急性期医療の目覚ましい進歩によって,重症例であっても発症初期から積極的なチーム医療が展開されるようになってきた.早期リハビリテーションの重要性という観点から,理学療法もその一翼を担ってきているとは言え,急性期では高度で集中的な全身管理を行うために,急性期理学療法でも相当の専門的な知識と判断力,そして技術が求められる.また再発の不安などによる精神的不安定に対する適切な対応も重要であり,より質の高い社会復帰を図らなければならない.
本号特集では脳外傷,急性呼吸不全,急性心筋梗塞,腰痛,ギランバレー症候群の急性期理学療法に焦点を当ててみた.それぞれの急性期~亜急性期の特徴と一般的な予後,注意すべき事項や禁忌,評価・治療の具体的な進め方,ADL指導の工夫,患者および家族への精神的援助などについて解説をお願いした.
雑誌目次
理学療法ジャーナル31巻8号
1997年08月発行
雑誌目次
特集 急性期の理学療法
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.539 - P.539
脳外傷の急性期理学療法
著者: 岡田しげひこ , 幡鎌範昭 , 藁谷季恵
ページ範囲:P.541 - P.546
1.はじめに
脳外傷による脳損傷状態は多様であり,その臨床症状や経過も様々である.そのため,予後予測は困難なことが多いが,脳外傷患者の多くは若者であり,運動機能面では良好な回復をみせるといわれている1-6).
しかし,その回復過程では,リハビリテーションを阻害する因子が数多く出現する.急性期では,特に四肢の関節拘縮を起こしやすく,運動機能回復の大きな阻害因子となることが多い7-9).
脳外傷急性期の関節拘縮の原因は,受傷後まもなくから出現する筋緊張の亢進と,発動性低下,記憶障害,注意障害,不適応行動等のいわゆる認知的問題から発生する場合があるようである10).その脳外傷急性期に起きやすい関節拘縮の予防と改善は,急性期から関わっている理学療法士の重要な役割であると考える.
当院は,24時間救急体制の脳神経外科病院で,脳外傷患者は受傷直後に直接搬入されることが多い.理学療法は入院直後,ICUから早期リハビリテーションを進めているが,様々な問題で難渋することが多い.上記の関節拘縮の予防も大きな問題の1つで,いかに関節可動域を確保するか,その取り組みに苦慮している.
本稿では,脳外傷急性期の関節拘縮に対する当院の理学療法の具体的な取り組みについて紹介したい.
急性呼吸不全の理学療法
著者: 眞渕敏 , 間瀬教史 , 和田智弘 , 上村洋充 , 谷崎忍 , 上谷清隆 , 居村茂幸 , 藤原誠 , 丸川征四郎 , 山内順子 , 尾崎孝平
ページ範囲:P.547 - P.552
1.はじめに
近年,急性期医療技術の飛躍的な進歩に伴い,重症例に対して発症初期から,高度の抜術を駆使した集中的な全身管理の下に,チームによる積極的な医療が展開されている.リハビリテーション医療の領域でも,疾病構造の多様化に伴い発症直後から集中治療に対応する機会も多く,早期リハビリテーションのための早期理学療法が一般化しつつある.
一方,対象が急性変化を示す時期であるがゆえに,人工呼吸器,モニター等生命維持のために機械的管理下に置かれ,画一的・非選択的な呼吸管理システムに従属することになって人間本来の自律(立)的な機能を抑制されている.このような機械的な急性期医療のなかに,「本来の機能を基盤にして新しい機能を確立する」という人間医療の手法が求められている1).筆者らは急性期における理学療法は決して特殊な治療法ではなく,その理念は「日常的な身体と肺の動きをベッド上で再現する」ことであると考えている2).
このような現状から,本稿では急性呼吸不全の特徴的なことを中心に,理学療法の評価・治療の具体的な進め方について述べる.
