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■インフォームド・コンセントの現在と未来（加藤尚武論文）
医療におけるインフォームド・コンセントという概念が話題になって久しい．しかし，実際の臨床場面にしっかり根を下ろしているかというと，はなはだ疑問である．本稿では，輸血をめぐる「エホバの証人」事件の判例を例にインフォームド・コンセントの今日的な考え方を整理し，改めてその基本原則について解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル32巻11号
1998年11月発行
雑誌目次
特集 インフォームド・コンセント
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.813 - P.813
インフォームド・コンセントの現在と未来
著者： 加藤尚武
ページ範囲：P.815 - P.818
1．最近の判例にみるインフォームド・コンセント
エホバの証人の治療をめぐって，東京地裁で判決（平成9年3月12日）があった．「輸血をしないで欲しい」と文書まで出した女性信者（8月に68歳で訴因とは別の理由で死亡）に輸血を行ったという事件である．精神的苦痛を受けたとして遺族が東大医科学研究所附属病院の医師と国に計1,200万円の損害賠償を求めた．
肝臓の右葉付近の腫瘍の摘出手術で東大医科研の医師に「手術中いかなる事態になっても輸血をしない」と確言し，免責証書を交付したにもかかわらず，1,200ミリリットルの輸血をした．医師側では，免責証書は患者の一方的な通告にすぎず，「いかなる事態でも輸血しない」と約束したわけではないという．
リハビリテーション医療とインフォームド・コンセント
著者： 佐直信彦
ページ範囲：P.819 - P.824
1．はじめに
1940年代，医療技術の目的志向性と専門分化の過程で，リハビリテーション（以下リハ）医学は障害者の全人的復権を目指し，「可能な限り，身体的，精神的，社会的，職業的および経済的な有用性を回復させる」という理念の下，“第3相の医学”として産声を上げた．しかし，疾病構造の変遷，疾病・障害の重度化が余儀なくされるなかで，“有用性の回復”を目指した専門技術優先が，障害者の選別という新たな轍を踏む結果となった1)．一方，1970年代には，目標決定における専門家優先に対して，自活生活（independent living；IL）の実践が芽生えてきた．国際障害者年の1981年，障害者インターナショナルのリハの定義には，職業的，経済的という文言は見られず，“各個人が自らの人生を変革していくための手段を提供していくことを目指し”と謳われ，“どう生きるか”の決定はあくまで当事者自身にあることを明らかにしている2)．その後の医療における潮流として，医の倫理，インフォームド・コンセント（以下IC）がキーワードとなった．本誌でも1993年「患者の人権」という特集（27巻1号）を組んでいる．
このテーマを与えられたとき，今，何故にICなのかと改めて問いなおしてみた．在宅医療，在宅ケアが施設医療，施設ケアの対立軸として勢いを増しつつある現在，更に2000年4月に公的介護保険制度が導入されるに及んで，生活の場で「どう生きるか」の自己決定がますます尊重され，制度的にもサービスの利用に関し，計画書の作成を依頼するにしろ，自らサービス利用を選択するにしろ，利用者の自律性が尊重されている．このような時代背景を念頭に置きつつ，与えられたテーマについて考察してみた．
脳損傷例（若年者）の理学療法とインフォームド・コンセント―若年脳外傷症例を通して
著者： 岡田しげひこ
ページ範囲：P.825 - P.828
1．インフォームド・コンセントと理学療法
本誌第27巻第1号特集「患者の人権」中の「インフォームド・コンセントの確立と患者の権利法制化をめぐって」と題する論文のなかで，池永弁護士は，医師-患者間のインフォームド・コンセントの原意を，「十分な情報提供の下に自由意思に基づき為される同意・決定」とし，「こうした同意・決定があるからこそ患者の主体性や主体的エネルギーを生み出すことができる」と述べている．リハビリテーションにおいても，患者の主体性が発揮できなければ，その効果は減弱してしまう．理学療法の運動療法にしても，患者の意欲がなければ実行することさえ難しいことがある．理学療法士にとって，いかに患者の意欲を引き出し，高め，そしてどのように理学療法につなげていくかは重要な課題である．
