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温熱や寒冷療法用パックあるいは低周波治療器具などは，市販のものが簡単に手に入るほど物理療法は一般化した．一方，物理療法の学術的進歩あるいは技術的発展はほとんど目立ったものは見られず，学会の物理療法ジャンルでの発表は毎年5から10演題と少ない．現在最も進んでいる内容も既に成書に著されている．しかしながら，年単位でみるとこの遅々とした歩みも10年の単位では確実に変遷していることが分かる．それでもやはり歩みが遅いためであろう，現状は新旧の知識や技術が混然としていて，それぞれが有する現在の価値あるいは位置づけが不明瞭になっている．特に教育の現場でその混乱は大きいと思われる．本特集で，物理療法の種類，適応，治療技術，器具の変遷を時間軸の上できちっと整理していただきたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル32巻12号
1998年12月発行
雑誌目次
特集 物理療法 今と昔
我が国における物理療法の変遷
著者： 嶋田智明 , 杉元雅晴
ページ範囲：P.901 - P.910
1．はじめに
物理療法は，現在，我が国の専門的リハビリテーション医療（以下リハ医療）においては「脇役的存在」のように隅に追いやられているのが現状であろう．例えば，医師を対象とした「知っておきたいリハビリテーション・テクニック」という項目で，物理療法はほとんど無視されている1)．また日本理学療法士協会が行った昭和57年度の実態調査においても，1週間の平均的理学療法業務では，運動療法（64.3％）が中心をなしているのに対して，物理療法はわずか15.2％に過ぎず，しかもこれを1週間に一度も行わなかった比率はホットパック治療以外は実に60％以上という結果が報告されている2)．
しかし，実際の医療現場での普及度からいえば物理療法はきわめて一般的な治療手段である．日本リハビリテーション医学会物理療法機器小委員会が行った1994年の調査では，全国1,308の整形外科・リハ医療施設において牽引，低周波およびホットパックは90％以上の施設で，水治療機器，極超短波療法，それにパラフィン治療機器は70％以上の施設において設置されている3)（図1）．
また同委員会が日本リハ医学会専門医400名を対象とした物理療法処方に関するアンケート調査によると，回答した303名のうち物理療法を処方すると答えた者は271名（89.8％）であり，うち91名（30.0％）は大いに処方すると答えている4)（表1-a）．処方頻度の高い機器は，ホットパック治療器，電気（低周波）治療器，牽引治療器，パラフィン浴治療器，極超短波治療器の順である（表1-b）．これは前述の1994年実施された物理療法機器の設置状況調査とほぼ同様の結果となっている．対象疾患と使用機器に関するクロス集計の結果では，電気治療器は末梢神経麻痺，極超短波治療器は肩関節疾患，パラフィン浴治療器は慢性関節リウマチ，ホットパック治療器は肩関節疾患と腰痛，水治療法機器は外科手術後に，そして牽引治療器は頸部脊椎症に多く使用されている（表2）．
一方，岩谷ら5)の全国625の整形外科・リハ医療施設を対象とした物理療法に関する調査では，開業医においては1日当たりきわめて多数の患者に物理療法が実施されているが，その実施者は理学療法士でなく，多くはマッサージ士や看護婦が主体であることが明らかとなっている．このことは理学療法自体が「業務独占」ではなく「名称独占」であるという事実を差し引いても，物理療法が医療現場での必要性が高い反面，実際面では軽視されていることを如実に示している．
電気刺激療法の過去と現在
著者： 濱出茂治
ページ範囲：P.911 - P.916
1．はじめに
電気刺激療法（electrical therapy）は物理療法のなかで中心的な治療手段として，この30年間発展を遂げてきた．他の物理療法と比較した場合，ソフトレーザー，超音波療法などがめざましい発展を遂げてきているが，電気刺激療法の発展はその比ではない．
歴史的にみると，電気刺激の臨床応用は古く，1900年代初頭から感応電流療法（faradization），平流療法（galvanization）の二大治療法が種々の疾患に用いられてきた．現在でも，欧米ではこれらの名称が電気刺激療法の代名詞としてよく使われる程である．しかし，これらの方法は，今日では，古典的電気療法と呼ばれ，すでに過去のものとなっている．電気刺激療法は1960年代より，電気刺激の生体に与える効果に関する基礎研究や電気工学の発展による新しい電気刺激装置の開発が進み，物理療法のなかで，個々の疾患や症状に応じた刺激法が考案されるようになってきた．
