一般的な筋力強化法の議論は1945年代に始まり1980年前後で終焉を迎えたようである.それ以後は,一般論ではなく個々の症状や目的に応じたより細かい適応で考えることが主流となった.本特集では,まずその歴史の中で何が明らかになり何が定説となったかを明らかにし,その基礎にある筋増量の生理学的メカニズムに焦点を当てた.そして現在の流れの中から話題性の高い高齢者,プロアスリート,骨粗鬆症を選び,筋力増強がそれぞれの目的にどこまで迫っているかを吟味することで,筋力を再検討した.
雑誌目次
理学療法ジャーナル35巻6号
2001年06月発行
雑誌目次
特集 筋力再検討
筋力強化法の変遷とその背景
著者: 岡西哲夫
ページ範囲:P.379 - P.386
はじめに
今日,医療費の増大,超高齢化社会の到来,福祉の充実など様々な背景から,入院期間の短縮やクリティカルパスの導入など医療効率の向上が求められている.このような医療状況のなかにあって,理学療法においても,限られた治療期間においていかに自らの治療効率を高めるかという視点をもつこと,言い換えれば,理学療法の技術や科学性の真偽を問うことが重要かつ早急の課題となっている.「筋力強化法の変遷とその背景」についても,こうした時代的背景を踏まえて論述する必要があろう.
さて,筋力強化法の研究を歴史的に概観すれば,①過負荷の原則からみた等尺性と等張性運動との効果の比較,②効果を構成する筋の肥大と学習要素の比較,③等速性運動による練習方法,④遠心性収縮と求心性収縮の効果の違い,⑤閉鎖性運動連鎖と開放性運動連鎖の運動効果の違い,⑥パフォーマンスにおいて筋力が発揮できるかというような流れがある.本稿では,これらの筋力強化法について,時間を追った陳列ではなく,その変遷の背景にある歴史的必然性を,「いかにしたら治療効果を上げられるか」という今日的視点を切り口にして解き明かしてみたい.
筋増量のメカニズム
著者: 後藤勝正 , 吉岡利忠
ページ範囲:P.387 - P.394
はじめに
骨格筋は可塑性に富んだ器官である.つまり,よく使うことで肥大化(増量)し,使わないことで細く萎縮する.前者の骨格筋の肥大(増量)は,筋力トレーニングなどによる負荷の増大に応答して引き起こされ,後者の骨格筋の萎縮は,無重量環境への曝露(宇宙滞在),長期臥床(寝たきり)やギプス固定,更に老化などにより見られる.筋力トレーニングなどの負荷増大による筋増量は,①筋肉組織を構成する1つひとつの細胞(骨格筋細胞は細く長い形状をしているので筋線維と呼ばれる)が肥大する,および②筋細胞数が増加する(増殖)ことによる(図1).
骨格筋細胞の肥大は,筋線維内でのタンパク質合成増加およびサテライト細胞(筋衛星細胞)の分裂と融合が促進して,筋組織を構成する1個1個(1本1本)の骨格筋細胞(線維)が太くなることによる.したがって,筋細胞の核数は肥大に伴って増加するが,この増加した核はサテライト細胞に由来すると考えられる.一方,筋細胞数の増加(増殖)に関しては,長年にわたりその真偽について議論されてきた.数年前までは筋細胞数の増加はほとんどないとする考えが一般的であった.しかし近年,トレーニングの形態や強度,対象年齢など負荷条件によって,筋細胞の増殖はある程度生じるとする考えが定着しつつある.
高齢者筋力の標準化と増強効果
著者: 久保晃 , 荒畑和美
ページ範囲:P.395 - P.401
はじめに
国際長寿センターの資料によると,日本人が80歳まで生存する割合は男性では48.2%,女性では70.2%に達し,世界最高であるという.このため高齢者の筋力や筋機能には社会的な関心が存在する.
