理学療法といえば運動療法室におけるものを中心に捉えてきた感があるが,今日の在院日数の短縮化,クリティカルパスの導入,早期リハの定着化等から病棟内の理学療法のあり方がむしろ重要となっている.病棟理学療法をより効果的に実施するためには業務システムの見直し,評価内容やアプローチ方針の明確化に加え,具体的な理学療法をどのように実施するかが問われている.
今回,病院の機能特性に対応した病棟理学療法の実際と課題について解説していただき,病棟理学療法がリハの原点として見直され発展することを願って企画した.
雑誌目次
理学療法ジャーナル35巻8号
2001年08月発行
雑誌目次
特集 病棟理学療法
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.529 - P.529
病棟配属制のリハビリテーション医療
著者: 田中正樹
ページ範囲:P.531 - P.536
はじめに
リハビリテーションは様々な職種が1人の患者さんに多面的に関わる分野であるといわれるが,ばらばらにアプローチするとどういう結末になるか,臓器別医療が世間から批判を受けている例をみれば明白である.リハビリテーションの分野では,理想的なチームワークのとり方として「協業」が知られている.職員の入れ替わりが激しい当院では,チームワークのあり方について明確な形で現場に定着させる必要があり,これまで試行錯誤を繰り返してきた.
一般病院における病棟理学療法の役割と今後の課題
著者: 湯元均
ページ範囲:P.537 - P.541
はじめに
病棟生活のなかで実施されている理学療法の目的は,合併症予防,廃用予防,機能回復,ADL改善などケースの状況・医療機関の環境等により様々であると考える.しかし,病棟理学療法は,単にその実施空間が病棟ということではなく,目的に即した実施空間が病棟であり,訓練室以外の共有空間であるということと考える.
以前は,訓練室以外での理学療法は保険請求の対象外であったが,その後実施されてきた理学療法の効果が認められ病室・病棟での理学療法も可能となった.また,その広がりは在宅にも向き,生活場所となる自宅ばかりでなく,屋外での移動練習や公共機関の利用練習などにも広がっていった.これらの流れは,先人たちの「リハビリテーション・理学療法は訓練室で行うもの」からの脱却による「より実生活に即した空間での実践」への変革の努力の結果であると捉えている.
今後の医療情勢の変化から,これから実施されてくるであろう診療報酬の診断群別包括支払い方式(DRG-PPS)を見越し,より効率よい医療の展開が求められる.
これからは,クリティカルパスの整備により,治療のための安静期間に生じた体力低下などが回復した後に退院するというケースはごく僅かになり,またあわせて,各種外科系手術前後からの積極的な理学療法の関わりも必要とされてくると考える.これらの背景を見据え,現状との対比のなかで病棟理学療法の課題についても触れることにしたい.
回復期リハビリテーション病棟における理学療法
著者: 中島由美 , 高見麻衣 , 橋本康子 , 吉尾雅春
ページ範囲:P.543 - P.550
はじめに
平成12年4月の診療報酬改定により「回復期リハビリテーション(以下リハ)病棟」が新設され,PT,OTが病棟配置となった(表1).これは,そこに関わる患者および医療スタッフにとって画期的なことでもあったが,同時に全く未知のことでもあった.
回復期リハ病棟では,QOLの向上を目的とし,退院後の生活を意識しながらPTやOTも病棟においてADL能力の回復を目指す.障害のあらゆる側面を考慮したプログラムを実行し,寝たきリ化の予防,自宅復帰を促進していくことが求められている.入院当初より,患者および家族にもチームへの主体的な関わりを求め,「リハビリテーション総合実施計画書」に基づいてチーム全体としての具体的な目標設定とプログラムの実行を展開しなければならない.求められているものはADL能力の改善であって,一般的に理学療法室で行われているような機能障害に対する運動療法ではない.
これまで当然のように行ってきた理学療法室における業務の見直しと回復期リハ病棟への参画には,かなりの戸惑いと葛藤があった.同時にPT,OTを病棟に迎える看護婦,医師をはじめ全てのスタッフにも相当の戸惑いと葛藤があった.回復期リハ病棟の開設にあたって,これらの問題を解決していくために多くの時間とエネルギーを費やした.チームの未熟さはいくつかの失敗を招いたが,一方ではそれが新たなチーム力の向上につながった.そのつど討論を繰り返し,チームとしての共通の価値観の形成を心がけた.そのような試行錯誤のなかで学んだ回復期リハ病棟の理学療法のあり方について述べる.