本稿では，理学療法とインフォームド・コンセントについて，池永氏のインフォームド・コンセントの概念から，患者・家族に理学療法を分かりやすく説明できること，そしてその説明に基づいて選択するバラエティに富んだ理学療法を提供することが，今，理学療法士に求められているものと理解し，若年脳外傷症例を通して，その具体的な方法を述べていく．
悪性腫瘍の理学療法とインフォームド・コンセント
著者： 高倉保幸
ページ範囲：P.829 - P.832
1．はじめに
医療界においてインフォームド・コンセント（以下IC）の重要性が叫ばれるなか，臨床で最も実践され大きな変革が進んでいるのが，がんの臨床ではないであろうか．命に関わる疾患であり，絶対的な治療法が未だ確立されていない現状では，後悔のない人生を歩むためには患者が主体的に治療法を選択することが望まれ，そのためにICが実践されるようになってきたことは必然の流れといってもよいであろう．
一方，我々がリハビリテーションの分野で対象とする人たちは，生涯にわたって障害とともに生活していくことを余儀なくされる人たちであることが多い．いわゆる障害者がより有意義な人生を送るためには，自分の障害や障害に対する治療，介護・福祉機器や社会サービスなど様々な知識を持つことが必要である．そのためには，がんの分野に劣らずICは重要かつ必要なものであるが，まだまだこれからの感が否めないのが現状であろう．
元来，理想的なICの実践は医療側の努力だけで解決できるものではない．医療側からも，医療を受ける側からも，医療を取り巻く社会的な環境からも様々な視点で検討が加えられ，変革が進まなければ理想的なICの実践は困難である．しかし，だからこそ，理想的なICに近づいていくためには，現在の状況で我々のできることを1つずつ明らかにし，具体的にそのあり方を問う努力が必要であると考える．
理学療法を行う場面でのICを考えるとき，基本となるのは自分がどのような指示のもと，どのような点に注意しながら，どのような目的で理学療法を行っているのかを明確にすることであろう．しかし，これらは理学療法におけるICでは共通であると考えられる．
本稿のテーマである悪性腫瘍例に対するICを考えるとき，他の疾患に対するものに比べて何がより特徴的であるかを考えると，以下の2点があげられるように思う．
1）悪性腫瘍例では通常「がんの告知」の後，種々の治療法の呈示と説明がなされ，患者が主体的に治療法を選択していくことが望まれる．しかし，「告知」に伴い心理的なショックを受けている状況ではこれは容易なことではない．このような状況で機能的な側面が強く影響を与えているとき，立場の違う理学療法士がICに参加し，運動機能的な側面からの補足説明を行うことで患者の理解を深め，納得のいく治療法の選択を手助けできる可能性がある．
2）他の疾患の場合に比べ，理学療法を行う上で悪性腫瘍特有のリスク管理が問題となることがある．腫瘍そのものによる病的骨折などに加え，外科的治療や抗がん剤の投与，放射線治療などによる副作用も少なくない．医療側も医療を受ける側もリスク管理について正しい知識を持たないと，本来避けることが可能な病的骨折や麻痺を生じさせたり，あるいは必要以上の安静などによって，円滑なリハビリテーションが阻害される．そのため，理学療法士にとってこれらのリスク管理についてのICがより重要となる．
本稿では，これらの特徴的な問題点に対し，理学療法士に求められるICのあり方について具体例を呈示しながら述べていきたい．
ALS患者の理学療法とインフォームド・コンセント
著者： 道山典功
ページ範囲：P.833 - P.836
1．はじめに
最近の患者・家族の「知る権利」意識の高揚や医療内容の公開性の拡大から，リハビリテーション（以下リハ）医療の現場でも，患者・家族に対するインフォームド・コンセント（以下IC）が当然のこととなりつつある．
進行性の神経疾患である筋萎縮性側索硬化症（以下ALS）患者に対する理学療法を行う場合，患者・家族への理学療法の内容に関するICが必要になっている．実際に米国では，ALSと告知された患者・家族が参考とすべきマニュアルも出版され，日本でも最近翻訳されている1)．
本稿では，神経疾患専門病院である東京都立神経病院（以下，当院）でALS患者に対して理学療法の過程で行っているICの状況を実際の患者での経験も含めて報告する．