現在，電気刺激療法は，経皮的末梢神経電気刺激法（transcutaneous electrical nerve stimulation；TENS），神経・筋電気刺激法（neuro-muscular electrical stimulation；NMES），電気刺激による筋力強化法（electrical stimulation for improving muscular strengh），高電圧電気刺激法（high voltage pulsed galvanic stimulation；HVPGS），干渉電流療法（interferential current therapy，IFC），機能的電気刺激法（functional electrical stimulation：FES）などに区分される．本稿では，電気刺激療法における各種治療法の誕生からの推移と現状について概説する．
欧米における超音波療法の発展
著者： 木村貞治
ページ範囲：P.917 - P.925
1．はじめに
超音波は，超音波診断装置，超音波メス，癌組織に対する温熱療法（hyperthermia）1，2)，そして，疼痛の軽減や組織の治癒を目的とした超音波療法（therapeutic ultrasound）など医療の分野で幅広く活用されている．
理学療法で用いられる超音波療法は，1939年Pholmann3)が初めて治療に導入して以来約60年が経過しようとしている．この間に，超音波治療器の性能も向上し，ビーム照射の連続性を調整することによって，非温熱（機械的）作用と温熱作用を使い分けることができ，さらに刺激周波数を変えることによって，治療対象組織を浅部と深部に分けることができるようになってきた．
また，臨床適応も，疼痛の軽減や組織の治癒など幅広い範囲で活用され，欧米では薬剤浸透法なども積極的に活用されている．
しかし，我が国と欧米諸国における超音波療法の活用状況を比べた場合，我が国のほうが使用頻度が低く，臨床応用の範囲も限定されている傾向が感じられる．
このような状況に鑑み，欧米における超音波療法の動向を把握することは，我が国における超音波療法の臨床活用を促進し，物理療法の臨床効果を高める上で有用であると考える．
本稿では，欧米における超音波療法の発展と現在における活用状況について述べる．
光線療法の今と昔
著者： 田口順子
ページ範囲：P.926 - P.932
1．物理療法としての光線療法のこれまで，これから
物理療法という概念は近年，ますます狭義の意味で使われる傾向がみられる反面，一方では物理療法はますます広がりをみせ，流れに即した体系化がリハビリテーション医学のなかでは追いつかないようだ．
電気除細動は物理療法ではあるが内科，外科で用いられ，放射線療法は波長の点から光線療法と連続的なものであるが放射線医学として独立しているし，運動療法も物理療法であることは事実で，昭和40年，理学療法士，作業療法士の身分法制定に至るまでは，理学療法士を物理療法師，作業療法士を職能訓練師と呼称することが，その職務上適切な名称として検討されたくらいである．
とびら
障害児の親の障害受容と理学療法士
著者： 羽島厚裕
ページ範囲：P.897 - P.897
私の職場には30床の母子入院病棟があり，周産期センターや保健所などから年間70名を超す発達障害児が紹介されてくる．そのほとんどは1歳未満の乳児で，中には生後問もない新生児もいる．母子で2～3か月入院したのち，外来通院や定期的な短期入院により訓練指導を継続していく．短期間で訓練を終了できる子どもはごく稀で，ほとんどの子どもたちとは年単位の長いおつき合いになる．発達障害児のhabilitationにたずさわり十数年になるが，多くの障害児やその両親と接し，親たちが我が子の障害を受容していく過程での心理的援助の重要性を強く感じる．
両親にとって我が子の誕生はこの上ない喜びであり，誰しも健康な赤ちゃんの誕生を信じて疑わない．医師から子どもの異常を知らされ，訓練が始まったころは親は皆大きなショックの時期にある．新生児期は身体の大小の差ぐらいで他の元気な赤ちゃんと大差なく，我が子の障害に対して皆半信半疑である．月日がたつにつれ，頸がなかなか坐らないとか，視線が合わないといった異常に気づき始める．
入門講座 筋力と身体諸機能・4
筋力と高齢者のADL―下肢筋力と転倒・ADL障害の関連
著者： 浅川康吉 , 高橋龍太郎 , 青木信雄 , 遠藤文雄
ページ範囲：P.933 - P.938
Ⅰ．はじめに
筋力は加齢に伴い低下する．特に下肢筋力の低下は起居・移動動作を中心とした日常生活活動（activities of daily living；ADL）の能力低下から転倒事故のリスク増加まで広い範囲に及ぶと考えられる．しかしながら，近年の研究では，高齢者における筋力のトレーナビリティ（trainability）の存在が指摘され1，2)，虚弱高齢者3)や75歳以上のいわゆる後期高齢者4)においても積極的な筋力トレーニングが有効であることが示されている．理学療法士は下肢筋力の低下が高齢者の生活．に広く影響することを知る一方で，それが積極的なトレーニングの対象であることを認識しておく必要がある．
