医療界ではEBMという言葉が氾濫している.理学療法の領域でも問われるようになっている.しかし,それらを論じる以前に,理学療法の科学性や理学療法の効果の有無について明らかな手続きを踏んだ検討がなされていないのが現実である.ある方法によって得られた変化を効果として客観的に示す方法を,しかも多くが共有できるエビデンスとして提示していく必要がある.理学療法効果をどのように考え,客観的に証明していくのか,その方向性と具体的方策を中心に解説した.
雑誌目次
理学療法ジャーナル35巻12号
2001年12月発行
雑誌目次
特集 理学療法の効果判定
理学療法の効果判定―発達障害児の療育に焦点を当て
著者: 今川忠男
ページ範囲:P.859 - P.864
「これまで」の療育と効果判定
発達障害児の「これまで」の療育とは,例えば脳性まひのこどもたちが持っている機能障害にのみ焦点を当てた手技であり,理学療法というより各種「訓練」法と呼ばれるものが主流を占めてきた.それらには,これまでPhelps,Fay,Doman,Kabat,Rood,Bobath,Vojta,PORTAGE,Petoなどを一群として列挙できる.それぞれには我田引水的に強調した理論背景があり,いわく「筋の伸長,装具,整形外科手術」「系統発生進化運動パターン」「対角線および螺旋的運動の固有受容器神経筋促通」「個体発生学的発達順序に従った運動のための感覚刺激」「異常反射抑制と正常運動促通」「反射反応,特に触覚,伸張,圧迫,抵抗による刺激を加えた寝返り,および這い這い運動」「誕生から6歳までのこどものための580項目の発達段階技能からなる家庭教育計画,訪問教師による教育と両親とこどもによる練習」「運動と言語機能を包括した指揮者と呼ばれる指導者による集団全日教育指導課程」といったものである.
この脳性まひの「訓練」法の有効性に関する研究が長年にわたって繰り返し要求されてきた.多くの研究が脳性まひと診断されたこどもたちを対象として行われてきた.すべての研究は従来からの集団調査形式で行われ,2集団に分類したこどもたちの比較と複数の評価尺度を用いている.評価尺度のうちいくつかは有効性が疑わしいものもあった.これらの研究はすべて結果において否定的か結論が出ないかのどちらかであったが,脳性まひ児の両親や介助者にとっては「訓練」法を求め続けるのをあきらめさせるものではなかった.
筋スパズムに対する理学療法効果と判定
著者: 増本正太郎
ページ範囲:P.865 - P.870
はじめに
理学療法士は筋・筋膜痛等を訴える患者に臨床場面で遭遇した場合,筋スパズムを意識する,しないにせよ,緊張が亢進した筋や筋膜組織の深さと広がりを触診して筋名を同定,筋を栄養する血管など循環組織,同筋を支配する末梢神経,神経根が延びる髄節レベル,椎間関節や仙腸関節の関節可動性にまで意識が及ぶことだろう.
筋スパズムに対する緩和療法には,抗痙攣剤・抗炎鎮痛剤やパップ剤のほか温熱・寒冷,経皮的電気刺激(Transcutaneous Eelectrical Nerve Stimulation,以下TENS)といった物理療法,筋電バイオフィードバック療法,マッサージや関節機能不全に対するモビリゼーションなど徒手療法,ストレッチをはじめとした運動療法などがある.ただ,筋スパズムを現象として確実に捉えて理学療法効果を報告した研究論文はわずかしかない.本稿では筋スパズムに対する治療効果判定に関する課題と踏まえるべきポイントを中心に解説したい.
腰痛に対する理学療法効果と判定
著者: 荒木秀明
ページ範囲:P.871 - P.878
はじめに
社会に及ぼす影響の大きさにもかかわらず,腰痛には依然,不可解な部分が多い.過去からその問題に対して頻繁に取り上げられてはいるが,腰痛のマネージメントに関しては未だ議論に事欠かない.
本稿では,①4年間(1997~2000年)の腰痛に関する文献を回顧し,“Evidence-Based Physiotherapy”として簡単にまとめた.②多くの腰痛の原因のなかから仙腸関節性疼痛に着目し,仙腸関節性疼痛に対する理学検査手技を紹介した.③確定診断のgold standardである二重診断ブロックを用いて,理学検査の診断的妥当性について検討した.
