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国際障害分類（ICIDH，1980）は，疾患だけでなく障害をみることを重視する機運から生まれ，障害概念を整理し，その階層性を明らかにした．
そして約10年の改定作業を経て2001年5月にICIDHがICFに改定され，「障害」というマイナス面だけでなく「生活機能」というプラス面をも重視するという障害者観が確立された．ICFへの改定を契機にリハビリテーションと理学療法のあり方について再度考えていただきたいという願いをこめて本特集を企画した．
改定の過程や内容を紹介するとともに，その臨床現場への生かし方についても述べていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル36巻1号
2002年01月発行
雑誌目次
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.3 - P.3
WHO国際障害分類改定の経過と今後の課題―ICIDHからICFへ
著者： 上田敏
ページ範囲：P.5 - P.11
はじめに
2001年5月22日に第54回世界保健会議（WHO総会）において国際障害分類改定版（ICF）が正式に採択された．その決議文は表に示すとおりである．これまで初版（ICIDH）との関連で第2版はICIDH-2と略称されてきたが，最後の段階でICFという略称が採用され，今後はこの名で呼ばれることになった．
本論では初版発行以前から現在に至るまでの国際障害分類作成と改定をめぐる動きを紹介し，あわせて今後に残された問題を展望したい．その際，可能な限り理学療法・リハビリテーション医学と障害者の権利実現との関連において述べていきたい．
WHO国際障害分類と我が国の障害者関係法制・行政
著者： 寺島彰
ページ範囲：P.12 - P.20
はじめに
厚生労働省のホームページで法令検索をしてみると，「障害者」という用語を本文内に含んでいる法令は292件あった．このなかには，障害者を対象としている「障害者基本法」「身体障害者福祉法」「知的障害者福祉法」「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」はもとより，「国民年金法」「厚生年金法」「労働者災害補償法」「戦傷病者特別援護法」「原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律」「災害救助法」等が含まれている．「公営住宅法」等の国土交通省，税金の減免等の財務省，「郵便法」の総務省等，厚生労働省以外の省庁でも，障害者にかかわる制度をもっているところも多いので，法令全体の数はもっと増えるであろう．更に，地方自治体にも障害者関連の条例があるため，市町村レベルまで数えれば，更に数は増える．福祉後進国ともいわれる米国でさえも80以上の障害者に関係する連邦法が存在するといわれており1)，先進国には多くの障害者にかかわる法令が存在すると考えられる．
このように多くの法令が必要なのか，同じような政策を異なった制度が実施しているのではないか，このような疑問が残る．これらのことについては，これまで，あまり理論的に検討されてこなかった．Campbelら2)は，イギリスの障害者施策の発展に障害者運動の果たした政治的役割を強調し，障害者運動により法令の整備を求めていくことの大切さを説いた．Mackelprangら3)は，米国においても，障害者の政治的活動がリハビリテーション法504条や米国障害者法（Americans with Disability Act）等の成立を促したとしている．我が国でも，寺島4)は，身体障害者福祉法改正の背景には政治的な力関係が働いていると述べた．
Berkowitz5)は，障害者施策が政治的な力関係によって決定される理由として，障害者制度があまりにも複雑すぎて，全体を把握できないことが問題であるとしている．その背景には，①障害政策にかかわる全ての法律・経済・社会現象を理解するために必要な全ての専門知識がある人はいない，②専門ごとに専門用語が作られる等専門化が進み，社会福祉制度を「全体」として見る能力を失ってしまったことを取り上げている．
今回の国際障害分類（International Classification of Functioning，Disability and Health以下ICFまたはICIDH-2とする）注)の改定の目的の1つに，「健康状態に関連する生活機能状態を表現するための共通言語を確立し，保健医療従事者，他領域の専門家，障害者間のコミュニケーションを改善すること」が含まれている．健康状態に関連するという限定はあるものの，この部分は，まさに，障害者施策に必要とされているものであると思われる．
WHO国際障害分類を障害者のための臨床現場にどういかすか
1）身体障害者リハビリテーションの立場から
著者： 大川弥生
ページ範囲：P.21 - P.26
はじめに
―実践的武器としての障害構造論・分類
