ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
“Evidence-based Medicine（BBM）”とは，最善の外的エビデンスを個々の患者に適用することであり，臨床問題解決における情報処理の一手法と位置づけられる．邦訳の「科学的根拠に基づく医療」は，ともすると画一的で融通の利かない治療を想像させるかも知れない．
本特集では，EBMの正しい理解を促し，その思考過程を理学療法に則した具体的な形で検証するなかで，practiceのもつ本質を浮き彫りにして“EBP in Physical Therapy”の姿と向かうべき方向を明確にすることを試みた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル35巻5号
2001年05月発行
雑誌目次
特集 EBP in Physical Therapy
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.309 - P.309
［エディトリアル］EBMと理学療法
著者： 内山靖
ページ範囲：P.311 - P.313
医療の目標が人類の幸福に寄与することは不変であるが，その時々の中心的課題は社会環境に対応しながら変化している．我が国では感染症対策を中心とした原因に対する治癒を目指した時代から，生活習慣病や慢性難治性疾患への環境対策や疾病・障害の予防などに対する地域・在宅・生活を基盤とした医療の枠組みを拡げた取り組みが重視されるようになってきている．このようななかで，理学療法も対象と適応を拡大する一方で，介入の効果を客観的に提示することが求められている．
先進諸国の医療を振り返ると，第二次世界大戦後の福祉国家を目指した医療保険の拡充と医療技術の革新および医療供給体制の拡大を経て，1970年代に入ると高騰した医療費を抑制するためのマネージド・ケアの時代が米国を中心に到来した．更に近年では，説明責任とアウトカム・マネージメントが強調されるようになっている1)．
理学療法に関するEBMの実践―実際の患者を例に
著者： 名郷直樹
ページ範囲：P.314 - P.320
はじめに
Evidence-based Medicine1)を直訳すると科学的根拠に基づいた医療となる．しかしそれは必ずしもEvidence-based Medicineの本質を表してはいない．これから述べるように，むしろ根拠に基づかないこともある，更に基づかないほうがよいこともある，というのがEBMの実践である．そのためかどうか分からないが，最近では適切な日本語訳を作ろうという方向へはいかず，EBMと略されることが多くなってきた，ただEBMと略されたものが意味する範囲は広く，現実には，Medicineのみならず，Evidence-based Policy making，Evidence-based Nursing，Evidence-based Pharmaceutical Care，Evidence-based Public Healthなど全ての概念を含んだものとして略されている場合が多い．それに対し，狭い意味でのEvidence-based Medicineとは，まさに一患者を目の前にした患者に始まり患者に終わるものである．そのため私自身は，誤解を避けるために前者の広義のEBMをEvidence-based Practice，すなわちEBPと略し，後者の狭義のEBMをEBMと略すべきだと考えている．しかしEBMという言葉があまりに普及したため，本稿では必ずしもこのような使い分けをせず，いずれの場合もEBMと略すことにする．このあたりの混乱を意識しつつEBMという用語を理解していただきたい．これらの用語の関係を表1に示す．
EBMと略されるのをみると医師の問でEBMはすでに常識となっているように思われるかもしれない．しかし現実はEBMを正規のカリキュラムとして採用している医科大学は少なく，カリキュラムとしてあっても教える人がなかなかいないというのが現状である．ましてや薬剤師，看護婦，理学療法士などではまだまだこれからである．そんな状況のなか，対象を医師に限定することなく，理学療法を対象とした本特集が組まれたことは，EBMの今後にとってきわめて大きな出来事にちがいない．EBMは医師だけのものであってはならないと感じるからである．それではEBMはいったい誰のものか．それがEBMを語るにあたって伝えたいまず第1のことである．