重症心身障害児・者と家族のための理学療法とインフォームド・コンセント
著者： 羽原史恭
ページ範囲：P.837 - P.841
1．はじめに
重症心身障害を持つ人々と働く理学療法士がいることを，全国の仲間（理学療法士）のうちどのくらいが知っているのだろうか？
理学療法ジャーナルが“理学療法と作業療法”として1967年に創刊されて以来30年以上の歴史を持つが，今日まで“重症心身障害児・者”の特集が組まれたのは1970年の僅か1回のみ，1991年の“重度障害児の理学療法”を含んでも2回だけである！
これまで理学療法士は重症心身障害を持つ人々（以下重症児・者）についてあまりにも無知で無関心だったのではないだろうか．
旭川児童院に臨床実習生が来ると，彼らは例外なく落ち込み，実習を終えることが可能かどうか不安になる．学生は授業で重症児・者について学んだことはなく，教官でさえ実際には重症児・者についてはほとんど知らない，というのが現状である．
本格的な臨床実習に出る前の1年，2年生の見学ではより素直で，はっきりとした意見を聞くことができる．「患者さんにどう接したらいいのか分からずにびびってしまいました．最後まで心のどこかでびびっていました．他の病院見学とは異なるびびりでした．」これは見学に訪れたある1年生の感想である．重症児・者について理解することは素直に驚き，そして考えることからその第一歩が始まるが，理学療法士を志すほとんどの学生はこの驚きを体験することがないまま，臨床の場に巣立って行く．
脊髄・頸髄損傷者の理学療法とインフォームド・コンセント
著者： 水上昌文
ページ範囲：P.842 - P.846
1．はじめに
脊髄．頸髄損傷（以下，脊髄損傷）では，損傷の形態が横断型で完全麻痺を呈している場合，現在の医学の現状では回復は不可能であり，車椅子依存の生活を余儀なくされる．この予後の「告知」は脊髄損傷者のリハビリテーションにおいてインフォームド・コンセント（以下IC）について語る際に常に問題となる．いつ，誰が，どのような方法で行うかという点に関しても結論は得られていないのが現状である．しかし，リハビリテーションを円滑に効果的に遂行するためには避けては通れない重要な問題である1，2)．予後の「告知」は主治医により行われるのが一般的であるが，本論では理学療法士が臨床の場面で行うICのポイントについて，実際の症例を交えて筆者の経験と私見を述べる．
とびら
みる
著者： 濵田輝一
ページ範囲：P.811 - P.811
教育に関わる立場から，臨床実習で学生が不合格となるケースに遭遇するのは当然あり得るのであるが，最近はその原因が学生ではなく，むしろ指導者であることが増加したように思う．
不合格で問題となるというケースは従来からあったが，その多くは無断欠席や対人処理不適応といった問題行動の学生が主因であり，指導者に関しては皆無であった訳ではないが少なかった．
PT学会でも，最近の学生の資質を問うものとして，理由なく提出物の期限が遅れる，自分の行動報告がないなどの責任感の薄さや，人間関係の稚拙さなどが問題として取り上げられるものの，教育の一方の担い手である実習指導者の教授・指導をめぐる問題報告はほとんど聞かない．現実には起きているはずであるが，臨床におけるドロップアウト（失敗）症例の報告が少ないという状況に近似している．
入門講座 筋力と身体諸機能・3
疼痛と筋力強化―腰痛症と体幹筋力について
著者： 伊藤俊一
ページ範囲：P.847 - P.854
Ⅰ．はじめに
有痛性疾患患者の理学療法においては，「痛み」に対する治療が最優先される．したがって，現在までに痛みに対する理学療法に関する論述は枚挙にいとまがない．痛みの定義や痛みの種類などについては他の多くの成書に譲るが，痛みが局所的なものにせよ，全身的なものにせよ，理学療法では運動療法や物理療法によって治療を行うことが根幹となる．しかし近年では，その根幹が治療効果という観点から科学性や理論性の点で疑問視されている．すなわち，治療法の有効性を理学療法の特異的有効性として科学的・論理的に評価した場合，実験法や証明法が極めて暖昧であるとされ，再検証が求められているのである．これは，多くの臨床研究が，肯定と否定の賛否両論のなかで，より高い治療効果と治療コストの軽減を目指したことに他ならない．本邦においても，森や中山が痛みに対する治療という観点から運動療法の特異性の再検証を提唱している1，2)．この傾向は，現在では運動器疾患だけに止まらず3)，中枢神経疾患やさらに呼吸器疾患にまで拡大してきている4，5)．いずれにしても，過去の多くの臨床研究は実験デザインを吟味し直し，無作為比較対照試験などを加えて再検証しなければならない岐路に立っていることを認識する必要がある．
