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の4半世紀のあいだに，理学療法を取り巻く情勢や環境は著しく変化している．かつては，まず理学療法そのものを世に説明することが私たちの重要な仕事であった．すでに数千人のオーダーで新人が誕生する昨今では，想像できない時代である．いわば激動の波のなかで，従来のパラダイムの再検討がはじめられようとしている．
この転換点の現在に在ることの意味を含めて，今号では多角的な領域から分析を行っていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル35巻4号
2001年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法におけるパラダイム転換
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.233 - P.233
パラダイム転換と理学療法
著者： 網本和
ページ範囲：P.235 - P.238
パラダイムについて
今日パラダイムという言葉は，きわめて一般的な用語として人口に膾炙している．例えば新聞の経済欄では「銀行中心に企業が株式を持ち合う市場構造から，国民が全体でリスクを負う株式パラダイムの転換が課題である」などと記されている．ここでいうパラダイムとは考え方，物の見方という程の意味であろう．
しかしKuhn（1962）の定義は，「一定の期間研究者の共同体にモデルとなる問題や解法を提供する一般的に認められた科学的業績」をパラダイムとするものであり，限定的専門的な科学史的用語である．更にKuhnの業績について注目すべきことは，野家（1998）に拠れば，科学理論の転換が進歩の思想に基づいて連続的に起こるのではなく，断続的に起こり，またそれが通約不可能性を持つと主張する点であるという．ここでの通約不可能性とは，パラダイム転換の前後では同じ用語や概念を用いたとしても意味の変容が起こることを示している．
疼痛の機序と治療におけるパラダイム転換
著者： 鈴木重行 , 平野幸伸 , 長谷川祐一
ページ範囲：P.239 - P.246
はじめに
疼痛は生体防御系として最も古い感覚神経系として知られている．しかしながら，疼痛の信号を伝達する神経線維は生体のなかでも最も細い神経系が司っているため，その反応は神経生理学的，免疫学的，組織学的に詳細に解明されていない段階である．更に，理学療法のごとく，疼痛反応が生体に起こっている状態で，外来性に何らかの刺激を与えたときの生体反応のメカニズムも十分に解っているとはいい難い，しかしながら，このような状態のなかでも，我々は疼痛で苦しむ患者に理学療法を提供し続けなければならない．幸いにして，各種実験手法の進歩により，疼痛周辺の事柄についても多くのことが解明されつつある．したがって，我々は疼痛周辺の知識を今一度整理し，事実を明確にし，疼痛に対する理学療法についてできる限り根拠に基づいた治療法を展開するとともに，臨床で新しい現象を発見したときでも，基礎医学で解明されている事実に立ち返り，理論展開するよう心がけなければならない．
本稿では，現時点で解明されている疼痛周辺の機序と，理学療法領域では今まで気づかれなかった治療法も紹介しながら，理学療法の対象となる疼痛に対する理学療法の流れを考えたい．
筋力評価におけるパラダイム転換
著者： 山﨑裕司 , 青木詩子 , 横山仁志 , 大森圭貢 , 笠原美千代 , 平木幸治
ページ範囲：P.247 - P.252
はじめに
本稿では，現時点での筋力評価の問題点を大きく2つ取り上げ，それらにおけるパラダイムの転換を試みた．第一の問題点は，筋力評価結果が能力障害と関連づけられていないことである．そこで膝伸展筋力と移動能力の関連を検討し，どの程度の筋力低下が移動能力を障害するのかについて明らかにした．第二点は筋力評価機器の問題であり，客観性と利便性を兼ね備えた評価機器・評価方法を提案した．
