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臨床実習の形態と方法は理学療法の学校教育が開始された当時から本質的に変わっていない．当時と比べて学生の気質も患者の権利意識も臨床実習の時間数も変化した．最適な臨床実習は時代と共に変化するはずである．また養成学校の急増で全学生が臨床実習を遂行できるのか危惧される．現在の臨床実習が多くの問題を抱えていることは周知の事実である．しかし具体的な解決策となるとその方向すら見えない．それでもいくつかの独創的な試みはなされている．それらはその学校や臨床施設ゆえに可能となる試みかもしれないが，その努力を結集することで新たな展開への導入剤になると期待される．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル32巻7号
1998年07月発行
雑誌目次
特集 臨床実習の課題と工夫
［対談］ 臨床実習の今日的課題
著者： 冨田昌夫 , 高橋正明
ページ範囲：P.477 - P.484
本誌 理学療法教育に限らず臨床実習をめぐっては昔から様々なことが指摘されてきたわけですが，最近の養成数の急増という背景のなかで，理学療法学生の臨床実習をめぐる問題は他領域に倍して深刻なものがあるように思われます．そうした問題を改めて浮き彫りにしながら，近未来の理学療法教育を視野に入れて臨床実習の今日的な課題を考えてみたい，というのがこの対談の目的とするところです．そこで最初に，学生を送りだす側の高橋先生から口火を切っていただきたいと思います．
教員主導型臨床実習の方法と効果
著者： 洲﨑俊男
ページ範囲：P.485 - P.490
1．はじめに
厚生省が1991年7月に高齢者保健福祉推進10か年戦略1)（いわゆるゴールドプラン）を提示したことから，理学療法士の適正配置数を上方修正した．同年の理学療法士の養成校（以後，養成校）は42校（学生数983人）であった．特にその後養成校が増加し，1997年5月には3年制から4年制へ移行中の養成校や名称変更および夜間部を有するものなど，実質97校（学生数3,288人）とこの6年間に急増している．なかでも，従来1校当たり20～30人であった学生募集定員が新設校では30～40人となり，多い大学では80人と増員の傾向がみられた．そのため，教官数の不足や実習施設数の不足が深刻化し，特に評価を含む臨床実習において，この6年間で3倍にも増えた学生に対する教育効果が危惧されている．このような養成校を取り巻く環境変化のなかで，筆者が所属する金沢大学における微々たる経験も踏まえて，理学療法士教育の変遷，臨床実習の変遷，教員主導型臨床実習方法および問題点とその解決策の提言などを行いたい．
地域活動実習の方法と効果―弘前大学医療技術短期大学部理学療法学科の17年間の取り組みから
著者： 石川玲 , 勘林秀行 , 對馬均 , 対馬栄輝 , 長谷川至 , 尾田敦 , 金沢善智 , 岩田学 , 三浦孝雄
ページ範囲：P.491 - P.496
1．はじめに
近年，理学療法士の直面する課題は，国の法制度上の改革や新しい施策により医療から保健福祉へとシフトしてきている1)．その影響は理学療法教育にもみられ，平成元年の理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則改正では，医療を中心とした枠組みから保健福祉を含めた幅広い枠組みでの再構築が求められた．これを受けた形で，卒前教育における保健福祉領域での臨床実習の必要性が謳われるようになってきている2，3)．
弘前大学医療技術短期大学部理学療法学科（以下，当学科）では昭和55年の学科創設以来，地域リハビリテーション活動（以下，地域活動）を正規のカリキュラムに取り入れ，積極的に取り組んできた4-11)．本稿では，当学科における17年間の取り組みをもとに，在学中に地域活動を視野に入れた実習経験を積んでおくことの教育的意義と効果を明らかにするとともに，地域活動実習を進める上での留意点と課題について述べる．
