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理学療法を取り巻く学際領域と理学療法士の研究活動について，その枠組みとともに，法律・経営学，教育，保健・社会福祉，建築学，解剖・組織学，生体工学，行動科学との関連や接近について，理学療法士として現在ご活躍の先生方にご執筆いただきました．
理学療法の裾野の広さと奥深さを再認識するとともに，理学療法士の専門性と臨床に役立つ研究の指向性について考える契機となれば幸いです．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル33巻5号
1999年05月発行
雑誌目次
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.303 - P.304
理学療法を取り巻く学際領域
著者： 潮見泰藏 , 内山靖
ページ範囲：P.305 - P.310
1．はじめに
「理学療法を取り巻く学際領域」というテーマの下では，学際性を視点として理学療法学の成立過程を概観し，その方向性を模索することが必要であると考えています．
従来の近代科学では，世界を私たちに対する「客観」として観察するという基本的態度に立っています．これに対して，心身医学や深層心理学などの新しい諸分野は，外部世界の観察よりもまず人間の実践的な主体的経験に即して考えてゆくという基本的な姿勢から出発しているといえます．
私たちが行う理学療法の対象は障害であり，障害そのものの除去・軽減あるいは新たな運動技能の獲得や代償能力の向上が主たる目的となりますが，個人としての患者に内在する「こころ」のあり方，すなわち，心理的な諸問題を無視することはできません．治療の対象が「人体」ではなく「人間」そのものであることは自明でありましょう．
人間は「こころ-からだ」をもって「もの」の環境のなかに生きています．故に，「こころ」の問題を扱うには，従来の科学が用いてきた客観的経験科学の研究方法に頼らざるを得ません．しかし，この場合には，単なる客観的観察の立場にとどまっていたのではその解決にはなりません．近代の科学が外なる世界から出発して人間のあり方をとらえようとしたとすれば，私たちは人間の生き方から出発して世界をとらえるという逆の方向からの道を探ってゆく必要があるのではないでしょうか．このような新しい諸分野の研究は，このような意味から，「主観的経験の科学」であり，「人間科学」と呼ぶこともできましょう．
表1は中村1)が運動療法の諸分野とその理論的背景を示したものです．「この中の運動生理学と生体力学は自然科学の理論が確立していることから，これより運動療法を理論的に構築することは不可能ではないが，残り2つの分野は，人間科学に属するテーマであり，基礎科学としての理論体系はまだ十分確立されていない」と指摘しています1)．
これは，これまで経験と実践に基づく実証科学として位置づけられてきた運動療法自体が，ある意味では，この「人間科学」に含まれることを示唆しています．そして，この「人間科学」は本稿の主題である「学際領域」によって形成されているのです．
理学療法における労務管理
著者： 岩月宏泰
ページ範囲：P.311 - P.314
1．はじめに
現在，我が国の理学療法士（以下PT）はリハビリテーション医療において確たる地位を築き上げているが，その労働実態や組織マネジメントに関する研究は甚だ不十分といえる．しかし，PTの労働市場は供給過剰傾向にあり，女性のライフスタイルに合った職場確保が困難になったり，自治体立病院の求人年齢が下がってきたことなどPTを巡る労働環境は悪化しつつあるといえる．
そこで，本稿では病院におけるPT組織のマネジメントの問題について法律学および経営産業心理学の各側面から研究の視点を提供する．
理学療法学教育研究における現状と今後の展開方法
著者： 清水和彦 , 松永篤彦 , 三戸香代
ページ範囲：P.315 - P.321
1．はじめに