更に，それらの測定値と移動能力の関連についても触れた．そして，最後に筋力評価におけるパラダイムの転換が，我々理学療法士にもたらしてくれる有益性について考察した．なお，ここでの筋力評価は高齢者に生じた廃用性の下肢筋力低下を射程に置いて解説した．
高次神経機能測定におけるパラダイム変換
著者： 杉下守弘
ページ範囲：P.253 - P.256
高次神経機能障害とは，失語症，失行症，失認症，健忘症など，大脳の部分的損傷で生ずる心理的障害を指すと考えて良いであろう．したがって，高次神経機能というと，言語，高次運動，知覚，記憶などの機能を指すと思われる．本稿は①高次神経機能障害の測定という問題と，②高次神経機能が行われている時，正常脳はどのような活動をしているかという正常脳の高次神経機能測定を対象として，これまでのパラダイムとその問題点を論じたい．
理学療法研究法におけるパラダイム転換
著者： 大渕修一
ページ範囲：P.257 - P.263
はじめに
来るべき少子高齢化社会に向けた社会保障制度の見直しが急速に進められている．特に医療費の削減は最優先課題であり，理学療法の現場でも実感できるものになってきた．このような医療費削減を背景として，エビデンスベーストメディスン（evidence-based medicine；EBM）をやや短絡的に利用した米国型の医療費削減手法が紹介されるにつれ，十分なエビデンス（治療効果に対する科学的な評価）を持たない理学療法は危機にさらされるのではないかと恐怖を覚える．第35回日本理学療法士学会では「理学療法の効果判定」を主題に積極的な意見の交換が行われ，こうした危機感は現実のものであることを伺わせる．少なくとも，理学療法は変革の時期にあることは間違いない．
とはいえ，ただやみくもに変革をすればよい訳ではなく，中長期的な視野にたって方向性を見極め，21世紀の国民の福祉に対する理学療法士の役割を明確にすることがなければ，いたずらに不安を増大させるばかりである．この時期にこれまでのパラダイムを振り返りこれからのパラダイムに思いを寄せることは，何にもまして重要なことだといえる．また，この作業は，研究者のみにその任があるのではなく，理学療法士がそれぞれ行うべき性格のものであると考えている．そこで筆者はこの随筆を問題提起としたい．
ところでパラダイム（paradigm）とは，トーマス・クーンの定義によれば，「一般に認められた科学的業績で，一時期の間，専門家に対して問いや答え方のモデルを与えるもの．……また，ほかの対立競争する科学研究活動を棄てて，それを支持しようとする特に熱心なグループを集めるほど，前例のないユニークさをもつもの」であるとされており1)，専門家集団に存在する一種のドグマとしての意味合いで紹介された2)．理学療法を含む医学は応用科学であり，医学の進歩は，自身の進歩というよりは周辺科学の進歩に依存することが大きい．分子生物学やナノテクノロジーの進歩はこれまでの理学療法を根本的に変革させてしまう本来の意味でのパラダイムを提供する可能性を含んでいるが，こうした科学論は私の手に余るものであるし，発展の方向性が予測不可能な部分も多分に含んでいる．
そこでここでは，パラダイムをドグマを打ち崩すほどの革命的な科学的業績というよりはむしろ，専門家集団が共有しうる考え方という意味で捉え，特により卑近な社会保障制度の変革と，それに対する理学療法士の役割の変化を考えるうえで重要であると考えているパラダイムについて焦点をあてて述べたい．
とびら
「地域理学療法事始め」
著者： 望月かほる
ページ範囲：P.231 - P.231
「ご退院おめでとうございます」「有り難うございます」．意気揚々とご自宅に戻られます．在宅で過ごすこと1か月余り，今度は外来でお目に掛かる．「入院中はあんなに歩けたのに，家に戻ったら全然歩けないんです．ベッドから起きるのも大変なんです．今度は外来のリハビリに通いますから宜しくお願いいたします」．こんなことが続くと，この方の入院中の機能訓練はなんだったんだろうと考えざるを得なくなる．
