理学療法では,骨・関節系,神経系,呼吸循環代謝系など多くの疾患・障害を対象としています.このうち第一線でご活躍の理学療法士の多くは,肩関節周囲炎,前腕および手指骨折,軽度の熱傷など上肢(帯)機能障害に対する理学療法を数多く実践していることと思います.一方で,成書や論文では圧倒的に下肢・体幹を扱ったものが多い現状を否定はできません.
そこで本特集では,私達の主要な領域の1つである「上肢帯機能障害と理学療法」について,理学療法の進め方と実際,慢性関節リウマチ患者の肩関節可動域とADLとの関連およびその経時変化,上肢-体幹の機能的協調性を念頭に置いたPNFによる治療法,頚髄症の評価と治療について臨床の先生方にご執筆をいただきました.
雑誌目次
理学療法ジャーナル33巻3号
1999年03月発行
雑誌目次
特集 上肢帯機能障害と理学療法
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.153 - P.153
骨関節疾患による上肢帯機能障害に対する理学療法
著者: 青木幹昌
ページ範囲:P.155 - P.159
1.はじめに
上肢帯とは,肩甲骨(shoulder girdle)とも呼ばれ,肩甲骨,上腕骨,鎖骨からなる肩関節複合体を形成する機構の総称であり,「頸部と上腕部間の体幹部分,あるいは身体と上腕を連結する関節をいう」と定義されている.
我々が日常の理学療法場面において遭遇する疾患のなかでも,肩関節を中心とする上肢帯の機能障害は決して少なくはない.また,その原因や個々の病態は様々であり,十分解明されているとはいえない.肩に関する広汎な障害像のなかから,骨関節疾患に適用可能な理学療法として,基本的評価,物理療法,運動療法について,症例を通じて紹介したい.
慢性関節リウマチにおける上肢機能障害の評価と理学療法―肩関節可動域を中心に
著者: 宮内博雄 , 阿部敏彦 , 土居泰美 , 薦田昭宏
ページ範囲:P.160 - P.164
1.はじめに
慢性関節リウマチ(以下RA)は,スミスの分類により,①単周期型(monocyclic pattern),②多周期型(polycyclic pattern),③進行型(progressive pattern)の3つに大きく分けられるが,RAの予後予測は極めて困難である1).そのため,慢性かつ進行性の疾患であるRAに対する定期的なフォローアップは,治療と同時に障害の状態を把握していくうえで重要である.
本稿では,当院外来および入院RA患者の上肢機能における障害度の実態とその推移を把握することを目的に,肩関節可動域(以下,肩ROM),リーチ動作およびADLに着眼をおいて検討してきた内容を基に報告する.
上肢帯機能障害の評価と理学療法―PNFを中心に
著者: 新井光男 , 柳澤健
ページ範囲:P.165 - P.171
1.はじめに
上肢帯には解剖学的関節と機能的関節が存在する.解剖学的関節は肩甲上腕関節(肩関節),胸鎖関節および肩鎖関節であり,機能的関節には肩峰下関節と肩甲胸郭関節がある.肩関節の運動は,これらの関節が協調して作用する.肩関節は骨性接触に乏しく,他動性固定要素(passive stabilizer)である骨性,関節唇,関節包靭帯構成体および関節内陰圧等と,自動性固定要素(active stabilizer)である腱板および上腕二頭筋長頭腱により保たれている1).
そのため,肩関節は他の関節より不安定であり,機能障害の治療において筋力増強の必要性は高い.筋力増強は肩回旋筋腱板断裂における棘上筋や棘下筋等の強化が強調されるが,その他にも肩関節周囲炎や上腕二頭筋長頭腱炎,骨折後の肩関節拘縮,動揺性肩関節(loose shoulder),肩関節脱臼等でも必要となる.
