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理学療法の対象領域は，その歴史の変遷とともに拡大してきた．これは理学療法士が実践と科学的探究とを重ねてきた証といえる．
わが国の「労働基準法（1947）」には，労働者が人たるに値する生活を営むための必要を充たすことや労働条件の向上を図ることを定めてある．また，「労働安全衛生法」には，労働災害防止のための基準，労働者の安全と健康の確保，快適な職業環境の促進，産業傷害・障害に対応できる体制を整備することも記載されている．しかし，わが国の理学療法界では，これらの領域について十分に対応しているとはいい難い．また，この領域の名称は，広義には産業保健管理と呼ばれているが，近年，欧米では“Occupational Health”と呼ばれるようになり，第1次から第3次産業を幅広く対象とするようになってきた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル32巻10号
1998年10月発行
雑誌目次
特集 産業理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.725 - P.725
〈エディトリアル〉産業理学療法の提唱
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.726 - P.728
1．はじめに
理学療法が，その歴史の変遷とともに，多岐に及ぶ領域に拡大されるに至ったのは周知の事実である．これは，理学療法が提供しうる内容が長年の実践と科学的探究とにより，それぞれの領域において評価されてきた証といえよう．
本号の特集テーマは「産業理学療法」である．このテーマで本誌の特集が企画されるのは初めてであることから，企画担当者である筆者が，「産業理学療法」について，その名称の是非を含め論説的に見解を述べ，今後，この領域を一段と発展させることの必要性を提唱したい．
我が国における産業保健の進歩
著者： 宇土博 , 藤村昌彦 , 吉永文隆 , 伊澤進
ページ範囲：P.729 - P.736
1．はじめに
1972年に労働安全衛生法が公布され，初めて産業医の名称が法律的に定められた．それまでは，医師たる衛生管理者の名称が用いられていた．1996年，安全衛生法改正により産業医の資格要件が設定され，多くの医師が産業保健活動に参加する時代を迎えている．この4半世紀の間，産業保健は大きく変化・発展し，現在では産業活動に不可欠な存在になっている．
本稿では，産業現場で過去から現在に至るまで，どのような取り組みが行われてきたのか，ある事業所（鉄鋼業）におげる産業保健の展開1)を中心に述べる．
企業人（勤労者）を対象とした健康管理セミナーへの係わり―理学療法士の立場から
著者： 木村朗
ページ範囲：P.737 - P.741
1．はじめに―きっかけ
筆者がこの分野に係わるようになった動機は，以前，臨床で出会った働き盛りの年代の患者の社会復帰先の状況の厳しさにあったと思う．患者の戻る職場の状況が，ちょうどバブル経済到来の前頃で，教育入院を経てコントロールできるようになったにもかかわらず，家庭や職場環境の影響で再びコントロール不良に陥る人を目の当たりにしたことから，その感が強くなっていった．
そのような状況のなかで，筆者は，ふと，理学療法学科の学生であった時に拝見したベルリン自由大学の先生による人間一労働システムの話のなかに，リハビリテーションと社会の接点を指向する種をいただいたことや，日本経営工学会アーゴノミクス学会への参加，労働省の助成による中高年労働者の健康管理を沖縄県の1企業を対象として行う研究の機会を得たことが，今日の健康管理セミナー講師に登用される機会につながったのではないかと思う．
そこで，障害を持ちながら職場復帰した人が強い運動負荷にもかかわらず黙々と一生懸命に働いていた姿を目撃し，どうにかしなくてはと思ったものである．また，大学院で専攻した保健学において，代謝疾患の運動療法を研究するかたわら，産業保健に係わる理論と技術を，国際的に活躍している先生から教授していただいたこと（マクロ理学療法なる造語？をつかうヒントをいただいた）が，従来から行われている産業保健における姿勢・疲労管理による腰痛症や頸肩腕症候群などへの関与とは異なる予防医学的活動，すなわち将来の血管障害の予防を目的とした生活習慣病の管理に携わるきっかけになっていると思う．
企業における腰痛発生因子とその現状
著者： 梅崎雅文 , 白石貢一郎
ページ範囲：P.742 - P.747
1．はじめに