老人保健法が施行された1983年，縁あって東京都練馬区に就職．自分は地域において理学療法士として何をすべきか，何が出来るのか，悩む日が続きました．半年間位は前の職場で働いている夢を見たり，今思えば神経性大腸炎だったんですね，急行電車を手前の駅に臨時停車してもらったこともありました．
入門講座 生活習慣病・4
高血圧症
著者： 荒川規矩男
ページ範囲：P.265 - P.269
1．高血圧症と血圧値分類
血圧とは，心臓から送り出された血液が血管壁に与える圧のことで，心臓が収縮し，血液が血管に送り出された時の圧（収縮期圧）が正常では120mmHg前後，心臓が拡張した時でもまだ血管内には圧（拡張期圧）が70mmHg前後残っている．
精神的に興奮したり，肉体的に力んだりすると，血圧は一過性に上がるが，それがいつまでも上がりっぱなしで，収縮期圧が140mmHg，拡張期圧が90mmHgの線をいずれか一方でも越えると，高血圧症という．これは1993年にWHO（国際保健機構）とISH（国際高血圧学会）が共同して，それまでの定義を改訂して決めたもので，今日では世界中でこれが基準となっている（図1）1)．そして収縮期圧が20ミリずつあがるごとに軽症→中等症→重症となり，拡張期圧のほうも10ミリずつ上がるごとに同様にグレードアップする1)．
一方，収縮期圧140/拡張期圧90mmHg未満であれば正常血圧であることも1993年の改訂以来変わりないが，そのなかの高血圧の直下の区域（すなわち，収縮期圧が139～130mmHg，拡張期圧が89～85mmHg）を「正常高値」と呼ぶこととなった2)．
新人理学療法士へのメッセージ
本当に大切なものは目に見えない
著者： 佐藤みゆき
ページ範囲：P.270 - P.271
歓迎新人ご―行様
新人の皆さま理学療法士の世界へようこそ！あなたも遂に，この泥沼のようなブラックホールのような奥のふか～い世界の扉を開けてしまったのですね．ご愁傷様．私も十数年前，この世界に足を踏み入れてしまった者です．実習時代の私は，「失敗したぁ．動作分析？観察力とは私の最も苦手とする力．しかもそれをレポートするんだって？」障害者の役に立ちたいという理由でPTを目指した私には衝撃的な出来事．間違っちゃった，絶対自分には向かない．でもな，ここまで来ちゃったしな．親に学費も出して貰っちゃったしな．勇気のない私はとりあえずPTになることに．「結婚したらやめちゃおー．」
社会人になってやっぱりできない動作分析．それでも，とりあえずやるにしても，いい加減なことはやりたくなかった私は親切な先輩PTに恵まれて丁寧に教えていただいた．「やってれば見えるようになる」と励まされながら3年（お世話になりました）．本当に動作が見えるようになった．（と思った）その頃の私は，「なーんだ単純だな，こんなの素人だってちゃんと教えてもらえばできるよ．PTとかいって専門集団ぶって偉そうにしてるけど，大して中身のないようなことを，さも学問であるかの如く，つまらないことを研究と称してやってるばかな集団だな」と思っていた．（尊敬する先輩諸氏殿，本当にごめんなさい．）
『武論尊に学ぶ信念』
著者： 今井覚志
ページ範囲：P.272 - P.272
僕は7年目の理学療法士です．「理学療法士は〇〇であるべき」などと偉いことは言えません．ですから，理学療法に関連した自分自身の反省や考えを，思いつくままに羅列したいと思います．
講座 最新電気生理学・1
体性感覚誘発電位（Somatosensory Evoked Potentials；SEP）の臨床応用
著者： 松永義博
ページ範囲：P.273 - P.278
1．はじめに
体性感覚誘発電位（Somatosensory Evoked Potentials；以下SEP）は生体における感覚神経機能を検索する方法であり，1947年，Dawsonがヒトの尺骨神経および外側膝窩神経を電気刺激し，重積法を用いて頭皮上よりその誘発電位を導出・記録することに成功し，その後1952年に電子計算機による加算平均法を用いてSEP内の小さな振幅の初期陽性電位を導出・記録することに成功したのが端緒とされる．それ以来，基礎的，臨床的研究が活発に行われるようになり，現在では各分野で広く神経機能的補助診断法として臨床応用されている．
