治療手段が見つかっていない進行性疾患へのリハビリテーションアプローチの基本的考えが,個々のADL機能を最大限維持することから,それらをも統合したQOLの向上・維持へと進みつつあるのは必然であろう.そこではチームを構成する職種すべてが患者の良質なQOLを目指して機能することが要求される.しかしながら,これは口で言うほど簡単ではない.障害は進行し,QOLの概念はあまりに幅広く,しかも個別的かつ抽象的だからである.そこで本特集では,代表的な進行性疾患を選び,多くの症例を経験し入院から在宅まで一貫したQOL向上に取り組んできたチームの理学療法士の目を通して,その包括的な取り組みおよび理学療法士の関わりを,より実践的かつより具体的にまとめていただいた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル33巻7号
1999年07月発行
雑誌目次
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
慢性関節リウマチ患者のQOL向上への視点
著者: 安岡郁彦
ページ範囲:P.465 - P.470
1.はじめに
慢性関節リウマチrheumatoid arthritis(RA)は進行性疾患のなかでも患者数の多い疾患の1つである.多発性(全身性)炎症性疾患であり,その経過は過半数の患者で寛解と再燃を繰り返す.炎症期にはほとんど例外なく痛みに苛まれ,発症初期から患者の受ける苦痛は大きい.病悩期間が10年程になると,関節破壊に伴う機能障害により手術を必要とすることが多くなり,日常生活で介助を要する場面も増えてくる.患者は妻として母としての重い責務をもつ女性に多く,治癒に導く治療法がないという点で,身体的にも精神的にも,患者に非常に大きな苦痛を強いることになる.本稿では,RA患者のQOL向上のために何ができるのか,何をすべきかについて考えてみたい.
在宅脊髄小脳変性症患者のQOL向上に向けて
著者: 小町利治 , 笠原良雄 , 出倉庸子 , 新美まや
ページ範囲:P.471 - P.478
1.はじめに
脊髄小脳変性症(spinocerebellar degeneration;SCD)とは,小脳性または脊髄性の運動失調を主症候とし,小脳や脊髄の神経核や伝導路に病変の首座をもつ原因不明の変性疾患の総称である1).一般に経過は緩徐であるが進行性で,病型によっては遺伝性に発現する.また,自律神経症候や錐体路症候,錐体外路症候を示す例もあるなど,臨床像は極めて多彩である.しかし,進行性で長期経過をたどることから療養者本人・家族にかかる負担は大きい.そのため,療養者・家族の生活の質(QOL)の向上は大きな課題といえる.
SCD患者のQOLをめぐっては幾つかの報告があるが2-11),今回,理学療法アプローチを述べるに当たり,質問紙によって得点化したQOLと,QOLに及ぼすと思われる種々の要因について,調査票を用いてアンケート調査を行った.本稿では,その結果と東京都立神経病院(以下,当院)での在宅診療の経験を踏まえて考察を加えることにする.
デュシェンヌ型筋ジストロフィー患者のQOL向上への取り組み―国立療養所岩木病院での実践
著者: 石川玲 , 塚本利昭 , 高橋真 , 山田誠治 , 宇野光人 , 工藤正美
ページ範囲:P.479 - P.484
1.はじめに
デュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne muscular dystrophy;DMD)は,筋ジストロフィー(筋ジス)のなかで患者数が最も多い1).DMDは遺伝性疾患であり,原因不明の骨格筋(心筋を含む)の萎縮・変性が不断に進展する2).1985年以降,病因に関する遺伝子レベルの研究はめざましく進歩している3)が,現在なお病因解明の途上であり,根本的な治療法は確立されていない. 本症では,処女歩行の遅れ,走るのが遅いなどの筋症状が乳幼児期から発現する.筋の構造的・機能的損失は児童期から思春期にかけて特に著しく,この間に患児は歩行や日常生活動作などの身体活動能力の殆どを失う.また,患児は自分の身体に裏切られる体験の連続と行動空間の狭小化などによって次第に自信を失い,自我が萎縮していくといわれている4).そのため,DMDのリハビリテーションでは,早期から運動機能と身体活動能力を可及的長期にわたって維持するように努め,心理的・社会的発達を促しながら,患者1人ひとりのQOL(quality of life)を高めることが肝要である.