脳卒中片麻痺に対する理学療法効果と判定―理学療法効果判定の指標としてのFRT,TUGTの可能性
著者: 須藤真史 , 藤田由香 , 貴田貴子 , 浅利尚美 , 工藤育子 , 野宮育美 , 對馬均 , 対馬栄輝
ページ範囲:P.879 - P.884
はじめに
近年,Evidence Based Practice(根拠に基づく臨床活動)の必要性が強く認識されるようになったことから,臨床研究は治療効果の検証という側面に重きが置かれるようになってきた1-4).このEvidence Based Practiceの意図は,臨床活動を実践するにあたって,勘や経験に頼るのではなく,最新で最適な根拠を基に行おうという点にある.
しかし残念なことに,理学療法の臨床では厳密な形で無作為化臨床試験を行うことには困難が伴うため,理学療法にEvidence Based Practiceを行うのに十分なevidenceの蓄積があるとはいい難い.こういう状況にあるからこそ,我々は自らの手でevidenceを結実させ,蓄積することがまず必要であるといえよう.
Evidenceに基づく理学療法を志向することは重要であるが,我々が今めざすべきなのは,evidenceユーザーではなくevidenceメーカーであり,自らの臨床のなかから帰納的にevidenceを探し出し,明らかにしていくことに他ならない.
ところで,脳卒中片麻痺患者では随意運動の回復段階の評価とともに,平衡反応に代表される姿勢維持能力の評価が重要とされる5,6).これには,足圧中心位置の動揺を指標として,その移動距離や移動面積を計測したり,各種のバランス維持動作の遂行能力を指標とするテストが行われたりしている.なかでも,Functional Reach Test(以下,FRT)7,8),Timed Up and Go Test(以下,TUGT)9)は,立位や歩行における動的バランスを評価する指標として,その簡便さと有効性が明らかにされてきている.
以上の観点から,本稿では,脳卒中片麻痺の活動性につながる立位や歩行時の動的バランス能力に注目し,片麻痺に対する理学療法のevidenceの探索を試みることにする.
慢性進行性疾患に対する理学療法効果と判定
著者: 桐山希一 , 今井真由美 , 梅本かほり , 清水兼悦 , 吉田敏一 , 蕨建夫 , 加藤正道
ページ範囲:P.885 - P.890
はじめに
パーキンソン病(Parkinson's disease;PD),脊髄小脳変性症(spino-cerebellar degeneration;SCD)あるいは多系統萎縮症(multiple system atrophy;MSA)といった慢性進行性疾患のリハビリテーションでは疾病による障害がつねに存在する.したがって,リハビリテーション治療は脳卒中の急性発症後における後遺症に対するモデルは適応とならない.
PDは疾病に特異的な症候を有するが,これらは他の変性疾患または多発性脳梗塞さらに正常加齢においても認められる現象である1).したがって,そのリハビリテーションにおいては,他の変性疾患または多発性脳梗塞にも共通する,非特異的な理学療法がある.いわば予備的能力を活用してADLを維持し,QOLの向上を図る非特異的な理学療法が,変性疾患には第一に選択される.例えば重度の起立性低血圧に代表される,自律神経系機能を含めた呼吸・循環障害に対する理学療法が基本となる.
本論文では,慢性進行性疾患の廃用症候群を伴う障害において,我々はどのような理学療法が実践できるかを,PD症例を基に示す.ここでは「なにを,どのように」治療するかという理学療法プログラムも,「いつ,どれくらい」行うかという日常生活のスケジュールのなかで位置づけることが重要である.
更に,疾患に特異的な理学療法場面に即した治療効果判定として,当院における歩行分析方法をMSAの治療効果の分析として紹介する.
とびら
英会話を学びながら思うこと
著者: 佐竹將宏
ページ範囲:P.855 - P.855
理学療法の世界に入って,やってみたいと思ったことのひとつに海外での生活があります.入学と同時に英語による専門用語が飛び交っていたので,その夢が自然と沸いて出ても不思議ではないのですが,最近,海外へ行く機会があり,一念発起,英会話学校へ通い始めました.
英会話学校は明るく活気があり,待合室では講師との気軽な会話が交わされています.しかし,英会話のできない私には話しかけて欲しくありません.レッスン中には,よく「あなたの好きなことは何ですか」と聞かれます.あなたの好きなスポーツは何?あなたの好きな食べ物は?動物は?場所は?色は?音楽は?歌手は?俳優は?……次から次と何が好きかを聞かれます.どんな動物が好きかと聞かれてもこの年になって思うことでもなく,困ってしまう質問も多くあります.答えられないときは沈黙しかありません.