いうまでもなく研究を行うにはそれなりの手続きが必要となり，研究目的は明確化される必要がある．既知の知識は整理され，問題点の具体的構造化を図らなければ，研究の方向性を誤ることとなる．また研究を進めるにあたって用いることのできる処理方法の開発が必要となり，逆にそのことによって研究は制限を受けることとなる．
一方，教育研究の対象はいわゆる“なまもの”であり，特に被検者に学生を用いた場合，学生に直接教育的にフィードバックがなされるように，教育的配慮が求められる．そのため研究対象の全体の把握は当然として，個別の変化をあわせて把握する手法が研究に求められる．
本文では，過去の理学療法学のなかで教育研究がどのようになされていたか，研究対象の分類を試み，全体像を見ながら個別の振る舞いも観測できる手法を紹介する．
理学療法における保健学的接近―システム的接近の必要性
著者： 木村朗
ページ範囲：P.322 - P.324
1．はじめに―保健学と理学療法の関係―
保健学は健康を探究する学問である．個人，集団，地域，職域，そして誕生から死にいたるライフステージにおける固有の，あるいは共通の健康問題を発見，解決に導くことを目指している．病気から健康な状態は一連の環状をなす連続体であるという認識から出発している．病気の予防も，健康の増進も，リハビリテーションも保健学の直接の対象である．理学療法はリハビリテーションの1手段であるばかりでなく，健康増進，病気の予防にも利用できるのではないか，という発想は保健学そのものである．
保健学は，疫学を基礎に，健康教育や政策立案によって課題解決を目指す．
理学療法と社会福祉
著者： 香川幸次郎 , 中嶋和夫
ページ範囲：P.325 - P.328
1．はじめに
戦後50年，社会福祉も大きな転換期を迎え，社会福祉構造改革1)が議論されている．戦後の社会福祉施策は，主として生活困窮者対策として出発してきた．それ故，限られた一部の人を対象とし，保護・救済が行われてきた．しかし，少子高齢化や社会の進展にともない，広く国民全体を対象とした施策の展開が期待されている．特に，心身に障害を負った寝たきりや痴呆の高齢者への対策は，緊急の課題である．
こうした新たな課題に対し，我々が描く生活の姿は，単に生活が保障されるのではなく，1人ひとりが個性ある生活を実現することにある．これを大きな視点からとらえ直すと，憲法25条の生存権の保障から，憲法13条の個性の尊重，幸福追求の権利へと，国民の意識が大きく変化してきているのが現状であろう．勿論，個性の尊重や幸福追求は，他の人々との関わりのなかにおいて実現されるものであり，社会福祉の理念でもあるノーマライゼーションの思想―隔離や排除の論理でなく，障害を持っていようとも，1人の人間としての人格が尊重され，一般の人々と対等で主体的な生活と参加を地域社会のなかで保障しようとする理念―が，その実現の方向性と指針を示しているものと位置づけている．こうした国民意識の変化のなかにあって，社会福祉も従来の保護的，事後的福祉から，予防的，支援的な福祉のあり方が求められている．
一方，リハビリテーション医療においても，入院治療から地域リハビリテーション活動2)への転換の必要性が叫ばれ，在宅生活を基盤とした生活支援の方法論の確立や，ケアマネージメント3)をはじめ具体的な援助の方法が模索されている．このような社会福祉の転換やリハビリテーション医療の変化を考えると，保健医療と社会福祉が統合された新たな学問領域の確立が求められており，とりわけ健康に関連した生活の質4)（healthrelated QOL）の解明が，我々に与えられた課題でもある．しかし，社会的要請がある反面，QOLといった新しくかつ抽象的な概念を対象とするだけに，研究は緒についたところであり，概念規定や測定道具の開発等，研究を進める上で多くの課題5)が山積している．
理学療法における建築学的接近
著者： 浅賀忠義
ページ範囲：P.329 - P.332
1．はじめに
理学療法学の必須科目として「生活環境論」が登場して久しいが，地域リハビリテーションの実践的・学術的な広がりに後押しされるかのように生活環境支援系が理学療法学を支える一柱として構築されつつある．また，それに伴い学部または修士課程で建築学を専攻する理学療法士が珍しくなくなってきた．