本稿では,筆者らがこれまでに国立療養所岩木病院で行ってきた在宅および入院DMD患者に対するQOL向上の取り組みを紹介し,DMDのリハビリテーションにおける理学療法士の役割について述べる.なお,QOLは広範な概念であり,その構成要素も様々に報告されている5)が,ここでは,DMD患者と家族を支援する全ての取り組みをQOL向上の取り組みとして定義する.
緩徐進行型成人筋萎縮症患者のQOL向上への取り組み―K-W病患者との関わりを通じて
著者: 中田正司 , 宮村綾子
ページ範囲:P.485 - P.490
1.はじめに
平成7年12月,政府の関係19省で構成する障害者対策推進本部により決定された「障害者プランーノーマライゼーション7か年戦略1)」は,平成5年に策定された「障害者対策に関する新長期計画」を具体的に進めていくための重点施策実施計画と位置づけられている.その基本的考えは,ライフステージのすべての段階において全人間的復権を目指すリハビリテーションの理念と障害者が障害のない者と同等に生活し,活動する社会を目指すノーマライゼーションの理念を実現することにある.そのため7つの視点(表1)に基づき,施策の重点的な推進を図ることとした.
これらの視点からも伺えるように,我々理学療法士の業務は,地域リハビリテーション,Quality of Life(QOL)というキーワードから切り離しては考えられなくなってきている.
QOLとは,一般的に生活の質,人生の質,生命の質などと訳される概念である.しかし,神経筋疾患の多くは進行性であり,いまだ治療法が確立されていないため,患者は自身の機能・能力の低下と常に対峙せざるを得ない状況におかれている.神経筋疾患患者に関わる理学療法士は,QOLの向上を最終的な治療目標に据えて患者と接するものの,QOLの概念があまりにも幅広く,また個人の価値観や置かれている状況によりQOLのとらえ方が多様であるため,現実に目の前にある問題の解決に苦悩しながら,臨床場面を過ごしているのが現実ではないだろうか.
本稿では,Kugelberg-Welander(以下K-W病)の青年に対し,約10年間にわたる入院,在宅生活に理学療法士がどのように関わっていたかを報告するとともに,それらを振り返りながら,緩徐進行型成人筋萎縮性疾患患者のQOLについて述べることにする.
筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者のQOL向上への取り組み
著者: 川村博文 , 伊藤健一 , 山本昌樹 , 石田健司
ページ範囲:P.491 - P.495
1.はじめに
筋萎縮性側索硬化症(以下ALS)は,現状では病態の予後,自然経過は不良であり,病状の進行に伴い,全身の筋力が低下し,四肢・体幹の運動機能,移動能力,コミュニケーション機能,嚥下・呼吸能力が障害される.これらにより日常生活動作(以下ADL)の著しい低下,生活・生命の質(以下QOL)の著しい障害をきたしてしまい,最終的には生命の危機に晒されることとなる1,2).
ALS患者が高いレベルのQOLを獲得し,更に向上させつつ有意義な人生を過ごすことができるように支援することは至難なことではあるが,医療・福祉・保健が取り組むべき重要課題である.ALSの有効な治療法が未だ確立されていない現状では,ALS患者のQOLに関わる現実的な問題点として,入院・施設療養環境,在宅療養環境,患者・家族への支援体制,ALS情報ネットワークシステムなどの不備が挙げられる.
本稿では,当部で経験したALS患者のQOL向上への取り組みのなかで身体的・心理的アプローチを具体的に解説した.更に,筆者が関わってきた日本ALS協会,日本ALS協会高知県支部,高知県難病団体連絡協議会などの活動が果たす役割を述べて,今後のALS患者のQOL向上に関わる取り組みの方向性を模索したので報告したい.
とびら
PTとしての管理業務
著者: 川島敏生
ページ範囲:P.461 - P.461
私の勤務する病院は地域の中規模総合病院であり,リハビリテーション科は総員18名の総合承認施設である.約12年前,前任の上司が突然退職し,その3日前には考えもしなかった科の管理・運営が,経験浅い若僧の私に任されることになり現在に至っている.「とびら」の執筆を機会に,理学療法士として行う組織の管理・運営について,自分の反省を含めながら考えてみた.
