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■予後予測の方法論（宮原英夫，他論文）
理学療法の分野では予後を悪化させる因子や予後予測に対する関心が高く，たくさんの研究がなされている．それらの研究では，相関係数，分割表，分散分析，重回帰分析，判別関数，生命表分析が多用されてきたが，最近ではロジスティック回帰分析や，比例ハザードモデルも利用されるようになってきた．ここでは予後予測の考え方から，よく使われている手法までを概説するとともに，分析の具体的な手順を知るのに適した文献を紹介した
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル33巻12号
1999年12月発行
雑誌目次
特集 予後予測
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.861 - P.861
予後予測の方法論
著者： 宮原英夫 , 長澤弘 , 松永篤彦
ページ範囲：P.863 - P.869
1．はじめに
病気の今後の見通しを予後（prognosis）と総称している．患者や家族にとって予後が大きな関心事であることは言うまでもないことであるが，医師，理学療法士，看護婦，ケースワーカーなど医療を提供する側にとっても，患者1人ひとりの病気が今後どうなるのかを予測し，考えられるいろいろな事態に対してあらかじめ対策を立てておくことが望まれる．脳血管障害，心筋梗塞，悪性腫瘍など致死率が高い疾患では，伝統的に生命に対する予後が優先されてきたが，治療法の進歩によって，生命に対する予後が改善してきた現在，障害を残した患者の機能に対する予後や，日常生活の質（QOL）が重視されるようになってきた．標準的な治療法の根拠を与える臨床試験においても予後の改善の定量的な評価が不可欠である．医療を取りまく経済的環境が厳しくなってきた昨今では，予後の改善度と投入される医療費とのバランスの問題も避けて通れなくなっている．近年，リハビリテーションの領域でも盛んになってきたクリニカルパスの考えのなかでも，適切な予測に基づくゴール設定は重要である．このように，評価の指標1)や予後の予測2)を巡って活発な議論が続いている．
予後予測の研究には2通りのアプローチがある．1つは，研究者が自ら集めたデータのなかで，予測の時点の症候と実際に観測された予後との関係を調べる場合であり，今1つはその結果を基に，新しい症例の予後を予測する論理を提示する場合である．ここでは両者の立場を考慮しながら，ロジスティック回帰分析など統計手法のいくつかを紹介したい．
しばしば論じられるように頭脳による情報処理は，ノイズが多いデータのなかから有用なデータを迅速に選出できる，結果がそのまま臨床に適用できるなどの長所を持っている．しかし，処理過程を明文化できない，データ処理の再現性が悪いなどの欠点も多い．一方，コンピュータ上の予測プログラムは再現性に優れているが，コンピュータに入力する前のデータの選別や数量化，モデル上の結論の臨床的な意味づけがむずかしい．更に，臨床医学で使われるデータが医学の進歩と共に急速に変化しているので，何年も前のデータを使って予後予測の論理を組み立てても実用にならない．したがって，予測の研究を始めるにあたっては，研究の目的をはっきりさせ，その目的を達成するにはどのモデルが適当であるか，予定した期間内にデータが集められるかなどを十分に検討してから取りかかる必要がある．
脳血管障害の予後予測
著者： 半田健壽 , 星文彦
ページ範囲：P.870 - P.877
1．はじめに
予後とは，罹病した患者の経過についての医学上の見通しである（広辞苑）．ならば，脳卒中患者の機能的予後の予測は機能回復予測と捉えることが許容されるであろう．脳卒中患者の機能回復予測は，患者の個人特性や臨床症候，機能状態などの変数を利用して可能である．
本稿では脳卒中患者の機能的予後の予測研究，脳卒中後の帰結に影響を与える要因を概観し，リハビリテーション医療における機能回復予測システム，および歩行機能回復予測システムについて述べる．
発達障害児の予後予測―低出生体重児を対象とした脳性麻痺児新生児期の臨床評価と早期介入，療育
著者： 大城昌平 , 穐山富太郎 , 福田雅文 , 高橋達也
ページ範囲：P.878 - P.883
1．予後予測の意義
周産期・新生児医療の進歩により未熟児，低出生体重児の救命率は著しく改善したが，脳性麻痺などの発達障害の発症は決して少なくない．中村1，2)によると，我が国の12の代表的な新生児集中治療施設での1991年度の神経学的後障害の発生頻度は，出生体重1,000g未満で11.8％，1,000～2,499gで4.6％，2,500g以上では2.2％であった．また，193新生児医療施設を対象とした1990年出生の超低出生体重児のうち生存退院した853例の3歳時の予後調査の結果では，正常75.0％，境界10.9％，異常14.1％であった．したがって，周産期医療では早期に発達障害の診断を行い，適切な介入や療育を実施することが重要な課題となっている．