急性心筋梗塞の急性期理学療法
著者: 丸岡弘 , 押見雅義 , 北野桂介 , 柳沢千香子 , 鈴木禎
ページ範囲:P.553 - P.559
1.はじめに
循環器障害に対する理学療法はそのほとんどが急性心筋梗塞(AMI)を対象としており,そのニーズは年々高まる傾向にある.一方,AMIにおいてはその発症が急激で,しかも安静臥床を強いられ,あるいは心機能の低下を伴うために,身体的脱調節(deconditioning)をきたしやすく,また再発作の不安からくる精神的不安定さを伴いやすく,社会復帰が必ずしもスムーズにいかない人が多い.その意味で,急性期理学療法は,より質の高い社会復帰を実現するためにも必要である.
近年AMIにおいては,再灌流療法の普及によって発症早期から,より安全にプログラムを進行させることが可能となった1).しかし,発症早期ほど死亡率が高く,また発症1週間目までは心筋の脆弱性が最大である点を考慮すれば,比較的早期に重篤な合併症の起こる可能性が大きい.急性期の理学療法プログラムの進め方は身体的脱調節を最小限に食い止め,合併症を起こさないように安全に行うことである.しかし,これらは相容れない要因であり,これらのバランスの上に立って進めなければならない.その基本的な考え方は,安全で,なおかつ早期離床,早期退院を目標とすることである.
本稿では,合併症や運動障害などを有する場合のAMIに対する急性期理学療法の進め方とリスク管理について述べる.
腰痛の急性期理学療法
著者: 坂本親宣
ページ範囲:P.560 - P.567
1.はじめに
2本足で歩行を行う人間にとって腰痛は宿命的なものである.一生のうちの何らかの時期に腰痛や坐骨神経痛を経験するのは,一般住民の65~85%といわれ1),そして期間的なものには数年間~数日間とバラツキがあるにしろ,腰痛がADL面で大きな障害となることはいうまでもないことである.
一方,産業のめまぐるしい発達は労働者における腰痛を増加させる結果となった.例えば,労働者の補償制度の普及・発達と相まって,腰痛のための休業による労働力の損失,保険制度下における疾病治療費,あるいは各種の補償金の多額化など腰痛は産業大国における社会的・経済的な重大問題ともなってきた2).
さて,腰痛の原因は多岐にわたっており,整形外科疾患のみならず,内科疾患や泌尿器科疾患などもその原因となり得る.そのなかで,脊椎外科領域に限ってみても,次のような様々な疾患があげられる.
1)変性性・構築性:腰椎椎間板ヘルニア,腰部脊柱管狭窄症,腰椎分離・辷り症,腰椎椎間関節性腰痛症,いわゆる腰痛症など
2)代謝性:骨粗鬆症
3)外傷性:胸腰椎移行部から仙骨にかけての骨折・脱臼,筋・筋膜損傷,骨粗鬆症による病的骨折など
4)炎症性:化膿性脊椎炎,強直性脊椎炎,仙腸関節炎など
5)腫瘍性:一次性および癌転移による脊髄腫瘍・脊椎腫瘍,多発性骨髄腫による病的骨折
通常,1)と2)は安静を保つことにより腰痛が緩解する.しかし,3)~5)は安静時においても腰痛があり,急激に腰痛が増悪,進行することが特徴である.
今回はこれらのなかで特に1)および2)の疾患を中心に,理学療法における評価の実際,保存的療法と手術後の機能回復訓練の実際について述べる.
ギランバレー症候群の急性期理学療法
著者: 浜田哲郎 , 廣滋恵一
ページ範囲:P.568 - P.573
1.はじめに
近年ギランバレー症候群(Guillain-Barre syndrome,以下GBS)に関しては多方面での進展がめざましく,その発症メカニズムが解明されつつあるとともに,内科的治療の進歩1),電気生理学的検査のさらなる分析2,3)についての報告も多い.
リハビリテーション(以下リハ)分野においても,一般的に予後良好な疾患であるといわれているGBSのなかで機能回復遷延例に苦慮する報告4-7)も散見されるようになった.
特徴的なGBSの病態や経過,神経症状などに関する正しい知識を持ち,リハを行う上で注意すべきリスク,予後予測や訓練効果を判定するために必要な評価と情報収集について理解を深めておくことは,GBS患者にアプローチする際に必要不可欠であることはいうまでもない.
