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国民の多くが総論賛成の立場をとっていたと言われる介護保険法が昨年の12月9日に成立した．不景気という厳しい環境の中で，更に国民に自己負担を強いる介護保険はいよいよ2000年にスタートすることになった．介護保険とセットになった「ケアマネジメント」 の準備を各自治体は先行して進めている．ケアマネージャーの育成も加速してきている．しかし，その中身について十分コンセンサスが得られているわけでもないようである．特に，公的介護保険との関係，ケアマネジメントということばの持つ意味あるいは範囲，ケアマネージャーの資質，実際の進め方，そして理学療法士に求められる役割等について解説が求められる．それらの疑問に答えるために，介護保険とケアマネジメントの第一人者である白澤政和氏にかなり欲張った解説をお願いをした．また，理学療法士から見たケアマネジメントとケアマネージャーについて論じていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル32巻5号
1998年05月発行
雑誌目次
特集 ケアマネジメント
介護保険とケアマネジメント
著者： 白澤政和
ページ範囲：P.313 - P.322
1．介護保険の概要
介護保険法は昨年の12月9日に成立し，2000年4月1日から実施されることになった．介護保険下のケアマネジメントのあり方について整理してみる．
1）介護保険の基本的枠組み
介護保険は，40歳以上の者が払う保険料を財源としている．具体的には，原則として，40歳から65歳未満の「第2号被保険者」は医療の保険料と一緒に徴収され，65歳以上の「第1号被保険者」は年金から天引きされる．この保険料を1/2とし，残りの1/2を公費でもって，介護保険の財源となる．公費は，国・都道府県・市区町村が2：1：1で分担する．この総財源は，1人当たり2,500円程度の保険料となれば，介護保険が始まる際には年間4兆2,000億円になる．
サービス資源のマネジメントとケアマネジメント
著者： 橋本伸也
ページ範囲：P.323 - P.327
1．はじめに
1997年12月の介護保険法成立に際し，参議院本会議は次のような一項を含む付帯決議を行っている．「“保険あって介護なし”とならないよう，介護保険法施行までに介護サービスに関する人材，施設等の基盤整備を着実に進めるとともに，地域間格差の解消に努めること．また，法施行後も高齢者の増加に対応して引き続き介護サービスの基盤整備の推進に努めること」が第1に挙げられ，政府に万全の対策を求めている．
高齢社会に向けたサービス資源の整備は，ゴールドプラン（1989年）による数量目標の設定で本格化し，1990年の「社会福祉関係8法改正」によって市町村を単位とする老人保健福祉計画の策定が方向づけられた．そして，市町村ごとのニーズや社会資源の地域特性を踏まえたサービス提供体制の整備を図る「老人保健福祉計画の策定」（1993年）は，さらに新ゴールドプラン（1994年）における計画目標の引き上げにつながった．
1999年度を目途とする新ゴールドプランの目標達成が急がれる一方で，介護保険の運営を市町村が担うことになったことから，保険給付に見合うサービス資源の整備・充足が市町村にとって最も大きな課題の1つとなってきた．このため，介護保険法の円滑なスタートに向けて「介護保険事業計画策定」（1999年）の準備に入ろうとしている．介護保険事業計画については，「市町村は，基本方針に即して，3年ごとに，5年を1期とする当該市町村が行う介護保険事業に係る保険給付の円滑な実施に関する計画（以下「市町村介護保険事業計画」という．）を定めるものとする」（介護保険法第117条）とし，“各年度における介護給付等対象サービスの種類ごとの量の見込み”や“介護給付等対象サービスの種類ごとの見込量の確保の方策”などを定めることが規定されている．
言い換えれば，前者は被保険者の給付需要の測定調査であり，後者は給付需要に見合うサービス資源の整備計画を指している．この介護保険事業計画は，従来の“措置”による福祉から保険制度に転換するための保険事業（要介護または要支援状態）と給付の均衡を裏づけるものであり，また保険給付の質・量や保険サービスの将来像をも左右することから，被保険者・住民としてモニターしていくことが肝要である．