介入研究3-11)による知見は，発達障害のリスクをもった未熟児，低出生体重児に対する早期介入（early intervention）や療育（neurodevelopmental therapyなど）の有効性を示唆している詮1)．Duffyら，およびAlsら13)は脳発達のポテンシャルの高いといわれる新生児期に，個別的に適切な介入を図ることが，その後のよりよい発達に関連していると述べ，個々の神経行動の特性に応じた個別的な介入の重要性を強調している．新生児期の中枢神経系の回復過程には，①余剰神経回路のポテンシャルが高い，②余剰回路の代行機能，③他の行動反応による代用，④神経系の再成長および高感受性などの特性があり，このような特性を活かすためには，早期からの適切な生活環境や感覚－運動刺激が必要である．
頭部外傷の予後予測
著者： 矢野秀典 , 網本和
ページ範囲：P.884 - P.890
1．はじめに
頭部外傷は，衝撃または外力による頭皮，頭蓋骨または脳に加わった外傷と定義される．したがって，後遺症をまったく残さないごく軽度の場合もあれば生命の危険におよぶものまで様々である．筆者らの経験でも，比較的若年で早期の意識障害が軽度であったにもかかわらず重度障害を残して他院転院となった症例がある一方，数々の重篤な病態を合併した重度頭部外傷例でもADL自立となり自宅退院した例もあり，その予後予測は極めて難しい場面も多い．また，その脳損傷の発生機序から，脳血管障害とは異なり，障害像および回復過程も千差万別である．本稿では，頭部外傷およびその予後を概説し，併せて自験例での予後を紹介し，考察を加える．
心疾患患者の予後―回復期運動療法期間における機能的予後
著者： 井澤和大 , 山田純生 , 大宮一人
ページ範囲：P.891 - P.898
1．はじめに
虚血性心疾患における機能的予後は，他の身体障害を伴う疾患と異なり，生命予後を意味することが多い．これは臓器不全が直接的に生命維持に関与していることからしても当然のことと思われる．しかしながら，理学療法士の立場からは，生命予後に加えて病前社会生活への復帰に関与する機能，すなわち身体運動能力の予後を考察することが重要であり，現在最も必要とされている回復期運動療法の臨床指導に求められることでもある．
心疾患患者の運動障害は酸素搬送系に関する障害であるが，その系の総体として示される運動能力の規定因子には，心機能が中枢因子として，末梢血管ならびに骨格筋の酸素利用能が末梢因子として相互補完的に関与するものと思われる．したがって，その機能的予後を推測する際には，各々の因子についての評価が必要となる．このほか，特に高齢者やデコンディショニング（deconditioning；臥床や非活動的な生活のために起こった各種の器官の生理的な変化）の状態にある患者の運動能力には骨格筋機能も大きく関与する．
以上より，本稿では心疾患患者における機能的予後を，酸素搬送系の機能（運動能力）的予後とし，その臨床的意義ならびに改善機序について概括する．
神経難病の予後予測
著者： 金子功一 , 小林量作 , 水島佳子
ページ範囲：P.899 - P.905
1．はじめに
難病とは，真の原因が解明されず，原因療法が確立されていない疾患のうち特定された一群をいい，本来の医学用語ではなく，福祉行政の進歩とともに医療の場でも広く用いられるようになった行政用語である．このうち，神経疾患および筋疾患を神経難病という1)．
予後は，慢性進行性の経過をたどることが多いとされているが，各疾患の差異はもとより，同一疾患でもタイプにより異なった経過をたどることが珍しくない．本小論では，神経難病の予後予測についての重要性とリハビリテーション（以下リハ）の必要性を論じるとともに，神経難病の代表的な疾患であるパーキンソン病（以下PD），脊髄小脳変性症（以下SCD），筋萎縮性側索硬化症（以下ALS）の予後について，筆者らの自験例の提示を交えて述べる．
とびら
「小さな夢ひとつかなう」
著者： 下野俊哉
ページ範囲：P.859 - P.859
久しぶりに休暇が取れた日曜日，部屋の中がとても散らかっていた．最近，学会や研修会が続いていて準備に追われていたのだ．少し整理をしようと片付けているとたくさんのフロッピーディスクとCD-ROMがでてきた．「これは何だろう」とよく見ると，バージョンアップで役割を終えた旧ソフトウェアである．「よくもこんなに」と思いながら，自分がコンピュータ病（？）にむしばまれていることに気がついた．「そういえば，いつからコンピュータなるものに投資を始めたのだろう」．ここで自分史の書物をひも解くこととなる．
1ページ講座 理学療法評価のコツ・12
高次神経機能障害
著者： 網本和
ページ範囲：P.906 - P.906
脳損傷例の急性期からの関わり，あるいはマンパワーの点などから，理学療法士が高次神経機能障害の「第一発見者」となる確率は極めて高いといえる．そこで本稿では比較的早期での評価の進め方と留意点に絞って述べてみたい．
TREASURE HUNTING
先端技術で地域リハを支える―神智恵美さん（北海道別海町老人保健施設すこやか兼町立別海病院）
著者： 編集室
ページ範囲：P.907 - P.907
先月に続いて，行政に所属し地域リハビリテーションの先鞭をつけるべく活躍されている理学療法士・神智恵美さんを紹介する．そうはいっても，人口8万人の根室支庁にあって，今年3月までは唯一のリハスタッフ，とりわけ札幌から遠く離れた別海町で理学療法を啓蒙するのが並大抵でないことは想像に難くない．神さんご自身「燃え尽きるほどやってしまった」と述懐されるように，理学療法士が取り組むべき課題を無尽蔵に残しているのが日本の過疎地域なのである．