理想的な管理・運営とは,人間関係が良好でスタッフがやる気を持ち,個人の能力を最大限に発揮できる職場を築き上げることと考える.その結果として,質が高く患者に納得してもらえる医療サービスを提供することであろう.しかし,現実は厳しく,ましてやにわか作りの管理者ではなかなかうまくいかず,ストレスで胃を荒らしたこともあった.特に,科としての要望が病院管理サイドに認められないとき,個人としての本音の意見より組織を考えた言動になってしまうとき,臨床の時間に多くの雑用もこなさなければならないときなど,「何で自分がこのような仕事をやらなくてはいけないのか」と悩むことも多かった.
入門講座 パソコンによる学術情報整理学・3
表計算ソフトによるデータ分析―Microsoft Excelを用いて
著者: 谷浩明
ページ範囲:P.496 - P.502
Ⅰ.はじめに
現在,パーソナル・コンピュータは,DTP,データベース,インターネットなど様々な形で私たちの生活のなかに浸透してきている.特にここ10年間でのハード,ソフトの進歩は,まだコンピュータがパーソナルと呼ばれるにはいささかマニアックであった時代を知る者にとっては,隔世の感がある.
こうした進化の歴史にあって,表計算ソフトは,ワープロ・ソフトとともに,パーソナル・コンピュータの標準化の早い時期から普及しているアプリケーションの1つである.
本稿は,初めてパーソナル・コンピュータと表計算ソフトを使って,データ分析をしたいと考えている初級者に実際の利用方法の一部を紹介するものである.なお,対象アプリケーションはMicrosoft社のExcel 97(以下Excel),OSはWindows 95/98を使用した.
雑誌レビュー
“Physical Therapy”1998年版まとめ
著者: 山野香
ページ範囲:P.503 - P.508
はじめに
1998年の“Physical Therapy”は全12冊に77編の論文が掲載されている.掲載論文の構成は表に示すとおりである.例年と比べて全体的にシンプルな構成となっている印象を受けるが,ふたを開けてみると例年どおり多彩なテーマであふれている.
1998年の特集のテーマは“腰痛”で,7,8月号に7編の特集論文が掲載されているほか,一般論文でも腰痛や脊柱に関するものが例年より更に多くなっている.そこでこれらも特集とあわせて紹介する.
また,その他の研究報告の要旨を分野別に紹介するほか,症例報告,Updateなど短編論文については主題のみ紹介する.
なお,文中の[ ]の( )内の数字は論文の掲載号を示し,それに続く数字は通巻のページを示す.
TREASURE HUNTING
新設病院ばかりを経験してきた開店男―荒木 茂氏(石川県リハビリテーションセンター)
著者: 編集室
ページ範囲:P.509 - P.509
新しいことに取り組むということは,未知の経験に挑戦するだけに,やり甲斐とともに一種の緊張感がついてまわるものだ.今月ご登場いただいた荒木茂氏はご自身“開店男”と称されるように,石川県立中央病院,小松市民病院,そして石川県リハビリテーションセンターの新設に関わり,リハビリテーション部門の開設,システムづくりに当たってこられた.当然“やり甲斐”に倍するご苦労は覚悟のうえなのだろうが,どうも頼まれると断れないお人柄なのか「よっしゃ」「よっしゃ」を連発して新設病院の土台づくりに汗を流されたそうだ.
プログレス
高齢者の感染予防対策―最近の進歩
著者: 渡辺修一郎
ページ範囲:P.510 - P.511
1.はじめに
衛生水準の向上や栄養状態の改善,予防接種の普及などにより感染症は減少してきた.しかし,社会環境の変化,特に人・物の移動の迅速化・国際化,高齢化,医療の高度化などに伴い,輸入感染症や日和見感染,様々の耐性菌,新興・再興感染症が問題となるなど,感染症はいまだ大きな脅威である.世界的にも感染症による死亡は総死亡の3分の1を占め,最大の健康問題の1つである1).この状況のもと,明治20年に施行された伝染病予防法にかわり,平成11年4月より「感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律」が施行されている2).
高齢者では,集団生活を営むハイリスク者を中心に,毎年インフルエンザにより大きな被害を受けている.筆者らの調査では,1996/1997シーズンには特別養護老人ホームの36%にインフルエンザ様疾患の発生をみている3).本稿では,インフルエンザを中心に,高齢期に問題となる感染症予防対策の最近の動向をとり上げる.
リレーエッセー 先輩PTからのメッセージ
専門職の目的,方向性をもって
著者: 野々垣嘉男
ページ範囲:P.512 - P.512
当院に36年間勤務して無事に定年退職.現在,名古屋柳城短大で教職につきながら,市町村の保健福祉指導等を行い,理学療法の役割を広めるよう頑張っています.