そこで本稿では，介護保険制度の発足から成熟への鍵を握り，また被保険者によるサービス選択の前提として周知が求められる各種の給付サービスについて概説するとともに，市町村レベルのサービス資源のマネジメントおよびケアマネジメントとの関連を検討したい．
介護支援専門員としての理学療法士の役割
著者： 吉川和徳
ページ範囲：P.328 - P.335
1．介護保険制度創設の背景
1994年，我が国は総人口に占める65歳以上人口の割合（高齢化率）が14％を超え，1970年に「高齢化社会」となってから僅か24年で「高齢社会」に突入した．先進諸外国では，フランス115年，スウェーデン85年，最も短い英国，ドイツでも45年かかっていることと比較すると，我が国の人口の急速な高齢化が浮き彫りとなる．更に我が国は，公衆衛生の発達と医療水準の向上等による最長寿国でもあり，2022年には後期高齢者（75歳以上）数が前期高齢者（65歳～74歳）数を上回ることが予測され，その頃には生産年齢人口2.3人で1人の高齢者を支えるようになるといわれている．こうした状況から，高齢社会を支えるための社会保障システムを速やかに構築する必要が生じていることは理解できよう．
一方，我が国の社会福祉サービスは，個人もしくは家庭の経済的自立困難を軸に金銭給付や現物給付といった経済的給付を中心に展開され，経済的，生活技術的にも，人間関係的にも，家庭機能が崩壊もしくはそれに近いときには社会福祉施設に入所させ，必要なサービスを提供するということを基本的な姿として発展してきた．しかし，高齢化社会に突入し，また急激な都市化・工業化の進展とともに核家族化が進み，家庭や地域での介護能力が脆弱化してくると，特に高齢者福祉，高齢者介護の問題は経済的困窮者にのみ出現するものではなくなり，つまり経済的給付だけでは解決できない問題でもあった．
老人保健施設におけるケアマネジメント
著者： 長尾邦彦
ページ範囲：P.336 - P.340
1．はじめに
老人保健施設では，高齢障害者の通過施設として，リハビリテーション（以下リハ）サービスが重視されており，ケアプラン作成機関になりうる施設として位置づけられている．
老人保健施設の主なサービス内容は，入所サービスと在宅サービスに分けられる．入所サービスとは，家庭復帰を目指したリハ，療養に必要な看護・介護を中心とした医療ケアおよび日常生活サービスを提供する入所3か月以内のサービスである．在宅サービスには，在宅介護者の休養のために寝たきり老人などをあずかり必要な医療ケアと日常生活サービスを行う10日前後の短期入所サービスと，通所サービスとしてのデイケアサービスがある．
実際に多くの老人保健施設でこれらのサービスは取り組まれているが，サービスの内容や頻度を利用者のニーズに合わせるのではなく，施設側の都合に合わせているケースも少なくない．また，地域に充実したサービス提供機関が存在しても，そのサービス内容をその都度確認していたのでは，日々心身の変化が現れる高齢障害者への柔軟な対応は不可能である．仮にこれらの条件を満たしたとしても，関わる職種やサービス提供機関との信頼関係がなくては，良質なサービスの提供はできない．
このように，老人保健施設およびサービス提供機関は，さまざまな問題を抱えながら高齢障害者を支援していくことになるので，保健・医療・福祉だけでなく，高齢障害者・家族・地域住民など，さまざまな機関，人々によるチームアプローチが必要となる．
ケアマネジメントに関する議論は，ともすれば「どうすればつくれるか，どうすればうまく機能するか」などと「ケアマネジメント」が「目的」になりかねない．しかし，ケアマネジメントは，あくまでも高齢障害者が地域で充実した生活を送るための「手段」であり，このことを常に念頭におくことが重要である．そのためにも，高齢障害者がケアマネジメント的アプローチを受け，施設，地域で生活する上で何が問題であるのかを明らかにする必要がある．
地域におけるケアマネジメント―理学療法士の自己管理能力の視点から
著者： 備酒伸彦 , 眞藤英恵
ページ範囲：P.341 - P.345
1．はじめに
「ケアマネジメント」は対象者や家族のためにあるのであって，サービス供給者のためにあるのではない．至極当然のことであるが，様々な社会資源（人材，資金，施設，制度など）が複雑に絡み合って進められる地域ケアでは，時として忘れられかねない点である．