本稿ではGBSの基本的特徴とリハの進め方,留意点を中心に述べる.
とびら
リハビリをする?
著者: 横地正裕
ページ範囲:P.537 - P.537
初めて理学療法室に来た患者さんが,「今日からリハビリをしますのでよろしく.」といっている.また病棟に行くと,医師や看護婦が患者さんに,「明日からリハビリをします.」と告げている.何気ない光景であるが,私はまだ,この「リハビリをする」という言葉に抵抗がある.
私の学生時代は,「リハビリ」というのは,全人間的復権という現代医療の根底に流れる思想であると教えられた.この言葉は,医療の進歩とそれに伴う医療思想の変化により,現代医療のなかに取り入れられてきたものである.医療が進歩したことで,それまでより多くの患者の命を救うことができるようになってきているが,その後,完治できない障害を残す人も多く出てきた.
入門講座 ケーススタディの書き方・4
病院における症例検討―中枢神経疾患を対象とした症例検討
著者: 大槻利夫 , 中条司 , 古松幸子 , 嶋先晃 , 野頭利幸 , 長谷川和子 , 土田正勝
ページ範囲:P.574 - P.576
はじめに
当院におけるリハビリテーション部門(以下リハ部門)の中枢神経疾患に対する症例検討は,理学療法士(以下PT),作業療法士(以下OT)それに言語療法士(以下ST)が家族や他の医療スタッフをも含め,運動療法室で実際に患者を評価,治療し,参加スタッフとの意見交換や治療技術の検討などを中心に行っている(図1).参加スタッフは10から15人で定期的なものは月2回,1時間半から2時間かけ,後半は治療技術の練習を含めて行っている.すべての面でうまくいっているわけではないが,患者を直接評価,治療するということで適度に緊張感を維持した症例検討会になっており,このスタイルで10年以上続いている.他に医師,看護婦などとの症例検討もカンファランスという形で定期的に行われているが,今回は前述のリハ部門における症例検討について紹介し,中枢神経疾患の評価,治療についての考えを述べる.
病院における症例検討―整形外科疾患を対象とした症例検討
著者: 江西一成
ページ範囲:P.576 - P.580
はじめに
整形外科領域の治療技術の進歩は目覚ましく,その要請に応えられるよう我々も研鑽を積む必要がある.病院における病例検討は,この点に対しての研鑽・啓発の場といえる.
一方,医療は主治医と患者の関係を中心に,それぞれの診療科の治療方針に沿って進められる.また,手術療法は整形外科の治療方針に大きな比重を占めている.そして病院は,これらのことを軸に最良の医療サービスと成果を提供することが責務であり,理学療法も例外ではない.当院において整形外科疾患は,外来患者を除くとほぼ全例が手術後の患者であり,その理学療法は手術の目的を踏まえ,効果的にその目的を達成させることが最優先となる.ここから,病院という実務場面においては,単に勉強会的な症例検討が行われることは少なく,むしろ治療方針に関わるものが主体となっている.
しかしながら,自らの研鑽・啓発は不可欠のことであり,症例検討はその有用な手段である.だが,必ずしも勉強会形式のなかだけで,その役割が果たされているわけではない.本稿では,当院の現況から整形外科疾患を対象とした症例検討のあり方,さらに他の場面でも同様の役割が果たされている状況を述べる.
病院における症例検討―小児疾患を対象とした症例検討
著者: 平井孝明
ページ範囲:P.580 - P.584
はじめに
小児施設における症例検討会の形態は,各施設ごとの療育システムや対象疾患,参加スタッフ等の違いにより異なっているものと思われる.施設ごとに方法が必ずしも統一される必要はないが,小児疾患のもつ障害の多様性,成長・発達を考慮した一貫性のある長期間の関わりの必要性,両親を含めたチームアプローチの重要性等の特徴を考えたとき,治療方針の違いによっても検討会の目的,内容,方法は少なからず影響を受けると恩われる.当センターでは.NICU入院中の超未熟児から,いわゆる超重症児の治療におりる患児・家族・職員の多様なニーズに応えるため,ボパース・アプローチに基づき評価と治療を行っているが,症例検討もその理念と治療原則に沿って目的と方法が明確にされている.今回,我々が行っている検討会の内容を整理し,小児施設における一例として紹介したい.