この導出法は大きく2つの方法に分けることができる．1つは基準電極を手背，肩，膝などの頭部以外に設置する方法（遠隔電場電位，far-field potentials）と基準電極を耳朶，前額部等に設置する方法（近傍電場電位，near-field potentials）であり，前者は頭皮上の1個の記録電極から皮質下起源のより多くの場所からの電位を記録・導出することができるが，心電図や筋電図などが混入しやすいため安定した電位が得られにくい．一方，後者では，限られた部位からの導出になるが，より安定した電位の記録・導出が可能である．いずれも電極を体表面に設置することで非侵襲的に行うことが可能で，より安全な方法であるが，皮膚におけるインピーダンスの影響を受けるため前処置が必要であり，更には多くの加算回数が必要であることから，ある程度の測定時間を必要とする．
もう1つの導出法が，侵襲的方法である脊髄電位導出である．これは脊髄硬膜外腔に記録電極を設置・固定し，刺激電極を末梢神経および脊髄硬膜外腔等に設置して脊髄の上行性，下行性電位を導出・記録するもので，より鋭敏な波形の導出が可能である．しかも多くの加算を必要とせず，測定時間が短くてすみ，周囲の皮膚，皮下組織の電気抵抗を受けずに瞬時に導出できるので，主に脊椎・脊髄手術時のモニタリングや脊髄機能を評価するのに用いられている．
筆者は従来より，体表面導出法による体性感覚誘発電位を脳血管障害や脊椎・脊髄疾患等に対して行ってきた．本稿では，その導出手技およびデータの解釈などについて，自験例を提示しながら述べることにする．
Treasure Hunting
行政の場で「予防」の時代の理学療法を考える―久富ひろみさん（東京都多摩市健康福祉部在宅福祉課）
著者： 編集室
ページ範囲：P.279 - P.279
「ふと気がつくと，娘が自分で選んだ道を歩もうとしていました．その志望動機が書かれた文章を読むと，私が歩んできた道をしっかり見つめていてくれたのでした．その結果の選択でした．」
久富ひろみさんから送られてきたメモの冒頭部分である．今どきこんな親子関係があるのかとの思いが一瞬脳裏をかすめたが，「何もいわずとも，子どもは親の生き方をしっかり見ている」という久富さんの指摘のほうがやはり当たっているなと直ぐに納得したものでした．
あんてな
岩手県の内部障害研究会の活動
著者： 中田隆文
ページ範囲：P.280 - P.281
研究会の始まり
これから紹介する研究会の活動は，全国各地で活動されている研究会とは少々趣きの変わったものといえよう．まず，この研究会は内部障害研究会という名称で活動しているが，理学療法士協会の生涯学習のプログラム専門領域研究部会とは異なり，独自の研究会とし存在している．もちろん研究会で扱うテーマは内部障害であり，活動の主体が理学療法士であることに違いはない．全国にはこんな形の研究会活動をしている理学療法士もいるのだとご理解していただければ幸いである．
そもそも岩手県の理学療法士の間で，内部障害について勉強をしないかという話が持ち上がったのは平成10年のことだった．最初に呼びかけをされたのは，岩手医科大学附属循環器医療センターの佐藤滋先生だった．佐藤先生は同センター心臓リハビリテーション室の業務に開設当初から従事し，循環器疾患の理学療法をテーマをこれまで種々の研究をされてきた．曲がりなりにも呼吸障害の理学療法に携わってきた筆者も，県内で内部障害の勉強会を行いたいと考えていて，渡りに船とばかり，研究会立ち上げの準備にかかった．
1ページ講座 介護保険のポイント・4
認定調査
著者： 香川幸次郎
ページ範囲：P.282 - P.282
介護保険では，保険給付（介護サービス）を受けるためには，被保険者が市町村の窓口に要介護認定の申請をしなければならない．市町村は申請を受けて，職員等を被保険者の居住先（自宅や施設等）に派遣し，要介護認定に係わる調査を行わせる．調査は当該市町村の職員が行うほか，介護保険施設および指定居住介護支援事業者に委託でき，これら施設，事業者に所属する介護支援専門員（都道府県が実施する認定調査に関する研修を修了）が調査を行うこととなっている．