地域ケアの現場で働く理学療法士が，この点をないがしろにして，聞きかじりの法律や制度論のなかで右往左往する姿は見たくない．そこで本論では，本号特集により法・制度については一定の理解が得られているものとして，これらとは一線を画して，現場で働く理学療法士の立場から，理学療法士自身がもつべき「マネジメント能力（自己管理能力）」について考えてみたい．
したがって本論では，介護保険のなかで制度として実施されるケアマネジメントとは離れて，初めに生活支援を目的とした地域ケアの意味について，「ADLと生活」の対比を通して考えたうえで，①「自己決定と客観性」という観点から，対象者個々に対するときのマネジメント能力，②「チームアプローチ」という観点から，サービスを供給するチームに属するときのマネジメント能力について述べ，最後に地域ケアに関連する機関や他職種との連携について触れることにする．
とびら
“障害”は軽し，されど“障壁”は厚し
著者： 金沢善智
ページ範囲：P.309 - P.309
「枕元にあんぱんが1個と紙パックの牛乳」，これが私が10数年前に，理学療法士になって初めて訪問リハに行った先で出遭った情景である．T字杖と短下肢装具にて院内歩行が可能となり，2か月前に笑顔の退院をしたばかりの人であった．「病院のように手すりはないし，段差は多い．何度も転倒しそうになり，怖くて歩けない．だからほとんど寝ている，入院していたときのようにはできない」と訴える本人を前に，院内完結型の自己満足理学療法を行っていた自分の浅はかさを認識させられるとともに，住環境の重要さを知った．そして同時に，たとえ身体障害はさほど重くなくても，日本の住居の構造や設備面の不備が障害者に対して，大きくて厚い「障壁（barrier）」になっていることを思い知らされた．
建築学を学びたいという熱意のみを持って上京し，運よく大学そして大学院で建築学を学ぶことができた．その間，理学療法士として何軒かの住宅改造に関わり，10年間自宅の浴槽に入ったことのなかった慢性関節リウマチの人が入浴できるようになるなど，そのあまりにも劇的な効果を自分の実力と考えていた．
あんてな
スポーツ傷害の最近の動向
著者： 横江清司
ページ範囲：P.346 - P.346
Ⅰ．スノーボード外傷
最近スノーボード外傷が増加している．スキーに比べるとボードひとつで簡単に滑走が楽しめるため若者に人気が高い．しかし，スキーと異なり両足が1つの板に固定され，転倒時，足が固定されたままで板がはずれず，ストックを持たないで上体でバランスをとりながら滑走するため転倒しやすい．最近のスポーツ整形外科関係の学会でも報告が目立ち，本年の日本臨床スポーツ医学会の一般演題171のうち22題13％を占めた．
外傷発生頻度はスキーの約5倍程度で，上肢の外傷が多く，特に手関節部の骨折，肘関節の脱臼・捻挫が目立つ．また，椎体骨折，硬膜下血腫などの重篤な脳脊髄損傷の報告もある．これらの外傷を予防するために，ヘルメットの着用，手関節のプロテクターの装着，ゲレンデの整備，転倒の仕方の指導はもちろん，関係者に対する危険性の啓蒙が望まれる．
臨床リハビリテーション研究会のあゆみ
著者： 和田忠臣
ページ範囲：P.358 - P.359
臨床リハビリテーション研究会が正式に発足したのは1997年1月ですが，そのルーツをたどれば1975年まで歴史を遡らなければなりません．理学療法士及び作業療法士法特例経過措置が終わり，専門教育を受けた養成校出身の理学療法士全盛時代の幕開けの頃，恩師である，当時大阪体育大学の教授を務めておられた富永通裕先生から「特例措置により理学療法士の資格を得た努力は評価に値するが，決してそれはゴールではなく専門職としてのスタートラインに立ったにすぎない．これから学卒の理学療法士とともに生き，その統率をしていくためには相当の踏ん張りが必要だ」といわれた言葉に胸を刺され，同胞5，6人が集まり，富永先生と高槻赤十字病院整形外科部長服部良治先生のご指導のもとで月1回の勉強会を開いたのが，事の始まりでした．
両先生の熱意あるボランティアによって整形外科に関するトピックス，症例検討，医学書院発行の「痙縮と固縮」の抄読を3本柱に，3年余りほとんど1月も休むことなく勉強会を続けました．参加者も当初の3倍に膨らみ，学卒の理学療法士もメンバーに加わるようになりました．現在，当研究会の活動を共にしている京都市立病院の並河茂氏もそうした一員でした．
入門講座 面接技術・1
面接の方法
著者： 佐々好子