人類が約20万年前に直立二足歩行を完成させ，その後の進化に大きな影響を及ほしたことは確かであるが，同時に直立二足歩行からくる腰痛が出現していたことは，脊椎の化石標本などによる特徴から明らかにされている1)．そして，この腰痛が職業上の労務に関連して発生した場合，特に「職業性腰痛（industirial low back painあるいはOccupational low back pain）」と呼ばれ2)，企業人にとって重大な社会的問題として蔓延している．
職業性腰痛とは，単に職業起因性腰痛として，職業との相当な因果関係を有する腰痛のみに限定した概念ではなく，更に幅広く，職場での対策，特に予防対策を講じることによってその発症を予防し，経過を良好に導くことのできる腰痛である3)，我が国と同様，米国でも腰痛は深刻な問題であり，作業関連腰部障害は全ての産業およびサービス部門に対して重大な損失を与えている．そのため，腰痛を減少させ関連コストを減少させることは，米国の多くの企業の関心事となっている4)．
なぜ，このように腰痛が社会問題として扱われるのか，そして，なぜ産業場面において腰痛が起こりやすいのか，それは個々の企業人が腰痛を引き起こしやすい環境下で労働・生活しているからではないかと考えられる．また，企業人は各個人によって生活様式，運動習慣，勤務体系，労働条件などが多種多様であり，各種環境に依存するところが大きいため，いかなる要因によって企業内において腰痛が発生し得ると考えられるのか．もし，腰痛の発生と労働・生活環境との間に何らかの因果関係が認められるのならば，それには一体どのような因子が影響しているのか．
そこで本稿では，企業立病院である当院において，企業内の労働・生活環境における腰痛発生頻度について調査した結果を基に考察を加えることにしたい．今回の調査は，企業内における腰痛発生因子の明確化と腰痛の治療および予防を行うためのアウトラインの作成を目的として行ったものである．
労働環境における理学療法
著者： , , 久保雅義
ページ範囲：P.748 - P.756
1．序論
米国においては，労働に起因する疾病や傷害により，1日に150人以上が死亡し，更に9,000人の労働者が障害をもつ状態になっている2)．そうした人々に対する医療やそれに付随する費用および生産性の低下などを含めた損失の合計は，米国のみでも，1,120億ドルに達する．労働に起因する疾病や傷害についての統計は，高度に工業化されている日本のような国でも，ほぼ同様であると思われる．これらの損失については，教育の徹底，人間工学的な介入，および予防的な医療プログラムなどの手段により，かなり縮小が可能である．労働傷害の発生を減らすことに加えて．包括的な労働安全の確立によって，より高い生産性と製品の高質化が実現するなど，経済的にも有益な手段になることは既に知られている3-5)．
理学療法士は，リハビリテーション医療の重要なメンバーとして認知されており，神経・筋骨格系に障害をもつ個人の機能獲得あるいは機能再建を助ける臨床での専門家である．近年，理学療法の対象は，伝統的な医療の領域だけでなく，家庭・学校および労働環境も含めたより広い領域でのリハビリテーションおよび予防プログラムにまで広がってきている．実際に，個々人が家庭・学校および労働環境のなかで毎日費やしている時間の長さ，個々人の社会的価値が学校の成績や労働環境下での能力で決められてくるという事実を考慮すれば，理学療法が病院医療の枠を超えて広がりをみせているのは極めて自然なことである．
労働傷害に伴う障害は，作業効率の低下，産業および医療に関わる費用の増加，個々人の自尊心の喪失，その人の社会的価値の低下など様々な影響をもたらすことになる，理学療法士は，そうした傷害を防ぐために，労働環境下でのリハビリテーションと予防プログラムに深く関わり，そのための教育を受けるようになってきている．本稿の目的は，労働環境における理学療法士の役割について論じつつ，そこでの理学療法について述べ，更に理学療法士が遭遇するであろう労働傷害に伴う筋骨格系の機能障害に関する人間工学的な考え方について述べることである．
とびら
初心忘るべからず
著者： 若林昌司
ページ範囲：P.723 - P.723
「初心忘るべからず」という有名な格言がある．昨年，引っ越しをする時，偶然に本棚の片隅から出てきた色あせた色紙には，大きく，しっかりと，見覚えのある文字で，その言葉が書かれていた．『ことわざ辞典』（日東書院）には，「世阿弥の花鏡にあることば．能楽を習い始めたときの，謙虚で真剣な気持ちを常に失ってはならない．慣れて横着になったり，気をゆるしたりしてはならない」と記してある．私にとって，この格言は非常に思い出深いものがある．というのも，理学療法士養成校時代のある実習終了時に，恩師から書いて戴いた言葉だからである．