TREASURE HUNTING
地域リハビリテーションにかける夢―田村 茂氏(富山県高志リハビリテーション病院訪問指導科)
著者: 本誌編集室
ページ範囲:P.585 - P.585
今月は地域リハビリテーションの領域で先駆的な活躍をされている田村茂氏にご登場いただく.今でこそ「施設ケアから存宅ケアへ」という保健・医療・福祉サービスの流れに乗って,在宅のまま要援護者にリハサービスを提供する事業が全国各地で展開されつつあるが,富山県にあってその先頭を走っているのが田村氏だ.また,富山県士会副会長として後進の指導に情熱を傾けている氏の活躍ぶりを既にご存じの方も多いことと思うが,まあしばらくお付き合いをいただけますように……
1ページ講座 日本の社会保障システム・8
補装具(1)
著者: 村本昌一 , 尾山尚子
ページ範囲:P.586 - P.587
治療用装具や補装具は,治療の過程やその後の障害を受けた身体機能を補うのに必要かつ重要な役割を担っているが,支給制度が補雑なため費用負担や支給品目は大変わかりづらいものとなっている.これら治療用装具・補装具について,各支給制度の実際的利用の視点で,2回にわたり解説を行う.
今回は,まず各制度の概要を紹介する.
あんてな
ケアマネジメントの新しい考え方
著者: 西澤利広
ページ範囲:P.588 - P.588
現在,高齢者介護の現場では「公的介護保険制度」を中心とした高齢者介護システムについて積極的な論議が行われており,とりわけケアマネジメントの成否が介護システムの鍵になるともいわれている.
ケアマネジメントについて広井1)は,ケアを担当ないし統括する職種(ソーシャルワーカー,保健婦など=介護専門員<ケアマネージャー>が,他の専門家による判定を参照しつつ,要援護者のニーズを総合的に評価し,もっとも適切なサービスの組み合わせ(ケアパッケージ)を「ケアプラン」の形で処方し,各種の保健・福祉サービスをプランにしたがって連携して提供する仕組みである,と説明している.また,ケアマネジメントの必要性が唱えられるようになった背景として,①施設から在宅・地域へ,という「脱施設化」の流れ,②地域でのサービスの「非集権的」性格,③医療・福祉横断的な「複数の」ニーズを持つ在宅要介護者の増加,④介護サービスの「縦割り」的状況の是正,⑤要介護者に対する社会的支援の重要性の認識の高まり,⑥費用適正化の要請,などを挙げている.
講座 高齢者の理学療法評価・4
在宅高齢者の評価
著者: 小城恭子
ページ範囲:P.589 - P.593
はじめに
人生がもし残り少ないとわかったら,「住み慣れたところで,自分らしく過ごしたい」との思いを誰もが強くするのではないだろうか.援護の必要な高齢者のそうした思いは,いっそう切実なものに違いあるまい.諸外国に比べて高齢者人口の増加率が著しく高い日本でも,よくやく各種の高齢者保健・福祉・医療の施策が打ち出されているが,またまだ多くの課題が残されているのが現状であり,サービス提供の場は施設から在宅へと政策的に誘導されている感がある.
そうした現状のなかで,地域リハビリテーションの一翼を担っている理学療法士に期待される役割はますます大きくなっている.地域社会で高齢者が生活を続けられるようにするため,理学療法士はどんなサービスを提供できるのか,筆者のささやかな経験を基に,本稿では要援護在宅高齢者の理学療法評価の視点と考え方について述べることにする.
学会印象記 第32回日本理学療法士学会
問題意識に富んだ学会運営
著者: 黒木裕士
ページ範囲:P.594 - P.595
はじめに
第32回日本理学療法士学会は,社団法人日本理学療法士協会主催,社団法人埼玉県理学療法士会の担当で,1997年5月16~17日の両日,埼玉県大宮市の大宮ソニックシティで開催された.筆者はこの学会に参加したので以下にその概要について報告したい.