神さんは北海道釧路に近い厚岸町のお生まれ．釧路高専電子工学科を卒業したあと札幌医大衛生短期大学部に入学されたというから，少々変わったご経歴の持ち主といってよいかもしれない．理学療法士の資格を収得してからは札幌の急性期脳外科病院に2年間勤務，別海町の保健センターに移ったのが3年前，ここから神さんの「燃え尽きる」ような孤軍奮闘が始まることになる．
あんてな
鹿児島バリアフリー研究会の活動
著者： 大西芳輝
ページ範囲：P.908 - P.909
Ⅰ．はじめに
振り返ってみると20数年前，筆者自身，院内ADLの向上のみを重要視して，自己満足の世界に溺れていたように思う．そのような状況の下で，退院後のフォローアップで患者さん宅を訪問し，入院中に獲得した機能が著しく低下している現実を知って愕然とすることがあった．こうした経験から，住環境も考えての理学療法の重要性を痛感させられたのが，本研究会設立のきっかけであった．
昨今，バリアフリーの言葉のみが一人歩きして，本来の意味から逸脱しているような印象がある．バリアフリーの意味については，ハード，ソフト両面からのとらえ方があり，なかでも物理的バリアに対しては，関係者と協力してクライアントの支援方法を探究していく必要があろう．
理学療法士・作業療法士は，日々の診療活動のなかで，クライアントの家庭復帰を目標に種々のアプローチを展開している．多くの病院・施設ではクライアントの住宅改造や新築時の相談に対応する機会がしばしばある．その際，我々の分野あるいは視点のみで住環境問題に対応するには自ずと限界があり，諸々の問題について専門家の意見・情報を集約して，最適の住環境を提供できるようでなければならない．
障害児（者）・高齢者が高いQOLを維持しながら在宅生活を営むためには，より良い住環境の下で，彼ら自身の自立範囲の拡大と並んで介護者の介護量の軽減につながるような支援が大切である．そのためにも，関係者自らが「バリア」を取り除き，ほかの専門職種と協力して取り組んでいくことが不可欠である．
本稿では，鹿児島バリアフリー研究会の歩みを紹介しながら，今後の課題について述べることにする．
リレーエッセー 先輩PTからのメッセージ
60歳からの挑戦
著者： 池内峯雄
ページ範囲：P.910 - P.910
「お早うございます」…入所者と挨拶を交わしながら今日も昨日と同じく健康で過ごせることを願いつつ1日が始まる．34年の病院勤務に引き続き老健施設で3年，想像以上に厳しい現実を目の当たりにして，施設に対する認識の相違を強く感じたものである．
介護保険法第一条に―有する能力に応じ自立した日常生活を営む事ができるように支援する―とある．今の平和国家の基礎を築いてくれた人達に，限られた期間いかに心身ともに充実した入所生活を送っていただき，家庭復帰してもらうのか．
入門講座 パソコンによる学術情報整理学・8
「読む」から「見る」プレゼンテーションヘ
著者： 中野克己
ページ範囲：P.911 - P.914
今日，私たちの臨床・研究活動を取り巻く環境は情報にあふれ，その内容はますます専門分化されている．そのため，自分にとって重要な情報を選択し，必要のないものを切り捨てていくことが大切になってくる．情報は送り手と受け手双方の伝達と理解という過程を経て伝わるが，送り手はそこで扱われる複雑で難しい内容を，いかに分かりやすく整理して伝えるかが重要であり，そこで受け手とのコミュニケーションが成り立たなければ，その情報は必然的に切り捨てられることになる．人間はコミュニケーション手段として，ほとんどの情報を視覚から得ており，聴覚の30倍の情報を伝えることができるといわれている．また，文字を読むより，図形を認識するほうが得意とされている．このように，何を媒介として，どのような情報を提供するかが，受け手の印象を左右するわけである．
視覚というコミュニケーション手段を有効に利用したものとして，パソコン用語のGUI（graphical user interface）という考え方がある．Interfaceとは，各々の領域を共有したり結び付けるという意味である．パソコンのOSであるWindows95や98，MacOSは窓のようなウィンドウのなかに等間隔に整理されて並んでいる絵，つまりアイコンをマウスでクリックするだけで，あるいは，メニューから選択するだけで，ソフトの起動などユーザーがしたいことのほとんどが可能になる．かつてのMS-DOSのように，コマンドを暗記して1回ごとにキーボード入力するスタイルとは異なり，目で見ながらパソコンを操作できる環境がGUIであり，送り手と受け手の双方向の伝達をグラフィクスが橋渡しすることで操作が容易になった典型的な例である．パソコンが一般家庭にまで飛躍的に普及していった大きな要因として，このGUIの考え方があるといえよう．
講座 発達障害・4
こころの発達障害
著者： 永井洋子
ページ範囲：P.915 - P.920
はじめに
こころの発達障害は，身体の発達障害のように目に見える障害ではないために客観的にとらえることが難しい．しかし，近年になって新しい科学の方向は，人間の行動をこころの機能や脳機能との関連でとらえる方向に進んできている．我々は，自閉症を中心とする発達障害の臨床・研究を通して，発達的な観点からこころと行動をできるだけ客観的・科学的に捉えて，その理論的な枠組みのもとに治療・教育の方針・目標などを組み立てている1，2)．
