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理学療法現場においても，精神疾患を合併した片麻痺患者，身体運動能力の低下をきたした精神分裂病患者，自殺企図患者の理学療法が増えてきているが，患者と治療者との対人関係のあり方，自発性を引き出す方法など精神疾患に関する理学療法の体系的アプローチは十分とは言いがたい状況である．そこで，適切な精神面の評価や専門医との連携，理学療法を展開するうえで留意すべき点について，第一線で活躍している方々に解説をお願いした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル34巻6号
2000年06月発行
雑誌目次
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
精神疾患をもつ患者のリハビリテーション
著者： 伊藤良介
ページ範囲：P.377 - P.382
1．はじめに
精神疾患は決してまれな疾患ではなく，精神疾患と他の疾病が合併することも珍しくない．リハビリテーション（リハ）の場でも精神疾患と身体障害を合併する障害者をみることは多いが，リハはその治療効果が障害者本人の意志や意欲に依存する部分が大きいため，精神疾患をもつ身体障害者に対するリハは難しい問題を抱えることになる．ここでは，神奈川リハビリテーション病院での治療の進め方を紹介し，最近の実情を示し，このような障害者に対する一般的な対応を検討する．またこれは，リハ医の立場から精神疾患を合併する身体障害者のリハをいかに円滑に効果的に進めるか，との観点から経験的にまとめたものであり，精神疾患に対する考え方や治療環境の違いなどによって様々な方法論があり得ることをあらかじめお断りしておく．
精神疾患をもつ脳卒中片麻痺患者の理学療法
著者： 坂本周介
ページ範囲：P.383 - P.388
1．はじめに
精神疾患に対する狭義の意味での理学療法，運動療法は，現在のところ確立されたものはない．我々が精神科病棟で理学療法を行う場合は，主として身体的問題に関してであり，その対象には，内部障害，予防医学としての健康増進などが含まれる．広義の意味では，運動の効果として精神安定，攻撃性の発散，達成感の獲得など精神・心理的な面も含まれるが，精神科においてこのような効果を期待して運動を処方する場合は，理学療法というより運動という活動（activity）を利用した行動療法や精神療法の範疇に含まれるのではないかと考えられる．
理学療法士が精神面の効果を目的として運動処方に関わる場合は，精神・心理的状態を評価して個々の患者の状態に合わせて理学療法プログラムを立てる必要がある．一般に精神科病棟における理学療法士の業務は，精神疾患の合併症として身体障害が起こった場合の一次，二次障害の治療，廃用による二次障害の予防，あるいは長期入院による体力低下防止を目的とした健康増進など身体的アプローチが中心となる．
近年，精神科でも入院患者の高齢化が進み，特に長期入院を余儀なくされる慢性精神分裂病（以下，分裂病）患者等では，元来の精神疾患のほかに，内科疾患や加齢に伴う変形性関節症，病棟内での転倒による骨折など整形疾患の合併が多くみられるようになってきている．
そこで本稿では，精神疾患としては最も一般的であるが，多様な精神症状が出現する分裂病を中心に論を進め，そうした症状に対する理学療法としての対応，リスク等について，筆者の経験を踏まえて述べることにする．
自殺企図のあった患者の理学療法―分裂病患者を中心に
著者： 三木晃
ページ範囲：P.389 - P.394
1．はじめに
精神障害は決して特殊な病気ではない．このストレス社会において誰もがかかりうる可能性のある身近な病気である．分裂病の発病率だけみても，文明社会では100人に1人弱といわれており，職場，学校でのつまずき，家庭内での葛藤などのストレスが誘因となって起こる．その結果，自殺という不幸な事態を招くこともある．
ところが，こころの病気を専門的に扱う精神科に行きにくいことも事実である．「内科に通っています」とはいうが，「精神科に通っています」とはなかなかいえないものである．精神障害という言葉だけで誤解や偏見，いわれのない差別を受けたりもする．昨今のテレビや新聞の報道には，誤解を生むような批評，批判的報道が多い．精神障害は“こころの病気”であるという正しい知識と理解が必要である．