肩関節周囲の機能障害では,体幹と上肢の協調性を含めた総合的な筋力を評価し,治療につなげていかなければならない.なぜならば,上肢帯の機能障害は,肩甲胸郭関節,肘関節,体幹により肩関節の動きの代償を起こしやすいからである2,3).
骨折,腱・神経損傷による上肢帯機能障害に対する理学療法
著者: 植田一幸 , 伊藤義広 , 藤井園子 , 宗重博
ページ範囲:P.172 - P.178
1.はじめに
上肢の機能障害は労働災害,交通事故,自傷行為など様々な原因によって起こり,我々の職業生活や家庭生活あるいは学生生活などの日常生活活動(以下ADL)に大きな支障を与える.その治療に際しては高度な専門的知識と技術が要求されるが,今回は肘より末梢における骨折,腱・神経損傷を中心に,我々が実際臨床で行っている理学療法について述べる.
頸椎部脊髄症による上肢機能障害と理学療法
著者: 佐々木伸一 , 嶋田誠一郎 , 野瀬恭代 , 達山勝龍 , 前沢靖久 , 馬場久敏
ページ範囲:P.179 - P.184
1.はじめに
頸椎部脊髄症(以下,頸髄症)患者は,「手がしびれる」「字がうまく書けない」「箸がうまく使えない」「ボタンが掛けられない」「ポケットの中の物が分からない」などの上肢障害と,「早く歩けない」「歩くとふらつく」などの歩行障害を訴える例が多い.
頸髄症の1つである頸椎症性脊髄症(以下,CSM)は,基礎に脊柱管前後径が12mm以下の脊柱管狭窄症1)が存在していることが多く,これに頸椎症性変化(加齢に伴う椎間板,線維輪の水分含量の減少,退行変性による椎間腔の狭小化,線維輪の膨隆,椎体縁の骨棘形成)が加わり,脊髄が圧迫され頸髄症を呈することになる.CSMの初発症状は,自覚に乏しく多くは片側の上肢末梢に「しびれる」という異常感覚に気づき,両手から下肢へと拡大するとともに,歩行障害や手指の巧緻運動障害などが増えてくる2).Lunsfordら3)は,CSM 37例の症状について,反射亢進が87%,痙性54%,歩行障害49%,膀胱障害49%,知覚障害59%,運動障害58%と報告しているように症状や障害は多彩である.後縦靱帯骨化症では,骨化靱帯の厚さが脊柱管前後径に対し概ね40%を越すと,脊髄症状の出現頻度が高くなり4),更に森2)は,頸椎運動による機械的摩擦や循環障害が加わり,脊髄障害を生じ錐体路障害が起こる述べている.
頸髄症は多くの症状や障害を呈するが,今回は上肢障害と歩行障害を中心に以下に述べる.
とびら
「一緒に成長」
著者: 安達みちる
ページ範囲:P.151 - P.151
今日も1日が始まります.朝の日課は,予約の確認と前回の子どもの状況確認のためにカルテを見直します.今日は,皆の体調はどうかな?機嫌良くしてくれるかな?と思いつつ隣のPT室へ.抱っこ以外ほとんど泣いていたM君.頭や手足は自分で少し動かしますが,脳障害で皮質盲といわれています.何で泣くんだろう?姿勢が安定していないから?自由に動けないから?動かされるのが嫌だから?楽しくないから?といろいろ考え,姿勢を変えたり,動かし方を工夫してみたり,揺らしたり,歌ったり,試行錯誤してみましたが,やはりよく泣く特徴は続き,抱っこから切り離せず目標に近づけることができません.今日もM君か……と少々憂鬱になったものです.
入門講座 国際会議に役立つ英語表現・3
インフォーマルに会話する
著者: 坂本年将 , 内山靖
ページ範囲:P.186 - P.190
今月号では,学会のレセプション,コーヒータイムなどのインフォーマルな場面での会話を想定し,スキットを作成しました.このような場では,話題が学問的なことから開催地の観光にまでいたることがあります.どの話題でも楽しめるように,スキット以外にも自分で場面を想定し,英文作成,イントネーションの付け方を練習されるとよいと思います(スキットの英語の部分は,その直前の日本語に対応します.登場人物および話の内容は架空です).