［誌上討論］EBM／EBP
著者： 内山靖 , 大峯三郎 , 岡西哲夫 , 黒川幸雄 , 彦田龍兵 , 丸山仁司 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.321 - P.336
内山 本誌では30巻5号で「脳血管障害後片麻痺と姿勢調節」というテーマで誌上討論を行いましたが，それに続く2度目の誌上討論を始めさせていただきます．
今回は「EBM/EBP」のテーマで先生方にご議論いただくわけですが，EBM/EBPがこれだけ注目されている背景には，純粋な科学的志向とともに医療を取り巻く環境の変化など多くの要因があり，それらが重なり合っています．
そこで，まずEBM/EBPに対する基本的なお考えをお聞かせ願えればと思います．
［EBP実践報告］
1．呼吸器疾患の理学療法
著者： 佐野裕子 , 眞渕敏
ページ範囲：P.337 - P.340
はじめに
呼吸理学療法の歴史は古く，1900年代初期に体位排痰法や呼吸トレーニングが行われ，それ以降，気道清浄化，肺再拡張と呼吸筋筋力増強を目的に慢性呼吸不全に用いられた．その後，急性呼吸不全にも適応が拡大され，貯留分泌物の排出，無気肺の治療，術後肺合併症予防に有効な治療法として広く普及している．しかし，呼吸理学療法に用いられている各治療手技の生理学的意義や臨床的有効性については経験的な評価，観察が中心で，科学的な裏づけとなる論文は乏しく，信頼性は低いといわざるを得ない．
唯一，臨床効果が科学的に確定されたものが腹臥位，前傾側臥位への体位変換によるPaO2改善効果である．腹臥位は本来，S6，S10領域の気道分泌物をドレナージする目的で選択される体位であるが，急性呼吸不全のPaO2改善には，分泌物のドレナージのみならず複数の生理学的作用が寄与すると考えられている．本稿では，EBPの目的に沿って，体位変換と呼吸理学療法を併用した体位呼吸療法による効果とEBPの課題について述べる．
2．運動器疾患の理学療法
著者： 福井勉
ページ範囲：P.341 - P.344
理学療法とEBM
治療手段を選択し，臨床結果を見極め，効率的で，かつ高品質な患者中心の医療を実践することは，理学療法においても非常に重要な事柄であることは疑う余地がない．しかしながら，EBMの数々の手法を理学療法にそのままもってくるには何らかのフィルターが必要に思われるときがある，それは運動器疾患では運動の量とともに質が問われ，その質的表現が数値化しづらいこと，治療手技そのものはアナログ的であるため同一の運動療法が施行不可能なこと，また定性的にであっても治療効果を評価することが難しいためである．
なかでも，重要な評価である動作分析そのものが経験的に行われていることが最大の原因と考えられる．更に間接的には理学療法士は自分の臨床技術についてはほとんど評価されなくても済んできたことも影響していると考えられる．本論ではEBMの目的に沿って，理学療法を施行した失敗経験を中心に述べたい．若い理学療法士の方々には効率的に進歩していただきたい．私のようでは駄目である．
とびら
トレーナーへの道
著者： 佐々木和人
ページ範囲：P.307 - P.307
160キロを投げるという大リーグの左ピッチャー，ランディ・ジョンソンを先日の日米野球でみた．その時，数か月前に深夜テレビで観た通信販売番組を思い出した．ジョンソンが出てきて，巨大なへらをふるわせるのだ．彼曰く「筋力強化になる」「コンディション作りによい」らしい．私は「筋力強化になるまい」と思っていると，これを考案したという歳はめされているが筋骨隆々のスポーティな紳士がでてきた．驚いたことにその人は理学療法士だというのだ．
また，今は亡くなったスポーツジャーナリストが「日本のスポーツの低迷は，メンタルセラピィとフィジカルセラピィの発展の遅れだ」とラジオで述べたことがある．このスポーツジャーナリストの知的で鋭い洞察力，歯に衣を着せぬ発言が好きで，何年間か毎週15分程度の番組を聞いていた．亡くなる少し前の発言だと記憶している．