介護療養型病床における病棟理学療法
著者: 安倍匡子 , 笛田宗由 , 渡辺要一
ページ範囲:P.551 - P.558
はじめに
当院が病床の一部を療養型病床群に移行したのは2000年1月である.それ以前に,厚生省は病院における付き添い人制度を廃止したり,看護基準の見直しと介護職員の充実を図ったりと,高齢社会へ向けた人的対策を整えてきており,その一環として介護力強化病棟が設定され,更に療養環境の向上を目指して療養型病床群が創設された.当院の対応は決して早いものではなかったが,ことリハビリテーションにおいては,介護力強化病棟に参入した当初から,訓練室から離れたいわゆる病棟内リハビリテーションとして関わり始めた.
医療法の改正,新ゴールドプランに続くゴールドプラン21や公的介護保険の登場などに象徴されるように,ここ数年の医療情勢は大きく変化しつつあり,それに対応したリハビリのあり方が模索されてきている.今回は,当院療養型病床における病棟リハビリの経験を報告し,それを通して見えてきた病棟リハビリの課題についてまとめてみた.
大学医学部附属高次総合病院における病棟理学療法―救命救急センターを中心に
著者: 笹澤まつみ , 龍口順子 , 藤谷尚子
ページ範囲:P.559 - P.565
はじめに
今日,全般的な在院日数の短縮化の動きに伴い,一貫した早期リハビリテーション,特に病棟理学療法の役割が重要視されてきている.
大学病院では専門化された高度な医療を担っており,また第3次救急病院としての機能を果たしているところも多い.したがって,リハの対象となる症例も急性期を中心に多様である.また,救命救急センターやICUなどでの急性期リハに関与することも多く,頭部外傷,多発外傷脳血管障害,熱傷のリハや術後の肺理学療法の報告などもみられている1-8).
当院は第3次救急病院の機能を有する,横浜市立大学医学部附属の高次総合病院である.そこで当院の病棟理学療法の現状について,早期病棟理学療法の需要の高い救命救急センターを中心に報告する.
とびら
『チーズはどこへ消えた?』
著者: 沼倉たまき
ページ範囲:P.527 - P.527
新世紀の幕開けとなり,ちょっとしたお祭り気分で迎えた2001年も,気がつけば新緑の季節を過ぎて,真夏の太陽が燦々とふり注いでいる.変化の早さに圧倒されるばかりで,仕事も生活も人の心も,多様に変化している.これらの変化を肯定的に受けとめて柔軟に対応していくためには,変化をどう捉え,理解すれば良いのだろうか.新しい環境や状況の変化にうまく対応できず,迷路のなかで袋小路にぶつかることもしばしばである.
最近読んだ絵本のような一冊の本『チーズはどこへ消えた?』が,私に何かを与えてくれた.登場するのは,二匹のネズミ「スニッフ」と「スカリー」と,二人の小人「ヘム」と「ホー」,この二匹のネズミと二人の小人が「迷路」のなかに住み,「チーズ」を探し求めるという単純な物語.「チーズ」とは,私達が人生で求めているもの,つまり仕事,家族,財産,健康,精神的な安定などであり,「迷路」はチーズを追い求める場所,つまり職場や社会,あるいは家庭かもしれない.
入門講座 映像情報の活用法・2
心要な機材・ソフト
著者: 夏目健文
ページ範囲:P.567 - P.571
1.はじめに
今回のテーマは,映像情報を扱うために必要な機材とソフトについてである.映像情報をパソコンで扱う場合,取り込む機材,管理・編集に必要なソフトに加えて,出力する機材について知っておく必要がある.