亀山1)は検査所見や剖検例の病変や臨床徴候からみて,74歳以下の年齢層は身体的にも十分に余力があり,年の功の優れた判断力や統率力を生かしてよく社会に貢献できる年齢であるとしている.そして,65歳以上は一般に高齢者の範疇に入るが,年齢の分類は時代や国情によって変化するものであろうと指摘している.
これからは75歳未満の前期高齢人口の社会貢献がキーポイントとなる一方,75歳以上の後期高齢人口では,痴呆の発症率が高く介護条件はきびしくなる.このため高齢者を65歳以上と十把一絡げにするのでなく,75歳を境に前期と後期に分けて対策を進める必要がある.本稿の前半では,比較的活動性の保たれている高齢者について筋力を前期高齢者と後期高齢者に分けて述べ,後半では重症な後期高齢患者の症例報告を試みた.
プロアスリートの障害後の筋力増強―パフォーマンス向上のために
著者: 山口光國 , 筒井廣明
ページ範囲:P.402 - P.409
スポーツ障害に対する治療計画において,筋力の増強は必要不可欠な項目の1つとなる.しかし,単に量としての筋力の回復だけではパフォーマンスに反映するとは限らず,質としての筋力の回復をも考慮しなくてはならない.特に,非外傷性の障害では,様々な因子が関与するため筋力の低下という現象だけから治療法を選択しても,パフォーマンスの向上はおろか,場合によっては再び障害を招く結果となることもある.今回は特に,肩関節障害を中心に,パフォーマンス向上につなげるための筋力回復の注意点について考察する.
骨粗鬆症に対する筋力増強とその影響
著者: 盆子原秀三 , 黒澤尚
ページ範囲:P.410 - P.415
はじめに
予防的観点から骨粗鬆症の運動療法を確立することは,健康に対する啓蒙,ひいては高齢化社会での医療費削減の一環として十分に意義のあることと予測される.骨粗霧症については,1980年代の骨定量法の進歩にともなって精度の高い骨塩定量化が可能となり,より正確なデータによる研究が行われている.リハビリテーションの分野においては,徐々に予防としての運動療法の必要性が叫ばれつつあるが,予防としての治療行為自体,現在の医療保険制度の対象外とされており,臨床的な研究はほとんど無いに等しい.
また,本症の診断基準についても幾つかあり,それぞれの立場によって治療方針や,その適応,治療開始時期などが異なっているのが現状である.本稿では,二次的な予防の観点から,閉経後女性の骨粗鬆症に焦点を絞り,運動療法,特に筋力増強運動により本疾患の進行を予防できるか否かについて文献的に考察し,更に臨床場面を通じて若干の知見を述べることとしたい.
とびら
「尽くして,求めず」
著者: 福江明
ページ範囲:P.375 - P.375
私の大先輩であるK先生は80歳を過ぎて今も健在で,現役の理学療法士として老人保健施設に勤務されている.青年時代に眼病にかかったことから,医療マッサージ師として病院に就職されたそうだが,理学療法士・作業療法士法が制定された時には,すでに40代後半だった.それでも,延べ240時間の講習を受け,特例経過措置で果敢に国家試験に挑み,見事に合格された.当時の試験方式は一次が筆記,二次に口頭試問があり,終了後も問題は公表されなかったので,相当の難関だった.高齢で,しかも点字受験の先生には,大変なご苦労だったようである.しかし,時代の推移を見抜く先見性と,この職業に賭けた限りない情熱が,不利な条件を克服して,現在もなお働くことを厭わない原動力になっているのだろう.
私は先生に学生時代からお世話になり,今もお付き合いをいただいている.そして,いつのまにか私も50代となり,孔子によれば「天命」を知る年齢になった.