入門講座 生活習慣病・5
骨粗鬆症
著者： 林泰史
ページ範囲：P.345 - P.351
1．骨粗鬆症の定義・病因・症状
1993年にホンコンで開催された骨粗鬆症に関する国際シンポジウムにおいて合意が得られた骨粗鬆症の定義では，「全身性の骨萎縮性疾患で，骨組織の劣化に伴い骨脆弱性を示し，易骨折性を示す疾患」とされている．易骨折性を示す疾患として骨軟化症もよく知られているが，骨軟化症は骨コラーゲンなど骨の有機質が正常最形成されても，それにカルシウムが沈着しないために骨が弱くなる疾患である．このことから，骨軟化症では単位体積当たりの骨有機質の割合は減らないが，骨無機質の割合が減る．これに比べて骨粗鬆症では，正常な骨と同じ割合で骨有機質，骨無機質が含まれているものの，両者の割合が骨の単位体積当たりとして減少する疾患のことをいう．
骨粗鬆症を骨の組成からみると，図1の下図に示すように，健常骨に比べて骨有機質と骨塩とが同じ組成比を保ったまま減少した状態といえる．また，骨組織においては，図1の上図に示すように破骨細胞の数や機能の減少はみられないが，骨芽細胞の数が減少して骨形成の減少する場合が多い．したがって，骨粗鬆症では，骨有機質の形成も骨塩の沈着も同じ割合で減少するが，骨形成に比べて骨吸収の割合が増していることが多い．このように，骨代謝が低下しないのに骨萎縮が進むタイプの骨粗鬆症を高代謝回転型骨粗鬆症といい，これは閉経後骨粗鬆症に特徴的な病態である．一方，70～80歳代の女性や高齢男性では，破骨細胞，骨芽細胞がともに減少したり機能低下をきたして代謝が遅くなる低代謝回転型骨組懸症となりがちである．
プログレス
遠隔リハビリテーション支援システムの有用性
著者： 福士宏紀 , 菊池詞 , 高橋明
ページ範囲：P.352 - P.354
はじめに
近年，IT（情報技術）の著しい進歩により，時間的・空間的な隔たりが比較的容易に埋められる状況になりつつある．「遠隔リハビリテーション支援システム」は社会の要請に対してアップトゥデートな技術をもって応えようとする1つの方策であり，今後とも進展が期待できるリハビリテーション医療の形態の1つであろう．これらを用いることにより，地域内での様々な要請に対し新しいリハビリテーション支援策が期待できるものと考えられる．
いわてリハビリテーションセンターでは，平成5年10月の開設以来，岩手県から「地域リハビリテーション推進事業」の委託を受け，地域支援事業を実施している．加えて平成11年度より，厚生省の「へき地遠隔医療システム開発事業」の実施対象地域として，テレビ会議システムを用いた「遠隔リハビリ支援システム」が整備され，岩手県の沿岸部に位置する宮古総合福祉センターおよび久慈市保健センターと，ほぼ県の中心部に位置する当センターを結んでテレビ会議を行うことで，地域リハの活性化を図っている．
本稿では，当センターにおけるテレビ会議システムの使用状況を紹介しながら，「遠隔リハビリテーション支援システム」の有用性や今後の課題について概説する．
Treasure Hunting
地域社会への限りないこだわり―水上直彦氏（柳田温泉病院リハビリテーション科）
著者： 編集室
ページ範囲：P.355 - P.355
いきなり無農薬有機栽培米を使ったオリジナルの日本酒大吟醸といっても，読者の皆さんには何のことかおわかりにならないだろう．知り合いの造り酒屋に依頼して，自ら有機栽培した米から日本酒を造ってもらっている，その銘柄が大吟醸「五郎左ヱ門」と純米吟醸「宝暦杉」というわけなのです．石川県士会の水上直彦氏から送られてきた資料の冒頭でこの文字を発見して思わずインターネットで検索，パソコン画面の背後から芳醇な香りが漂ってくる感じで，「いっぱしの酒飲みとしては最高の味です」と仰る水上氏の入れ込み様が伝わってきたものです．
1ページ講座 介護保険のポイント・5
要介護認定
著者： 香川幸次郎
ページ範囲：P.356 - P.356