私の実習は，あまり思い出したくないほど悲惨なものであった．「やめてしまいたい」と何度も思っていた．大袈裟な言い方かも知れないが，ストレスと睡眠不足との必死の戦いであった．しかし，自分なりに精一杯頑張った（つもりであった）．その時の頑張りを認めていただいたかどうかは定かではないが，実習終了時に，「初心忘るべからず」と書かれた色紙を戴いたのである．内容は散々で，担当したリウマチ患者のTさんには申し訳ない気持ちであったが，「初めはどうなるかと思ったけど，本当に一生懸命してくれて有り難うございました」という一言は，落ち込んでいた私にとって，本当に嬉しかった．多くの理学療法士諸氏が，臨床実習での体験を通して，理学療法の面白さややり甲斐をみつけるように，私も同様であった．「患者さんのためにも，自分のためにも，今の謙虚さを失わず，もっと勉強をしていかなくてはいけない」と，自分なりに初心に誓ったことは今でも鮮明に記憶している．
入門講座 筋力と身体諸機能・2
筋力と動作能力
著者： 沖田一彦 , 菅原憲一 , 辻下守弘 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.757 - P.763
Ⅰ．はじめに
筋力が，動作を遂行するための重要な因子であることはいうまでもない．それゆえ，理学療法の分野では，これまでに筋力と動作能力との関連が，さまざまな形で調査・検討されてきた．
理学療法の大きな目標の1つが，患者の基本動作の獲得・正常化にあるならば，それらの研究の目的は，最終的には，筋力増強に関する効果的・効率的な訓練方法の確立にあるといっても過言ではない．しかしながら，筋力だけが動作を規定する因子ではない1)ことを考えれば，筋力と動作能力の関係は，訓練方法の選択・開発の意味からも，慎重に検討されなければならない．
そこで本稿では，基本動作における筋力の位置づけについて，これまでの研究をもとに，評価・治療の両面から解説したうえで，この重要なテーマに内包される問題点と今後の課題について考えてみたい．
1ページ講座 義肢装具パーツの最新情報・10
RGO（Reciprocating Gait Orthosis）交互歩行装具
著者： 田澤英二
ページ範囲：P.764 - P.766
RGOは股関節の僅かな屈曲能力が残存する対麻痺患者用の，ユニークな構造とデザインの歩行用装具である．このような重度の障害をもつ人にとって，かなり高機能をもたらす装具である．しかし，患者の機能向上のためには，医療チーム総動員で取り組むことによって初めて完成されることを強調したい．
原著
同一速度における陸上トレッドミル歩行と水中トレッドミル歩行の呼吸循環応答
著者： 前野里恵 , 藤谷尚子 , 前野豊 , 佐鹿博信
ページ範囲：P.767 - P.770
はじめに
水中運動療法は，プールで身体を使った運動や歩行，水泳等1)が広く行われており，温熱効果を併せもつ理学療法2)である．近年，水中においてただ単に運動を行わせるだけではなく，その運動効果，すなわち生体に対する温熱，浮力，渦流，表面張力，粘性抵抗，力のモーメント，静水圧などの物理的作用，運動生理学的作用3，4)や精神的作用5)について研究されるようになってきた．
William6)は陸上および18，25，33℃の水中での運動負荷に対する呼吸循環応答を，David7)は陸上と水中でエルゴメーターにおけるエネルギー消費を，更に宮本ら8)は健常人の水中歩行時の換気循環反応に及ぼす体重差の影響を，小野寺ら9)は，水中トレッドミル歩行における血圧の変化について報告している．
一方，堀田ら10)は回流の流速と歩行スピードを調節できるフローミルを用いて陸上トレッドミル歩行と比較している．それによると，両方を同一条件にした場合，その約2倍の速度の陸上トレッドミル歩行と等価の消費エネルギーであると述べている．また，Jimら11)はプール内歩行と陸上トレッドミル歩行を比較し，2.55～3.11km/hrの4つのスピード段階で水中歩行の心拍数が有意に高かったと報告している．このように，水中での運動負荷に関しては様々な異なる結果が報告されており，水中運動療法としては確立されていない．
そこで我々は，“水中トレッドミル”を安全に使用するための基礎研究として，水中トレッドミルを用いた歩行と陸上トレッドミル歩行を段階的負荷方法のもとで比較し，呼吸循環器系に与える影響について明らかにすることを試みた．
TREASURE HUNTING
視覚障害―絶望・希望そして勇気の源泉―東山 敬氏（長崎市立病院成人病センターリハビリテーション部）
