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チーム医療で業務と責任が分担され，これが重大な事故の一要因になっていること，カルテ開示やインフォームドコンセント，自己決定権といった患者の権利意識と知識が向上し，医療訴訟のみならずquality assuranceを高める要請が強いことなどを背景に，医療現場でもリスクマネジメントの制度化が急務となっている．すでに米国では確立された分野であって，学ぶべきものは極めて多いが，危機管理に疎いわが国では，まずは意識改革が優先されなくてはならない．理学療法もこれを避けて通ることは許されず，本特集はその状況を総合的に知ってもらうという教育的目的を第一に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル35巻10号
2001年10月発行
雑誌目次
特集 リスクマネジメント
「医療におけるリスクマネジメント」とは何か
著者： 鮎澤純子
ページ範囲：P.689 - P.696
はじめに
「さて今，日本の医療の現場で，事故防止に焦点を当てたリスクマネジメントという取り組みが進んでいることをご存じでしょうか？」……という少々失礼な書き出しで始めさせていただくのは，医療の現場の事故防止やリスクマネジメントの取り組みのなかで，理学療法の領域に携わる皆さんの参加が今ひとつ見えてこない気がするからなのです．だからこそ，医師でもなく，看護職でもなく，薬剤師でもなく，理学療法の領域の皆さんに読んでいただける本誌でのこの特集を大変嬉しく思っています．
本稿を始めるに当たり，お願いが3つあります．
お願い1：「理学療法の領域の事故防止にしっかり取り組んで下さい．」
理学療法の領域には理学療法の領域独自の視点からの事故防止のノウハウが必要です．また，その領域と実践の場が今どんどん広がっていることを心して下さい．例えば，実践の場を地域リハビリテーションへ，そして病院といった医療機関から福祉施設へ，そして在宅へと広げているのであれば，その新しい領域，新しい実践の場での事故防止に注意していただきたいのです．
お願い2：「リスクマネジメントにもしっかり取り組んで下さい．」
事故防止はもちろんですが，事故発生時の対応，またその後の紛争・訴訟の防止と対応も大変重要です．「それでも事故は起きる」のであれば，なおさら，その後のことについてもしっかり取り組む必要があるはずです．
お願い3：「そして理学療法の領域にとどまらず，それぞれの病院や施設で起きている医療事故の防止やリスクマネジメントに是非参加して下さい．」
「うちの組織でも何かやっているみたいだけれど……」なんて醒めていないで下さい．理学療法の領域のノウハウには医療事故の防止に参考になるものがたくさんあるはずなのです．特に転倒・転落については，理学療法の領域の経験を是非病院全体に活かしていただきたいと思うのです．そして，理学療法の領域からの新鮮な視点で，事故防止に向けて，環境やシステムの見直し，組織の見直しに参加していただきたいのです．
お願い1，お願い2に関わる「理学療法の領域」の視点からの報告が本稿のあとに続きます．何より貴重な教育現場，そして実践の現場からの報告の理解のために，また「お願い3」の組織の取り組みへの参加に向けて，本稿では「医療におけるリスクマネジメント」とは何かを整理することにします．
リスクマネジメント教育をどのように進めるか
著者： 岩月宏泰
ページ範囲：P.697 - P.705
はじめに
近年，自治体病院，大学病院など高度な医療サービスを提供する施設での医療事故が相次いで報告されている．急に事故が多発したようにみえるが，今までにも類似事故は発生しており，メディアに取り上げられる機会が最近増しただけという見方が大勢を占める．それにともない，医療，保健，福祉のヘルスケア領域では事故予防のための組織的な取り組みとして，職員対象の「危機管理」や「リスクマネジメント」と銘打った研修や事故予防対策委員会の設置が急がれるようになった．また，リスクマネジャーの新たな配置や危機管理マニュアルが編纂されるなどして，一時的に職員のリスクに対する感性が高まったと考えられる．