入門講座 生活習慣病・6
虚血性心疾患(狭心症・心筋梗塞)患者の理学療法
著者: 瀬戸口聡子 , 毛利正博 , 五味恭子
ページ範囲:P.417 - P.421
1.はじめに
虚血性心疾患は,患者の予後やQOLに影響を及ぼす疾患であり,また罹患率も高く,その診断と治療においても高額の医療費が使われている.欧米諸国においては,虚血性心疾患の罹患率や死亡率は減少してきている一方で,本邦においては生活習慣の変遷や危険因子の増加により,いずれも増加傾向にある.
このような背景のなか,運動療法は急性期の心臓リハビリテーションとして役立つのみならず,慢性期の運動耐容能や長期予後の改善に重要であることがますます認識されてきている.
Treasure Hunting
士会活動を根元で支える―赤﨑昭朗氏((社)鹿児島県理学療法士会事務局長)
著者: 編集室
ページ範囲:P.423 - P.423
今月は,鹿児島県士会が全国で26番目の法人化を実現した平成11年以来,専従事務局長(理事)として士会活動を支えている赤﨑昭朗氏にご登場いただく.赤﨑氏にしてみれば,事務局長の仕事は何から何まで初めてのこと,社会保険や労災保険,退職基金の手続きまで,未知の世界で悪戦苦闘されたようだ.
年度末になると税理士まがいの仕事もしなければならず,公益法人会計の研修会に参加して会計処理のやり方やバランスシートの作り方を学び,源泉徴収や税務署への申告業務などもこなしたというから,ご苦労のほどがしのばれるというものである.
プログレス
高齢者転倒の研究・評価・予防―最近の動向
著者: 新小田幸一 , 大峯三郎 , 蜂須賀研二 , 加藤了三 , 山下忠
ページ範囲:P.424 - P.426
はじめに
Tinettiら1)を始めとして,多くの研究者による高齢者転倒に関する報告がある.高齢者は転倒により骨折しやすく,転倒後は諸々の動作について自信を失って行動範囲が限定され,結果的に体力の低下をきたしたり,最悪の場合は寝たきり状態になってしまうことも多い.この問題に対する関心の深さは,日本理学療法士学会での関連演題数の増加や,各種の学会で取り上げられるセッションテーマの多さに反映されている2-5).本稿では,高齢者の転倒に関する評価法とそれらを用いた研究結果,ならびに転倒予防をめぐる最近の動向を紹介する.
講座 最新電気生理学・3
経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位
著者: 谷口愼一郎 , 谷俊一 , 井上真輔
ページ範囲:P.427 - P.434
1.はじめに
1985年,Barkerらによって磁気刺激装置が開発されてから,経頭蓋磁気刺激法はひろく臨床応用され,運動機能障害の臨床評価に用いられてきた.昨今,刺激装置の進歩により二重刺激や高頻度刺激などが可能となり,臨床評価のみならず脳の興奮性や抑制性のメカニズムの解析手法として,あるいは脳神経疾患の治療方法の1つとして応用の可能性がひろがってきている.
1ページ講座 介護保険のポイント・6
介護認定審査会
著者: 香川幸次郎
ページ範囲:P.435 - P.435
介護認定審査会は市町村に設置され,認定調査結果(基本調査および特記事項)ならびに主治医の意見書をもとに,要介護状態または要支援状態に該当するのか,要介護状態の場合は,要介護状態区分について審査および判定を行うものである.介護認定審査会の委員の定数は政令で定める基準に従い,条例で定めるものとされている.市町村の人口規模や複数の市町村が共同で審査会を設置するなど,必要とされる人数は異なっているが,実際の審査判定は認定審査会に設けられた合議体で行われる.
合議体の委員の定数は5人が標準とされ,必要な合議体数が設置されている.委員の構成は,保健,医療,福祉に関する学識経験を有する者のうちから,市町村長(特別区では区長)が任命し,これら各分野の均衡に配慮した委員で構成されている.認定審査会の議決は,保健・医療・福祉のいずれかの委員を欠くときは,会議を開催しないことが望ましいとされている.また,審査判定に当たっては,できるだけ委員の意見調整を行い,合意を得るよう努力することが求められ,一部の委員の意見が審査判定を左右することがないよう運営されるべきである.なお,認定審査会委員に対して,審査判定の実施に必要な知識,技能を修得することを目的に研修が行われているが,時間数も少なく継続的な研修が必要と思われる.