リハビリテーションの理念は「全人間的復権」1，2)であり，具体的には1人ひとりの障害のある人（以下障害者）の最大限のQOLの向上といえよう．我々リハビリテーションの専門家はその実現にむけて対応しているのであるが，その専門的対応の過程は非常に複雑なものである．この過程を真に障害者本位として行うために，障害構造論とそれをもとにしたWHO国際障害分類は実践的武器として非常に有益である．
障害構造論は理論のための理論ではない．また障害分類は，一部で誤解があるように単に障害を分類・記載するためのものではなく，ましてや障害者を分類しようとするものではない．
ICIDHのICFへの改定を契機として，障害構造論・分類の臨床実践の武器としての効用を再認識いただきたい．ICFでは具体的障害分類もICIDHと比べて格段に臨床実践にとって有意義なものとなっており，その活用が期待されるものである．
障害構造論・分類は身体障害者リハビリテーションの分野において，調査・研究などの様々な分野で活用されるものであるが，紙幅の制約もあり，本稿では1人ひとりのリハビリテーションを実現するための実践的武器としての面について，特に障害構造を主体として論じることとする．
2）知的障害者リハビリテーションの立場から
著者： 有馬正高
ページ範囲：P.27 - P.30
知的障害は，障害者基本法において，身体障害，精神障害と並ぶ障害の1つとして明示されている．しかし，日本においては法律による定義は無く，WHO等で国際的に用いられてきた“mental retardation”等の概念を採り入れて行政的な運用を行ってきた経緯がある．これは病名ではなく，発達期に生じた複合した状態像として理解される概念であり，WHOの疾病分類よりは新しい障害分類と関連する点が多いといえよう．
本稿においては，知的障害の概念や判定に用いられてきた現行の基準のいくつかを示し，新しいWHO障害分類（ICF）の利用について考えることにしたい．
3）職業リハビリテーションの立場から
著者： 春名由一郎 , 松井良輔
ページ範囲：P.31 - P.33
はじめに
職業リハビリテーションの「臨床現場」について，特に，専門家が障害者と直接関わる現場という理解でまとめてみたい．
現在，我が国の職業リハビリテーションの現場は大きな転換期にある．第1に，職業生活の多様性の観点から，通常の日常生活や社会生活とは異なる障害の評価や支援のあり方が強調されていること，第2に，従来の障害者の評価・判定・訓練を中心としたものから，援助付き雇用，ジョブコーチ，ナチュラルサポート1，2)など，実際の職場での問題に即して個人と環境の両面への支援を重視するようになってきていること，第3に，障害者福祉のあり方が，従来の（入所）施設を中心とした支援から，地域での自立生活支援を基礎としたものへと変わりつつあり，福祉・教育・医療等の多職種が多数，職業リハビリテーションに関与し始めたこと，そして第4に，インターネットを通して最新の職業支援機器・技術情報のグローバルな共有化が進行している3)ことである．
このような職業リハビリテーション現場での最近の動向との関連で，WHO国際障害分類（ICF）の障害構造枠組みと分類体系のいかし方を整理してみたい．
4）障害者当事者の立場から
著者： 高田英一 , 調一興
ページ範囲：P.34 - P.36
聴覚障害者の抱える問題
聴覚障害者の日常生活での困難がどこにあるかは，よく知られていない．
それは「音」が聞こえないことでなく「言語」つまり社会での言語コミュニケーション困難が基本にあることである．重度の聴覚障害者で手話をコミュニケーション手段とするろう者の場合，健聴者とのコミュニケーションは特に困難を極める．
とびら
在宅介護を支えるもの
著者： 望月彬也
ページ範囲：P.1 - P.1
「障害をもつ人々や高齢者が，住み慣れたところで，そこに住む人々とともに，できるだけ自立して，人間としていきいきと一生安全に生活が送れるように……」という地域リハビリテーションに関わって約19年になる．この仕事につく前は自分の身近にある暮らしや家族関係しか知らなかったが，世の中にはいかに様々な暮らしや人間関係があるかが分かった．そして，そのなかで皆一生懸命に生きている．高齢者の間では3Pという言葉がはやっている．「ピン，ピン，ポックリ」である．ポックリ寺詣でがおおはやりだ．誰もがポックリあの世にいくのを願っている．しかし，訪問した約900軒の誰もが私だけはポックリいくはずだったのにと言われる．
入門講座 関連領域の基礎知識・1
精神科領域
著者： 保坂隆
ページ範囲：P.37 - P.41
精神疾患そのもののために理学療法を依頼することはないが，精神科の疾患が合併するケースには理学療法士は遭遇することが多い．例えば，脳血管障害などの患者にうつ病が二次的に生じている場合，精神分裂病などの原病があり自殺企図などで骨折をしてその後に理学療法の場に現れる場合，通常の患者に心気症や不眠症などの精神症状が同時にみられる場合などが考えられる．
あんてな
福井県におけるHOTの現状と取り組み
