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人類は石務時代から種々の道具を造り生活の一部としてきた例え，健常者であれ，障害者であれ，もはや道具無しには生活できない動物である．
いわゆる「福祉機器」とは，患者・障害者のADLを高め，社会参加を拡大する一助として活用する機器である．この中には，介護機器を含むものもあるが，それらも総称して福祉機器と呼ばれている．当然ながら，福祉機器の活用は介護者を含む対象者の個々のニーズに的確に対応したものでなくてはならない．そのためには，福祉機器の適用基準を十分に考慮し，対象者の活動・社会参加に役立つものを提供することが求められる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル34巻7号
2000年07月発行
雑誌目次
特集 福祉機器の適用基準
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.449 - P.449
福祉用具の現状と適用技術
著者： 筒井澄栄 , 香川幸次郎
ページ範囲：P.451 - P.456
1．はじめに
近年，医療技術の進歩により救命率が向上し，後遺症としての障害を随伴する人々や高齢障害者が急増する傾向にある．それらの人々は障害があっても，住み慣れた地域社会のなかでの在宅生活を希望することが多くなっている．このような状況のなかで，障害者や高齢者の日常生活を支援する福祉用具が数多く開発されている．福祉用具は障害をもつ人々の在宅生活を可能にし，その継続をもたらすものとして期待されている．国や都道府県は，「身体機能の維持」や「自立の促進」を促すものとして福祉用具を位置づけ，その給付内容や給付事業の拡大を図ってきている．
福祉用具は，従来の身体の構造や機能を補うといった目的にとどまらず，在宅での自立生活の維持や生活の質（QOL）にも影響を与えるものと位置づけられ，開発や給付が行われている．その反面，福祉用具を導入したものの，使い勝手が悪い，役に立たないといった理由で使用を中止したという報告も数多くみられる．
福祉用具には，住環境そのものに手を加えなければ使用できない大掛かりなものから，多少の工夫で十分な効果が得られるものまで多種多様なものがある．身体機能を代替・補完する機能のみならず，介護負担の軽減に寄与するものとして大きな期待が寄せられている．同居世帯の減少，女性の就労の増加等があいまって，これまで在宅介護を担っていた家族の介護力は低下し，それと連動する形で福祉用具に対する需要は急速に拡大している．
そのような状況のもとで，利用者のニーズに即した福祉用具の活用システムを開発し，利用者や家族の生活支援に有効に機能する用具として明確に位置づけることがますます重要になっている．そこで本論では，福祉用具の基本的な考え方や問題点を整理し，利用者の立場に立った効果的な導入方法について私見を述べることとする．
歩行補助具の適用基準
著者： 吉村茂和 , 相馬正之
ページ範囲：P.457 - P.467
1．はじめに
人類は，立位・二足歩行（以下，歩行）を獲得したことにより，自由となった上肢を用いて生存に優位な道具を使うことができたのか，それとも上肢で道具を使用するようになったため立位・歩行が強要されたのか．どちらが先かは定かではないが，これらの機能や能力は人類の特徴の1つとなっている．
歩行は片側の下肢で体重を支持している間に他方の下肢を振り出して移動する二拍子の連続した動作である．歩行を可能とするためには，体重を支持する脚の存在，下肢関節の可動性，適度な下肢筋力および平衡機能など基本的な機能が要求される．しかも，立位・歩行となったため，身体の重心位置が高くなると同時に，支持基底面が狭小化し，動作によっては重心移動範囲が支持基底面を超えることもある．このような転倒の引き金にもなりうる不安定な姿勢を調整するために，複雑な動的姿勢制御機能も要求されている．
歩行に必要とされる機能や複雑な機構などに僅かでも異常が生じた場合，歩行障害が引き起こされる．歩行障害が存在しているにもかかわらず，上肢で杖などを使用することによってどうにか歩行ができれば，歩行を望むのは珍しいことではない．このように，自由となった上肢をあえて犠牲にしてまで歩行による移動手段を獲得することは，個人にとって日常生活の全ての面で重要であるばかりか，理学療法を含めたリハビリテーション部門の重要な目標の1つとなっている．