新人理学療法士へのメッセージ
「すばらしい職業にしよう」
著者: 小笹佳史
ページ範囲:P.436 - P.437
この原稿を読まれる頃,皆さんは,新人理学療法士として,日々悩み,また戸惑いながら,しかし学生のときには味わえなかった,喜びや充実感も同時に得始めて,働かれていると思います.私も理学療法士になりまして,はや12年たちますが,やはり同じように,悩み,戸惑い,しかし,患者さんから喜びや充実感を与えてもらい日々理学療法士として働いております.
今回,新人理学療法士の皆さんへのメッセージを執筆する機会をいただき,新人の頃からの自分を思い出しながら,現在の自分が理学療法士をどのように捉えているのかを改めて考え直してみました.
「あなたの子供をPTに」
著者: 新居田茂充
ページ範囲:P.438 - P.439
記念すべき21世紀の始めにPTとしてスタートを切ったみなさん,おめでとうございます.そろそろ新しいユニホームのしわもとれ,PTが板に付いてきた頃でしょうか.この時期の風物詩となった「新人理学療法士へのメッセージ」を書く機会を頂き,臨床に携わるなかで普段感じていることを書かせてもらいます.
書評
―Diana M. Bailey(著)朝倉隆司(監訳)―保健・医療のための研究法入門―発想から発表まで フリーアクセス
著者: 半田健壽
ページ範囲:P.409 - P.409
かれこれ30年になろうか?東京の片田舎清瀬では,理学療法教育を専門学校から大学教育にするための運動,通称「4年制運動」が展開されていた.世の中変わり,専門学校から短期大学へ,そして4年制大学,更に大学院での教育も受講可能なようになった.現在,これらの養成校は並存状態であり,いずれの学校でも知識・技術を伝承するための教育は共通して受けられる.では,大学・大学院教育に求められるのは何なのだ!一つに研究がある.研究活動を通じ,自ら研鑽し,知識・技術・倫理等を論理的に極めてゆくという行動様式を獲得する機会を与えられることが意味ある点である.
教育が充実するに従って,煌く研究成果もみうけるようになってきた.理学療法士学会の発表演題も4桁になろうとしているし,地方で開催される学会も含めれば2,000題に達するであろう.発表演題,いわば研究成果から捉えてみると,我が国の理学療法士の研究の特徴を幾つか垣間見ることができる.疑問点を日頃から持つことは多くの理学療法士が経験し,研究の必要性を強く感じ取っている.そのニーズや発想をあたため,デザインし,展開してゆく過程で今一歩の「本当に惜しい」演題が多い.
―内山靖(編集)―標準理学療法学 理学療法研究法 フリーアクセス
著者: 武富由雄
ページ範囲:P.422 - P.422
平成3年11月に開催された第31回近畿理学療法士学会のシンポジウム「PTの明日を考えるPartⅡ」において,「研究」がテーマとして採り上げられた.私はこの学会で明日の理学療法の研究の進展に否定的な発言をした.当時,理学療法の研究を行うための土壌が十分に備わっていなかったからであった.理学療法士が誕生して25年,全国の理学療法士が9,200名余,日本理学療法士学会での学会発表演題数が400にも満たない数であった.
平成12年,日本理学療法士協会の会員数が20,000名を越え,第35回の学会(鹿児島市)での発表演題数は800題と倍増するに至った.理学療法士の研究発表は専門領域だけにとどまらず,自然科学,基礎医学にと,学際領域に踏み込んだ研究へと広がりを見せてきた.