臨床では，多くの論文を読むとそれ以上に多くの「矛盾」に遭遇する．すなわち，どの報告を信じて治療を行うことが，より効果的かということである．実際には，多くの成書に当たり前として記載されていることへの反証に出くわすことも少なくない．本稿では体幹を中心として，主に腰部の痛みに対する筋力強化の関連について，文献的賛否を整理して考察を加える．
症例報告
7年間の入院生活をした脳卒中片麻痺患者の外来理学療法を通して
著者： 西村由香 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.855 - P.858
はじめに
本症例は，発症後2度の入院によって，7年間のリハビリテーション医療を受け続けた後，当科で外来理学療法を施行し，短期間で身体機能，ADLに改善がみられた症例である．本報告では，長期間の入院でリハビリテーション医療を受けながらも，なお深刻な問題を残したそれまでの医療の反省すべき点について考察し，慢性期脳卒中片麻痺患者への関わり方について検討する．特に身体機能の問題，ADL改善への関わり方について，また個人としての患者および家族への対応について触れる．
TREASURE HUNTING
自身の「障害受容」経験をバネにして―白川康彦氏（白川ソフトケア治療院）
著者： 編集室
ページ範囲：P.859 - P.859
今月は久しぶりに，地域で自営されている理学療法士・白川康彦氏にご登場していただく．白川氏は昭和29年（1954年），広島県福山市生まれの43歳．あん摩マッサージ指圧師免許，鍼灸師免許を取得したあと理学療法士資格に挑戦，免許を得て昭和54年に社会保険広島市民病院に入職，12年間にわたり施設内リハビリテーションに従事したあと開業されたというから，すっかり油の乗り切った働き盛りの理学療法士というところだろう．
氏が広島県深安郡に白川ソフトケア治療院を開設して7年になる．地域社会のなかでひとりで暮らす住民の立場にたって再出発を決意，瞬く間の7年間だったと述懐されていることからすると，種々のご苦労を重ねながらも，中身の濃い，やり甲斐に満ちた地域活動を展開されてきたことが想像されよう．
プログレス
筋電図からみた運動負荷（周波数解析を中心に）
著者： 日下隆一
ページ範囲：P.860 - P.861
1．筋力とは
筋収縮によって発生する力を，筋力（muscle strength）といい，これを理学療法では，一般的には①瞬発力（strenguh），随意最大筋力（maximum voluntary strength，MVC），②持久力（endurance），③巧緻性（skill），力学としては，①筋力と収縮速度の積である筋パワー（muscle power，kgm/sec），②テコの原理から算出し仕事量として表した筋トルク（muscle torque，Nm）として用いている．
プラクティカル・メモ
ドリンクパックでつくる“重錘バンド”
著者： 北薗真治
ページ範囲：P.862 - P.862
“重錘バンド”は日常的によく使われる訓練用具の1つです．トレーニング内容も容易で日常的なものが多く，在宅で訓練指導を行う場面も多いのですが，“重錘バンド”は比較的高価で，入手するのにも意外に手間がかかります．
そこで今回は，最近よくみかけるドリンクパック（スポーツ飲料の容器）を利用した，簡単で丈夫な“ドリンクパック重錘バンド”を紹介します．是非，訓練室の一角に置いて，在宅指導等に役立ててください．
講座 理学療法における標準（値）・5
体力―理学療法の立場で，ADLを基本においた体力標準とは？
著者： 鈴木洋児
ページ範囲：P.863 - P.871
体力を作業能力ととらえる
日本で最初の系統だった体力測定・評価を行ったのは，12,800人の児童・中学校生徒を対象にした文部省の体育研究所であり，吉田章作が1932年に発表1)，1938年に生徒・児童「体力標準表」を作成した．以来，1964年に児童・生徒に対して「体力・運動能力テスト」，1967年に「壮年体力テスト」を確立・実施するまで2)，長い体力測定の歴史がありながら，「日本人の体力の平均値」の発表に止まり，目標値となる「日本人の体力の標準値」は未だに示されていない．様々な体力観があり，研究者により各体力要素の測定法も異なるからである．国際的には，日本の科学者の提案で国際体力標準化委員会が設けられ，6年間の歳月をかけて体力測定について検討し，その詳細が1972年に報告された3)が，体力の標準値を得るまでには至らなかった．