理学療法の臨床場面では，歩行障害のある患者に対して，歩行に必要な基本的な機能や複雑な機構を維持・強化するような治療が行われる．平行棒内外において立位保持，立ち上がり，一側下肢への体重負荷および歩行練習などが開始され，一時的な歩行練習の過程，あるいは永続的な歩行補助手段として杖などの歩行補助具を使用することになる．しかし，歩行の補助手段として歩行補助具が単独で使用されることは少なく，多くの場合，下肢の義肢装具と併用されている．
歩行補助具の明確な定義はないが，歩行障害のある者が歩行を確保する目的で身体の一部（多くは上肢）を歩行補助のために使用し，移動の際に身体の一部のごとくに身体と共に移動する自立支援型の道具（用具）と解釈できる．この解釈からすれば，歩行補助具には杖類，クラッチ類，歩行器（車）類などが含まれ，本稿でもこれらを歩行補助具として扱うことにする．手すり，平行棒なども非常に安全な歩行補助具といえるが，設置場所における歩行に限定され，身体と共に移動する自立支援型の道具という観点からすると，一部要件に欠けるため，歩行補助具には含めないことにする．また，健常者がファッション感覚で使用するステッキ（杖）類，視覚障害者が杖先で歩行路の安全を確認する盲人安全杖も歩行補助具には含めない．
本稿では，歩行補助具の分類と機能，歩行補助具と疾患（障害），歩行補助具使用に必要な条件などについて述べる．
車いすの適用基準
著者： 小嶋功
ページ範囲：P.468 - P.476
1．はじめに
福祉用具全般に関してその適用を考える時に留意しておかなければならない事項としては，①使用者自身の自立や生活拡大に結びつくもの，②介護者の介護量軽減を図れること，③様々な生活環境場面や住宅構造に応じた使用形態に対応できること，などがあげられる．
とりわけ車いすに求められる機能的要素としては，使用者の座位保持能力や移動（移乗）能力，更に住宅構造や生活機器と福祉用具機器関連，職業，余暇などとの使用形態に基づいた適切な選択が求められる．理学療法士は，ベッド上での端座位姿勢が保持できるようになると，座位保持はADL自立への基点と捉え，移動・食事・排泄・整容の早期自立はもとより，精神的活動，全身機能の改善や廃用症候群の予防などを目的に，車いす座位保持姿勢や操作指導を日常的に行っている．
市販されている各種車いすを個々の身体的・生活環境的な条件からの適用を図るためには，車いすの特性ならびに給付形態，使用側からみた車いす適用について熟知しておくことが肝要である．本稿では，車いすの適用基準を考える際に必要な事項について概説してみたい．
介護用ベッドの適用基準
著者： 丸田和夫
ページ範囲：P.477 - P.483
1．はじめに
介護用ベッドには様々な機能が求められてきているが，安易にそこを生活の場としてはならないと考えている．ベッドは本来寝るための道具であり，介護の容易さだけを考えてベッドを選択することは避けるべきであろう．寝具としてのベッドには，利用者本人の寝心地と起居動作の容易性という重要な役割がある．介護用ベッドを選択適合する際には，「人にやさしい」寝具として，ベッド本来の機能を正しく理解して検討してほしい．
そこで，本稿では人間生活工学を基にした理学療法学の視点から介護用ベッドの適用基準について筆者の考えを述べてみたい．
トイレ関連福祉機器の適用基準
著者： 藤井智 , 渡邉慎一
ページ範囲：P.484 - P.491
1．はじめに
排泄は人として必要不可欠な行為で，他の身の回り動作と比較しても実施頻度が高いため，介護負担の大きい行為である．排泄機能障害や運動機能障害によりトイレでの排泄が困難になり，やむを得ずおむつやポータブルトイレを利用していることも多いが，適切な福祉機器の利用や環境整備によってトイレでの排泄が可能になることも少なくない1)．
本稿では，我々の在宅サービスの経験をもとに，便器へのアプローチ，便器での座位姿勢，排泄後の清拭などの場面で活用される福祉機器とその適用について，トイレ以外での排泄方法や一般の設備機器も一部含めて記述する．なお，カテーテルやストマ用品，おむつなどについては他書を参照されたい．
とびら
多趣味でありたい
著者： 前田眞一
ページ範囲：P.447 - P.447