著者： 編集室
ページ範囲：P.771 - P.771
本欄へのご登場をお願いして，東山敬氏からお送りいただいた紹介資料を手にしてびっくりした．当方からの6項目の質問に対して，400字詰め原稿用紙に換算して恐らく70～80枚はあろうかと思われる厖大な，しかも何とも難解な資料なのである．「質問項目を見た瞬間，日頃から潜在的に思索していた内容に強い衝動が生じ，おのずと筆が走り…」というだけあって，ご自身の人間観，障害観，リハビリテーションの思想の成り立ち等に「哲学的考察」を加えながら，素朴と頽廃が結合したマーラーの音楽，キルケゴールの絶望の哲学，デカルトの懐疑と不安を語り，そしてニーチェとともに「自己のあずかり知らない必然によって始まり，自己のあずかり知らない必然によって終わる人間の一生」について考察を深めていくのである．
頂戴した資料には最後まで目を通すのが編集子の職業上の義務ということは重々承知しているつもりだが，難しい話はこの位で勘弁させていただいて，東山氏の紹介に移ることにしよう．
初めての学会発表
記念すべき第1回全国学会発表
著者： 当麻靖子
ページ範囲：P.772 - P.773
はじめに
第33回日本理学療法士学会が，平成10年6月10日，11日の2日間にわたり，国立京都国際会館において開催されました．今学会のテーマは「健康科学としての理学療法」でありましたが，私には，サブテーマがありました．それは「記念すべき第一回全国学会発表！」．実に個人的で勝手なテーマではありますが，私にとっては，忘れられない記念学会となりました．
Topics
日本電気生理運動学会（JSEK）の発足
著者： 星文彦
ページ範囲：P.774 - P.774
1997年11月に日本電気生理運動学会（JSEK：Japanese Society of Electrophysiology and Kinesiology）が発足しました．この学会は，医学，工学，体育学などの学際領域の研究発表の場と位置づけられています．運動行動を研究対象とするリハビリテーション科学の基礎研究とも関連が深く，私たちにとって心待ちにしていた学会といえます．むしろ，リハビリテーション科学のための学会といえるかもしれません．第1回大会は，半田康延大会長（東北大学医学部教授）のもとで1997年11月8日に宮城県民会館（仙台市）が開催されました．第2回大会は，1998年11月7日に眞野行生大会長（北海道大学医学部教授）のもとで北海道大学学術交流会館（札幌市）にて開催されます．
JSEKは，Dr. Basmajianらが中心となり設立した国際電気生理運動学会（ISEK：International Society of Electrophysiology and Kinesiology）の日本支部として1966年に設立され，現在，半田教授がISEK理事として参画しています．ISEKの機関誌“Journal of Electromyography and Kinesiology”は世界的に高い評価を受けております．ISEK学術大会は2年に一度，本年1998年6月には第12回大会がカナダで開催され，2000年の第13回大会は札幌で開催されます．
講座 理学療法における標準（値）・4
下肢関節可動域
著者： 阿部敏彦 , 西原正 , 土居泰美 , 宮内博雄 , 薦田昭宏 , 濵口真幸 , 吉田修 , 中澤威一郎
ページ範囲：P.775 - P.782
はじめに
関節可動域（以下ROM）1-14)は，疾患を有するか否かを問わず個々人により異なり，年齢や性別その他の要因によって影響を受ける．各関節のROM平均値は，アメリカ整形外科学会の方法15)を基に日本でも日本リハビリテーション医学会ならびに日本整形外科学会16，17)によりその詳細が規定されている．ROM計測に際しては，いかなる目的に利用されようとも，信頼性（測定-再測定および検者間）と妥当性18-27)を加味して行われなければ，その評価価値は低下してしまう．
本論文においては理学療法における下肢ROMの標準（値）について検討する上で，概略ではあるが生理的（正常）最終域感（End-feel），下肢ROMと日常生活動作（ADL）との関連，自験例として関節炎疾患患者を対象としたROM実測値の提示と各関節機能評価におけるROMの位置づけを述べる．
Case Presentations
生活場面での活動を考えさせられた脳卒中の1症例
著者： 諸橋勇
ページ範囲：P.783 - P.788
Ⅰはじめに