ページ範囲：P.347 - P.352
Ⅰ．はじめに
面接とは，面接を行う者と受ける者とが双方の合意のもとに，ある目的をもって一定の約束に基づいて行うものである．この点が日常の会話とは異なるところで，理学療法室の訓練の場とか病室での会話などは，厳密な意味では「面接」とは異なった形式のものといえよう．
医療領域では，心療内科医や精神科医が治療方針を決めるために診断面接を行ったり，治療を目的とした精神療法を行うことがある．臨床心理士も心理的な問題についての相談面接や心理療法を行っているが，ソーシャルワーカーは医療相談や家族に対する相談面接の機会が多いかもしれない．
リハビリテーションの領域では，治療に先だつ総合的評価の一環として医学的診断と併せて，心理検査を含めた臨床心理学的な評価面接が行われる．また訓練への導入時やその後にも，何らかの心理・社会的問題によってリハビリテーションに支障をきたした患者には，臨床心理学的な相談面接や心理療法が行われる．他にも家族に対して患者の治療への協力を求めたり，家族自身を支えるための家族面接を行うこともある．
このように面接には対象や目的によっていくつかの種類があり，また面接技法もその背景となる学派の理論によって異なっている．しかし，ここでは特定の学派にこだわらず，面接にあたって知っておくべき基本的な事柄について述べる．
Case Presentations
人工呼吸器管理中の運動療法―慢性呼吸不全の1症例を対象として
著者： 大森圭貢 , 山﨑裕司 , 井澤和大 , 青木詩子 , 黒澤保壽
ページ範囲：P.353 - P.356
Ⅰはじめに
慢性呼吸不全患者は，その換気予備能の乏しさから，ウィーニングの際に呼吸筋疲労を併発しやすく，長期間の人工呼吸器管理を余儀なくされることも少なくない．このような症例に対して，呼吸機能の改善にのみ執着した訓練を施行した場合，長期間のベッド臥床によりかえって四肢の筋力低下や移動能力の低下を招く可能性も高い．
そこで我々は，呼吸筋仕事量の減少，訓練時息切れの軽減と呼吸筋疲労のリスクを回避することを目的として，人工呼吸器装着下で十分な換気補助を行った上での運動療法を，ウィーニングに並行して施行している．今回，慢性呼吸不全の1症例に対して，この方法で運動療法を施行し，良好な結果を得たので報告する．
TREASURE HUNTING
障害者スポーツに魅せられて16年―大川裕行氏（産業医科大学病院リハビリテーション部）
著者： 編集室
ページ範囲：P.357 - P.357
冬季パラリンピック長野大会での日本選手の大活躍は，障害者スポーツに対する国民の認識を大きく変えたといわれる．障害者スポーツを裏方で支えている理学療法士は数多い．今月ご登場いただいた大川裕行氏が初めて障害者スポーツに出会ったのは1982年，国際障害者年を記念して始まった第2回大分国際車いすマラソン，大川氏が“オヤジ”と慕う緒方甫教授（産業医科大学リハ医学教室）に誘われて，車いすマラソンの安全性を確認する業務に携わったのがきっかけだった．
以来実に16年間，「理学療法室や診察室では決してみることができない障害者の活動的な姿」に身震いするほどの感動を経験したという．大川氏が「競技者としての障害者」のひたむきな生き方から学ぶことが多かったと述懐されているのを知って，先のパラリンピックをテレビ観戦した編集子も思わず納得してしまったことを告白しておこう．
プログレス
保健社会学の動向
著者： 坂野純子
ページ範囲：P.360 - P.360
1．はじめに
とりわけ日本では，医学や医療というと，医療従事者が主導権をとり，患者は「先生におまかせ」という見方が強い．しかし，疾病中心や医療中心といった従来の見方や考え方では解決困難な現実と問題が出現してきている1)．
保健・医療の活動と社会的なものとの関わりを強めているものとして，医療の領域が治療を中心としたものから予防，リハビリテーション，さらには健康増進まで拡大していることがある．これらに伴い，それに対する問題把握や対応の仕方にも，これまでのような医学や医療技術では対応しきれない人間の行動や生活条件に関する理解やさまざまな社会的援助技術の必要性が生じてきている．
講座 難病・5
悪性関節リウマチ
著者： 吉田俊治
ページ範囲：P.361 - P.366
定義の変遷と疫学