資料
第32回理学療法士・作業療法士国家試験問題(1997年3月7日実施) 模範解答と解説・Ⅱ―理学療法(2)
著者: 飯坂英雄 , 福田修 , 高橋光彦 , 星文彦 , 山中雅智 , 浅賀忠義
ページ範囲:P.596 - P.600
雑誌レビュー
“Physical Therapy”1996年版まとめ
著者: 大渕修一
ページ範囲:P.601 - P.609
はじめに
1996年より表紙が一新しました.これまでのブルーに代わって,月毎に違った色の表紙にすることにより,雑誌の掲載月が一瞬で判別できるようになっています.表紙にあらわれるように,1996年のPhysical Therapyは,より読みやすくをモットーに編集されています.編集長は相変わらずJules M Rothsteinです.筆者の記憶では1990年から,かれこれ6年間Rothsteinが編集長を務めています.
1996年のPhysical Therapyではこれまでの75年間の理学療法を振り返る目的で,過去の主だったPhysical Therapy誌上の論議を掲載しています.記事の構成はほぼこれまでと同じです(表1).特に変わったところはCase Reportの項目が増えたこと,Update,Conferenceという新しい企画ができたことです.
今回はまずEditor's Noteをレビューしてみます.米国の理学療法をとりまく様子がよくわかります.
書評
―Robert F. Schmidt(著) 佐藤昭夫(監訳)/内田さえ,鍵谷方子(訳)―コンパクト生理学 フリーアクセス
著者: 黒澤美枝子
ページ範囲:P.567 - P.567
私は現在,看護婦(士),理学療法士,作業療法士,医療言語聴覚士,診療放射線技師等を育てる,いわゆるパラメディカル分野の総合大学で生理学を教えているが,いずれの分野においても,生理学は最も重要視されている教育科目の1つである.しかしながら,多数出版されている生理学教科書は,大部分,医学部の生理学教育に主眼をおいて書かれたものであるというのが現状である.
パラメディカル分野の大学教育はスタートしたばかりであり,生理学教育のスタンダードも明確に示されておらず,どういう教育を行っていくべきかを試行錯誤している.将来医療を助ける人々が臨床の場に出た時,個体として統合された生体機能を理解するためには,生理機能の基本を広く統合的に学ぶことが大切であると考えられる.
ひろば
患者さんの変化を感じて
著者: 安井純子
ページ範囲:P.611 - P.611
4月15日,1本の電話で,私は理学療法士の卵から理学療法士になりました.中学時代から持ち続けた夢にまた一歩近づくことができた瞬間です.
3年次臨床実習でお世話になったこの平井病院で,4月から働きだしたのですが,就職してわずか2週で理学療法士養成施設3年生の臨床実習が始まり訓練室は大賑わいです.学生から質問を受けて困惑したり,患者さんと笑い,一緒に力が入り,毎日があっという間に過ぎ去っていくのを感じます.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.612 - P.613
編集後記 フリーアクセス
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.616 - P.616
夏の夜空に花火が上がり,しばしこの世の憂さを晴らしてくれます.賑やかであればあるほどその効果は大きいかもしれません.ビールに加えて,浴衣とうちわがあればさらに言うことなし.浴衣とうちわは周囲の人間にも爽やかな感じを与えます.日本の文化もすてたものではありません.
ところで花火の天敵は雨.西日本を除き,全国的に空梅雨で終わった今年もまた,夏から秋にかけて水不足が心配されます.珍しく6月に台風が本州を2回も直撃したものの,意外と雨量は少なかったようです.勝手ではありますが,どうしてバランスよく天気は巡ってくれないのでしょうか.近年,人的原因を耳にしますが,結局バランスが取れていないのは人間自身ということになるのかもしれません.自然科学の細分化が進み,それぞれの領域では飛躍的な発達を遂げています.しかし,それらの知識や技術は人間にうまく統合されることなく,地球環境を壊しています.
基本情報

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51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望