次ページの図は,映像情報を扱うための主な入出力装置である.入力装置をデジタルデバイスとアナログデバイスに分けると,デジタルデバイスではデジタルビデオカメラ(以下,DVカメラ)・デジタルカメラ(以下,デジカメ)のほかに,パソコン通信などで利用されるCCD(シーシーディー)カメラ,ペンでなぞらえることで入力できるタブレット・マウスなどがある.また,アナログデバイスでは,アナログビデオ,フイルムを読みとるフイルムスキャナ,写真・雑誌・本などから読みとるイメージスキャナがある.出力装置は,スライドを作るためのフイルムレコーダー,パソコンより直接スライド投影を可能にするデータプロジェクター,プリンター,テレビやビデオへのアナログ出力を可能にするダウンスキャンコンバーターなどがある.このほか,映像情報の出力は,インターネットによる映像の配信や大容量記憶媒体へのバックアップがある.
この稿では,以上の機材や関連するソフトについて述べ,加えて,パソコンのバスとインタフェースについてふれる.
プログレス
歩行分析の最近の話題
著者: 江原義弘
ページ範囲:P.572 - P.574
最近の話題から2つだけ紹介する.
1.計測結果がCGでリアルに表現される
この50年間の歴史からいうと,動作分析・歩行分析の計測技術は労働科学,整形外科,リハビリテーション,スポーツの分野などにおいてこつこつと地道に築き上げられてきたのであるが,この数年ゲーム産業や映画産業がこの技術を活用しだして,状況が一変してしまった.ニーズが大きく,開発企業が競争で最新技術を投入してあっという間に芸術的にまで強力な動作分析のツール(モーションキャプチャシステム)を市販しだしたのである.一世代前の機器しか知らない方は是非展示場などでご覧いただくことを薦める.
カメラ機器の校正(キャリブレーション)は数点のマーカを添付したフレームを設置して基準位置を覚え込ませたあと,マーカをつけた棒を視野内で振り回すだけで簡単に終了する.身体につけるマーカは30以上あっても十分実用でき,マーカ認識は最初手作業で認識したあとは以後の試行はほとんど自動で処理ができる.したがって,被検者が歩き終わった時点では3次元処理,マーカ認識までが終了していることになる.従来は実際上不可能であった複数の被検者の同時計測も実用レベルになっている.したがって,介護動作の分析などにも応用が広がるであろう.
Treasure Hunting
洞爺の自然に育まれた地域リハへの信念―山田 晃氏(室蘭太平洋病院リハビリテーション科)
著者: 編集室
ページ範囲:P.575 - P.575
昨年3月31日に始まった北海道有珠山の噴火とその後の避難生活の困難は読者の記憶に鮮明に残っていることだろう.観光客の途絶えた温泉街の閑古鳥がやたら目立った感がある一方で,洞爺湖近隣の病院が甚大な被害を受けたことは意外に知られていない.
今月ご登場いただいた山田晃氏は有珠山の噴火による避難生活を2度も体験し,今回の噴火では34年間にわたって地域医療に汗を流した職場を去ることになった.それだけに,氏から送られてきた資料のそこここから洞爺の自然に対する熱き想いが吹き出してくる感じがしてならないのである.
あんてな
勤労者医療と一次予防
著者: 半田一登
ページ範囲:P.576 - P.577
今と将来を語るためには過去を見つめ直す必要があります.現在,労災病院は全国に39施設を展開していますが,その始まりは昭和24年の九州労災病院設立にまで溯ります.設立目的はその名のように労災患者の治療で,設立当初は労災患者が入院患者の90%以上(ただし,ベッド数34床)を占めていました.九州労災病院の資料によりますと設立から10年が経過した昭和33年には労災患者は80%を割り込んでいます.これは単に労災病院に労災患者が来なくなったということではなく,就労環境が徐々に整備されていった結果と言えます.また,昭和33年には理学診療科に職能療法室(資料によるとこの頃から作業療法という単語が使われ始めている),回復訓練室(後に理学療法室と改名される),マッサージ室,一般理療室が配置され,専属のケースワーカーがいたことには驚かされます.
このような先進的な取り組みが行えたのには服部部長の存在が大きいのですが,それ以上に九州労災病院初代院長内藤先生の障害者にも社会参加させるという方針は特筆されるべきものです.この考え方がその後に設立される全国の労災病院に大きな影響を与えたことは言うに及ばないことです.そのうえに,この院長は停年後には障害者の作業所所長になられ,その生きざまに感動してしまいます.