本稿では，この分野における研究の指向性について考えるために，まず生活環境面に対するアプローチの障害論的位置づけと研究対象とする環境因子を明確にし，建築計画系の研究動向について概観したうえで，建築学が理学療法に及ぼす効果に焦点をあてて述べる．
理学療法における生体工学的接近
著者： 原和彦
ページ範囲：P.333 - P.336
1．はじめに
生体の運動と制御に関わる因果関係の解明や分析には神経制御機構と力学的機構の両側面から統合的な解釈が必要になる．また特に近年，義肢装具に関わる治療技術では，切断者の身体機能的な特性と義肢の構造や材料特性1)などの機械工学的なハード特性との適合2，3)を考慮し，ソケットやアライメントの調整や評価4)（図1）については，生体側と義肢の適合について総合的な判断を行う．
難解な数式で表現される物理学を基礎とした工学的手法は臨床では敬遠されがちである．しかし多くのセラピストはごく自然に，ヒトの姿勢や四肢の動きについて重心と支持面との関係や釣り合いなどの力学的要素については認知しているが，治療効果に対しての明確な科学的データに基づく根拠に欠けることが多い．そこで本稿では，理学療法における生体工学的接近のなかでも特に生体力学的な手法を中心に述べたい．
理学療法における解剖学とその研究
著者： 弓削類
ページ範囲：P.337 - P.340
1．はじめに
世界的傾向として理学療法の専門性と細分化が進んでいる．特に筆者が留学したカナダ，米国では，明確に分かれているとはいえないが，2種類の理学療法士が存在する．1つは臨床で働くclinical physiotherapistと，他方は研究を主に行うresearch physiotherapistである．日本と同様にclinical physiotherapistは，カナダ，米国の理学療法士人口の多数を占めるが，大学教官，バイオメカニックスや装具関連，ライフサイエンスの研究所でresearch physiotherapistとして働く理学療法士も徐々に増えてきている．この様子を日本の医師という職業に当てはめてみるとclinical physiotherapistが臨床医，research physiotherapistが解剖学者，病理学者等の基礎医学系研究職といえる．日本では理学療法学の大学院教育が産声をあげたばかりで，博士課程に至っては，全国で昨年最初に広島大学に設置された状況で，まだ胎動の段階にある．また，理学療法士が研究職として従事できる研究機関は，現時点で教官職以外には皆無に等しく，大学院は出たが研究で生計が立てられる職場が少ないという事態を招いている．
筆者は，広島大学に赴任する前はいわゆるclinical physiotherapistであったが，当地に来て解剖学の世界に入り5年の月日が経過した．そこでこの5年間の理学療法士と解剖学の接点に関する筆者の雑感を記す．
理学療法における筋組織学的接近
著者： 坂本美喜 , 内昌之 , 藤井克仁 , 毛利奈美 , 原田孝 , 鶴岡広 , 遠藤剛
ページ範囲：P.341 - P.344
1．はじめに
組織化学とは，生物体の形態学的側面と機能的側面を関連させて観察する研究分野である．本稿では筋の組織化学的観察方法によって得られた結果をどのように解釈し，理学療法の臨床に結びつけてゆくべきかということを含めて述べる．
理学療法における行動科学的接近
著者： 辻下守弘 , 小林和彦
ページ範囲：P.345 - P.348
1．はじめに
臨床現場は，解決困難な問題で溢れている．痛みの原因が除去されているにもかかわらず痛みを訴える患者，行えば効果があると理解しながらも指導した訓練が継続できない患者，医学的に説明のつかない運動障害など，挙げれば切りがないほどの事例に遭遇する．脳卒中や心筋梗塞など慢性疾患を持つ患者の多くは，このような医学的アプローチだけでは解決困難な心理社会的な問題を抱えており，これはもはや医療の常識であるといっても過言ではない．