認定調査内容は，概況調査と基本調査および特記事項の三者で構成されている．概況調査は①調査対象者の住所や年齢，性別といった属性，②現在受けているサービス（介護保険で給付されるサービス等）や，③調査対象者の主訴，家族状況，住居環境，虐待の有無等である．こうした情報から，対象者の生活の状況を知ることができる．認定調査の中心は基本調査であり，介護の手間の観点から調査するものである．基本調査は9群から構成されており，第1群は上下肢や関節の麻痺や拘縮の有無，第2群は寝返りや歩行といった移動動作，第3群は立ち上がりや片足立ち，浴槽の出入りや洗身といった複雑動作，第4群は食事や嚥下，排泄の介助といった特別な介護の有無，第5群は口腔清潔や更衣，居室の掃除や金銭管理といった身の回りに対する介護の有無，第6群は視力・聴力，意志の伝達や記憶，場所の理解といった意志疎通，そして第7群は昼夜逆転や徘徊，不潔行為といった問題行動に関する項目である．このほかに，特別な医療に関する項目として，点滴の管理や褥瘡の処置，カテーテルの管理等の12項目が，日常生活自立度に関する項目として，障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）と痴呆性老人の日常生活自立度の二者が設けられている．このうち，1群から7群の73項目および特別な医療12項目のデータを用いて一次判定の基準となる要介護認定基準時間が算出される．
原著
下肢スポーツ傷害の評価におけるアライメントと筋力の検討
著者： 川島敏生
ページ範囲：P.283 - P.288
目的
下肢スポーツ傷害の理学療法評価において，下肢のアライメントや筋力の測定は重要である．アライメントは静的アライメントと動的アライメントに分けられるが，スポーツ傷害の発生を考えた場合，荷重下での動的アライメントの異常が問題となる1)．一方，下肢の運動様式はSteindler2)によりOpen Kinetic Chain（以下OKC）とClosed Kinetic Chain（以下CKC）に分類された．現在はOKCは非荷重での単関節の運動様式，CKCは荷重位での多関節の運動様式とされている3)が，スポーツ場面を考えた場合，CKCの筋力がOKCより重要となる4)．
しかし，臨床場面で静的アライメントの測定やOKCの筋力測定は行えるが，動的アライメントの定量化やCKCの筋力測定は難しい．そこで今回，動的アライメントの定量化を試み，静的アライメントと動的アライメントの間に相関関係が認められるか否かを検討した．
また，CKCとOKCの筋力測定を行い，両者の間に相関関係が認められるか否かを検討した．これにより相関関係が認められれば，日常臨床で行われている静的アライメントやOKCの筋力測定から動的アライメントやCKC筋力を推測することが可能ではないかと考えた．更に，その発生において個体要因が指摘されている膝前十字靱帯（以下ACL）を損傷5-8)した者に対して同じ評価を行い，健常者と比較することでACL損傷発生における個体側の機能的・器質的要因を検討した．
プログレス
痴呆症の運動療法
著者： 白石浩 , 友田宏幸 , 田北昌史 , 長尾哲彦 , 岡田昌弘
ページ範囲：P.290 - P.293
はじめに
昨年厚生省から発表された「平成11年老人保健施設調査の概況」によると，老人保健施設の入所者のうち痴呆症状が認められる人の割合は85.7％であったという．ちなみに特別養護老人ホーム入所者のそれは80.5％であり，ともに入所者の80％以上が痴呆症状を有しているという状況である（図1）．痴呆症状のある高齢者では寝たきりの割合も高くなっており，QOL維持のために理学療法士が果たすべき役割は重要であるといえる．
本稿では，痴呆患者の移動能力障害を中心に，最近のトピックも含めて，その運動療法について解説する．
学術大会の地とことん紹介
広島にきんさい!!―見て歩き食の広島，水と緑の平和都市
著者： 久保高行 , 永尾進