入門講座 映像情報の活用法・6
今後の展望
著者: 夏目健文
ページ範囲:P.891 - P.896
1.はじめに
最終回では,まずオフラインにおける映像情報の活用として,3次元動作解析とDVDについて取り上げる.次にオンラインや電波を通しての映像情報の活用として,遠隔医療システムについて取り上げる,更に,最近注目されているコンピュータビジョンの研究成果の1つ仮想化現実(Virtualized Reality)についてふれる.
講座 「まち」をつくる側からの提言・6
地方都市におけるバリアフリー化の実践
著者: 木村一裕
ページ範囲:P.897 - P.901
1.はじめに
地方都市と大都市の交通環境を比較すると,大都市圏や地方中枢都市では鉄道やバス等の公共交通が整備されているのに対し,地方都市では,公共交通のサービス水準が低く,自動車交通が果たす役割が相対的に大きいことがあげられる.このことは,自動車を利用することのできない地方都市の住民は,モビリティの点において非常に不利な状況に置かれていることを意味している.
高齢者や障害者は,自動車を利用できる環境にある人は多くはなく,これらの人々は,バス等の公共交通やタクシー,あるいは家族やボランティア団体等による送迎に頼らざるを得ない環境にある.更に乗合バスについては,生活路線の維持方策の確立を前提に,遅くとも平成13年度までに需給調整規制が廃止され,バス路線の参入・撤退が容易になることから,高齢者・障害者のみならず,地域住民の交通をどのように確保するかということは,自治体にとってきわめて重要な課題となっている.
秋田県鷹巣町は,住民参加によって,着実に福祉のまちづくりが進められている町の1つである.本稿では,同町におけるまちづくり活動,交通環境整備の活動を紹介し,地方における今後の交通確保について考察してみたい.
Treasure Hunting
地域住民の啓発にたゆまぬ情熱―鶯 春夫氏(橋本病院/うぐいすリハビリ研究所)
著者: 編集室
ページ範囲:P.903 - P.903
編集子の手元に1枚のうぐいす色の名刺がある.今年の5月,広島市で行われた第36回日本理学療法学術大会の際にお目にかかって頂戴したものである.その人物が今月ご登場いただいた鶯春夫氏である.氏の仕事ぶりは本誌9月号特集「自営理学療法士の活動」で報告していただいたので,目にとめた読者も多いことと思うが,ここでは理学療法士としての氏の歩みとユニークな活動内容を紹介することにしよう.
あんてな
国立専門学校の将来像
著者: 額谷一夫
ページ範囲:P.904 - P.905
これまでの流れ
日本には理学療法士を養成する国立専門学校は10校あります.厚生労働省立が9校,文部科学省立が1校で,いずれも3年制をとっています.学校数の急増に伴い現在(2000年4月)理学療法士養成校に占める国立専門学校数の割合は約1割弱,また養成定員からみると4.5%となっています1).いずれもその設立年は古く,1963年の国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院の開校を皮切りに一番新しい国立専門学校でも1965年の理学療法士及び作業療法士法成立から17年後に開設されています.
このため,厚生労働省立の9校はこれまで3,332名の理学療法学科卒業生を輩出し2),これは現在の理学療法士有資格者の約16%を占めています.また,厚生労働省立以外の教育機関で働く理学療法士数は9校で260名にのぼり2),教育研究施設で働く常勤理学療法士の推計約34%を占めていると考えられます.
1ページ講座 介護保険のポイント・12
介護保険の現状と課題
著者: 香川幸次郎
ページ範囲:P.906 - P.906
平成12年4月にスタートした介護保険制度は約1年半が経過した.走りながら制度を改善していくとされた介護保険制度の実態や問題点が徐々に見えてきている.1ページ講座の最終回である今回は,介護保険の現状と問題点を概括し,今後の課題について述べてみたい.
平成13年4月の介護保険事業報告(暫定)によると,第1号被保険者数は4月末現在で2,247万3,297人で,要介護(要支援)認定者数は第1号被保険者で249万1,311人,2号被保険者で9万1,148人である.第1号被保険者に占める第1号被保険者認定者の割合は11.1%であり,認定者総数に占める第1号被保険者の割合は96.5%である.
報告
昇段能力と膝伸展筋力の関係
著者: 青木詩子 , 山﨑裕司 , 横山仁志 , 大森圭貢 , 笠原美千代 , 平木幸治
ページ範囲:P.907 - P.910
はじめに
段差昇降は加齢や活動量の低下による下肢筋力低下によって障害されやすい活動であり,下肢筋力と密接な関連のあることが報告されている1,2).また,沢井ら3)は高齢者が社会活動に積極的に参加できるだけの下肢筋機能の指標として階段や昇段能力を挙げている.諸外国で行われている人口調査1,4-7)でも,高齢者の動作能力を把握するための指標として昇段能力を用いているものが多い.しかし,いずれの先行研究においても,昇段に必要な下肢筋力水準について具体的な数値を提示したものはない.