小児理学療法実習の授業展開―学外健常小児施設実習と学内実習の試み
著者： 田代千惠美
ページ範囲：P.497 - P.503
1．はじめに
理学療法教育システムは，社会経済構造や医療制度の発展段階に対応した形態や機能などによって構成されなければならない．その教育の一部である臨床実習教育はすべての養成校や大学でその最終学年度に実施されている．
4年制大学教育における臨床実習の実施については，各大学において起動し始めたところである．そして，3年制の教育機関とは異なった4年制大学としての臨床実習の目的を明確にして教育課程のなかに具体的に明示し，実践されなければならない．
厚生省管轄3年制各種学校や文部省管轄短期大学，4年制大学における臨床実習の占める割合は，各校により異なっている．4年制大学では，各校によって多少の差はあるものの，8週×2期，あるいは9週×2期または8週×3期が実施されている．大半の学校での臨床実習は2期制をとっている．
現状における理学療法学臨床実習地は，大学病院や総合病院，リハビリテーション病院およびリハビリテーションセンターが大半を占めている．これからの日本に求められている地域リハビリテーションや保健所，老人病院や老人保健施設，福祉・保健さらに地域における在宅医療などの分野での臨床実習までには至っていない．
本大学では，4年次に8週×2期の臨床実習が行われ，その後に4週間の老人・地域理学療法学実習が行われている．また，小児病院や小児施設での実習施設は大変少なくなり，さらに小児の入院や小児施設への入所児の減少により，臨床実習地から除かれる傾向が強くなってきている．そこで，3年次の授業において小児理学療法学のなかで，健常乳幼児，さらに障害を持つ小児との係わりを持つことにより，小児の発育・発達，さらに小児を取り巻く環境について学ぶ機会を設けている．
本稿では，本大学における小児理学療法学実習の授業展開について述べることにする．
臨床実習指導の現場から―我々の工夫
卒後教育とつながる臨床実習をめざして
著者： 川村博文 , 伊藤健一 , 山本昌樹 , 鶴見隆正 , 辻下守弘
ページ範囲：P.504 - P.508
1．はじめに
昭和40（1965）年に理学療法士及び作業療法士法（法律137号）が制定され，昭和41（1966）年に第1回の理学療法士国家試験が実施されて，日本の医療現場に国家資格を有する理学療法士が誕生した．平成10（1998）年で理学療法士は33年間の歴史を刻んできたことになる．この間，学内教育の整備，臨床実習指導の変動などがあり，理学療法士の卒前教育はめざましい発展を遂げてきた．
一方，医学の急速な進歩につれて日本理学療法士協会では21世紀に向けて理学療法水準の向上を目的に卒後教育として生涯学習システムの必要性が論議され，平成6年度より生涯学習システムが士会もしくはブロック単位で開始された．このように卒前教育と卒後教育が発展するなかで，学内教育から卒後教育である生涯学習に橋渡しする臨床実習指導が果たす役割とその対策がより明確に具体化される必然性が生まれるに至り，日本理学療法士協会の検討や諸家の報告などがなされてきた1-7)．
当部は昭和56（1981）年に創設され，昭和57（1982）年より現在まで17年間にわたり臨床実習指導を行ってきた，本稿では筆者らが経験した臨床実習の実態と臨床実習指導上の問題点，課題，工夫などについて，卒後教育との関係を含めて解説することにしたい．
臨床実習の意味と重さ
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.508 - P.511
1．はじめに
筆者は学生のとき，臨床実習は理学療法士養成コースの仕上げとばかり，勇んで出発した記憶がある．しかし，知識は就職後に学んだことも多く，まだ足りない．技術もまだ未熟だから臨床実習で学び取れた量なんて知れている．つまり私にとって臨床実習は出発点にすぎなかった．しかし，その体験は現在も重く影響している．
ここでは，私が所属する施設での臨床実習の工夫を紹介し，臨床実習，スーパービジョンについての私論を述べる．