ところで，昨年報道された雪印乳業の「乳製品による食中毒事件」や三菱自動車工業の「リコール隠し」など大企業の一連の不祥事では，自社の経営危機に直面していながら社内の情報をほとんど把握していない意思決定者の姿勢に疑問を抱いた読者が多かったことと思う．また，多くの企業はこれらの事件を報道された企業に存在する文化による特別なものであり，「他山の石」としてとらえたのではないだろうか．
これらの事件を通して，メディアは大企業といえども危機管理意識が希薄であることを知らしめ，意思決定者はリスク情報を収集するシステムを構築すること，およびリスクに対処する基本的方針を持つ重要性を指摘した．しかし，相変わらず新聞，テレビなどの各メディアでは企業の不祥事が報道され，企業の隠蔽体質やリスクに取り組む姿勢は余り改善されていないことを推測させる．
このようにリスクに対するマネジメントの構築は日本の病院・施設を含む全企業に早急に普及させる必要のある課題といえるが，まず「危機管理」として訳されるリスクマネジメントおよびクライシスマネジメントの概念を整理してみよう．リスクマネジメントとクライシスマネジメントも経営管理の手法であり，これまでにも論者によって様々に定義されてきた．それらのうち，リスクを「起こり得る結果の変動」，クライシスを「異常損失の原因となりうる，差し迫った，または発生しつつある危険」と捉えた武井1)の定義を以下に紹介する．
リスクマネジメントとは「組織の目標に沿って，リスクおよび不確実性のもたらす悪影響をリスクの確認・測定・処理技術の選択・実施・統制の過程を通じ，極小のコストで極小化するマネジメントにおける経営の安定化または保全機能である．」リスクマネジメントは単なる事故防止活動のみを指すわけではない．クライシスマネジメントとは「いかなる危機にさらされても組織が生き残り，被害を極小化するために，危機を予測し，対応策をリスクコントロール中心に計画し，組織し，指導（指揮・命令）し，調整し，統制する過程である．」
図1（次ページ）に両者の関係を示したが，リスクマネジメントの目的には，損失発生前，発生中，発生後に分けられ，損失発生前には①経済的目標，②不安の軽減③外部から付与された責任を果たす，④社会的責任の遂行が考えられている．また，損失発生後の目的として，⑥企業の存続，⑦事業の継続，⑧収益の安定，⑨成長の持続，⑩社会的責任の遂行が挙げられる．
一方，クライシスマネジメントの目的はリスクマネジメントの目的の10種に寄与することといえる．つまり，彼はクライシスマネジメントとはリスクマネジメントのなかにおける緊急事態対応の過程と位置づけており，損失制御としての役割を持つ技術の1つとも考えている．このように，クライシスマネジメントとリスクマネジメントには基本的な違いがあるが，情報社会において病院，企業などの組織を存続させるためには両者を併せて体系的，組織的，継続的に実行することが必要不可欠である．
更に，意思決定者がリーダーシップを発揮して全職員に潜在的なリスクも経営そのものを脅かす危機へと容易に移行する可能性を帯びていることを周知させる必要がある．そこで次項では，リスクマネジメントおよびクライシスマネジメントの各理論を理学療法教育にどのように取り入れるかを検討するために，これまでの「危機」に対する姿勢を民俗学的視点および企業，病院・施設のこれまでの組織行動から考察する．
当院理学療法部門におけるリスクマネジメント（1）
著者： 渡辺京子
ページ範囲：P.706 - P.710
院内リスク委員会発足