近年，障害者の適応能力についての検討が注目されている1，2)．また最近では，運動制御理論が提唱され，個人，課題，環境との相互作用をめぐる問題が強調されている3)．これらの考え方が出てきた背景には，運動パターン重視の従来のアプローチでは実生活での活動につながらない面が少なくないということがある．例えば脳卒中患者は，身体状況の変化により，十分な知覚情報を得られないまま環境と接することになる．そのような状態で結果だけを優先させた動作を行うと，異常なパターンを強めたり筋の短縮などをきたしたりして，非効率的な動作を行うことになる．
今回の症例を経験して，筆者は，環境に適応させるには何が必要か，そして，特に高次脳機能障害のない患者でも，違った環境のなかで多くの課題をこなせるようにするための援助の重要性を痛感させられた．本稿では，初期評価時における問題分析と意思決定の過程について重点的に述べることにする．
資料
第33回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1998年3月6日実施） 模範解答と解説・Ⅳ―理学療法・作業療法共通問題（1）
著者： 和田野安良 , 斎藤基一郎 , 垣花昌明 , 永田博司 , 佐々木誠一 , 根岸敬矩 , 佐々木順子 , 佐藤秀郎
ページ範囲：P.789 - P.792
雑誌レビュー
“Physiotherapy Canada”（1997年版）まとめ
著者： 高橋利幸
ページ範囲：P.793 - P.797
はじめに
“Physiotherapy Canada”はカナダ理学療法士協会の機関誌であり，1923年から1997年まで第49巻を数える歴史ある学術雑誌である．この“Physiotherapy Canada”は季刊で，冬春夏秋の各季に合わせて年4号発刊されている．構成はEditorial，President's report，Dialog等の論説と，原著論文，書籍などのメディアのレビューからなり，特に春号（第2号）にはカナダ理学療法士学会の概要が掲載されている．この雑誌はお国柄を反映して，Editorial，President's reportではその全文が，原著論文では要旨が，英語と共に仏語にて記載されていて興味深い．
第49巻における原著論文数は23編であった．分野別でみてみると，理学療法関係では，高齢者の体力維持に関する発表として，電気刺激を用いた筋力強化訓練と，長期収容施設におけるウエイトトレーニングの実施という2編があったほか，治療機器関連として，空気圧を利用した治療機器とCPMに関する報告や，理学療法の有効性の検討に関する調査報告の計5編が掲載されていた．
装具療法関係では，一般的な装具療法に関する報告はみられなかったものの，スポーツで用いる粘着テープの脳卒中患者の亜脱臼への利用や，スポーツ用のトレーニングパンツの断端形成への応用，痴呆患者の転倒時の骨折予防パンツなどユニークなものが3編載せられていた．
運動学関係としては，写真を用いた関節可動域を計測する際のランドマークの決め方や，複数検者で行われる研究デザインについてなど，正確なデータの取得に関する内容の論文のほか，胸部理学療法時の頭蓋内圧変化や高齢者の動的平衡機能の測定など，興味深い内容の論文が4編掲載されていた．
評価法関係では，脳卒中および下肢の機能障害に対する新しい評価法の検討と，職業復帰などの際の詐病に関わる評価の報告の計3編があった．
教育関係においては2編の掲載があり，1つは入学時の判定とその後の動向に関する展望研究であり，もう1つは卒後教育に関するものであった．
業務管理運営関係では，外来患者管理に関して，高齢者の外来患者に関するものと，受付待ち患者の対応に関する論文があったほか，地域における理学療法のかかわりや，理学療法助手の管理教育，臨床実習とその生産性といった，日本ではあまり見かけられない報告があった．また，ベッドサイドでの訓練を余儀なくされる患者の治療管理に関わる論文もあり，合計6編が載せられていた．
本稿では分野別分類に従い，それぞれの論文の要旨を紹介するが，興味のある文献に関しては原著を読むことをお勧めする．なお，［ ］内の（ ）が掲載号，その後の数字はページを示す．
プログレス
呼吸理学療法―最近の知見
著者： 古賀俊彦
ページ範囲：P.798 - P.799
1．はじめに
呼吸筋疲労すなわち呼吸筋不全により，低換気状態すなわち換気不全が生じる．その結果，換気補助が必要となるし，あるいはそれがウィニング中であればウィニングを中断（中止）しなければならなくなる．このように呼吸ケア，あるいは呼吸理学療法においては，吸気筋こそが主要な筋肉であると考えられてきた．近年，非侵襲的陽圧換気（NPPV）が普及し，NPPV施行中の肺のクリアランスの重要性が再認識されるようになってきた．特に神経・筋疾患においてそうである．