本稿では，まず，藍野病院リハビリテーション科理学療法部門の特徴を報告し，次に分裂病を中心に，心理状態の把握，能力障害の捉え方，対応の基本的態度，臨床での対応などについて触れる．
心因性運動障害をもつ患者の理学療法
著者： 横田一彦 , 海島麻衣
ページ範囲：P.395 - P.401
1．はじめに
理学療法では神経疾患や整形外科疾患などの器質的疾患とそれに由来する身体障害を治療の対象とすることが圧倒的に多いが，そのなかで心因性運動障害をもつ患者を担当することも皆無ではない．理学療法の対象となる主な心因性運動障害は，伝統的あるいは臨床診断では転換型ヒステリーである．また，身体疾患と心因性運動障害や解離型ヒステリーとの合併もまれではなく，理学療法士は対応に苦慮することも多い．
ヒステリーという言葉は，転換状態もしくは解離状態を主症状とする精神医学的障害に対して用いられてきた．主に健忘や人格的意識の変容などの精神症状を示すものを解離型ヒステリーとし，随意運動系や感覚系の症状を示すものを転換型ヒステリーとする分類が一般には行われている．
しかし，米国精神医学会のDSM-Ⅲ（diagnostic and statistical manual of mental disorders，third edition，1980）1)ではヒステリーという診断名は削除されている．これはヒステリーが語源として子宮（hysteria）が体内を迷走して生ずる女性の身体的苦痛であるという考えから発しているため女性特有の病態であるという偏見を生ずること，一般の日常会話にも登場するほど広まっているが学問的な概念からは異なった内容を意味していること，多種多様な病態を包含していることなどが理由とされている2)．
そして，解離型ヒステリーは解離性障害とされ，転換型ヒステリーは「身体表現性障害」のなかに「転換性障害」「身体化障害」「身体表現性疼痛障害」などに分割され，DSM-Ⅳ3)へと引き継がれている．また，WHOの国際疾病分類第10回修正（ICD-10）では転換症状は「F44解離性（転換性）障害」の下に解離症状とともにまとめられている4)．
冒頭で述べた転換型ヒステリー，解離型ヒステリーという二分法については，本来「解離」がヒステリー症状全般の機制として指摘されたことを考えると妥当でないという考えも強い5，6)．しかし，ここでは「心因性運動障害」という言葉を，DSM-Ⅳにおける身体表現性障害のなかの転換性障害，ICD-10における解離性（転換性）運動障害ととらえ，いわゆる転換型ヒステリーの身体症状と診断，および理学療法施行上の問題を有することのある解離型ヒステリーの症状の一部について述べ，理学療法を進めるうえでの留意点などを解説する．
精神疾患患者の体力増進への取り組み
著者： 三浦久実 , 武田秀和
ページ範囲：P.402 - P.407
1．はじめに
精神疾患患者における入院の長期化は，高齢化や身体合併症，あるいは身体運動能力の低下を招き，それが治療上の問題となったり，社会復帰を遅らせる原因の1つになっている1)．1993年に実施された日本精神病院協会の基礎調査によれば，入院患者の半数が5年以上，3分の1が10年を超える長期在院者であり，65歳以上の入院患者が28％を超えるに至っている2)．
このような状況から，精神疾患患者の身体運動能力の低下などに対して，予防と向上を目的としたスポーツを含む運動療法が見直されつつある．しかし，現在精神疾患患者に対する理学療法は，一般的には脊髄損傷や骨折などにより身体に何らかの機能障害がある場合に施行され，制度上，機能障害がない者に対しては実施されていない．
精神疾患に代表される精神分裂病患者（以下，分裂病患者）の慢性期の症状として，無為自閉や活動性の低下などの陰性症状が挙げられる．長期入院の分裂病患者にはこれらの精神症状を主体とする者が多く，身体運動能力の低下が避けられない事実であることは容易に推測される．