保険制度とは，被保険者に介護事故が生じた場合に，保障が受けられる制度である．介護保険制度では，被保険者が介護を必要とする状態が介護事故であり，要支援と要介護（1～5）の状態である．要介護状態とは，身体上または精神上の障害があるため，入浴，排泄，食事等の日常生活における基本的な動作の全部または一部について厚生省令で定める期間にわたり継続して，常時介護を要すると見込まれる状態である．要支援状態とは，身体上または精神上の問題があるため，厚生省令で定める期間にわたり継続して，日常生活を営むのに支障があると見込まれる状態であって，要介護状態以外の状態をいうと定められている．
要介護認定は，介護サービスの必要度を判定するものであり，被保険者の病状や重症度と要介護度とは必ずしも一致するものではない．また，高齢者の障害の程度や身体機能の程度を示したものでもない．介護認定はどれだけの介護が必要かを判断するものであり，「介護者の手間の程度」を表している．それゆえ，介護の手間を表す「ものさし」が必要であり，要介護認定等基準時間（以下，基準時間と略）がこの「ものさし」として用いられている．基準時間を推定するための基礎研究は1995年から開始され，特別養護老人ホーム，老人保健施設，介護力強化病院の各職員がどのようなサービスをどれくらい提供しているかを48時間にわたり調べた1分間タイムスタディのデータと，そのサービスを受けた入所・入院中の高齢者の身体機能や知的状態等のデータを組み合わせ，導き出されたものである．この結果をもとに要介護認定プログラムが作成され，平成11年度のモデル事業で検証作業が行われた．一次判定で用いられているコンピュータプログラムは，モデル事業において，調査結果の些細な変更が要介護度を変化させるなどの指摘を受け，修正が行われたものである．
あんてな
第38回日本リハ医学会学術集会のご案内
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.357 - P.357
第38回日本リハ医学会学術集会を「21世紀への船出，リハ医学の充実と普及」の主題で，平成13年6月14日（木）～16日（土）にパシフィコ横浜で開催します．主題に沿って座長に企画立案をお願いしてシンポジウム2題，パネルディスカッション5題を組み，加えて特別講演と特別座談会，招待講演2題，公募ワークショップ7題を設定しました．会員から600題余の応募を頂き，その期待に応える学術集会にすべく横浜市大リハ科一同は最大限の努力をしているところです．
シンポ「21世紀のリハシステム」では診療各科・救命センター，医療機関相互，福祉施設・地域リハとの連携を討論し，さらに広い視野から一橋大学でマクロ経済学，医療経済学がご専門の鴇田忠彦教授にご意見を頂きます．
講座 最新電気生理学・2
脳磁図（magnetoencephalography； MEG）の臨床応用―現状と理学療法における有用性
著者： 川上治 , 金桶吉起 , 柿木隆介
ページ範囲：P.359 - P.364
1．はじめに
脳磁図（magnetoencephalography；MEG）は，脳磁場測定装置（脳磁計と略称される）を用いて脳内の磁場活動を記録するものである．近年急激に発展し，現在世界で50台以上の大型機器が稼働している．基礎神経科学分野においては機能的MRI（fMRI）やポジトロン断層撮影（PET）とならんで脳磁図の研究は高い注目を集めている．
脳磁図は，脳波（electroencephalography；EEG）を基本的に応用したものであるが，脳の神経活動に伴うわずかな磁場をとらえるためにさまざまな高度の技術が用いられている．脳磁図を測定するには脳波とは比較にならないほどの規模の設備と費用が必要である．このようなコストパフォーマンスの悪さもあり，脳磁図が臨床分野において十分に普及しているとはいえない．
脳磁図の研究が本格的に開始されてから20年以上が経過した．更に，30チャンネル以上の大型機器が登場して約10年，全頭（ヘルメット）型の機器が開発されてから7年が経過しようとしている．脳磁図の研究は，長い準備期間を経て発展期に入ろうとしている．日本でもこうした大型機器が20台以上も稼働している．特に大学病院，精神神経疾患専門の病院での設置数が増加しており，脳磁図の臨床応用の可能性についての今後の報告を世界中が注目している．現在，臨床分野で脳磁図が盛んに用いられているのは，「てんかん」と「脳神経外科」分野である．
