理学療法ジャーナル34巻10号

2000年10月発行

講座 運動発達障害・4

運動発達障害に対する理学療法―在宅・訪問・通所の場合

著者： 工藤俊輔¹

所属機関： ¹秋田大学医療技術短期大学部理学療法学科

ページ範囲：P.735 - P.743

はじめに

　肢体不自由児通園施設は1963年，肢体不自由児（入所）施設に併設された通園部門として活動を開始し，1969年に制度化された．肢体不自由児施設の位置づけは医療機関であり，特に入所施設は整形外科を中心とした医療施設として発展してきた．一方，対象児が在宅であり年齢も低い通園施設は，育児援助や家庭生活への支援などを求められる場面が多く，必然的に福祉の色彩が強い施設として発展してきている．

　また一方で，障害のある子ども達への援助目標はノーマライゼーション理念の浸透とともに大きく変化し，療育には「機能障害の改善」だけでなく，「障害があるための育ちにくさの軽減」や「地域社会で豊かに生活できる人格の育成」が求められるようになっている．つまり，「歩ける」「話せる」という発達指標の向上だけでなく，「ソーシャルスキルや社会性，生きる意欲の育成」が目標となり，療育における育児援助や相談事務の重要性が認識され始めている．山川は¹⁾肢体不自由児通園施設の理学療法士は，①障害像の変化と障害の重度化への対応，②多様な障害内容やニーズの把握，③在宅生活を支援する地域リハビリテーションの導入，④ケアマネジメントの考え方の導入，⑤小児理学療法効果の評価基準の確立，を今後の課題として提言している．

　そこで，まず始めに療育の理念，発達障害の概念について触れ，特に在宅・訪問・通所の対象となる運動発達障害児が必要とする教育との連携を中心に述べることにする．