当院では，重篤な身体機能障害を有しない精神疾患患者に対しても，身体運動能力の低下の予防と向上を目的に運動療法を実施している．本稿は，今日までの経過から当院の取り組みを紹介し，運動療法における要点を述べる．
とびら
機能訓練事業はどこに行く
著者： 木之瀬淳子
ページ範囲：P.373 - P.373
私は，区役所において老人保健法の機能訓練事業や訪問事業に約8年携わってきた．
今，介護保険制度が始まって保健・福祉サービスは激変しようとしている．そんな渦のなかで老健法の機能訓練の今後について感じていることを書いてみる．
1ページ講座 診療記録・6
業務集計 その1
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.408 - P.408
1）はじめに
理学療法科の管理運営上，診療に関する集計は必ず必要になる．特に保険課の監査に必要な資料は診療報酬を得ている以上は当然の義務として整備しておかなければならない．しかし，理学療法科に専属の事務員がいない場合，理学療法士がデータの集計等の処理をしなければならない．理学療法士は事務処理の教育は受けていないことが多いので苦手な方が多いのではないだろうか．また，診療業務に忙しい中いわゆる雑用に時間を割かなければならない．理学療法科の管理者は部下にはわからない苦労をしているものである．
入門講座 クリティカルパス・2
クリティカルパスとリハビリテーション
著者： 石田暉
ページ範囲：P.409 - P.418
Ⅰ．はじめに
米国で1983年以来導入されている新しい医療制度である診断群類別包括支払い方式（Diagnosis Related Groups/Prospective Payment System；DRG・PPS）は，我が国でも日本版に形を変えて検討が行われているが，同時にそれと表裏一体であるクリティカルパス（Critical Pathway）も臨床各科，看護サイドなど様々な領域で試案が作成されている．
リハビリテーション（以下リハビリ）サイドでも，厚生省の診断群類別調査研究班（研究責任者：千野直一）の「DRGにおけるリハビリテーション医学からの検討」のなかで日本版リハビリクリティカルパスの試案が作成され，これを基にした研究が始まっている1)．筆者もこの研究班に参加し，各種疾患のクリティカルパス作成に携わり，様々な問題点に遭遇し，今後検討すべき幾つかの課題が認められた．本稿では，今後導入されるべき新しい医療制度のなかにあって，日本版のリハビリクリティカルパスのあるべき姿について提言を行う．
プログレス
心疾患の理学療法―最近の考え方
著者： 今井保
ページ範囲：P.419 - P.420
1．はじめに
平成8年4月からの健康保険の適応拡大により，心疾患に対するリハビリテーション（理学療法）の必要性も社会的に認められるようになったといえる．しかし，筆者の勤務する国立循環器病センターでは，心臓リハビリテーション（心リハ）部門で行われている心疾患患者の運動療法指導には理学療法士は関わっていない．その補完的役割として，心リハにエントリーできない症例に理学療法が行われているのが現状である．
こうした状況下ではあるが，心疾患患者に対する理学療法の依頼は年々増加傾向にあり，対象疾患や依頼内容も多様化しつつある．今回，心疾患に対する理学療法について，当センターにおける実際を紹介し，今後の方向性を検討してみた．
TREASURE HUNTING
大学院で学んだ研究姿勢と理想の教師像―久家直巳氏（東北文化学園専門学校理学療法科(現・東北文化学園大学リハビリテーション学科)）
著者： 編集室
ページ範囲：P.421 - P.421
最近，大学院に進学し，多くの分野で専門的な研究に取り組んでいる理学療法士が増えている．すでに完成年度を迎えて修士課程や博士課程を開設している大学もあれば，社会人入学を視野にいれた幅広い大学院課程の新設を検討している大学もあるやに聞くから，理学療法士の大学院進学熱はしばらく続くことだろう．
今月ご登場いただいた久家直巳氏が東北大学大学院医学系研究科障害科学専攻内部障害学分野修士課程に入学したのは平成6年，専門学校の教員を続けながら5年の歳月をかけて博士課程を修了された．二股をかけての研究活動だったわけで，ご苦労のほどが偲ばれるが，それだけ達成感も大きなものがあったに違いあるまい．