著者： 小林義文 , 田中和憲
ページ範囲：P.42 - P.44
はじめに
在宅酸素療法（HOT）は1985年より健康保険適応となり，更に1994年のHOT実施施設届け出制廃止により拡大の一途をたどっている．全国的には8万人以上の患者がその治療を受け，福井県内でも600人以上が利用している．
このような状況のなか，HOT患者に対する包括的呼吸リハビリテーションが提唱され，理学療法士の関与が叫ばれて久しいが，未だ福井県においてはその関わりが少ない．
今回，福井県内のHOT患者の現状とその取り組みを紹介し，より多くの理学療法士がHOT患者のQOL向上に寄与することを願うものである．
学校探検隊
編入学生を対象とした広島大学医学部保健学科アドミッションズ・オフィス（AO）入試
著者： 吉村理
ページ範囲：P.45 - P.47
1）アドミッションズ・オフィス（AO）入試の導入
21世紀の日本社会は，高齢・少子化が急速に進み，情報化や科学技術の高度化など，変化の激しい時代を迎えることとなり，これらの変化や進展に柔軟に対応できる創造的・個性的な人材の育成が必要とされます．したがって大学においても，教育，経済，科学技術や医療等，様々な分野で指導的役割を担って活躍できる人材を養成し，社会の要望に応えなければなりません．
18歳人口が減少するなかで，大学進学率は50％を超え，大学院への進学者は年々増加する傾向にあり，今後大学間競争の激化が予想されます．一方，学術研究は専門分野の多様化，複合化，先端化とともに総合化，学際化という状況にあります．したがって，学部・学科等の教育研究の理念・目標に沿って選抜方法の多様化や評価尺度の多元化，受験機会の複数化等を図り，多様な個性，能力・適性，意欲・関心等を幅広く，多面的かつ総合的に評価して，優れた人材を確保するため，入学者選抜の一層の工夫・改善は急務となっています．今までも従来の一般選抜に加え，推薦入試，社会人入試，帰国子女入試，中国引揚者等子女入試，私費外国人留学生入試等の特別選抜が行われ，これらの選抜には小論文や面接を取り上げるなど，多面的な評価基準のもとに選抜方法の改善をはかり一定の成果をあげています．
理学療法の現場から
“理学療法の光と影”
著者： 東山敬
ページ範囲：P.49 - P.49
自立のパラダイムと真のニーズ
これまでリハビリテーションといえば，セルフケアを中心にした医療モデルの自立を目指してきた．しかし，重度の障害者はこれに該当しなくなる．介助や介護を受けながら自己選択と自己決定による自己実現に向けての主体的な生き方，これが障害者の文化から発信された生活モデルの新しい自立だ．また，自立は障害を在りのままに受け容れ，障害と共に生き，各人に与えられた人生を自ら変革していくことでもある．リハビリテーションを必要以上に長期化すると自立が妨げられるので，手段としてのこれまでの理学療法士の役割から脱皮し，自立という目標に統合していく能力が我々1人ひとりに問われている．白衣を脱ぎ生活者として支え合うボランティア活動のなかで，様々な真実と出会った．障害をもつ人たちが求めていることを私は感じた．それが苦痛のコントロール，十分なコミュニケーション，適切なもてなし，生きがいの発見，生きる希望ということを．また，生活の量的な豊かさより人生の質の深さを，人から与えられるより人に与える立場を望んでいることをも．
プログレス
高次脳機能障害の見方とリハビリテーション
著者： 宮森孝史
ページ範囲：P.50 - P.52
高次脳機能障害とはなにか
高次脳機能障害という言葉を耳にしたことの無い読者はいないであろう．では，この言葉からどのような患者の姿を想像するであろうか．思い浮かべられた姿を言葉にすれば，そこには多種多様な障害像が存在していることに気づくはずである．
高次脳機能とは，感覚系から入力した情報を分析，統合し，記憶として大脳各領域に貯蔵されている知識に基づき実行される認知行動にかかわる脳内過程ということができる．その障害像（高次脳機能障害）は，従来，失語症，失行症，失認症などの脳機能の部分的，局所的障害を主に指していたが，近年その対象を広げ，記憶障害，注意障害，意欲の障害，前頭葉症状，痴呆性疾患，そして頭部外傷後に現れる非定型的行動障害，小児性疾患の自閉症，学習障害，注意欠陥/多動障害なども含むようになってきている．こうした背景には，それまでブラックボックスとして，ばらばらに研究対象としてきた認知システムの構成単位（感覚，知覚，注意，記憶，言語，学習，概念形成，推理，判断，思考，遂行など）を，一連の情報処理過程として統合的にとらえることを可能にした認知革命の影響がある．
講座 臨床実習指導の創意工夫・1
理学療法のエキスパートを育てる―臨床実習をめぐる私の工夫
リハビリテーション専門病院における臨床実習指導の工夫／介護老人保健施設における総合臨床実習
著者： 澤田明彦 , 有馬一伸 , 金谷さとみ
ページ範囲：P.53 - P.61
1．はじめに