講座 卒後教育・3
日本理学療法士協会生涯学習新人教育プログラムの現状
著者: 吉元洋一
ページ範囲:P.191 - P.196
はじめに
昭和41年に日本理学療法士協会(以下,本会と略す)が発足してから平成10年で32年が経過し,会員も1万8,000名に達している.
理学療法士の教育は当初3年制の専門学校で行われており,最近では4年制大学も順次開設され平成10年度には13校となっている.更に大学院(修士・博士課程)も設置され,専門領域はもちろん基礎領域についても,理学療法を科学的に検証する基盤も徐々に整備されつつある.
本会の設立当時は会員も少なかったため,具体的な卒後教育のシステムはなく,会員の自己研鑽や自助努力によるところが大であった.しかし,ここ数年来の理学療法士養成校や定員の急増により,新人会員が毎年3,000人近くの割合で増加するのは必至の情勢となっている.本会では,この急激な組織の巨大化と会員の年代構成比率のアンバランスによって新たな問題が生ずることを懸念している.すなわち,過去には希少価値も手伝って理学療法士の免許取得者であるというだけで,本人の「在り方」はそれほど問われることもなく過ごすことができたが,今後は期待される専門職として自ら強い問いかけを行わなければならない時代になっている.
本会の基本目的は,「理学療法士の人格,倫理及び学術技能を研鑽し,わが国の理学療法の普及向上を図るとともに,国民保健の発展に寄与する」ことである.そのためには,理学療法自体をあらゆる側面から専門職(プロフェッション)として高める必要がある.そこで本会としては,会員の知識や技術において一層の向上を図り,国民の医療・リハビリテーション向上に寄与するという目的で,系統的な卒後教育の一環として生涯学習システムを構築することとなった1).
1ページ講座 理学療法評価のコツ・3
筋力
著者: 原田禎二
ページ範囲:P.197 - P.197
筋力検査の方法には客観的検査と主観的検査がある.前者は筋力測定機器またはテンションメータ等であり,後者は徒手筋力検査法である.多くの臨床現場では高価な測定機器は少なく,またあったとしても痛み等で使えないことがある.
臨床場面でよく用いられる徒手筋力検査法では,総合筋力を評価する粗大筋力検査法が一般的である.ここでは,筆者が16年間勤務した大分医科大学附属病院で経験した術前・術後の膝伸展筋力の評価について報告する.
学会印象記 第1回アセアリンリハビリテーション医学会学術会議
リハビリテーション医学の学際性を再認識
著者: 大工谷新一
ページ範囲:P.198 - P.198
アセアン(東南アジア諸国連合)リハビリテーション医学会の第1回学術会議が,平成10年12月10日から13日の4日間,タイ王国のチェンマイオーキッドホテルにて開催されました.アセアンといえども参加者の国籍は様々で,アセアン諸国はもちろん,イスラエル,オーストラリア,アメリカ合衆国,アイルランド,日本等々と非常に多くの国々からの参加者がありました.日本からは20数名の参加者があり,そのほとんどはリハビリテーション医でした.開会式にはタイ王国王女のご臨席もあり,タイ王国におけるリハビリテーション医学の地位の高さを感じました.学会の内容は,Honorary Lecture,Plenary Session 1~4,Symposium 1~5,Workshop 1・2,Free Papers 1~5,Poster Sessionで構成されていました.
学会の話題としては,「電気診断学」「FES」「TES」「痙性」「脊髄損傷」「整形災害外科」「FIM」など非常に多岐にわたり,リハビリテーション医学の学際性を再認識させられました.なかでも,「電気診断学」に関するPlenary SessionとWorkshopの講師およびFree Paparsの座長の三役を務められたProf. Jun Kimura(京都大学名誉教授)の人気は非常に高く,講演終了後の質問に列ができるほどで,木村先生の人気とタイ王国を初めとした各国の参加者の勉強熱心さに驚くばかりでした.