理学療法士は，急増する慢性疾患のケアを担う中心的な存在であり，今後社会のニーズもますます大きくなるであろう．しかし，理学療法士がその期待に応えるためには，医学の呪縛から逃れ，学際的なアプローチを取り入れるべきであり，行動科学はその有力な手段となるであろう．米国では行動科学の重要性が早くから認知され，すでに医療従事者教育の必須科目として導入されているだけでなく，1970年代には医師や看護婦の国家試験科目にも含められている．そこで本稿では，行動科学の概要を紹介し，理学療法でどのように応用され，研究されて行くべきなのかを解説する．
とびら
いよいよ介護保険スタート
著者： 田中裕二
ページ範囲：P.301 - P.301
「この法律は，加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となり，入浴，排泄，食事等の介護，機能訓練並びに看護及び療養上の管理その他の医療を要する者等について，これらの者がその能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう，必要な保健医療サービス及び福祉サービスに係る給付を行うため，国民の共同連帯の理念に基づき介護保険制度を設け，その行う保険給付等に関して必要な事項を定め，もって国民の保健医療の向上及び福祉の増進を図ることを目的とする」．
介護保険法はこの条文で始まる．いよいよ2000年4月に法律がスタートする．
TREASURE HUNTING
「ほんもの」にこだわる理学療法士として―西村 敦氏（大阪府済生会吹田病院リハビリテーション科）
著者： 編集室
ページ範囲：P.349 - P.349
今月ご紹介する西村敦氏が，理学療法の臨床，教育，そして士会活動など幅広い分野で活躍されていることは，多くの読者の知るところだと思う．1977年に国立療養所近畿中央病院附属リハ学院理学療法学科を卒業した20数年のキャリアの持ち主である．その間，わが国で初めて理学療法士の大学教育が行われた金沢大学医療技術短期大学部に赴任され，更に藍野医療技術専門学校（現・藍野医療福祉専門学校）専任教員，そして石川県理学療法士会事務局長の要職を務められてきた．現職の大阪府済生会吹田病院に技師長として就職したのは1988年．大阪にあっても，府立看護大学医療技術短期大学，藍野医療福祉専門学校の非常勤講師，大阪府士会理事・社会局長として八面六臂の大活躍なのである．
あんてな
行政における理学療法の現状
著者： 田中康之
ページ範囲：P.350 - P.351
一言に行政といっても，理学療法士の関わる分野は保健・医療・福祉に分けることができる．また，対象も小児，成人，高齢者，そして身体障害，精神障害と幅広い．また都道府県，市町村等にも分けられる．例えば「市」といっても，財政や人口，所轄管内の医療機関の状況，そして何よりも行政の施策によって理学療法士の業務内容は大きく異なってくる．
しかし，どうも「行政」という言葉で一括りにされてしまっている感がある．病院理学療法士から「行政の理学療法士は何をしているのか分からない」という声が聞こえるのも当然と思われる．
リレーエッセー 先輩PTからのメッセージ
介護保険制度を見つめて
著者： 大河原和夫
ページ範囲：P.352 - P.352
私は理学療法士として市立病院に35年間勤め，今年定年退官して，今はデイケアで老人たちと楽しく過ごしています．完全失業率4.6％といわれるリストラ時代に，定年退職した先輩たちが，各方面からの要請により生き生きと地域で活躍している姿を拝見していますと，理学療法士という職業は素晴らしいと思います．しかし，後輩たちがその時を迎えたとき，果してこのような状況が継続しているか，今後の「協会丸」の進路によるものと考えられますので，奈良会長を船長に会員諸氏が一致団結して，諸問題を乗り切ってもらいたいと思っています．
今年5月にアジア地域で初めての第13回WCPT（世界理学療法連盟）学会が横浜パシフィコで開催されますが，会長を初め準備委員の皆さんには会員の1人として深く感謝すると共に，かならずや成功されますことを願っています．この機会に国際的なレベルで意見交換を行うことは，社会的・学術的にも日本の理学療法士にとって大きなメリットになると思われます．
入門講座 パソコンによる学術情報整理学・1
インターネットを利用した医学情報の収集
著者： 佐藤満
ページ範囲：P.353 - P.358