1999年に発生した大学病院患者取り違え事故を契機に医療事故に対する管理システムの問題が社会的に注目され，当院でも様々な取り組みが実践されてきた．リハビリテーション（以下リハ）医療においてはハイレベルなリスクは少ないものの，高齢患者の増加による医療モデルの変化，病院の大型化による機能分化，多職種間の業務分担や協業の拡大による情報伝達・確認システムの複雑化，患者の知る権利拡大の機運など，我々を取り巻く医療環境は厳しくなっている．また，脳血管障害など急性発症に対する早期理学療法の増加や，歩行練習中の転倒や状態の急変など事故発生時の対応や予防などリスクマネジメントの重要性はますます高まってきている．
リスクマネジメントは事故・紛争・訴訟の防止活動だけでなく，「起きてはならないことを起こさない」ために取り組むシステムとして存在しなければならない．リスクの評価・分析・対応というプロセスを通してまず医療の質を確保し，病院組織を損失から守るためには，①情報収集とその共有により些細なミス（エラー）を見逃さずにマイナス情報を収集ないし吸い上げるツールを持つこと，②収集した情報をもとに過去に生じた事故事例を検討，そこから予防策を学んで同じ過ちを繰り返さないこと（再発防止の徹底），③誰が事故を起こしたかではなく，何が事故を招いたかを労務管理，人事管理，薬品管理など病院全体のシステム管理のあり方を検討し改善を図ること，④事故事例をもとに事例検討会等を開催して職員教育を徹底することなどが大切である．
当院理学療法部門におけるリスクマネジメント（2）
著者： 谷内幸喜
ページ範囲：P.711 - P.714
はじめに
「医療事故」という言葉が，ここ数年ニュース・新聞などのマスコミからしばしば聞かれるようになってきた．このことは最近，医療事故が多発していることを意味するのだろうか？おそらく医療現場に身を置く者なら，誰しもそのようには思っていないだろう．
医療事故そのものは，医学がこの世に誕生して以来，大かれ少なかれ常に存在していたものと推測される．それが最近になって目立ってきたとしたら，これまで医療現場（病院）の特殊な権威主義的組織構造がそれらを隠蔽してきたといえないだろうか．
日本経済の構造的破綻を背景に，近年，一貫して医療費抑制政策がとられ，医療の抜本的改革を求める声が大きくなっている．病院組織もその流れを回避することはできず，競争社会のなかに組み入れられ，従来型の権威主義的組織は崩壊しつつある．こうした状況の下で，医療現場でも「サービス」という言葉がようやく定着しはじめ，接遇，環境整備，事故対策といったことに組織的に取り組むようになってきている．
当院においても，地域住民を視野に入れながら日本の社会保障の一翼を担うべく，ここ数年，医療の質を向上させ，それを全国に発信していける施設づくりを目標に院内各部署でシステムづくりに努めている（図1，次ページ）．そして共通理念の下で進むべき方向性や目標を定め，国際標準化機構（ISO）9001を取得した．
本稿では，その一部である当院のリスクマネジメントシステムを紹介する．
当院理学療法部門におけるリスクマネジメント（3）
著者： 花岡利安 , 栗原かおる , 日向康子 , 小林恒夫 , 臼井健二 , 金井彬
ページ範囲：P.715 - P.719
はじめに
リハビリテーション医療の領域においてリスクマネジメントという概念は1960年代，理学療法士・作業療法士法が制定された当時から存在していた．しかし，その多くは脳卒中を中心とした対象疾患に対するリスクマネジメントであり，システムとしての論議はここ数年のことである．
当院がリスクマネジメントシステムの構築に向けて具体的に活動を開始したのは，日本医療機能評価機構の「病院機能評価」（1996年運用調査，1999年本調査）の受審が直接の動機である．リハビリテーション科においても，アクシデントレポートやその処理システムは存在していたが，同評価機構から事故予防システムに関する不備の指摘を受け，具体的検討を開始した．
当院理学療法部門におけるリスクマネジメント（4）
著者： 藤谷尚子
ページ範囲：P.720 - P.723
はじめに
平成11年1月におきた患者を取り違えるという重大な事件をはじめ，これまでの医療事故の反省の上に立って，横浜市大は医療安全管理の徹底に努め，附属の2病院における医療安全対策の見直しと改革に真剣に取り組んできた．