本稿では，高齢者の理学療法で中心的な対象となる虚弱高齢者や後期高齢者を念頭において，筋力と転倒およびADL能力の関連について論じてみたい．主な論点は，下肢筋力と転倒の関係，下肢筋力と起居・移動動作を中心としたADL能力の関係，および筋力トレーニングの方法と効果についての3点である．
症例報告
喘息発作によりADL低下をきたしたCOPD症例に対する理学療法
著者： 坂本親宣 , 大西一男 , 辻本豪
ページ範囲：P.939 - P.942
はじめに
慢性閉塞性肺疾患（以下，COPD）を基礎とし，喘息発作を頻発したためにベッド上での生活を余儀なくされ，ADL低下と共に低換気状態が持続していた2例に対し，胸郭拡張運動および上肢・躯幹筋筋力増強運動を行うと共に，腹式呼吸などの指導を行い，良好な結果を得たので報告する．
TREASURE HUNTING
ひと味違った在宅サービスをめざして―望月 修氏（東京都文京区立白山在宅介護支援センター）
著者： 編集室
ページ範囲：P.945 - P.945
地域を拠点に在宅サービスを提供している理学療法士が確実に増えている．世界に冠たる高齢社会の到来を迎え，毎年増えつづける医療費の抑制をめざして医療行政の方向転換が図られている時代だから，いわば当然の流れなのだろうが，一方では，新しい職域だけに理学療法のアイデンティティが問われる場でもあるといってよいかもしれない．今月は東京・文京区で在宅訪問理学療法に取り組んでいる望月修氏にご登場いただく．
あんてな
整形外科的徒手療法（OMT-Nordic System）―本邦における現状と展望
著者： 林寛
ページ範囲：P.946 - P.947
Ⅰ．Nordic System（NS）の歴史
徒手的治療法の歴史を紐解くと，紀元前のHippocratesの時代にまでさかのぼることになるが，本稿ではOMTとして確立されるまでのNSの発展についてのみ述べる．
NSはその創始者であるKaltenbornが1940年代に脊柱の治療に難渋した事実から始まる．彼はそれまでの治療法では限界のあった症例に対して，マッサージとモビライゼーションを組み合わせることで効果を得た．更に1950年代初めにMennell，Cyriaxのもとで学び，1954年に初めての講習会を開催している．1960年代初頭にはStoddardにも学び，選択されたオステオパチー（骨症）に対する治療手技を導入してNSを発展させた．この間，Kaltenbornは関節の遊び，凹凸の原則など独自の理論と技術を発展させ，体系化していった．
Q ＆ A
長座位体前屈のテスト方法について
著者： 中田昌敏
ページ範囲：P.948 - P.948
Q 体の柔軟性をみるためのテストに立位体前屈がありますが，近年，中高年者には，長座位体前屈のほうが安全で，一般的になりつつあるとのこと，長座位体前屈のテスト方法を教えて下さい．開脚位と閉脚位があるそうですが，どちらが一般的ですか，また評価基準はありますか？（K生/埼玉県）
A 一般的な体力テストのなかで，体の柔軟性を評価する方法として，体前屈距離を用いることがあります．学校体育での文部省スポーツテストや壮年体力テストとして，立位体前屈距離による評価が行われてきました．腰部の柔軟性を評価すると言われていますが，大腿二頭筋の短縮による大腿後面のストレッチペインによる制限のほうが大きいと考えられます．立位体前屈の測定は高さ40cm程の台の上から体幹を前屈させ，台からの距離を測定します．台の上への乗り降りや，測定時の台からの転落などの危険性や測定時に膝屈曲が起こりやすいことから，中高年齢者の測定では，長座位での体幹前屈距離の測定を行うことが多くなっています．
講座 理学療法における標準（値）・6
平衡機能
著者： 内山靖 , 臼田滋 , 山端るり子 , 榎本香織
ページ範囲：P.949 - P.959
はじめに
理学療法ではあらゆる意味で患者の違いや変化に気づくことが求められる．それは，健常人との違いや逸脱としての障害の把握であったり，一定期聞にわたる個人の経時変化，特定の介入による影響，さらには治療効果と呼ばれる変化も含まれる．いずれの場合でも，違い（空間的）や変化（時間的）を明らかにするためには，比較する対照が不可欠であり，それぞれ基準となる合目的的な物差しがあって可能になる．
本講座では，上記に資する理学療法のための標準値を提示することが目標となるが，現状において整然とした標準(値)を一覧することは甚だ困難であるといわざるを得ない．それには幾つかの理由があるが，ここではこれまで報告された平衡機能の結果を示して，理学療法における標準(値)作りの基礎となることを目指す．
1ページ講座 義肢装具パーツの最新情報・12
最新の座位保持装置の話題
著者： 廣瀬秀行
ページ範囲：P.960 - P.961
近年，座位保持のための手法や製品はある程度出尽くした感がある．どちらかというと，いかに有効に座位保持・姿勢保持装置を試用していくかということが課題になっている．