問題解決型学習法を取り入れた臨床実習の指導と評価
著者： 縄井清志
ページ範囲：P.511 - P.513
1．はじめに
実習指導者（以下SV）の役割は，教員と同じように，実習生が医療者としての人間性や，知識・技術が望ましい方向に変化することを意図して働きかけることから，SVは臨床で，より効果的な指導方法を心がげる必要がある．その指導方法は実習生の能力や学年によって異なるが，筆者は，最終学年の臨床実習ではJ. デューイ（1859～1952）の「問題解決型学習」を取り入れることが有効であると考えている．
この指導方法は，学習者中心の学習指導であり，学習者の自主的な問題解決能力を高めることを目的としたものである．実習生に，ある程度の経験や，知識・技術がないと指導しにくいため，高学年向きの指導方法といえる．しかし，目の前にいる患者の問題を，自分で解決していくことで，考察力や自主性，自信の向上が期待できるのである．
問題解決学習については，過去に宮本1)や清水2)の研究があるが，筆者は，この学習方法を実習指導に応用してているので，その指導例を報告する．
とびら
CBR技術協力プロジェクトを終えて
著者： 小林義文
ページ範囲：P.473 - P.473
日本理学療法士協会がNGOとして関与した「インドネシアCBR技術協力プロジェクト」が，この3月で成功裏に終了した（と思っている）．この5か月間に延べ6名の日本人理学療法士が派遣され，インドネシアから14人の理学療法士やCBRワーカーを受け入れた．関係された先生方や受け入れ施設職員の皆様，そして国際医療技術交流財団の力添えがあって継続することができことを深謝する．
さて，壮大なる（無謀という人もいるが……）計画を打ち上げてはみたものの，当然のごとく，無理難題が次々と湧いてきた．
入門講座 面接技術・3
患者・家族との支持的（supportive）面接（2）―リウマチ患者に対して
著者： 八木範彦
ページ範囲：P.515 - P.520
Ⅰ．はじめに
面接の目的を，土居1)は次のように述べている．「好奇心を以って人間の行動を観察するだけでは足りない．直接会ってその人の話を聞かなければならない．しかしそれだけでもまだ足りない．傍観者の立場で聞いているならば，聞いたことの本当の意味はわからない．本当にわかるためには傍観者の立場を超えて，相手の立場に身をおき相手の心がこちらに伝わって来るのでなければならない．そしてそれこそ実は面接者の務めである」と．そして，医者は診療の際，病歴を聴取したり，その結果と治療の見通しを患者に説明しなければならないにもかかわらず，これまで医学教育のなかで面接の技術が医術の不可欠な要素として教えられるということがなかったことを指摘している．
また，白石2)は，「面接とは人と人との出会いから始まり，目的意識や問題意識をもって対話すること」を指し，更に，この面接がさまざまな問題をもつ人を対象とする場合には，ケースワーク，カウンセリング，心理療法などの援助技術を用いて科学的に取り組む必要がある一方，人間的な温かさが伝わり，信頼関係が形成されないと，より望ましい援助関係は成立しないと述べている．
私たち理学療法士は日常，疾病や障害をもつが故に多様な問題を抱えている人々に関わっているのであるが，ともすると疾病への対応に終始してしまい，患者のもつさまざまな問題に対する精神的援助や指導を見過ごしているように思われる．特にリウマチ患者の抱える問題は多種多様の要素を含んでおり，精神的援助や指導の難しさを痛感するが，治療効果の向上を図るためにも，積極的な対応を必要とするものである．
TREASURE HUNTING
地域にあって理学療法の「重み」を痛感―竹内義享氏（竹内整骨院）
著者： 編集室
ページ範囲：P.521 - P.521