第三者機関である医療安全委員会の設置をはじめ，安全管理マニュアルの見直し，医療事故報告システムの確立，安全対策委員会，安全管理室の設置，各部門リスクマネジャーの設置，医療事故公表基準の策定，倫理委員会の設置など多くの制度改革がなされ，また講演会開催など，職員に対する安全管理教育にも力が注がれている．
安全対策の推進を図るために設置された安全管理対策委員会の下部組織として各部署にリスクマネジャーが置かれており，当リハビリテーション部では，筆者が現在その任務に当たっている．
そこで今回，PT部門におけるリスクマネジメントについて主に組織的な観点から述べる．
とびら
飽和状態にしないためにも
著者： 林秀俊
ページ範囲：P.685 - P.685
今日の医療において，EBM（Evidence-Based Medicine）の重要性が広く認識されている．理学療法の分野でも同様である．
PT協会は平成11年度より「理学療法の効果に関するプロジェクト」を立ち上げ平成15年には最終報告を行うとしているし，私が所属する福岡県士会も平成13年，14年度は「科学的根拠に基づいた理学療法」というテーマで学術活動を行っていこうと決め，各種研修会，専門領域研究部会などでもそのテーマに沿った企画で動こうとしている．
入門講座 映像情報の活用法・4
映像をパソコンに取り込んで活用する（1）
著者： 夏目健文
ページ範囲：P.725 - P.731
1．はじめに
今回より2回に分けて，映像をパーソナルコンピュータ（以下パソコン）に取り込んで活用する実例を取り上げる．
本稿では，筆者が普段行っている編集作業の流れに沿って，映像をパソコンで処理する方法，必要なソフトウエア（以下ソフト）とその利用法，そして映像を活用するうえでの大切な視点について述べる．
Treasure Hunting
年をとってもロック爺でいたい―谷 浩明氏（国際医療福祉大学保健学部理学療法学科）
著者： 編集室
ページ範囲：P.733 - P.733
今月の本欄にご登場していただいた谷浩明氏の音楽好きはつとに有名，今でもバンド活動を続けていて，元同級生や後輩から呆れられているほど．ご自身，音楽が「生活の一部」といっても違和感が無くなったと仰るように，音楽への入れ込み様はどうも尋常ではないようだ．継続することや挑戦することに意味があると教えてくれたのも音楽，無駄を排除して近道を探したい誘惑にかられた時に自分を保っていられたのも音楽のおかげ，そして年をとってからもロック爺でいられれば幸せというほどなのである．
あんてな
テレヘルスによる理学療法指導―別海町との経験から
著者： 石川朗 , 仙石泰仁 , 大柳俊夫 , 神智恵美
ページ範囲：P.734 - P.735
概要
医療・保健・介護の分野では，その業務の適切な遂行のために，患者情報はもちろんのこと医学・心理学・福祉学などに関わる知識の集積と，関係者間の情報共有が重要である．北海道は広大な大地を有するが故の地域間での様々な格差が生じており，医療従事者や様々な研究機関なども都市部に集中している状況もその1つである．このため，1人の患者に関わる専門職数などの違いによるサービス内容の質的な地域間格差が生じ，また，専門職の質的な向上を図るために必要不可欠な卒後教育や情報提供，診療支援システムを構築することが都市圏以外では難しい状況にある．
更に，このような地域の特質以外にも，介護保険に関わる業務であるケアプランの策定に際して必要となる専門職間の綿密な討議が，実際には一堂に会する機会が持てず十分な討議をする時間が取れなかったり，ケアマネージャが多大なる労力を払い関係機関との連絡を行う現状も，実運用1年を経過して指摘されている．
我々はこのような保健医療従事者に対する情報共有，協調作業，教育支援などを促進する目的で，高度情報通信技術を利用して様々な実験的な取り組みを行っている．本稿では，その概略を紹介するとともに，その意義や将来的展望について報告する．