本稿では，脳磁図の原理，特徴を簡単に述べたうえで，臨床応用についての研究をいくつか紹介する．
新人理学療法士へのメッセージ
身体と頭を調和よく使える良い仕事
著者： 神先秀人
ページ範囲：P.366 - P.367
新しく理学療法士の仲間入りされた皆さんおめでとうございます．
私も資格を得てかれこれ20年になります．初めの4年間はリハビリテーションセンターに勤務し，その後現在の大学病院に移りました．当初は患者さんのリハビリテーションをまるで自分ひとりが背負っているかのような錯覚に捕らわれていた時期があり，多くの方に失礼や迷惑をかけた覚えがあります．その頃は，患者さんに対しても，組織全体に対しても見えていない部分が多かった気がします．
こうした自分の過去を反省しつつ，今までの経験から心に残る思い出や，学んだことを述べさせていただきます．
“失敗”から学ぶということ
著者： 橘田将一
ページ範囲：P.368 - P.369
新しく理学療法士になられた皆さんに心よりお祝いを申し上げます．
今回，小生のような者に「新人理学療法士へのメッセージ」の原稿が依頼されたことに，役不足を感じます．しかし，この貴重な機会を使わせていただき，自分を振り返って反省することができたらと思い，引き受けることとしました．
書評
―柳澤健・乾公美（編）―PNFマニュアル フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.365 - P.365
PNF（Proprioceptive Neuromuscular Facilitation：固有受容性神経筋促通法）は，1940年代後半に医師のKabatがポリオ患者の筋活動を高めるための生理学的理論を構築し，それを受けて1950年代に，理学療法士のKnottとVossによって開発された運動療法の1つである．
PNFの初版は，1956年にKnottとVossによって著され，その後改訂が加えられ，日本語訳も出版されている．
--------------------
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.370 - P.371
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.374 - P.374
本号の特集は“Evidence-based practice in Physical Therapy”です．エディトリアルでも触れましたが，現代医療においては，IC，CP，TQM，EBMなどの横文字略語がキーワードになっています．医療の目標が対象者の幸福に寄与することでは古代から何の変わりもありませんが，その時代の社会のニーズにおいて直面する課題は異なっています．医療や福祉が一時の流行に右往左往したり，社会・経済状態に本質が歪められることは由々しき問題ですが，医療界だけが世間とかけ離れて安穏としてよいはずはありません．最近は，“EB”の後にその領域を示す英語をつけた記事が目にとまります（EB Nursing，EB Public Health，EB Laboratory Scienceなど）．これはEBMのMを狭義の医学とすればそれぞれの領域を示すことになるでしょうが，医療と考えれば単に領域の違いのみを主張することにどれほどの意味を持つのかは慎重に考えなければなりません．
一般的に我が国では，EBMを“科学的根拠に基づく医療”と訳しています．これによって随分と堅苦しいイメージを持たれている臨床家が多いと聞いています．具体的には，学問的に確立した治療でなければ実施できないのか，型に填まった医療しかできなくなるのか，絶えず膨大な文献を整理しなければ臨床は成り立たないのか，などです．これに対して名郷先生はじめ特集記事全体で明快な答えを出しています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