筆者らは,これまで運動器疾患のない高齢者を対象に,歩行自立に必要な下肢筋力について検討し8),これらを把握することが高齢者の筋力強化の必要性を明らかにしたり,動作障害の原因を分析したりするうえで必要なことを述べてきた9).本研究では,このような観点から昇段能力と膝伸展筋力の関連について検討したので報告する.
資料
第36回理学療法士・作業療法士国家試験問題(2001年3月2日実施) 模範解答と解説・Ⅵ―理学療法・作業療法共通問題(3)
著者: 乾公美 , 武田秀勝 , 乗安整而 , 宮本重範 , 橋本伸也 , 吉尾雅春 , 田中敏明 , 小塚直樹 , 青木光広 , 石川朗 , 高柳清美 , 片寄正樹 , 小島悟
ページ範囲:P.911 - P.916
プログレス
代償運動と代償動作
著者: 宮本省三
ページ範囲:P.918 - P.919
代償運動と代償動作は,リハビリテーションの臨床において日常的に観察される現象である.ここでは,その病態運動学的なメカニズムと運動療法の考え方について解説する.
書評
―井上泰(著)―学生のための疾病論―人間が病気になるということ―臨床で役立つわかりやすい病態生理学読本 フリーアクセス
著者: 石倉隆
ページ範囲:P.878 - P.878
臨床家として病院に勤務していた頃,カルテや処方箋に記された疾病の病態生理についての理解が乏しく,専門書を紐解いていたことを思い出す.理学療法士は,疾病に起因する機能・能力障害の概要は十分に理解していると思われるが,その生理学的機序や内科的な病態を理解しているかといわれればいささか心もとないものである.しかし,内科的な部分も含めた疾病の病態生理を理解することは,科学的根拠に基づく理学療法が求められている昨今では非常に重要なことであり,患者の体調やリスク管理を行なう上でも欠かすことのできない知識である.とはいうものの,様々な疾患が理学療法の対象となる現在において,全ての疾病の病態生理を理解することは頭底困難なことであると思われる.
筆者はこれまで病態生理の理解のために書物に頼ることが多かったが,この手の教科書や専門書は基本的な知識の不足も手伝って,非常に難解なものが多かったように思う.しかし,今回刊行された井上泰先生による「学生のための疾病論一人間が病気になるということ」は,理学療法士の病態生理の苦手意識を払拭させる一冊になりそうである.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.920 - P.921
編集後記 フリーアクセス
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.924 - P.924
21世紀最初の年が終わろうとしています.今年は明るい年であることを願ったのですが,今生きている者にとっては消しても消せない,恐らく人生の中でも忘れることのできない辛い1年であったと思います.人間にはいろいろな価値観や人生観,あるいは生き方があってよいわけですが,ニューヨークの事件だけはあってはならないこと.未曾有の事件が人類の破滅につながらないことを祈るしかありません.
さて,師走になると来年こそは来年こそはと思いつつ早何年.このような反省の色に染まっているのは私だけでしょうか?毎年この時期には大いに反省し,この部屋の整理整頓,早々の脱稿等々,翌年の飛躍(というほど大げさな課題でもないのに)を誓うのですが,むしろ年々,悪化傾向をたどっているように感じています.これはもはや生活習慣病.この慢性疾患を治すよい方法をご存じの方にはぜひご教示願いたいと思います.
理学療法ジャーナル 第35巻 総目次 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
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58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
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58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
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57巻11号(2023年11月発行)
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57巻10号(2023年10月発行)
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57巻8号(2023年8月発行)
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57巻7号(2023年7月発行)
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57巻6号(2023年6月発行)
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57巻5号(2023年5月発行)
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57巻4号(2023年4月発行)
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57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
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57巻1号(2023年1月発行)
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56巻11号(2022年11月発行)
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56巻9号(2022年9月発行)
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56巻8号(2022年8月発行)
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56巻6号(2022年6月発行)
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特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
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55巻12号(2021年12月発行)
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54巻10号(2020年10月発行)
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53巻6号(2019年6月発行)
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52巻4号(2018年4月発行)
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52巻3号(2018年3月発行)
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52巻2号(2018年2月発行)
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52巻1号(2018年1月発行)
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51巻9号(2017年9月発行)
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51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望