ひろば
EDIS(early development and intervention services)を見学して
著者: 伊藤めぐみ
ページ範囲:P.416 - P.416
最近,5日間にわたって沖縄県にあるアメリカ海軍病院とその付属施設であるEDISで理学療法士の仕事を見学した.今回の見学の機会を与えてくださった理学療法士はEDISのスタッフであり,病院の見学は1日のみで主にEDISの理学療法士に帯同して各家庭や学校を訪問させていただいた.日米でシステムがたいへん異なり,体格もアメリカの子供は概して大きく発達程度をイメージすることが困難で,しかも英語で理解しなくてはならなかったため,正確にどこまで理解し学べたのか分からないが,たいへん興味深い経験をすることができた.
EDISには,0~3歳児を対象としたEI(early intervention)と3~21歳を対象としたMRS(medical related services)の2つのプログラムがある.どちらのプログラムにしても,このサービスは軍関係者であれば無料で,その他の場合も費用を自己負担すれば受けることができる.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.444 - P.445
編集後記 フリーアクセス
著者: 高橋正明
ページ範囲:P.448 - P.448
ニュースソースによって若干の違いはあるものの,この春に誕生した小泉新内閣が設立早々空前の支持率を記録した.何とも言いようのないこの閉塞状態の中に,世論はそれを打破する一条の光明を見たのか,あるいは幻想を抱いたか,明快な答えに希望と安寧を求める庶民の心情を象徴したかのようなできごとである.
そんな時代だからというわけではないが,本特集では,理学療法の基本中の基本でありながら,歴史的認識でしかないはずのデロームやミューラーの方法が横並び的に教科書に登場するわが国の筋力増強を「筋力再検討」のタイトルのもとに取り上げた.1940年代に始まった一般的な筋力強化法の議論は1980年頃には下火になり,1990年にアメリカスポーツ医学協会(ACSM)が発表した見解でほぼ収束したといえよう.しかしながらわが国では,筋力の諸側面が時間を超えて混在しており,それに終止符を打つべく岡西氏には筋力強化法の歴史をダイナミックにレビューすることをお願いした.また,理学療法士には筋肥大あるいは筋増量のメカニズムの知識が意外と乏しい.筋力再検討とは少し意を異にするが,半分はその目的で後藤氏と吉岡氏に原稿を依頼した.時代を反映してミクロの研究は急速に進んでいるが,マクロはまさに牛歩のごとくであることを教えていただいた.それでも,筋線維の数は変わらないといつまでも後生大事に思い続けていると,マクロの分野でもそう遠からず置いていかれることも知らされた.
基本情報

バックナンバー
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特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
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57巻12号(2023年12月発行)
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57巻11号(2023年11月発行)
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57巻7号(2023年7月発行)
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57巻6号(2023年6月発行)
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57巻5号(2023年5月発行)
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57巻4号(2023年4月発行)
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57巻3号(2023年3月発行)
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57巻2号(2023年2月発行)
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56巻12号(2022年12月発行)
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56巻10号(2022年10月発行)
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56巻9号(2022年9月発行)
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56巻7号(2022年7月発行)
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56巻4号(2022年4月発行)
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54巻7号(2020年7月発行)
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54巻5号(2020年5月発行)
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54巻2号(2020年2月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
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53巻11号(2019年11月発行)
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53巻10号(2019年10月発行)
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53巻8号(2019年8月発行)
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53巻7号(2019年7月発行)
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53巻6号(2019年6月発行)
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53巻5号(2019年5月発行)
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53巻4号(2019年4月発行)
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53巻3号(2019年3月発行)
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53巻2号(2019年2月発行)
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53巻1号(2019年1月発行)
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52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
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52巻10号(2018年10月発行)
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52巻9号(2018年9月発行)
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52巻8号(2018年8月発行)
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52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
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52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
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52巻3号(2018年3月発行)
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52巻2号(2018年2月発行)
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52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
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51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
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51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望