理学療法士にして鍼灸師，柔道整復師にして福井医療技術専門学校非常勤講師（運動学），はたまた福井医科大学解剖学講座（1）で筋組織の研究に従事．そのうえ，町の委託をうけて機能訓練事業や訪問指導にも出掛けられるというから，竹内義享氏の生活ぶりは凡人の想像を超えるものがある．つまり，理学療法士として体の機能解剖から地域保健・福祉にまで，そして鍼灸師として痛みと除痛にと，関心のひろがりは止まるところを知らないのである．それだけではない．鍼灸師，柔道整復師の資格をいかして整骨院を開業されているというから，進取の気象に満ち満ちた人物という見立ては間違いあるまい．
1ページ講座 義肢装具パーツの最新情報・7
装具材質の最近の進歩
著者： 浅井裕晴 , 岡田康昭 , 笹本嘉朝 , 滝吏司 , 武山政志 , 遠山裕之 , 田沢英二
ページ範囲：P.522 - P.524
1．はじめに
プラスチックAFOの種類が豊富になってきている，プラスチックAFOに使用されている材料の特性を製作適合の観点より説明する．
1）プラスチックの一般的性質
［メリット］
（1）種々の性質をもつ製品を作ることができる
（2）軽量強力な成型品を作ることができる
（3）良好な電気絶縁性をもつ
（4）耐水性がある
（5）着色できる
［デメリット］
（1）耐熱性が低い
（2）キズがっきやすい
（3）帯電しやすい
講座 理学療法における標準（値）・1
上肢・体幹筋力
著者： 坂本雅昭 , 内山靖
ページ範囲：P.525 - P.532
はじめに
理学療法に限らず各検査が効果的に行われるためには，目的，方法，実施手順が明確であることに加えて，妥当性のある判定基準に基づく合目的的な解釈がなされる必要がある．本講座の最終的な目標は，理学療法に関わる基準値一覧表が，年齢，性別，障害ごとに整理，提示されることであろうが，そのためには計測条件等の標準化や測定法が統一される必要がある．
そこで本稿では，まず臨床における筋力の測定方法や留意点を整理し，上肢筋力と体幹筋力に関するデータを整理して，基準（値）のための基礎資料を提示することを目的とした．
資料
第33回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1998年3月6日実施） 模範解答と解説・Ⅰ―理学療法（1）
著者： 武田功 , 中徹 , 平上二九三 , 辛島修二 , 泉唯史 , 藤野英己 , 中嶋正明
ページ範囲：P.533 - P.540
短報
市販体重計を用いた脚伸展筋力の測定
著者： 山崎裕司 , 大森圭貢 , 青木詩子 , 青木治人
ページ範囲：P.542 - P.543
はじめに
最近になって下肢支持力の指標として，片脚伸展筋力が注目されているが1)，その測定機器は比較的高価であり，臨床に広く導入する際の障害になるものと考えられる．そこで我々は，市販されている体重計と牽引用骨盤帯を用いた簡易な脚伸展筋力測定方法を考案し，その再現性と移動能力との関連について検討したので報告する．
プログレス
機能訓練と感覚の投射
著者： 塚本芳久
ページ範囲：P.544 - P.545
1．はじめに
熟練したセラピストは機能訓練中に患者の関節や筋に体性感覚を認識するという．自己の身体の外に感覚を認識するというのは奇妙なことであるが多くの読者が経験している事実であろう．筆者はこの心理現象を感覚の投射1)であると考えた．
感覚の投射は道具の使用時によく認められる．例えば熟練した機械工は，ねじ回しの先に圧力の感覚を投射しており，すばやく仕事ができるのはこの投射のおかげである．我々も日常，箸やペンの先に感覚を認識している．セラピストが患者の四肢を手で把持して機能訓練を行うとき，道具と同じように患者の身体がセラピストの身体の機能的な延長部分となると考えられる．最近この「感覚の投射」現象がニューロンレベルで徐々に解明されるようになってきたので紹介する．
Topics
福岡県士会が「理学療法管理・運営テキスト」を発刊
著者： 中村一平
ページ範囲：P.546 - P.547
1．発刊のきっかけ（個人的動機）
1）“Do.”の誤用について
医師や看護婦をはじめ，多くの臨床家がカルテ等の記録に“Do.”を用いています．今さら説明するまでもなく，この“Do.”は略語で，元の単語は“ditto”，「上記に同じ，前と同じ」という意味です．したがって，“Do.”の前に，例えば処方内容や訓練プログラムが具体的に示されていることが，この用語を使う場合の前提となります．