Ⅰ．身近になったインターネット
インターネットという言葉を耳にするようになったのは，ほんの4～5年前のことでした．それが今では新聞・テレビなどのメディアでインターネットという言葉が登場しない日は少ないくらいです．すべての小・中学校にインターネットを導入，あるいは住民票の移動などの手続をインターネットでできるサービスを検討といった話題も聞かれます．行政機関も積極的にインターネットの活用を考えているようです．この入門講座をご覧になっている方のなかにも，そろそろインターネットを始めてみようと考えている方もおられるでしょう．また，身近にインターネットを利用できる環境があるという方も増えてきたかと思われます．
インターネットは「情報の宝庫」といわれる一方で「騒がれるほど大したものではない」といった消極論や「無法地帯」といった危険性を指摘する言葉も耳にします．なにか，つかみどころのない印象を持つ方も少なくはないでしょう．
講座 高次神経機能障害のリハビリテーション・1
遂行機能障害
著者： 藤森美里 , 森悦朗
ページ範囲：P.359 - P.364
はじめに
人が効率よく行動するためには環境に即応しなければならない．目的をもって適切に行動し，状況に応じて行動内容を変更し，内的衝動の影響を受けないことが必要である．更に，計画を立て，現在進行している行動を見守り，計画からのずれを修正し，当初の目的に照らし合わせて行動の成果を検討し，必要な補正をする能力が要求される1)．これら一連の行動に必要とされるのが，遂行機能（executive function：実行機能，管理機能と訳されることもある）である．
遂行機能とは，目的の達成に必要な行動を成しとげるための能力であり，他の認知機能とは多くの点で異なっている．遂行機能が正常であれば，他の認知機能の障害をある程度代償し，独力で生産的な行動をすることができる．しかし遂行機能が障害されると，認知機能が保たれていても（つまり知識や技能の検査得点が高くても），セルフケアを自立したり，独力で仕事をしたり，正常な社会的関係を維持したりすることができなくなる．また，認知障害は特定の能力や機能に生じるのに対し，遂行機能障害はあらゆる行動に影響を与え，さまざまな課題を遂行する方略や行動の制御を直接的に障害してしまう．
本稿ではまず遂行機能の定義について，次いで遂行機能障害の症候学と神経心理学的検査について述べる，その後に症例を呈示し，最後に遂行機能障害とリハビリテーションの関わりについて触れる．
1ページ講座 理学療法評価のコツ・5
動作分析
著者： 北村啓
ページ範囲：P.365 - P.365
臨床においては，動作の特徴や状態を記述するだけの動作分析では不十分である．臨床における動作分析の目的は，患者さんの姿勢や動作の特徴を把握できることを前提としたうえで，更にその質的変化の可能性について手がかりを獲得すること，治療肢位・手技を導き出し効果判定に応用すること，再発や二次的障害を予防するための情報を得ることにある．ここでは，臨床上での動作分析の考え方の原則について述べていきたい．
新人理学療法士へのメッセージ
自分の道を信じて
著者： 簗部成美
ページ範囲：P.366 - P.367
春色日増しに濃く，吹く風も肌に心地よく感じられる季節になりました．新しく理学療法士になられた皆さん，国家試験合格おめでとうございます．私も「理学療法士」なることができてやっと一歳で，まだ何もわからず，手探りで仕事をしている状態です，ですから，皆さんにメッセージを贈るというよりも，これから私が頑張ろうということを書いていきたいと思います．そんななかで，皆さんに何かを伝えることができたら，また共感していただけたら幸いです．
プログレス
力学的平衡理論，力学的平衡訓練
著者： 福井勉
ページ範囲：P.368 - P.370
理学療法では障害を持つ人の運動機能から問題点を抽出するプロセスが最も重要であろう．何故かという疑問と，それはこの理由のためだといった自問自答を繰り返し，そして先輩達の良きアドバイスを受けながら臨床家として成長していく．成長の過程では，先輩のアドバイスに納得したり，あるいは納得できなかったりする．同時に自分の解釈に納得したと感じても，別のケースではその解釈では説明できない場合もある．ともかく，理学療法士として仕事をしているのだからどうして今そのような訓練をしているのか，自分なりに納得したいのは極めて自然の理であると思う．