今回は吸気筋の問題である呼吸筋疲労と，呼気筋機能としての気道分泌物排泄の問題を新しい見地から考えてみる．
あんてな
第13回日本RAのリハビリ研究会の企画
著者： 小野宏一
ページ範囲：P.800 - P.801
Ⅰ．日本におけるRAのリハビリの現状
慢性関節リウマチ（RA）は代表的な骨・関節疾患として，リハビリテーションの分野でも重要な対象疾患といわれています．しかし，最近10年間の日本理学療法士学会，作業療法士学会におけるRA演題はそれぞれ2％，1.4％にすぎません．この原因として日本のリハビリが脳卒中を中心に発展してきたこと，そして，RA専門病院や医師があまりにも少なく，PTやOTが育たなかったことが考えられます．また，茫洋とした障害像を示すRAについて，PT，OTは苦手意識があるようです．
脳卒中では固定された障害へのアプローチが主となりますが，RAは長期にわたって増悪と寛解をくり返すため，その時期の症状，障害に応じたアプローチが必要になります．それは，障害予防から機能再建，地域医療と幅広く，医師や看護婦等との連携が最も大切であり，これこそリハビリ医療のルーツといえます．
学会印象記 第32回日本作業療法学会
作業療法の来し方を振り返り，未来を展望する学会
著者： 西條富美代
ページ範囲：P.802 - P.803
1998年6月17，18，19日の三日間，宇都宮市にある栃木県総合文化センターにて第32回日本作業療法学会が行われました．私は幸いにして初めて本学会に参加することができましたので，その印象と感想を簡単に報告します．
本学会のテーマは「ふり返りそして新たな展開へ―作業療法の成果―」でした．福田恵美子学会長は，プログラムの学会長挨拶のなかで“OTが残してきた足跡を振り返り，じっくりと見つめ直し，世の流れと共に，社会に求められるであろうOTの新たな展開を摸索したいと考えました．”と述べられています．介護保険法の成立やケアマネージメントの導入など，世の中の変化に台わせたOTを展開していくために今までを見つめ直し，今後の方向性を考えるために今回のテーマとなったようです．
書評
―竹内二士夫（編） 竹内二士夫・粕谷大智・佐々木清子（著）―図説 リウマチの物理療法―病院での治療から自宅療法まで― フリーアクセス
著者： 東威
ページ範囲：P.728 - P.728
慢性関節リウマチ（RA）は，多発性関節炎による痛みと，関節破壊による機能障害により，患者の日常生活動作を著しく阻害する疾患である．その治療には内科的薬物療法，整形外科的手術療法，本書にある物理療法を含むリハビリテーションを，患者の病期，病状に合わせて適切に行うことが重要である．特に物理療法においては個々の患者に合わせたオーダーメイドの治療スケジュールが必要で，一律に行うことはかえって患者の病状を悪化させる恐れがある．そのような意味で病院から自宅まで，病状ごとの物理療法を示した「図説リウマチの物理療法―病院での治療から自宅療法まで―」は，今までにない意図の下に作られたRA治療の解説書である．
慢性進行性の疾患であるというRAの性質上，治療は継続的に行われる必要があり，物理療法も入院中だけ，あるいは病院に行った時だけではなく，自宅で根気良く毎日続けることによって初めてQOLの改善をみることが多い．従来，RA治療においては内科的，整形外科的治療にくらべてリハビリテーション（物理療法）がやや軽く見られてきた背景には，病期，病状に合わせた治療計画の立て方が難しいことと，自宅での継続が困難な点があったと考えられる．患者にはやや専門的な部分もあるので，基礎知識なしに読んだだけで完全に理解できるものではないが，医療チームが本書を使って説明することにより患者の理解が向上し，自宅での物理療法が継続されるようになることが期待される．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.806 - P.807
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.810 - P.810
本号の特集は「産業理学療法」であるが，このテーマを本誌で企画するのは初めてである．よって，この特集を企画した奈良がエディトリアルとして「産業理学療法の提唱」を論述した．
宇土氏，他には，「我が国における産業保健の進歩」と題し，わが国の産業保健の歴史と変遷などについて総括的に執筆して頂いた．産業全体の変化により産業保健の内容も変遷しているが，二足歩行に至ったヒトの宿命ともいえる腰痛対策は永遠の課題である．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