5,000時間は毎日8時間，1週5日，1年50週として2年半に相当する．この時間は，Norman1)の概算した，ヒトがある事柄に熟達し，エキスパートやプロフェッショナルになるために必要とする標準最低時間である．ある事柄とは，例えば卓球，野球，手品，コンピュータプログラミング，チェス等を指している．おそらく，理学療法の場合においても，これは例外ではないであろう．「5,000」時間という根拠はないものの，理学療法のエキスパートになるにはこれと同等か，あるいはそれ以上の時間を必要としても何ら不思議ではない．
理学療法学生（以下，学生）は，総合臨床実習までにすでに2～3年間「理学療法」を学んでいる．しかし，その期間はあくまで「実践としての理学療法を学ぶための基礎学習」の期間であり，それをもって5,000時間が経過していると考えるには無理がある．総合臨床実習以前の学習は，5,000時間のごく一部と考えておくのが妥当であろう．したがって，総合臨床実習の期間にある学生は，理学療法の「初学者（初心者）」であると考えることができる．本稿では臨床実習を，初学者である学生が理学療法の熟達者として成長していくための第1歩と考え，論を進める．
1ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
訓練
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.62 - P.63
1．理学療法の本質は治療
理学療法（physical therapy）の起源は古く，医学の父といわれた古代ギリシャのヒポクラテスの時代に遡ることができると思われる．その理由は，この時代の主な治療手段は物理的もしくは自然のエネルギー（physical energy）であり，physicalとは物理的とか理学的という日本語になるからである．
日本では，厚生省（当時）が1965年の法律制定に際してphysical therapyの日本語名称を理学療法とした．台湾や香港では物理療法の名称が用いられている．
書評
―Serge Tixa（著）奈良勲（監訳）―触診解剖アトラス 下肢 フリーアクセス
著者： 吉元洋一
ページ範囲：P.20 - P.20
理学療法学課程の講義のなかでも，視診や触診を必要とする体表解剖は学生に教授することが難しい科目の1つである．学生同士でも簡単に視診や触診ができる骨・筋・腱・神経・動脈などは別であるが，解剖学的知識が不十分な状態では触診が困難な場合が多い．筆者は学生の身体を個別に触診し，学生自身に確認させ，その後に学生同士で触診を行わせている．しかし，この方法では自己学習させることができない．
解剖学の本は種類も多く，中にはカラー版のものまである．しかし，過去に数冊出版されている体表解剖関係の本は，写真を使用してはいても判りにくいものが多く，学生の教材としては紹介しづらいものであった．
―河内十郎（監訳）・河内薫（訳）―失行・失認の評価と治療（第3版） フリーアクセス
著者： 里宇明元
ページ範囲：P.47 - P.47
小生がリハビリテーション医学の道を志したのは1979年のことであるが，翌1980年に出版された本訳書の第1版は，当時まとまった情報が得られにくかった失行，失認分野のハンディなマニュアルとして日常臨床で大いに重宝したものである．当初はA5版，113ページのサイズで，ポケットに入れて持ち歩くのに便利な本であったが，この20年間に，第2版がA5版，202ページ，今回訳出された第3版がB5版194ページと，版を重ねるごとに厚みと重みを感じさせる本格的な書物に育ってきたことに改めて感慨を覚えさせられる．
―奈良勲（監）／高橋正明（編）―臨床動作分析（標準理学療法学・専門分野） フリーアクセス
著者： 山中正紀
ページ範囲：P.65 - P.65
私は講義のはじめに教科書あるいは参考書を何種類か紹介することにしている．私が担当している講義のなかの1つに「臨床運動学」があり，動作分析を主体として教授している．しかし，他の講義のように「教科書」や参考書を紹介することができなかった．動作分析あるいは病態運動学といった観点からまとめられた成書がなかったからである．
動作分析は運動を取り扱う理学療法において最も重要である．動作分析をすることによって対象となる患者の何が問題でどこに原因があるのかを推論し，方針が決定され，理学療法プログラムが立案される．しかし，編集者も述べているが養成教育においてはその習得が最も困難なものの1つで，学生も教師も難渋しているのが現状である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.66 - P.67
編集後記 フリーアクセス
著者： 大川弥生
ページ範囲：P.70 - P.70
新年おめでとうございます．読者の皆様も新たな気持ちで新年を迎えられたことと思います．
さて咋年は新たな世紀の幕開けでしたが，残念なことに決して明るいものではありませんでした．大規模なテロ，炭疽菌事件などがおき，人間の生命の意義についての意識の差を深く考えさせられました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