人間は少なくとも1つや2つは趣味を持っているのが一般的でしょう．また，無趣味という人は数少ないであろうと思われます．なぜなら，趣味には多種多様のとらえ方があると考えられるからです．それでは趣味とは何か？「広辞苑」によると，①感興をさそう状態．おもむき．あじわい．②ものごとのあじわいを感じとる力．美的な感覚のもち方．このみ．③専門家としてではなく，楽しみとしてする事柄．と記載されています．
そこで私は，趣味を大きく三種類に分けることができると考えています．1）動的なもの（健康増進のための各種身体運動など），2）静的なもの（芸術などの創作・鑑賞，読書，囲碁・将棋・マージャン・オセロなど），3）実益を兼ね備えたもの（ギャンブル性を除く，その他諸々），などです．私の場合は実益を兼ねたものが主流といえます．
プログレス
パソコンによるリハビリ業務支援システム
著者： 弓岡光徳
ページ範囲：P.492 - P.493
Ⅰ．はじめに
この「プログレス」欄は，医学・医療の新しい知見や動向を解説するページということらしいのですが，ここでは，いかに，素人がパソコン相手にリハビリ業務支援ソフト作りに奮戦したか，ということをお伝えしたいと思います．
1ページ講座 診療記録・7
業務集計 その2
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.494 - P.494
1）はじめに
今回は，業務集計をどのように活用するかについて述べてみたい．いくらデータを蓄積しても，何らかの形にまとめないと他者に情報として伝えることができない．また，データをいろいろな角度から扱えるような形式で蓄積しないと活用の範囲が広がらない．データ群のなかからいろいろな帳票が出力できることが望ましい．筆者の施設では専用のソフトを使って日報などの集計を行っている．どこの施設でも必要とされる業務集計は共通していると思われるが，統一した規格は今のところなく，それぞれの施設で工夫して行われている．
TREASURE HUNTING
地域のリハビリ発進基地をめざして―尾崎和洋氏（社会福祉法人聖風会千種川リハビリテーションセンター）
著者： 編集室
ページ範囲：P.495 - P.495
「縁は異なもの，味なもの」という格言は，男女の仲だけでなく人と職業との間にも当てはまりそうだ．尾崎和洋氏が理学療法士をめざして高知医療学院に入学したのは37歳，それまでは13年間，兵庫県の中学校で体育教師を務めていた．それが何故，理学療法士に？志望のきっかけが何とも面白いのである．
「公立病院に理学療法士が欲しいんだ．君は体育をしているのだから，リハビリのことはわかるだろう，やってみないか」とある日，町長から声を掛けられた．理学療法士の何たるかも知らないまま，大学病院の先生を紹介されて話を聞くと，これがまた何ともやり甲斐のある仕事，すっかりその気になってしまったそうだ．いつも困った時に行く「お寺」に出掛けて相談，「人助けだからやりなさい，学校にも合格しますよ」とのご託宣．奥さんからも「あんたが本気なら借金してでも行かしたる」と激励されたそうだ，町長も町長だな，という気がしないでもないが，奥さんの剛毅にもなかなかどうして感心させられたものだ．
あんてな
スポーツ理学療法の現在
著者： 片寄正樹
ページ範囲：P.496 - P.497
筆者がスポーツ医科学と関わりだしたのは15年前になる，膝前十字靱帯損傷再建術後の高校スキー選手との出合いであった．競技へ復帰したい一心でひたむきに努力する患者の日々の姿をみながら，スポーツ医科学の世界に足を踏み入れた．自分が提供できるプロフェッショナルサービスを追求するプロセスであった．この15年の月日で，理学療法士のスポーツ医科学領域での立場は大きく変容したように思う．冬季スポーツにおけるナショナルチームレベルの医学サポート体制においては理学療法士の関与がないケースを探すのが難しいほどである．ナショナルレベル，冬季スポーツに限ることなく，全国的に理学療法士によるスポーツ医科学領域での様々な活躍が始まっているのは周知のとおりであり，今後ますます広がりをみせていくものと考えられる．
筆者は昨年春までの約2年半カナダアルバータ大学リハビリテーション医学部に留学する機会を得て，カナダにおけるスポーツ理学療法学の教育，臨床，研究を体験し，そのシステムを検討する時間を得ることができた．カナダは米国の隣国であること，そして旧英国領であることから，米国，英国，オーストラリアでトレーニングを受けた理学療法士も少なくはなく，少々大袈裟にいえば世界各地のスポーツ理学療法に関する情報交換ができた．この経験は，日本のスポーツ理学療法の現状におりる流れを客観的に振り返り，日加格差，および日本と先進諸国との格差を認識し，その国際トレンドを眺める良い機会になった．