体力の定義にコンセンサスが得られない理由の1つは，“physical fitness”を「体力」と訳してしまったため，欧米的な“physical fitness”と日本的「体力」の間に考え方の大きな相違があり，混乱しているからである．欧米では国際保健機構（WHO）が定義した“Physical fitness is defined as the ability to perform muscular work satisfactorily under specified conditions”（1968）すなわち「physical fitness＝“体力”とは特定の条件のもとに満足に筋作業を遂行しうる能力費という考え方に準じている．国際体力標準化委員会でも，身体活動を遂行する作業能力とそれを支える身体的能力を“physical fitness”＝体力と位置づけ，その好ましい生理学的・医学的結果が個人の健康と厚生に強く結びつくとしている3)．つまり，健康と結びついた体力の基礎は作業能力であり，それと結びつく種々の運動能であることを示唆した．
1ページ講座 義肢装具パーツの最新情報・11
ヨーロッパ方式の靴型装具
著者： 高嶋孝倫
ページ範囲：P.872 - P.874
1．はじめに
足底は人の全体重を支える重要な役割を持っている．この足に何らかの障害が生じた場合，人はその足を使って立ち，歩くことを阻害される．しかし，靴型装具を用いることにより，体重支持，歩行機能は改善されうる．この靴型装具の製作方法のなかに，最近われわれがヨーロッパ方式と呼んでいる手法がある．今回は，その基本的な概念について述べる．
報告
下肢筋群における1 Repetition Maximumの測定―その再現性と加齢変化について
著者： 横山仁志 , 山﨑裕司 , 大森圭貢 , 平木幸治 , 井澤和大 , 青木詩子 , 青木治人
ページ範囲：P.875 - P.878
はじめに
臨床における筋力増強運動では，重錘を利用した方法が多く使用されており，その負荷設定には，10Repetition Maximum，あるいは1Repetition Maximum（以下1RM）の値が参考となる1)．しかし，多忙な臨床の中でこれらを厳密に測定することは煩雑であり，また各筋の1RM値についての基礎データが不足しているため，重錘の負荷を設定する際に参考とするものがないのが現状である．
そこで本研究は，重錘を用いた筋力増強運動の基礎データを提供するために下肢筋群の1RM測定を行い，1RM測定方法の再現性，および健常女性の1RMの加齢変化について検討したので報告する．
Case Presentations
膝前十字靱帯再断裂に対する再々建術と理学療法
著者： 藤原淳詞 , 安達伸生 , 越智光夫
ページ範囲：P.879 - P.884
Ⅰはじめに
膝前十字靱帯（以下，ACL）再建術は近年，飛躍的に進歩し，優れた術後成績が得られるようになった1)．しかし，全ての患者で満足な成績が得られるわけではなく，中には再建ACLの再断裂または緩みによる機能不全を生じる症例も認められる2)．
本稿では，当院でACL再断裂に対する再々建術を受けた4例について検討し，術中所見や身体的所見をもとにACL再建術および再々建術後療法での留意点について述べる．
資料
第33回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1998年3月6日実施） 模範解答と解説・Ⅴ―理学療法・作業療法共通問題（2）
著者： 和田野安良 , 斎藤基一郎 , 垣花昌明 , 永田博司 , 佐々木誠一 , 根岸敬矩 , 佐々木順子 , 佐藤秀郎
ページ範囲：P.885 - P.889
あんてな
熊本小児療育研究会の活動
著者： 楠本敬二
ページ範囲：P.890 - P.891
1．はじめに