1ページ講座 介護保険のポイント・10
介護サービス計画
著者： 香川幸次郎
ページ範囲：P.736 - P.736
介護保険の目的は，要介護高齢者等がその能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう支援することにある．そのためには，サービスの提供自体を主眼とした考え方から，利用者のニーズに基づいたサービスの提供や利用者の選択が保障されなければならない．介護保険制度ではこうした考え方のもと，ケアマネジメントを導入し，介護サービス計画に基づいたサービスの提供が義務づけられている．ケアマネジメントの定義は諸家によって異なっているが，竹内は「自立とQOL（本人と家族）を目指して，そのためにニーズをしっかりととらえてサービスを行う総合的援助である」と述べている．
ケアマネジメントの過程には，アセスメント，計画の立案，サービスの実施，そしてモニタリングが含まれ，以下のような手順が示されている．①要介護高齢者等から居宅介護支援事業所に居宅サービス計画の作成依頼がなされる．②事業所に勤務する介護支援専門員（ケアマネジャー）が利用者の自宅等を訪問し，心身の状況，サービス利用の希望を聞き取り，課題分析（アセスメント）を行い，問題点の抽出や解決すべき課題を把握する．③次にケアマネジャーが立案した介護サービス計画原案をもとに，サービス提供者や利用者ならびに家族の参加を得てケース担当者会議（ケースカンファレンス）を開催し，問題点や課題および計画原案についての意見交換が行われ，原案の修正等が行われる．④次いでサービス提供者との具体的な実施の調整が行われ，利用者の承認を得てサービス計画が決定される．⑤そして，サービス計画に基づいて訪問介護等の具体的なサービスが提供され，⑥その後サービスの継続的な把握（モニタリング）が実施されるとともに，課題や問題点が解決されたかどうかの再評価が行われ，必要に応じて計画の見直しがなされる．こうした一連の手順が示されているが，③のケースカンファレンスの開催は進んでいないのが現状である．
講座 「まち」をつくる側からの提言・4
自動車による郊外の移動
著者： 山田稔 , 秋山哲男
ページ範囲：P.737 - P.742
1．はじめに
我が国では，これまでの交通政策の大部分が道路整備であった．特に戦後の急速な自家用車の普及に伴い，それに対応すべく，安全で渋滞のない自動車交通の環境の整備が目指されてきた．
1970年代の後半から，交通事故や幹線道路沿道の生活環境の問題がクローズアップされ，また新規道路用地の確保が困難になってくるに伴って，ただ漫然と自動車の増大に対して道路整備で対応するのではなく，各種の交通手段を組み合わせた総合的な交通体系整備の重要性が指摘されるようになった．
しかし，その一方で，都市への人口の集中と，都市周辺部の比較的地価が安価な場所への住宅立地がいまだに続いている．そのため，ごく一部の大都市や，都市の中心地区を除く多くのところで，公共交通の整備や運営の困難，交通サービス水準の低下，自家用車への一層の依存といった悪環環が繰り返されてきている．
自宅最寄りバス停でのバスの頻度が低いといったような，公共交通サービスの低下に対しては，例えば買い物などの外出頻度を抑えたり，徒歩圏域で用を済ませるといったような，生活そのものを妥協している人も少なくはない．更に，公共交通が存在しないケースも多く存在する．その場合には，生活に必要な交通を行うためには，自らが運転できる車を保有しているか，あるいは家族に送迎してもらうことが必要になってくる．しかし，家族に送迎してもらうこともなかなか容易なことではない．
ここで特に留意すべきことは，低所得者，高齢者，また特定の種類の障害を持つ人たちにとって，経済的あるいは身体的制約から，自ら車を運転することが困難な場合が多いという点である．すなわち，公共交通サービスの不十分さがもたらす問題が，社会のなかの特定の人たちに大きく降りかかってくるという特徴があることである．