入門講座 クリティカルパス・3
実践例・1 心筋梗塞のクリティカルパス
著者： 山口悦子
ページ範囲：P.499 - P.507
1．はじめに
当院は循環器の専門病院であり，開院当初から常に循環器専門看護婦を育成する制度を構築する努力をしてきた，当院で取り組んでいるクリティカルパスは，DRGs/PPS導入を見越したものではない．看護の質を維持し，また向上させるにはどうしたらよいかといった看護業務の改善に取り組んできた経緯から必然的にクリティカルパスを導入するに至った．
講座 運動発達障害・1
運動発達とその障害―医学的視点から
著者： 北原佶
ページ範囲：P.509 - P.515
はじめに
運動発達については，いろいろな立場からの分析，解釈が可能である．多くの文献は，乳幼児期からの運動行動の変化を記載するなかで，運動発達の特徴を検討している．姿勢反射・反応の推移や姿勢保持機能の成熟，それらの背景となる中枢神経系の成熟については，既に多くの文献がある．また，運動発達障害の診断についても多くの教科書があるので，本稿では簡単に触れることにする．
本稿では，まず運動発達を捉えるうえでの「運動」と「発達」について記する．つぎに移動運動を例に運動発達の特徴を抽出する．また運動発達の機序を説明する1つとして，運動パターンの出現・消退を例に動的システム理論を検討する．そして最後に，運動発達障害の特徴とそれへの治療方法を述べることにする．
資料
第35回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2000年3月3日実施） 模範解答と解説・Ⅰ―理学療法（1）
著者： 高橋正明 , 沼田憲治 , 関屋曻 , 宮川哲夫 , 福井勉 , 柳澤美保子 , 金承革
ページ範囲：P.517 - P.525
ひろば
無視できない虫ゴム知識
著者： 北薗真治
ページ範囲：P.498 - P.498
1昨年，地方新聞の一面に，老人ホームの入所者が車椅子のプレーキ故障により転倒して死亡，遺族が市当局に抗議したという内容の記事を目にした．
車椅子のブレーキ故障は，医療・介護の現場でよく見かけるが，整備ができる人物は意外と少ない．新聞報道の事故も，整備方法を知らない，行えないために放置された結果という可能性は否めない．
書評
―鹿島晴雄／加藤元一郎／本田哲三（著）―認知リハビリテーション フリーアクセス
著者： 岩田誠
ページ範囲：P.507 - P.507
認知リハビリテーションという言葉は，最近になって用いはじめられてきた新しい言葉である．高次大脳機能障害に対するリハビリテーションのうち，失語症のリハビリテーションだけはある程度体系化され，方法論的にもしっかりした基盤の上に築かれていたが，失行，失認，注意障害，健忘などのその他の高次大脳機能障害に対するリハビリテーションについては，散発的な工夫は多々あったものの，ハッキリと体系化された方法論は提唱されてこなかった．
しかし，著者らが本書の中で紹介しているごとく，近年様々な疾患によって生じた高次大脳機能障害のリハビリテーションの需要が高まるにつれて，その方法論に対する科学的なアプローチが必要となり，その結果生まれてきた知識体系が認知リハビリテーションという言葉で呼ばれる分野である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.526 - P.527
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.530 - P.530
今月の特集は「福祉機器の適用基準」である．
理学療法・リハビリテーション医療・介護保険の領域において，患者・障害者・要介護者などのADLを高め，社会参加を拡大する一助として福祉機器を効率的に活用することは重要なことである．そのためには，対象者の個々のニーズを的確に把握して，それに準じた福祉機器を提供する必要がある．なかでも，高価な福祉機器が提供されても，十分に利用されずに埃りを被ったまま放置されていることがあるが，経済性という面からみればたいへん無駄なことであり，専門家として恥ずべきことである．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