ところが，日常この“Do.”を動詞の“do”（する，行うの意味）と勘違いして使っている方に出会うことがあります．それがこの小冊子を発刊するきっかけの1つです．
プラクティカル・メモ
ダンボールでつくる“ダンボールKO”
著者： 北薗真治
ページ範囲：P.548 - P.549
前回，紹介しました“ペットボトルAFO”に“ダンボールKO”を組み合わせることにより“ダンボール・ペットボトルKAFO（略してDPO）”ができ上がり，さらに適応範囲を広げることが可能と思われます．
現在，当院でも片麻痺患者に使用中ですが，その馴染みの良さと軽量であることから非常に評判がよく，有効でもあるため，ここに紹介致します．
利点としては，DPO全体でも300g程度と軽量で，しかも安価，左右兼用にできる点があげられます．一般のAFO製作後，膝の支持が不十分な場合にも使用できる点でも有効です．
書評
―河本のぞみ・石川誠（著）―夢にかけた男たち―ある地域リハの軌跡 フリーアクセス
著者： 伊藤日出男
ページ範囲：P.520 - P.520
初めてこの本を手にする読者には，どこかのラグビーチームの物語かと思われるかも知れないが，本書は都市型の地域リハビリテーションを実践している高知市の医療法人近森会の人々を描いた12年間の記録である．著者は河本のぞみさんというOTの方と（マイムパフォーマーとしても国際的に活躍中），石川誠・近森リハビリテーション病院長との共著となっているが，実際は河本さんのルポルタージュである．
序章では，高校，大学とラガーマンだった石川氏が，脳外科医からリハビリテーション医を目指した動機や，急性期から在宅まで本来のリハビリテーション医療を追求する近森病院の歴史を紹介している．第1章では，冒頭からリハビリテーションを標榜する病院の外来部門に対する手厳しい批判が現れる．退院した脳卒中患者に対する長期にわたる外来訓練に対して，よく聞く地域の受け皿がないからという言い訳は通用しないことが，本書を読むと良く分かる．
ひろば
過疎地で介護保険を考える
著者： 原口忠
ページ範囲：P.541 - P.541
急速な高齢化が進むなか，老後生活を安心して過ごすための介護保険法案が昨年12月成立した．平成12年の施行に先立ち，私の町は，当初より隣町とともに厚生省の介護保険モデル事業地域に指定された．さらに今では，近隣3市町にも呼びかけ，5町1市で広域介護保険推進協議会を作っている．
保健・医療・福祉の連携を旗印とする私の町の人口は8千人足らず，高齢化率22％の典型的な過疎と高齢化が進んだ町であるが，町の国保病院は道内初の開放型病院とし，さらにすべて町立の老健施設，特別養護老人ホーム，訪問看護ステーション等も，地域医師会の協力のもとに共同利用を実施し，病診連携を図っている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.550 - P.551
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.554 - P.554
フランスではワールドカップサッカーが始まり，ちょうど時差が夜中になる国では全体的に寝不足状態とのこと．ニューヨークの株取引市場ではアメリカのダウが堅調で円は大安売り．WCPTの日本開催が決まったときの円高の心配は今では嘘のよう．アジア全体の経済の低迷振りやドイツで起こった新幹線の橋桁衝突など世界中で起こる日々の小事件から大事件まで，我が家の茶の間にいて臨場感に浸りながら瞬時瞬時に情報が手に入る．イングランドのフーリガンがよその国に行って起こす傍若無人がまるで隣町で起こっているように錯覚する．いや自分が出かけていって隣町にいる気になっているのかもしれない．これが，理屈や形態ではなく自分の感覚の中に起こっている国際化なのか．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