本稿では自閉症と多動症候群を取り上げ，先ず両障害の基礎的な知識を述べ，理解を深めるために共通点と相違点をまとめる．その後に，それぞれの障害における心の理解と対応について述べる．特に自閉症については，認知の発達段階に相応する特徴的なこころの状態と働きかけの留意点について示す．自閉症に限らず，広くこころの発達障害の理解と治療・指導に応用旨していただきたい．
報告
連続的他動運動による筋緊張抑制効果について―脳卒中片麻痺における検討
著者： 瀧昌也 , 内田成男 , 横山明正 , 岡島康友 , 榊泰輔 , 堀内敏夫 , 冨田豊
ページ範囲：P.921 - P.925
はじめに
中枢神経障害において出現する痙縮は，正常な運動パターンを阻害し，そのまま放置すれば拘縮・変形・疼痛を引き起こす．更に，痙縮はADL・歩行の自立を阻害する大きな因子となるため，その軽減は理学療法を行う上でも主要な課題と考えられる．痙縮とは，上位運動ニューロン症候で，筋緊張の亢進，深部反射の亢進，クローヌスを伴い，筋の伸張の速さに比例して収縮が強くなる速度依存性収縮（相動性伸長反射）の亢進であり，これにはγ運動ニューロンの機能亢進が関与していると考えられている1-3)．痙縮に対する運動療法としては，持続伸張や荷重によるストレッチ効果などが臨床でよく用いられている．この治療の原理は，筋をゆっくりと持続的に伸張することで，Golgi腱器官によるIb抑制が起こり痙縮が抑制されるというものである2，11)．
痙縮の定量的評価には，電気生理学的検査（H反射，F波）4，5)，腱反射6)，振り子テスト7)，他動的伸張時の抵抗力・表面筋電図1，8，18)などによる検討が試みられている．実際，前述したような運動療法の痙縮軽減に関する治療効果について定量的評価に基づく検討は過去にいくつか報告されている．辻ら8)，Tremblayら18)は，痙性麻痺患者の下腿三頭筋に対して持続伸張を行い，下腿三頭筋抵抗トルク，下腿三頭筋および前脛骨筋の表面筋電図にて痙縮を定量的に評価し，ともに痙縮が減少したと報告している．しかし，連続的な他動運動による痙縮の効果を定量的に評価している報告は少なく，辻ら9)の報告，内田ら10，11)による報告以外に，我々の知る限りでは認められない．
今回我々は，従来のCPM装置を更に発展させた，セラピストによる他動運動を記憶再現できる新しい訓練装置，Therapeutic Exercise Machine（安川電機つくば研究所にて開発中，以下TEM12-14)）を用い，下肢の連続的他動運動を実施し，痙縮に対する影響について股関節トルク，積分筋電図を指標として検討を加えたので報告する．
プログレス
筋張力計算のリハビリテーション医学への応用
著者： 江原義弘
ページ範囲：P.926 - P.926
OT・PTの教育機関に歩行分析装置が導入され，また理学療法の一環として一部の機種ではこれらを用いた歩行評価が診療報酬の対象となり始めるなど，大がかりなシステムを用いた運動分析が少しずつ浸透しているとはいえ，一般の読者の方にはまだなじみの薄いものであろう．しかしこれから述べることはリハビリテーション医学や理学療法訓練についての研究に対して大変な潜在能力を秘めたものなのでその概略を述べ，もし読者諸氏がそれに触れる機会があるならぼ是非ご活用されることを望むものである．
皆さんは臨床のなかでサイベックスマシンなどの筋力計測装置を用いて筋力（または筋トルクともいう）を計測したことがあろう．これによって筋力訓練の成果がどれくらいかが評価できる．この際，ある特定の日常生活動作中にある関節にどれくらいの筋トルクが必要とされているか，あるいはその対象者がその動作中にどの程度の筋トルクを発揮しているか，などを知りたくはないだろうか？
資料
第34回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1999年3月5日実施） 模範解答と解説・Ⅵ―理学療法・作業療法共通問題（3）
著者： 猪田邦雄 , 小林邦彦 , 河村守雄 , 宝珠山稔 , 杉村公也 , 鈴木國文
ページ範囲：P.927 - P.932
問題67〔5〕
（解説）障害者プラン7か年計画（1995年）の基本的施策には1．地域でともに生活する．2．社会的自立を促進する．3．バリアフリー化を促進する．4．生活の質の向上を目指す．5．安全な暮らしを確保する．6．心のバリアを取り除く．7．以上のためにわが国にふさわしい国際協力・国際交流をする．とある．
ひろば
患者の権利を尊重する医療―スウェーデン滞在で考えたこと
著者： 田中幸子
ページ範囲：P.934 - P.935
筆者は1995年4月から1年間，スウェーデンのウップサーラ市に滞在した．その間，スウェーデンの国民番号を取得し，スウェーデン人と同じ福祉を体験した．高い人権意識に裏づけられた医療のあり方は理学療法部門でも例外ではなかった．大学病院をはじめ，地域診療所など，理学療法の現場での様子を中心に文化的な背景も含めて紹介したい．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.936 - P.937
編集後記 フリーアクセス
著者： 綱本和
ページ範囲：P.940 - P.940
理学療法士にとって担当症例の機能的予後を予測することは，適切な治療アプローチを選択することとならんで，常に喉元に突き付けられている重要課題といえるでしょう．実際インフォームド・コンセントを得るためには，適切な予後予測が不可欠であり，患者さんにも分かりやすい形の説明が要求されることは良く経験するところです．
理学療法ジャーナル 第33巻 総目次 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
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58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
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58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
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57巻11号（2023年11月発行）
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57巻10号（2023年10月発行）
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57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
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57巻7号（2023年7月発行）
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57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
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57巻4号（2023年4月発行）
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57巻3号（2023年3月発行）
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56巻12号（2022年12月発行）
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56巻10号（2022年10月発行）
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56巻9号（2022年9月発行）
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56巻8号（2022年8月発行）
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56巻7号（2022年7月発行）
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56巻5号（2022年5月発行）
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56巻4号（2022年4月発行）
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56巻3号（2022年3月発行）
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56巻2号（2022年2月発行）
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55巻12号（2021年12月発行）
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55巻8号（2021年8月発行）
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55巻5号（2021年5月発行）
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55巻4号（2021年4月発行）
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55巻3号（2021年3月発行）
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55巻1号（2021年1月発行）
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54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
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54巻6号（2020年6月発行）
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54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
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54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