1ページ講座 介護保険のポイント・8
保険給付の種類―2)居宅サービス
著者: 香川幸次郎
ページ範囲:P.578 - P.578
居宅サービスは,サービス事業者が利用者の家庭を訪問してサービスを提供する訪問型と,利用者が施設等に通ってサービスを受ける通所型,そして家庭ではないが入所系のサービスを利用する三者に大きく分類することができる.
訪問介護(ホームヘルプサービス)は,利用者の起床や排泄介護,入浴介護といった身体介護が中心の「身体介護中心型」や,掃除,洗濯,調理といった家事援助が中心の「家事援助中心型」と,これら二者が同程度に行われる「複合型」の三者に分類されている.制度発足当初は前二者のみであったが,実態にそぐわないとして複合型が追加された.訪問入浴介護には,訪問入浴事業所から派遣される看護職員1名と介護職員2名が従事し,浴槽等を家庭に持ち込み入浴の介助を行うものである.訪問看護は,訪問看護ステーションや病院または診療所から看護婦等が訪問看護計画に基づき看護サービスを提供するものであり,介護保険法施行前の老人訪問看護制度を継承している.訪問リハビリテーションは,訪問リハビリテーション事業所(病院または診療所)から理学療法士または作業療法士が利用者の居宅を訪問し,要介護状態の軽減もしくは悪化の防止,または要介護状態になることを予防するようリハビリテーションの目標を設定し,計画的に行われるものである.訪問看護も訪問リハビリテーションも主治医からの指示が必要である.居宅療養管理指導は,居宅療養管理指導事業所(病院または診療所や薬局)から,医師,歯科医師,薬剤師,歯科衛生士または管理栄養士が,通院困難な利用者の居宅を訪問し,療養上の管理指導を行うものである.介護報酬上では職種によって訪問回数に制限があり,医師や歯科医師は月1回,薬剤師と管理栄養士は2回,歯科衛生士は4回と定められている.
講座 「まち」をつくる側からの提言・2
公共交通機関と交通バリアフリー法
著者: 溝端光雄 , 北川博巳
ページ範囲:P.579 - P.583
1.はじめに
近年,高齢者や障害者にやさしいまちづくりが声高に叫ばれ,これまでも国や地方で様々な事業が実施されてきている.ところが,実際にまちを散策してみると,公共交通機関や道路などの社会基盤には未だに多くのバリアが残存しているように思う.何故,バリアの除去が進まなかったのか.その根元には,こうした整備に対する社会的な合意がなかなか得られなかったという事情がある.しかしながら,我が国が世界一の超高齢社会に接近し,ノーマライゼーション理念に対する理解が徐々に浸透するなかで,高齢者や身体障害者等が自立した生活を行い積極的に社会と係わるべきであるとの社会的認識が高まり,昨年,「高齢者,身体障害者等の公共交通機関を利用した移動の円滑化の促進に関する法律(以下,交通BF法)」(国土交通省・警察庁・総務省が関係)が公布・施行された.社会基盤のBF化を進める法制度ができたという点で意義深く,今後の具体的な展開が期待されている.いわば,本法の施行で建物や歩道の一部を対症療法的に改善していた点的整備の時代から,地域の主要なターミナルとその周辺に存在する諸施設を総合的かつ計画的にBF化する面的整備の時代に向けて,我が国の社会基盤整備が入ったことを意味している.
本稿では,交通BF法に基づいて今後のまちづくりを展開するためには何が必要となるのか,更に同法による基盤整備の限界とそれをクリアするためにはどうすれば良いのかについて,筆者らの見解を述べてみたい.
雑誌レビュー
“Physical Therapy”2000年版まとめ
著者: 市橋則明 , 池添冬芽 , 大畑光司 , 加藤典子 , 伊吹哲子
ページ範囲:P.584 - P.590
はじめに
米国理学療法士協会の機関誌である“Physical Therapy”は2000年で80巻となり,全12冊に64編の論文が掲載されている.掲載論文の構成は表1に示すとおりであり,昨年とほほ同様の傾向である.本稿ではResearch Report,Special Series,Perspectiveを中心に紹介し,Case Reportに関しては誌面の都合上簡単に傾向を紹介するにとどめる.なお,本文中の[ ]内の数字は( )が論文の掲載号数,続く数字が通巻のページを示す.