悪性関節リウマチ（malignant rheumatoid arthritis；MRA）は，血管炎をはじめとする難治性の関節外症状を伴う慢性関節リウマチ（RA）に対して名づけられたものである．血管炎を伴うRAについては，以前から認められていた．Bywatersは1946年頃より，ある種のRAにおいて皮下結節や小出血がみられること，その原因は閉塞性小動脈炎であることを剖検，さらに血管造影により証明した1)．そして，全身性壊死性血管炎を伴うようなものは多発性動脈炎の合併と捉えられていた．
しかしながら1954年，Bevansら2)は，明らかなRAの上に発症し，心臓（心囊炎，心筋炎），肺（肺臓炎，胸膜炎）などの内臓疾患を呈し，病変の局所には病理学的に壊死性血管炎の存在を認め，これらの内臓病変により生命の危険を呈するという特徴を有していた2症例を，RAの悪性型つまりMRAと初めて名づけて報告した．その後，本病名は欧米ではあまり使われず，リウマトイド血管炎（rheumatoid vasculitis）あるいはリウマトイド動脈炎（rheumatoid arteritis）と呼ばれることが多い．
原著
等速性脚伸展筋力増強訓練と等速性膝伸展筋力増強訓練とのトレーニング効果の比較
著者： 佐々木誠 , 山上弘義 , 白鳥常男
ページ範囲：P.367 - P.372
はじめに
競技復帰を目的とするアスレチックリハビリテーションの分野では，オープンキネティックチェイン（open kinetic chain；OKC）での訓練から可及的早期にクローズドキネティックチェイン（closed kineticchain；CKC）での訓練に移行することが推奨される1-4)．これは，CKCでの訓練が固有受容感覚を刺激し，また筋出力の特性や関節運動が目的とする運動遂行課題に近く，運動学習効果がより期待される5-7)からである．
しかし一方で，下肢荷重位でのスクワットトレーニングでは，大腿四頭筋の収縮筋放電量が最大収縮時に比べて微小である8，9)ことの証明や，CKCトレーニングのみでは不十分であり大腿四頭筋に電気刺激を加味した集中的OKCトレーニングが必要である10)とする立場，下腿三頭筋の筋力増強効果を期待するにはOKCでの訓練が必要である11)との報告がある．
これまでの諸家の研究では，OKC訓練内での効果や筋収縮様式の相違による検討12-14)，CKC内でのトレーニング効果の証明4)や筋収縮速度の相違による比較検討15)，ならびに等運動性機器を用いたOKC筋力とスクワットなど別の様式や機器でのCKC筋力および能力との関連性の検討16-20)がなされてきた．ところが，訓練方法および機器の互換性の問題により，同一条件でOKC訓練とCKC訓練のトレーニング効果を比較検討した報告はない．
そこで今回我々は，同一機器，同一の訓練プロトコールを用い，OKCである等速性膝関節伸展運動とCKCである等速性片側脚伸展運動の筋力強化訓練を各々行った2群のトレーニング効果を，筋力と運動遂行能力の両面で比較検討した．本研究の目的は，①OKC訓練とCKC訓練とで量的な筋力増強効果に差があるか否か，また，質的にOKC筋力，CKC筋力に対する相互の波及効果があるか，②両筋力増強訓練はいずれがより運動遂行能力の向上に寄与するか，③運動遂行課題特性に対してそれぞれの筋力増強訓練法が特異性を有するか否か，を明らかにすることである．
1ページ講座 義肢装具パーツの最新情報・5
足部
著者： 大塚博
ページ範囲：P.373 - P.375
近年，義足の足部は次々と新製品が発表され，選択する側である我々は常に正確な情報を把握しておかなければならない．特に機能やどのような装着者に適した足部かなどの情報が必要である．ここでは新しい足部やそのカタログを見る時に必要な基礎知識として「足部の分類」と「エネルギ蓄積型足部」の説明と「最近発表された足部」の紹介，そして「我々の施設での足部選択方法」について述べる．
新人理学療法士へのメッセージ
「我以外皆我師」
著者： 浦上遊子
ページ範囲：P.376 - P.377
＃はじめに
就職して約1か月，ようやく職場の雰囲気にも慣れてきた頃でしょうか．まずは，理学療法士国家試験の合格おめでとうございます．
1966年（昭和41年）に第1回理学療法士・作業療法士国家試験が行われ，はや32年という月日が経過しました．現在，日本理学療法士協会の会員は約16,500名で，多方面での活躍がみられます．そしてまさに今，日本は空前の超高齢社会を迎えようとしており，リハビリテーションや理学療法士に対する社会のニーズ高まっています．