本稿ではまず，このような自家用車に依存せざるを得ない現状について触れたうえで，今後に考えられる個別交通のあり方について述べる．
症例報告
大腿切断者に対するC-LEG膝継手の使用経験―インテリジェント膝継手とのエネルギー消費の比較
著者： 山田英司 , 田中聡 , 江村武敏 , 竹内豊計 , 関川伸哉 , 宮本賢作 , 辻伸太郎 , 森諭史
ページ範囲：P.743 - P.746
はじめに
下肢切断者にとって，義足は日々の生活のなかで欠かすことのできない身体の一部であり，日常生活をいかに快適に過ごすかは，義足の性能に委ねられているといっても過言ではなく，特に大腿義足においては膝継手の機能が歩行能力を著しく左右する1)．
今回我々は，インテリジェント膝継手（ナブコ社製N1-C111，以下インテリジェント）を経て，C-LEG膝継手（Otto Bock社製，以下C-LEG）を導入した大腿切断者の理学療法を経験した．その結果，義足使用者の歩行能力の向上と高い満足度を得ることができた．そこで，C-LEGを導入した経緯を報告するとともに，本症例における両義足装着時のエネルギー消費について検討したので報告する．
資料
第36回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2001年3月2日実施） 模範解答と解説・Ⅳ―理学療法・作業療法共通問題（1）
著者： 乾公美 , 武田秀勝 , 乗安整而 , 宮本重範 , 橋本伸也 , 吉尾雅春 , 田中敏明 , 小塚直樹 , 青木光広 , 石川朗 , 高柳清美 , 片寄正樹 , 小島悟
ページ範囲：P.747 - P.752
雑誌レビュー
“Physiotherapy Canada”（2000年版）まとめ
著者： 前島洋 , 堤恵理子 , 田中幸子 , 金村尚彦 , 吉村理
ページ範囲：P.753 - P.757
“Physiotherapy Canada”はカナダ理学療法士協会発行の機関誌である．年4回発行され，各号に8，9編の論文が掲載されている．掲載論文は主に理学療法の臨床，教育に関する原著論文および総説的論文より構成されている．今回，誌面の関係で全論文のレビューは難しかったが，各号ごとに原著論文を中心に可能な限り多くの論文を詳細に紹介した．紹介した論文以外にも，北米における理学療法を取り巻く動向を体感できる報告も多く，ご一読をお勧めしたい．
プログレス
PNFによる集中的運動療法の機能回復効果
著者： 弓場裕之 , 白浜幸高 , 二俣麻里子 , 川平和美
ページ範囲：P.758 - P.761
はじめに
近年のニューロサイエンスの発展によって，残存神経組織の機能変化や軸索，樹状突起の伸長，シナプス結合性の強化等による脳の可塑性が麻痺の回復に重要な役割を演じていることが知られるようになってきている1-5)．しかし，理学療法手技の1つであるファシリテーション手技はその神経生理学的根拠に基づいて発展しているにもかかわらず，そこでは伝統的な健側強化運動が依然として支持されているのも事実である．その理由として，客観的データの不足，特に片麻痺に対する治療効果の具体的なデータがほとんど無く，基本動作と結びつけた報告が大半で，従来の健側強化運動と比較してあまり差異がない6-9)という評価しかなされていないことが挙げられる．
今回我々は，従来の伝統的運動療法を入院時より継続しながら，麻痺側下肢の随意性を高めるためにPNFに基づいた集中的分離促通運動（以下，集中的運動療法）を2週間ずつ2回追加併用し，より高い随意性の獲得と筋力の向上を認めた．この誌面を借りて若干の修正を加えた集中的運動療法の内容とその効果について報告する．
初めての学会発表
日常臨床にいかしたい学会発表経験
著者： 廣澤隆行
ページ範囲：P.762 - P.763
2001年5月24，25，26日の3日間にわたって，第36回日本理学療法学術大会が「平和都市」広島の地で開催されました．
