理学療法ジャーナル31巻3号

1997年03月発行

入門講座 社会福祉施設における理学療法・3

身体障害者更生指導所における理学療法士の役割

著者： 大野浩代¹

所属機関： ¹富山県立身体障害者更生指導所

ページ範囲：P.185 - P.190

はじめに

　1949（昭和24）年に制定された身体障害者福祉法は，身体障害者の自立と社会経済活動への参加を促進し，障害者福祉の増進を図ることを目的としたもので，それにより在宅福祉，施設福祉，社会参加事業等いろいろな施策が用意されている．身体障害者福祉法に定められる福祉施設（身体障害者更生援護施設）は全国に1,321施設，そこに係わる理学療法士（以下PT）は605名で全体の約4％にすぎず¹⁾，身体障害者更生援護施設とPTの関わりはまだまだ密なものとはいえない．

　筆者は卒後すぐに現在の職場，富山県立身体障害者更生指導所（以下，当所）に就職して3年目になる．学生時代，社会福祉学を選択していたものの，身体障害者福祉そのもの，特に施設福祉についてはほとんど無知の状態であった．福祉については今も勉強中であり，施設内での自分自身の立場・役割についても模索中といったところが多いが，これまで経験してきたことは，医療機関等ではなかなか体験できなかったものと考えている．

　経験不足ではあるが，本稿では，身体障害者更生指導所（施設分類上は肢体不自由者更生施設）におけるPTの役割について，当所の現状や実際の業務内容をまじえて述べることにする．