熊本小児療育研究会（以下，研究会）発足当時の熊本県における療育は，県立の肢体不自由児施設と熊本市内の2，3の病院で，それぞれ独自に行われていたのが実態であった．しかも，それぞれの施設，病院で療育に携わる療法士の数も少なく，症例検討すら十分にできないという悩みを抱えていた．研究会は，こうした現状を打破することを目的として，昭和62年10月，県内の療育に携わる約15名の理学療法士，作業療法士が参加して発足した．
発足当初は，どこにでもあるような勉強会活動が中心で，障害をもつ子どもの複雑な臨床像を理解し，効果的な治療の実現を目的として独自の症例検討会を積み重ねていった．こうした活動の結果として，治療技術や問題解決能力の向上，後述する治療上の特徴の理解が深まり，更に研究会会員の職種，職場，職域が多様化していったことで，それぞれの専門領域の相互理解が進み，限られた範囲ではあるが，情報交換のネットワークの構築も可能になってきている．これらのことは研究会発足当時から意図していたわけではなく，あくまで障害をもつ子どもの複雑な臨床像をより深く理解したいという動機から出発した必然的な結果ではないかと考えている．
ここでは研究会の10年間の活動を踏まえ，我々の考える小児療育の特徴や留意点，それを導き出した具体的活動としての月例会と研修会について報告する．
ひろば
階段昇降が環境・健康へ及ぼす効用
著者： 藤村昌彦
ページ範囲：P.828 - P.828
私の勤務する保健学科棟は10階建てのビルである．エレベータは2台配備されているが，夏期期間中1台は運休となる．この季節，各教室や研究室でエアコンを稼働するために電力需要が大幅に増大するためだと説明があった．私はこれを機会に，階段を使用することにした．私が主に利用するフロアーは9階なので，歩き始めた頃はかなりきつかったが，2か月少々経過した最近はだいぶ身体が慣れてきた．経過はカレンダーに記録している．今日の午前中で100回を突破した．
書評
―高口光子（著）―いきいき・ザ・老人ケア―生活ケアの現場から フリーアクセス
著者： 大田仁史
ページ範囲：P.836 - P.836
本書の第1部（ドキュメント/なるほど・ザ・老人ケア）の1章（ザ・遊びリテーション）の「不幸くらべ」は仲間内ではもう古典的な語りぐさになっているほど有名である．「これをグループでハウツウとして利用されると危ない」と著者も述べているが，私もそう思う．やってもうまくいかなかったという話を幾度か聞いたが，そうだろう．というのはすべて著者の「感性と表現力」で築いた老人との関係の中で始めて可能な手法だからである．
すべてにおいて感じるのだが，意識しているしていないにかかわらず，著者は老人に対して言語としぐさで自分の想いを強力に発信する．著者と出会ったその瞬間，老人は強いインパクトを受け心を動かされる．ときには鉄砲弾のような口調で，ときには体を微妙に動かし，表現しがたい速度で変化する表情によって著者が作り出す独特の状況や場面は，著者だけがもつ才能によってしか生まれないであろう．老人と「居る」その「場」を著者は思いのままに創造し，その中に老人を誘い込む．老人が主体ではあるが実は彼女の「治療の場」の創造なのである．老人はそこで癒され元気をとりもどす．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.892 - P.893
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.896 - P.896
インフォームド・コンセントという言葉がこれ程までに巷間に知れ渡ったときは，現在においてほかにないでしょう．少なくとも筆者がこの言葉を明確に意識したのは，「人体実験」にかんする砂原先生の記述（臨床医学研究序説）を読んだ1980年代の後半だと思われます．特に双盲法におけるインフォームド・コンセントのありかたには当時少なからずパターナリズムの影響下にあったものにとっては実に感銘の深い経験でした．
それから随分と時間がながれ，これまでにも多くのインフォームド・コンセントについての議論がなされてきたことは周知のとおりです．そこで本号の特集ですが，これらの先行する報告を踏まえての問題提起と実践課題が示されています．詳細は直接各論文にあたっていただくとして，特に興味深い記述は加藤先生が指摘されている「インフォームド・コンセントが医師の患者に対する責務であり，サービスではない」ということです．想者サービスと思い込むことが決定的な誤解を生じる，とは実に的を射ているといえます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