本大会では「21世紀の理学療法―臨床・教育・研究の展望―」をメインテーマヒして，口述発表317題，ビデオ発表8題，ポスター発表525題，発表演題総数850題と昨年の鹿児島学会より更に大きなものとなり，今後の理学療法の行方について活発な討論が行われました．また，本大会より「日本理学療法士学会」から「日本理学療法学術大会」と名称も一新され，21世紀に向け新しいスタートを切ることになりました．
そこで今回，本大会での私の発表体験と発表に至るまでの経過を振り返ってみたいと思います．
学会印象記 第35回日本作業療法学会
作業療法技術の科学的展開をめざす
著者： 灰田信英
ページ範囲：P.764 - P.765
第35回日本作業療法学会が6月21日から23日の3日間にわたり，金沢市文化ホールを主会場に金沢市内4施設で開催された．学会は生田宗博（金沢大学医学部）学会長のもと，約2,500名の参加者が集った．私はこの学会に参加する機会を得ましたので，以下にその概要と印象を報告する．
ひろば
新人の立場から実習生を見て感じたこと
著者： 西尾奈美
ページ範囲：P.731 - P.731
私はこの春，無事国家試験に合格し，晴れて理学療法士になることができた．思えば養成校に入学してからの3年間，この時をどれほど待ち望んでいたことか．実際理学療法士として働いてみてはや半年が経過したが，学生の時に思い描いていた理学療法士には程遠いのが現状である．
そんななか，私の勤めている施設にも6月から学生さんが実習に来ている．ついこの間まで学生であったのに，今では学生さんから“先生”と呼ばれる立場になってしまった．しかも，その学生さんは私より年上なのだ．私は高校卒業後すぐ養成校に入ったので，私より年上という学生もよくいる．事実，同級生も自分より年上の方が半数ぐらいを占めていた．そのような学生さんに“先生”と呼ばれ，敬語で話されているのだ．
書評
―〈JJNブックス〉馬場元毅（著）―絵でみる脳と神経（第2版） しくみと障害のメカニズム―神経分野に携わる人すべてに勧める手ほどき書 フリーアクセス
著者： 寺本明
ページ範囲：P.752 - P.752
神経学は難解であると思われている．神経学はその論理性故に，ある程度論理が飲みこめるまでは理解がしづらい．
そのため，神経系の構造と機能をわかりやすく解説しようとする試みが数多くなされてきた．しかし，図解にしてもカラーアトラスにしても，どれ1つとして通常の教科書の記述の域を出ていない．ただ図表を多くしただけのものが大半である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.766 - P.767
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.770 - P.770
21世紀最初の暑い夏が終わりました．あれだけ暑いにもかかわらず蝉の声があまり聞かれない不思議な夏でした．聞かれないといえば，何にでも付けられた21世紀最初という言葉もいつの間にかどこかにいってしまったようです．単に色あせたというよりも，新世紀早々に引き起こされた5％を超える最悪の失業率と株価低迷の先行き不安が21世紀のイメージとして定着しないように，無意識の力が働いているような気がしてなりません．
一方この夏はわが国にとって新世紀の華々しい出来事もありました．次期主力ロケットH2A一号機打ち上げ成功のニュースです．技術が最先端になればそれだけ余裕のないところにシステムが構築されるため，ハイリスクになるのは仕方ありません．しかし，一機一千億円もするような衛星を打ち上げるわけですから失敗が許されないことも事実です．ロケットの打ち上げ成功は，リスクマネジメントの最たるものではないでしょうか．続けて二度の打ち上げ失敗があり，その後もミスが続いて打ち上げが延期され，わが国の先端技術に対する信頼性は危うく地に落ちるところまで追いつめられ，関係者にとっては背水の陣，今までになく用意周到な準備を期したのだそうです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