プログレス
リハビリテーションの中の分子生物学
著者： 高崎育子 , 田中信行
ページ範囲：P.962 - P.963
1．はじめに
分子生物学は，生物を構成する物質の構造と機能を分子レベルまで堀り下げて生命現象の本質を理解しようとする学問である．特に近年，種々の疾患の病因や病態，薬物の作用を分子レベル，更には遺伝子レベルで解明する試みが盛んに行われている．我々の携わっているリハビリテーション（以下リハ）医学の領域においても，リハによる生体機能の強化，再建を細胞レベル，更に細胞内構成蛋白やその遺伝子の変化として捉え，その本質を理解することが，リハ医学を深め，発展させるために重要と思われる．
資料
第33回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1998年3月6日実施） 模範解答と解説・Ⅵ―理学療法・作業療法共通問題（3）
著者： 和田野安良 , 斎藤基一郎 , 垣花昌明 , 永田博司 , 佐々木誠一 , 根岸敬矩 , 佐々木順子 , 佐藤秀郎
ページ範囲：P.965 - P.969
書評
―川上俊文著―図解 腰痛学級（第3版） フリーアクセス
著者： 菊地臣一
ページ範囲：P.944 - P.944
この本は今の時代が求めている本である．そう断言できる時代背景を考えてみる．まず，臨床現場へのEBM（Evidence-based Medicine）という概念の普及である．高齢化社会に伴う医療費の高騰とともに，医療費の支払い側や医療を受ける側から，医療の内容に対して厳しい目が注がれるようになってきている．腰痛の治療に対しても例外ではない．腰痛の治療や腰痛による職場の欠勤に伴うコストは，医療のみならず製造コストの面からも無視できないほどになってきているからである．
EBMの観点からみると，腰痛の保存療法には，科学的有効性が立証された手技はほとんどないと言われ，現在，再評価の動きが急ピッチで進められている．こうしたなかで，腰痛治療が成功する鍵は，患者さんの抱いている不安や恐怖を除去することと教育であるということが明らかにされつつある．
―竹内二士夫（編）竹内二士夫・粕谷大智・佐々木清子（著）―図説 リウマチの物理療法―病院での治療から自宅療法まで― フリーアクセス
著者： 西條一止
ページ範囲：P.969 - P.969
リウマチとのつきあい方全てがわかる本
物理療法は，物理的エネルギーを治療に用いる療法です．その効果は2つに分けて考えられます，1つは物理的エネルギーの直接的効果で，温めて血液循環を良くし筋の過緊張を緩めることや関節を動かして関節機能を維持するなどです．他の1つは，体全体の動きを高める効果です，その人の体が，本来持っている治癒力，適応力などと呼ばれる力をよりよく発揮できる状態にすることです．体の内側から改善の可能性を大きくしようということです．慢性関節リウマチは，未だ治療法が解決していません．患者さんの生活全体を通じて改善の可能性を高くすることが大切です．その点で本書はリウマチ治療の大きな力になります．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.970 - P.971
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.974 - P.974
寒暖の差が大きく，その切り替わりがはっきりしている年は，葉がみごとに色づくものですが，今年は気候が不安定だったせいか，山の木々はまだら模様に紅葉しているような気がします．昨年は干ばつやそれによる山火事で未曾有の災害を受けた国がありました．今年は中国で未曾有の水害があり，わが国でも水による被害は頻繁に起こりました．異常気象に結びついた「未曾有」という表現にはぞっとするものがあります．
今回の特集「特理療法今と昔」はいかがだったでしょうか．新旧の手法が混然とした現状を少しでもすっきりできればとの企画の意図は，ご執筆いただいた先生方に十分に汲んでいただいて，まさに予想通り，いやそれ以上の出来映えになったと喜んでおります．ありがとうございました．逆にそのことで，物理療法の各手法の変遷は，効果をきちんと比較検討した積み重ねの進歩というよりも，むしろ工業技術の発展によるハードウェアの開発という，やはりと思われる結果だったことが明らかになってしまいました．もちろんハードウェアの開発を軽視しているわけではありません．そのおかげで物理療法がこれだけ一般化し，さらに民間療法的に普及することは想像に難くありません．正しく普及されれば決して悪いことではないと思います．しかしながら，これらを治療手段とするわれわれ理学療法士にとってはとても寂しい事実です．本特集でまとめられたレビューが今後の知識・技術の積み重ねに少しでも役に立てばと願う次第です．
理学療法ジャーナル 第32巻 総目次 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