資料
第36回理学療法士・作業療法士国家試験問題(2001年3月2日実施) 模範解答と解説・Ⅱ―理学療法(2)
著者: 乾公美 , 武田秀勝 , 乗安整而 , 宮本重範 , 橋本伸也 , 吉尾雅春 , 田中敏明 , 小塚直樹 , 青木光広 , 石川朗 , 高柳清美 , 片寄正樹 , 小島悟
ページ範囲:P.591 - P.597
書評
―網本和(編)―標準理学療法学 物理療法学 フリーアクセス
著者: 佐々木誠
ページ範囲:P.550 - P.550
本書の編者である網本和氏は,理学療法におけるシャープな臨床観察と研究成果の整合性ある解釈を,平易な言葉で伝達する実践家である.執筆陣は物理療法学分野において第一線に立って検証のための研鑽を継続されており,充実した内容の書に仕上がっている.
―稲川利光(著)―生き生きケア選書 老人ケアの元気ぐすり―“心の元気”を吹き込む「ケアの元気ぐすり」 フリーアクセス
著者: 村上重紀
ページ範囲:P.566 - P.566
「身体拘束ゼロへの手引き」が厚生労働省から発行された.介護保険法の施行に伴い,介護保険施設におけるケアの質の向上を促すためである.「拘束」とは貧しいケアの象徴である.だから,「なにが,またどこまでが拘束なのか?」という議論はまるで意味がない.さまざまな理由や形で行われている「拘束」の実態を直視し,その検証を通して,高齢者の人権やケアの意味を問い直す意識と,現場での「拘束ゼロ」への取り組みこそが肝要なのだ.本書『「老人ケアの元気ぐすり』はそうしたケアの意味を,しかし理屈ではなく身をもって示してくれる楽しい実践レポートであり,情感豊かなリハビリエッセイである.
著者の稲川利光さんはPT(理学療法士)として病院・地域で活躍し,その後医師を目指して医科大学に入学し,40歳を超えてから医師になった人である.その経歴も異色だが,もともと人間が異色なのだろう.そのことはPT時代に,「ET」(Entertainment Therapyの略)という新語を掲げ,「つらく苦しい機能訓練ではなく,明るく楽しいETを」と提唱し,お年寄り,家族,セラピストが共に楽しみながらすすめる新しいリハビリの形,いわゆる“遊びリテーション”の先駆的な実践を積み重ねてきたことからもうかがわれる.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.598 - P.599
編集後記 フリーアクセス
著者: 鶴見隆正
ページ範囲:P.602 - P.602
学校教育史上未曾有の大阪池田市の小学校児童殺傷事件には言葉に言い表せないほどの憤りと虚しさを覚え,子どもたちの命のかけがえのなさをかみしめた親は多いはずです.子どもたちの安全と幸福を保障できない社会には子どもたちの未来はありません.また,わが子を虐待する親たちが後を絶たない現状を直視し,子どもたちを取り巻く生活環境にもっと関心を払っていくような社会でなければ,高齢者の健やかな保健,医療,福祉体制が整わないのではないかと思います.
さて本特集は「病棟理学療法」です.これまでの病棟理学療法に対する関心度合は,運動療法室における理学療法と比べて低かったように感じます.その理由としては理学療法士が少なかった発展期の頃から片麻痺や整形外科疾患などimpairment中心の理学療法技術やその理論体系の構築にエネルギーを注いできたこと,また理学療法業務の円滑化を図るために病棟理学療法の領域を術直後やICUなどの急性期,寝たきり状態の慢性期とするなど病期区分で業務分担してきたことも関与していると考えられます.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
特集 Physical Activity
57巻12号(2023年12月発行)
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号(2023年11月発行)
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号(2023年8月発行)
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号(2023年7月発行)
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号(2023年6月発行)
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号(2023年5月発行)
特集 関節間トレードオフ
57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号(2023年1月発行)
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号(2022年12月発行)
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号(2022年11月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号(2022年10月発行)
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号(2022年9月発行)
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号(2021年12月発行)
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55巻11号(2021年11月発行)
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号(2021年10月発行)
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号(2021年9月発行)
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号(2021年6月発行)
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化,姿勢調整機能を探る
55巻5号(2021年5月発行)
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号(2021年4月発行)
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号(2021年3月発行)
特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望