あんてな
第35回日本理学療法士協会全国研修会の企画
著者： 松永義博
ページ範囲：P.422 - P.424
来る21世紀は，本格的な少子・高齢社会を迎え，医療および福祉に対する需要が高度・多様化するとともに，医療・福祉制度の根本的な変革が推し進められ，医療・福祉の質や経済性が厳しく問われる時代になってきます．このような状況のもと，医療分野では近年，最新機器の開発や導入により的確な診断と科学的根拠に基づいた系統的な治療が展開されようとしています．また，福祉分野では，個々の専門性が活かされた包括的アプローチが構築されつつあり，それぞれの効果を打ち出すことが求められています．
理学療法分野においても，科学的な根拠に基づいた系統的な評価と治療を早期に確立し，その効果を広く社会に示していくことが必要であると考えます．そこで，今回のメインテーマを「理学療法における最新の評価と治療」とし，医療と福祉の2つの分野に主眼をおいた内容を企画いたしました．
講座 臨床にいかす動作分析・6
機器を用いた運動解析と動作分析―動作分析と表面筋電図を用いた運動解析の関連性
著者： 大工谷新一 , 西守隆 , 鈴木俊明
ページ範囲：P.425 - P.429
緒言
理学療法を行ううえでは，疼痛などの機能障害と関節に加わる力学的負荷の関係を理解することが重要である．関節に加わる力学的負荷には，曲げ，圧迫，牽引，回旋，剪断など1)があり，それらの負荷が骨や軟部組織に加わることで機能障害が生じる．治療者には，機能障害の発生原因を究明し，その原因に対して柔軟に対応する能力が必要であると考えられる2)．
機能障害の発生原因を正しく把握するためには，動作観察が必須である．動作観察によりアライメントが分析でき，関節に加わる力学的負荷を予測することが可能となる．そのため，臨床現場では，肉眼的に観察できるアライメントの変化に応じて，力学的負荷を予測したうえで理学療法内容を検討し，効果を検証していくことが重要である．このプロセスは，治療者の主観的な予測に基づいて実施した治療を，治療者が主観的に評価するというものである．換言すれば，「仮説を仮説で証明していく」過程であり，治療効果が治療者の分析能力に依存するものであるため，科学性の高い作業とはいい難い．
筆者らは，骨関節疾患，特に下肢におけるスポーツ障害の病態把握において，動作分析所見と動作時の表面筋電図学的所見を総合的に判断して，理学療法評価や治療効果の判定に応用することを試みている3)．表面筋電図の臨床応用では，記録や分析の方法を誤ると正確な理学療法評価が行えず，誤った理学療法の選択につながると考えられる．したがって，表面筋電図の臨床応用に際しては，筋電計や記録方法，解析方法に関する正しい知識を持つことが必要である．
本稿では，表面筋電図の分類，臨床応用に際しての注意点，表面筋電図解析から得られる情報について解説しながら，表面筋電図の臨床応用の実際について，変形性膝関節症患者を例に述べる．
新人理学療法士へのメッセージ
いつまでが，新人なのか
著者： 石橋晃仁
ページ範囲：P.430 - P.431
「新人」という枠でくくられるのは，いったいいつまでなのか．自分のたどってきたPTとしての12年間を振り返りつつ，思いつくままに述べていきたいと思います．
共に学び，成長するために…
著者： 長倉裕二
ページ範囲：P.432 - P.434
私も新人といわれる時期には，10年選手の先輩方のことを遠い存在に思っていました．PTになって17年目，いつの間にか時間だけが私を“ベテランPT”に仕立て上げているようです．新人PTへのメッセージというより，自分自身の反省を踏まえ自分に対する問いかけ，ぼやきのようなひとり言を綴らせて頂きます．
報告
胸部食道癌根治術後早期の咳嗽能力に与える胸部理学療法の影響―術式による差の検討
著者： 大谷真由美 , 大杉治司 , 小池達也
ページ範囲：P.435 - P.438
はじめに
胸部食道癌根治術では，開胸開腹に加え，頸・胸・腹部の徹底したリンパ節郭清による過大な手術侵襲のため，術後，呼吸機能障害をきたしやすい1)．更に，反回神経周囲の郭清に伴う同神経の麻痺や気道周囲の郭清により咳嗽不全に陥りやすく，これが術後合併症の一因とされている2)．