臨床においては，急性期リハビリテーションによる早期社会復帰（平均在院日数短縮の促進）と在宅医療，地域医療の促進にみられるように，急性期から回復期，維持期のリハビリテーションの機能分化が求められ，介護保険の導入に際しては，福祉・介護面においての，なお一層の職域拡大と活躍が期待されます．このような情勢のなかで，1人の理学療法士として今，求められていること，なすべきことは何なのか……先輩方の苦労と功績に思いを馳せ，考えてみる必要があるのではないでしょうか．
今回，「新人理学療法士へのメッセージ」というテーマで寄稿する機会をいただきましたが，私自身，ようやく4年目を迎えた“ひよっこ”です．そこで，私が過去3年間に経験し，感じたことを交えて，新人の皆様と一緒に考えてみたいと思います．
理学療法士として“初めて”を“始める”ということ
著者： 佐々木誠
ページ範囲：P.378 - P.379
新人理学療法士の皆さん，新たなスタートをきられましたこと，心よりお祝い申し上げます．新しい環境で期待や不安を抱えながらも，精一杯に日々を過ごされていることと思います．
私は今年で12年目の理学療法士ですが，新設の養成校に入職してからは3年目であり，3学年が揃うのは初めての経験ということになります．そのような意味では，私も新しい環境に適応することに新鮮な緊張感をもって臨んでいますので，皆さんと共通する部分があると思います．
プラクティカル・メモ
ペットボトルでつくる“ペットボトルAFO”
著者： 北薗真治
ページ範囲：P.380 - P.381
臨床で日夜奮闘している理学療法士にとって，「いつでも，どこでも，誰にでも」つくれるAFOがあれば，更なる合併症の予防，早期の歩行獲得が期待できるのではないでしょうか．
今回，なるべく家庭にある物を利用して安価に，かつ簡単に製作することができ，しかも左右兼用でブリーサイズ，足板としても利用可能なAFOを考案しましたので，在宅や臨床で使っていただきたく，ここに紹介いたします．
書評
―木村謙太郎・石原享介（編）―在宅酸素療法―包括呼吸ケアをめざして フリーアクセス
著者： 川上義和
ページ範囲：P.366 - P.366
在宅酸素療法を享受している患者は最近6万人に達すると見られていて，わが国で最も成功した在宅医療と言われる．成功したという根拠は，科学的・臨床的な根拠に基づいて学会で適応基準が定められ，それに従って保険診療が行われていること，厚生省研究班で長年にわたる実態調査が行われ，その結果明らかになった問題点が解決されつつあること，患者のQOLの改善が明らかで，しかも医療費節減に著しく貢献していること，そして何よりも6万人という大規模な患者数に達したことなどであろう．
他方，適応基準の誤った解釈や在宅酸素療法の呼吸管理における偏った位置づけなど，一部で新しい問題点が生まれつつあるのも否めない．専門施設との緊密な連携という枠はあるものの，当初必要であった施設の認可や届け出の必要は一切なくなり，今後ますます普及が見込まれている在宅酸素療法である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.384 - P.385
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.388 - P.388
日本は南北に長い国だけに，地方によって季節感がかなり異なります．春では，3月の内に桜が満開というところもあれば，北海道のようにゴールデンウィークの頃に梅，桃，桜が同時に開花という地方もあります．九州や本州の人たちのように，「桜が満開」という入学式の祝辞の定番を北海道の人たちは知りません．九州育ちの私がもつ桜＝入学式というイメージは北海道ではそぐわないのです．と思っていましたら，札幌の小学校入学の記念写真の背景に桜の花が使われていました．結局，春＝桜＝入学式という構図は日本人特有のものなのかもしれません．社会は最悪の不景気でも，やはり春はスプリング，浮き浮きします．エッ，もう初夏？ そうか，巷では新人さん達が五月病に悩まされている時期でもありますね．特に人間関係で悩んでいる人も多いことでしょう．入門講座で面接技術についてシリーズを組みましたので，ぜひ参考にしていただき，波を乗り越えて下さい．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