「運動」というあまりにも深遠な課題に対して，謙虚に勉強していくとともに，臨床活動では知識だけでなく観察能力，更には「推論」が要求される．解釈をする上で論理の飛躍はなるべく避けたいと思うけれども，結果が伴わない場合や，あるいは論理の伴わない結果もある．これらの悩みをもつ理学療法士は多いのではないだろうか．そこであるパラダイムに乗ったり，降りたり，ああでもないこうでもないと悩んでしまう．
研究活動ではまだ臨床研究が少ない．私自身は「理学療法の臨床感のない，理学療法士の研究」をしている人を見ると，結局はその人の価値観に委ねられているのかと心配になるときがある．臨床なくして理学療法士があるはずはなく，理学療法もないはずと思うのだが……
Case Presentations
貧血による胎児仮死で低酸素脳症を引き起こした1症例
著者： 中筋八千代 , 寛山佳史
ページ範囲：P.371 - P.376
Ⅰはじめに
脳性麻痺の主な原因としては，周産期の胎児仮死，低出生体重等による低酸素脳症や脳血管障害が挙げられるが，稀に貧血1)によるものもあり，その報告は少ない．早期発見早期治療の臨床に携わっている筆者らにとっても，ここに紹介する症例は初めての経験であった．
乳幼児期は日々刻々変化するので，毎回の治療場面で分析・評価し，理学療法を実施することが基本である．また同時に，臨床経験を重ねると，初期評価時にある程度の予後予測が立てられるので，将来を見据えての理学療法を展開することが必要だと考える．そのためには，「臨床から学び，仮説をたてて治療し，検証する」ことが重要であるが，本症例の経験はそのことを再確認させてくれた．
ひろば
一主婦がPTデビューして思ったこと
著者： 桝田真理恵
ページ範囲：P.314 - P.314
子どももまあまあ大きくなったので，パートの仕事をすることにした．しかし，とんでもないところに足を突っ込んでしまった．
乳幼児健診に，発達相談，機能訓練事業に在宅訪問，老人ホーム入所者の機能訓練……どれもこれも，「生活」という現実が目の当たりあって，今，必要とされるから，逃げたくても逃げられない．
書評
―松井俊雄（著）［生き生きケア選書］老いのスケッチ―痴呆性老人とデイサービス―“関係障害”としての痴呆を描くケアエッセイ フリーアクセス
著者： 三好春樹
ページ範囲：P.324 - P.324
齢をとれば誰でも呆ける．目がうすくなるのと同じように物忘れをし，耳が遠くなるのと同じに尿道括約筋がゆるんでお漏らしをする．問題が生じるとしたら，そうした，老いという自然過程とうまく付き合っていけないことからではないか．近代社会が，そして核化した家族が．
また，呆け老人，時々引き起こす激しい問題行動は，そうした，物忘れをし，お漏らしをする自分に，当の自分自身が付き合えないという，“関係障害”によるのではあるまいか．これが私の現場から作り上げた痴呆論である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.378 - P.379
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.382 - P.382
第33巻5号の特集は，「学際的分野での理学療法士の研究活動」です．
理学療法の科学的基盤は，多くの学問領域と密接な関連を持ちつつ形作られています．これまで既存の医学生物学的領域の知識を応用することが多かった理学療法士も，自らが積極的に学問的な確立にも関わるようになってきました．この背景には大学・大学院での理学療法学専攻の開設や，科学的実証に基づく医療の推進など社会情勢とも無関係ではありません．また，学際領域としての理学療法を模索することは，理学療法固有の研究テーマを系統的に検討すことを押し進める原動力ともなります．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