講座 高次神経機能障害のリハビリテーション・3
無視症候群
著者: 石合純夫
ページ範囲:P.513 - P.519
はじめに
無視症候群とは,病巣と対側の空間あるいは身体における出来事に対する認知,知覚,行動,運動の変化を指し,主に右半球損傷後に起こる1).無視症候群には,半側空間無視,消去現象,病態失認,運動無視,半側身体失認などが含まれる.このうち,半側空間無視の頻度が最も高い.半側空間無視が発症後1か月以上持続する場合には,リハビリテーションの阻害要因となることが多いので,重点的に解説したい.病態失認,運動無視,半側身体失認は,急性期中心にみられる症状である.消去現象は,症候学的には興味深いが,それ自体が問題となることは少ないので解説を省略する.
1ページ講座 理学療法評価のコツ・7
疼痛
著者: 鈴木重行
ページ範囲:P.520 - P.520
臨床あるいは研究でわれわれ理学療法士が疼痛を評価する目的は,①その時点での疼痛の程度を客観化するため,②経時的な変化による理学療法の効果を判定するため,③疼痛の原因を探るためなどである.しかし,臨床の現場では種々の要因により,疼痛の程度を客観化することはあまりされず,疼痛が「強い」「弱い」あるいは「増強した」「軽減した」と理学療法士が判断し,カルテに記載しているのが現状であろう.疼痛をより客観的に把握するには,既存の各評価法の特徴を理解して日常的に使用することと,疼痛の病態について考える習慣を身につける必要がある.
資料
第34回理学療法士・作業療法士国家試験問題(1999年3月5日実施) 模範解答と解説・Ⅰ―理学療法(1)
著者: 猪田邦雄 , 小林邦彦 , 辻井洋一郎 , 河村守雄 , 鈴木重行 , 木山喬博 , 講武芳英 , 河上敬介 , 肥田朋子 , 石田和人
ページ範囲:P.521 - P.529
問題1〔1〕
(解説)初回の座位訓練は自覚症状や反応の遅延,顔色,チアノーゼなどの徴候に注意し,まず段階的にギャッチアップさせることから始め,他動的に患者を起こして端座位をとらせる.
ひろば
伝える難しさ
著者: 仲井人士
ページ範囲:P.470 - P.470
皆さんは立場が変わることによって,なにか新しいことに気が付いたという経験はありませんか?
私は今春,とある養成校を卒業し,病床数149床の,その地域においては中核的存在をなす病院に就職しました.当院では複数の養成校から理学療法士を目指す学生の実習を受け持っています.私も昨年お世話になった一人ですが,実習生に対して最初に行われるのがオリエンテーションです.その内容には,院内の案内,物理療法の説明,訓練室内の機器の取り扱い方法などの説明があります.そして例年のごとく,今年も入職数日後には臨床実習が始まり,実習生がやってきたのです.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.530 - P.531
編集後記 フリーアクセス
著者: 高橋正明
ページ範囲:P.534 - P.534
WCPT'99国際会議が終わりました.これを書いている時点では参加者の数などの公式発表は出されていませんが,大盛会のうちに終了したことは間違いないと思います.日本のPTも力が付いたと感心しました.それ以上に,世界のPTの積極性には本当に驚かされました.日本のPT参加者から印象を聞きますと,学会がどうのというより,やはりおのれのぶつかった語学の壁の厚さが際だって印象に残ったようです.日本からは若いPTの参加が目に付きました.彼らの,語学力を克服して世界に進出しようとするチャレンジ精神に火をつけたという点では,これ以上ないほどの効果があったと思います.今後のPTを発展させる上で大変意義深く,学会長を始めとする組織運営関係者には大変な苦労があったと思いますが,心から敬意を表します.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
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57巻12号(2023年12月発行)
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57巻11号(2023年11月発行)
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57巻2号(2023年2月発行)
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56巻10号(2022年10月発行)
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56巻9号(2022年9月発行)
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56巻8号(2022年8月発行)
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56巻7号(2022年7月発行)
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52巻4号(2018年4月発行)
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52巻1号(2018年1月発行)
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51巻11号(2017年11月発行)
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51巻10号(2017年10月発行)
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51巻8号(2017年8月発行)
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51巻7号(2017年7月発行)
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51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
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51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望