TREASURE HUNTING
3B体操で運動療法に新境地―清水和代さん(広瀬医院デイケア施設)
著者: 編集室
ページ範囲:P.199 - P.199
3B体操というのをご存じだろうか.ポール,ベル,ベルターという3つの手具を使い,音楽に合わせて運動を行うものらしい.3Bとは3つの手具の英語の頭文字に由来するものだが,「健康で安らかな心」「健康で美しく」「健康で美しく老いる」をスローガンに1971年に福岡市で創始された健康体操で,今では全国に1,700名の指導者を擁し,創立以来の愛好者は40万人を数えるそうだ.
今月ご登場いただいた清水和代さんも3B体操の公認指導者のお一人で,楽しく無理なく続けられるということで老人デイケアの運動療法に導入,ストレッチ,持久力・筋力増強運動,リラックスなどの運動でみるみる効果が現れているという.
あんてな
保健福祉領域へむけたPT教育への取り組み
著者: 荻島久裕
ページ範囲:P.200 - P.201
Ⅰ.はじめに(学校紹介)
富山医療福祉専門学校は富山県初の理学療法・作業療法学科を有する4年制の専修学校として平成8年4月に開学した新設校です.平成9年4月には2年制の介護福祉学科を併設し,医療福祉分野における人材養成に取り組んでいます.入学定員は理学療法・作業療法学科共に30名,介護福祉学科80名で県内外の関係各方面からの協力を得て3年目を迎えています.
リレーエッセー 先輩PTからのメッセージ
大人同士の関係―故中川米造先生に学んだこと
著者: 西本東彦
ページ範囲:P.202 - P.202
私は理学療法士(以下PT)になって32年目を迎えている.1966年からであるから,世の中の変わり様は一通りではない.
しかし,厳然として変わらないこともたくさんある.人間として生きていく限り変わらないものがある.
報告
腰部脊柱管狭窄症例における神経性間欠跛行―歩行様式と歩行可能距離との関係について
著者: 山田英司 , 高橋啓介 , 片田圭一 , 坂下真樹 , 島巌
ページ範囲:P.203 - P.205
はじめに
腰部脊柱管狭窄症は,脊柱管の狭窄により馬尾や神経根が圧迫され神経症状を呈する疾患である1).その特徴的な症状として,姿勢による症状の変化や神経性間欠跛行が挙げられる.症状は歩行や長時間の立位で誘発されるが,臥位や座位,立位前屈で軽減ないし消失する2).また,通常歩行ではすぐに歩行不可能となるが,押し車を押しながらの前屈歩行や自転車駆動では症状が出現しにくい症例が多い.
この神経性間欠跛行の発生機序については様々な角度から研究されているが,未だ不明の部分が多い.そのため今回,神経性間欠跛行の出現に影響を及ぼす因子を調べる目的で,神経性間欠跛行を有する腰部脊柱管狭窄症患者において,歩行様式と歩行可能距離との関係について検討したので報告する.
プログレス
車いすスポーツにおける運動生理学
著者: 大川裕行 , 田島文博 , 緒方甫
ページ範囲:P.206 - P.208
車いすスポーツは,市民スポーツの一環として広く認知され,また,競技スポーツとしても発展・進歩している.スポーツに参加する障害者の安全を確保し,市民スポーツとして障害者の健康の維持・増進に役立ち,同時に競技力の向上に寄与するために,障害者の運動生理を理解することは必要不可欠である1).
車いす使用者の水平面での移動のエネルギーコストは歩行に比べて低く,身体に麻痺のある障害者は日常生活でもエネルギーコストの低い生活を行っている2,3).そのため障害者は体力の維持のために,日常生活活動だけではなく,積極的なスポーツへの参加が重要な意味をもつ.また,障害者にとってスポーツは,単に身体機能の維持・増進に役立つということにとどまらず,社会参加を容易にする手段でもある4,5).