ページ範囲：P.294 - P.299
第36回日本理学療法学術大会の開催地・広島は，安土桃山時代の天正17年（1589年），毛利輝元が中国山地に源を発する太田川の河口に築城を始めて「広島」と命名したことに由来し，江戸時代には浅野家42万石の城下町として栄えました．また，太田川の6本の支流が貫くデルタ地帯には無数の橋がかけられ，その光景はさながら美しい「水の都」を彷彿とさせるものがあります．
広島市は第2次世界大戦で，世界初の原爆被爆地となり街全体が廃墟と化しましたが，市民の不屈の努力により現在では水と緑の美しい街に復興しました．そして，高度経済成長のなかで都市機能の集積を図り，また周辺町村との合併により市域を拡大し，昭和55年（1980年）には全国で10番目の政令指定都市に移行するとともに，平成6年（1994年）には，当広島県理学療法士会もアジア競技大会を側面から援助しながら，成功させるなど，中四国地方の経済，文化，行政の中心都市として発展を続けています．
書評
―川久保清（著）―運動負荷心電図―その方法と読み方 フリーアクセス
著者： 村山正博
ページ範囲：P.288 - P.288
循環器病学を専攻した後，私に最初に与えられたテーマが運動負荷心電図であったが，それが縁で運動心臓病学が終生のテーマとなった．当時，無線搬送によるテレメータ心電図が始まった頃であり，私の学位論文は「運動負荷中及び後の空間的ST-T変化の研究」であった，その頃の最大のテーマは虚血反応判定法と運動負荷試験の方法に関するものであったが，それらの方法や基準の標準化を図る目的で1975年（昭和50年）に木村栄一先生（当時，日本医大教授）を世話人代表として「循環器負荷研究会」が発足した．その後，テーマの範囲も広がり，この研究会は現在まで隆盛が続いている．運動負荷試験は虚血評価にとどまらず心機能評価・治療効果判定，運動処方の作成，さらにスポーツにおけるメディカルチェックの領域で広く利用されるに至り，また評価指標も心エコー図，核医学的指標，呼気ガス分析，代謝産物などまで広がっている．しかし，簡便かつ記録が正確で情報量の多い運動負荷心電図が基本であることは間違いない．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.302 - P.303
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.306 - P.306
今年の春は特に花粉が大量に飛んでいるそうで，インフルエンザがあまり流行しなかったので急に病気になった気分です．この花粉のことを除けば4月のこの時期は大好きな季節のひとつで，桜花の陰に新入生やフレッシュマンを迎えようとしているところです．なにやら大学の開始を秋からにしようとする動きもあるやに聞きますが，卒業と新学期の時期がこの花の季節にあるという経験は，少なくとも小生にとっては動かしがたいものであり，ひとつのパラダイムなのかもしれません．
さて今号の特集は，「理学療法におけるパラダイム転換」です．小生はこの企画の立案担当であったいきがかり上，ひとつの項目を執筆せざるを得ない「幸運」を引き当ててしまい，とても苦労しました．しかし，小生担当以外のそれぞれの論文は，その領域の水準を凌駕する力作と思われます．鈴木論文では疼痛の治療に関し，理学療法士の提供する内容の画一性についての警鐘が発せられています．山﨑論文はいわば氏のこれまでの研究業績の1つの到達を示すものであると思われます．特に筋力評価の結果を能力障害の予測に連結させるという視点は注目に値するものといえるでしょう．杉下論文では，高次神経機能を評価する方法のこれまでの問題点と現在の最新の治験を極めて具体的かつわかりやすい表現で述べられています．技術革新がパラダイムを転換することの典型例をここにみることが可能です．大渕論文では，ドグマとパラダイムの危うい関係が論じられ，曲解されたEBMという興味深い指摘がなされています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