筆者らはこれまでに，咳嗽力の低下，無気肺，肺炎を予防する目的で実施された胸部理学療法（chest physical therapy；以下CPT）の効果について，呼吸機能の面から検討してきた1)．最近，胸腔鏡を用いた食道癌手術も行われるようになり，一般的には従来の開胸式手術に比して，侵襲は少ないと考えられている．しかし，呼吸機能面から両手術を比較した報告は存在しない．そこで，胸腔鏡下手術と開胸式手術において，CPTの効果に差が生じるか否かを検討した．
症例報告
Lowe症候群の理学療法経過
著者： 上杉雅之
ページ範囲：P.439 - P.441
はじめに
Lowe症候群（Lowe syndrome）は，1952年にLoweによって報告されたことから名づけられ，その主要病変部位が眼，中枢神経，腎に集中するところから，別名oculo-cerebro-renal症候群とも呼ばれる1)．臨床像としては，白内障および緑内障，筋緊張の低下，精神運動発達遅滞，尿細管障害などがみられる．
本邦では30数例しか報告されていない稀な疾患で2)あり，本論文ではLowe症候群の理学療法経過について報告する．
書評
―砂屋敷忠／吉川ひろみ／岡本珠代（編）―医療・保健専門職の倫理テキスト―悩める医療スタッフと学生のための事例集 フリーアクセス
著者： 中屋久長
ページ範囲：P.418 - P.418
「コ・メディカルの教育カリキュラムで何か足りないものがある」と思い続けて20数年が経過した．以前，本学院では「職場倫理管理」という授業科目を10年余り開講していたが，その後の指定規則の改定や過密になったカリキュラムの改善，また，この領域の「倫理」を専門とする教授者が得難いなどの事情により，何時の日か各学科の課程で概論や特論に包含されてしまった．本書はまさに切望していたテキストと思われる．
編者らは，医療・保健専門職は人々の心身の健康と機能の促進・回復を助けるという尊い使命を持ち，その職に就く準備として科学的知識と技術の修得と同時に，クライエントや同僚，その他の関係者との間に良い関係を築くための準備をすることが極めて大切である．より深い人間理解と医療倫理や生命倫理は生と死，病と癒しに直面した時の人の行為のあり方に影響する．現在の医療・保健はチームワークが主体となり，関係者の倫理確立の必要性が痛感されると強調している．
―(財)神奈川県体育協会（編）―スポーツ医科学ハンドブック フリーアクセス
著者： 雨宮輝也
ページ範囲：P.434 - P.434
スポーツ医科学に関係する本は数多く発刊されているが，本書のように財団法人神奈川県体育協会が編集するといった方法は大変珍しい．私には本書を刊行する「きっかけ」として思い当たることがあるので，そのことから触れてみたい．
日本体育協会は，47都道府県体育協会の協力のもと，組織内にスポーツ医・科学研究班を組織して，平成2年～4年に「国体選手の健康管理に関する研究」を，また平成5年～11年には「国体選手の医・科学サポートに関する研究」を継続して行っている．この研究は都道府県の国体選手に対するメディカルチェックの実施にとどまらず，選手強化のための体力，心理，栄養など，多方面から積極的にサポートしている事業である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.442 - P.443
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.446 - P.446
今ごろは，希望を胸に社会人となったフレッシュマンも臨床現場の第一線に配属され，患者や障害をもった人と向かい合いながら全力で理学療法業務に日夜奮闘しているころでしょう．
さて，今月号の特集は「精神疾患をもつ患者の理学療法」です．精神分裂病，躁うつ病などの精神疾患は決して稀な疾患ではありません．情報が溢れ，変化の激しい現代社会では，精神的なストレス要因が増大しており，不安や欲求不満などの重積によって社会生活の遂行が困難になり不適応状態に陥る可能性は誰にでもあります．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