Case Presentations
慢性腰痛症患者の運動療法
著者: 三浦雄一郎 , 渡邊裕文 , 吉田恵子 , 吉田星子 , 大沼俊博 , 鈴木俊明
ページ範囲:P.209 - P.214
Ⅰはじめに
慢性腰痛症による疼痛の出現,程度には労働経験,運動の習慣,姿勢などの個人的レベルの要因が関与するために問題点は多岐にわたる.この問題点の1つに体幹筋の筋活動異常があるといわれ,慢性腰痛症患者では健常者よりも体幹筋活動のタイミングに遅れがある1)ことや体幹筋活動が低下している2)などの報告がある.そして,この体幹の筋機能の不適応が関節や靱帯に過剰なストレスを加え疼痛の原因になると考えられている.
今回,腰痛により職業生活が困難になった慢性腰痛症患者1症例に対して,体幹筋の筋活動に注目した運動療法を試みた.その結果,腰痛の軽減,運動機能の改善が得られたことにより職場復帰が可能となったため,その経過と腹臥位一側下肢伸展運動時の体幹筋の筋電図学的評価を併せて報告する.
紹介
老人保健施設事業の変遷―理学療法士の就業と入所者の心身機能を中心に
著者: 藤村昌彦 , 奈良勲 , 河村光俊 , 吉永文隆
ページ範囲:P.215 - P.217
はじめに
1973年より始まった老人医療費支給制度や高齢化の進展もあいまって,老人医療費は急速に増加した.国はその対策として,①一部負担制度の導入②全老人医療の保険による公平な負担,③老人医療にふさわしい診療報酬,などを目的に1983年に老人保健制度が創設され,1988年からこの制度に老人保健施設での医療給付が加えられた.
そして,この10年足らずの間に施設数は10倍以上に至るまでとなった.この急増は,社会の保健・福祉に対する国民の期待と国の財源確保施策とが一致したことに起因すると思われる.今回は老人保健施設事業開始から現在に至るまでの変遷を,厚生省が発表したデータをもとに紹介する.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.220 - P.221
編集後記 フリーアクセス
著者: 内山靖
ページ範囲:P.224 - P.224
第33巻3号をお届けします.
本特集は毎年組み込まれる整形外科に関する企画を「上肢帯機能障害と理学療法」として立案したものです.そのため,上肢帯機能障害と称していながら,その対象が,骨関節疾患,慢性関節リウマチ,骨折,腱・神経損傷,頸椎部脊髄症に限定されています.当然のことながら,理学療法における上肢帯機能障害といえば,この他にも多くの病態が対象となります.脳卒中後片麻痺における上肢帯および下部体幹の機能不全は動作障害の本質と捉えられていますし,慢性呼吸不全患者の胸郭と上肢帯へのアプローチは極めて重要な要素となっております.他にも筋萎縮性側索硬化症や筋疾患における上肢帯機能障害は重要な評価-治療の要素となります.この点は企画者側では予め承知していたことですが,読者諸兄には不自然に感じられたかも知れません.
基本情報

バックナンバー
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58巻11号(2024年11月発行)
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58巻10号(2024年10月発行)
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58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
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58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
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特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
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58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
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58巻1号(2024年1月発行)
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54巻1号(2020年1月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
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53巻11号(2019年11月発行)
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53巻10号(2019年10月発行)
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53巻9号(2019年9月発行)
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53巻8号(2019年8月発行)
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53巻7号(2019年7月発行)
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53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
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53巻1号(2019年1月発行)
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52巻12号(2018年12月発行)
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52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
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特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
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52巻8号(2018年8月発行)
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52巻7号(2018年7月発行)
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52巻6号(2018年6月発行)
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52巻5号(2018年5月発行)
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52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望