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今日では交通事故などのほかの事故のように，医療事故もまた特別稀に起こるものではなく，むしろ起こることを前提としていかにその可能性に対処するかという視点が求められている．本誌では既に2001年10月に「リスクマネジメント」という特集が組まれ，事故管理システムの継続性と事故予防の観点の重要性が指摘されている．そこで今回はより具体的な疾病・障害における医療事故管理と予防に関してそれぞれの立場から述べていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル36巻10号
2002年10月発行
雑誌目次
特集 医療事故管理
整形外科疾患症例における医療事故管理
著者： 大野範夫
ページ範囲：P.737 - P.741
はじめに
ここ数年の間に医療現場における事故がマスメディアをとおしてわれわれの耳にも届くようになった．私は医療事故の話を耳にすると，飛行機事故や，コンピュータのソフトを使用中にキーボードやマウスが応答しない，いわゆるハングアップ状態を思い出してしまう．これらには起こりうるトラブルやアクシデントが予想されており，それに対応する方法やプログラミングが人の手により考えられている．しかし，本来起こるはずのない，あるいはするはずのないことが起こったとき，事故やハングアップが起こる．まさに考え得る範囲を超えたとき，事故は起こると考えられる．
私が理学療法士（以下，PT）になって20数年たつが，入職当時はインシデント，あるいはアクシデントが当部門で起こったという記憶はあまりない．しかし，これは単に医療事故に対する問題意識が低かったためであり，実際にはインシデントは頻繁に起こっていたがそれをインシデントだと認識できていなかったためではないだろうかと思うようになった．
今回は当部門における医療事故管理について紹介する．
循環器疾患のリスクマネジメント
著者： 佐藤滋 , 外久保恵美 , 古川陽子 , 斉藤雅彦 , 上嶋健治
ページ範囲：P.743 - P.753
はじめに
近年理学療法士（以下，PT）の業務は多様化し，専門化も進んでいる．特に心臓リハビリテーション（以下，心リハ）は平成8年度に健康保険適用が拡大され，心リハに関与するPTが増加している．また本邦では心疾患患者が年々増加しており，脳血管障害あるいは整形外科疾患症例でも心疾患を合併している場合も多い．すなわち，すべてのPTは心疾患に関するリスクを速やかにマネジメントできなければならない．
リスクマネジメントの目的は「医療の質の確保を通して，組織の損失を最小に抑えること」とされ，その基本はアクシデントの予防にある．そして，リスクマネジメントに関するキーワードに“proactive”がある．すなわち起きてから慌てるのではなく，起きる前に対応する必要がある．それにはリスクの把握からすべてが始まる1)．
そこで本稿では循環器専門病院に専属で勤務するPTの立場で，心リハを軸に当センターの概要，心リハシステム，PTの役割，心疾患に関するリスク，具体的な症状の変化，医療事故の概要および当センターの事故への対策について報告する．
脳損傷のリスク管理―早期起座・起立の観点から
著者： 宮嶋武 , 大谷武司 , 三沢孝介 , 植西一弘 , 鈴木陽子 , 北條貴士 , 藤原孝之
ページ範囲：P.755 - P.761
はじめに
1980年代後半より提唱1)された脳損傷患者に対する急性期における起座・起立を主体とした離床の取り組みは，1990年代に入りその効果と適応性が多数報告され，現在定着している．そして本年の点数改定においても早期からの離床が重要視され，早期加算・病棟加算などの項目が新しく追加された，その一方で，医療事故の問題は急性期脳損傷患者に対する早期起座・起立練習の取り組みを遅延化させ，理学療法を後追い的な状態に陥らせることも事実である．また早期離床を目的とした脳血管障害のリハビリテーションは理学療法士（以下，PT）が単独で行うことは困難で，医師との協力のもとで行われるものである．しかし，リハビリテーション専門医による指導がない場合や医師側の脳損傷患者に対する処方の遅延化は，早期離床の取り組みを困難にしている．しかし，早期脳損傷患者のリスクを明らかにし，リスクに対して正しい対処法をもつことは，脳損傷患者の理学療法を徐々に早期離床化傾向に変更すると考える．当院において理学療法開設時の理学療法処方時期は，脳神経外科医，神経内科医，内科医で異なり，起座・起立の時期に関しても一定しない状態であった．しかし，リスク管理下2)における早期起座・起立の効果の証明やクリティカルパスの作成などの過程を経て，徐々にすべての科において理学療法の処方，および起座・起立開始時期は，早期化している．
また，脳損傷患者に理学療法を行う場合，リスクとして第一に考えられることは，患者の容体悪化や再発に関する事柄になる．特に早期起座・起立に関しては危険性のみが先行する．しかし，脳損傷が他の疾患と異なる点は，廃用症候群による2次的合併症が理学療法施行の危険因子になることである．例えば単純な例では，初期に生じた関節拘縮は歩行時の障害になる．また，脳神経外科術後の安静により生じる誤嚥性肺炎は，発熱による体力低下を生じさせる．その結果，起座・起立プログラムの遅延が生じ，臥床状態からの離脱を困難にする．さらに熱発状態の継続は，長期間の安静臥床状態に陥らせ，MRSAなどの感染症のリスクを増やすこととなる．さらに安静臥床の結果，下肢に生じた深部静脈血栓症は，起立や起座施行時に肺梗塞を誘発させる危険因子になる．また，PT自身にもリスクは生じる．例えば重度意識障害患者や重度片麻痺患者に対する起座・起立練習は，PT自身の腰痛を生じさせる．また，急性期医療における医療事故は近年の傾向として医療訴訟の対象になりやすいため，PT自身が注意すべき問題となる．このようにリスクを広範囲で考えた場合，脳損傷患者に対するリスクをまとめると（表1），①早期に理学療法を施行した際におけるリスク，②早期離床を行わない状態で理学療法を施行したときに生じるリスク，③PT自身にかかわるリスクに分類できると考えられる．
当院脳神経外科においては，1990年から理学療法が開設され，脳血管障害術後患者の理学療法プログラム2)の中に早期起座・起立を積極的に取り入れ早期離床を施行している．その結果，廃用症候群などの二次的障害の防止や覚醒レベルの向上などの効果を証明している．また早期離床によって生じた医療事故も発生していない．今回，脳損傷患者のリスク管理について，三つのリスクを基準にして，「後追い的な対応になる要因」「当院における管理基準」「事故防止を考慮した早期起座・起立練習方法」「PT自身のリスク回避の方法」についてまとめたので報告する．
転倒症例における医療事故管理
著者： 上内哲男 , 武藤芳照
ページ範囲：P.763 - P.769
はじめに
東京消防庁の調査によれば1)，1997年に家庭内での不慮の事故により，東京消防庁救急隊によって搬送されたもののうち，受傷原因の第1位と2位は転倒，転落であり，65歳以上の高齢者に限るとその割合は，それぞれ63.4％，12.5％にものぼり，年々増加傾向にある．また，入院患者の転倒・転落事故に関する報告では2～4)，発生頻度はおよそ4～12件/1,000ベッド/日といわれており，転倒・転落事故そのものは屋内外，病院などの施設などを問わず，日常的に発生するものとの認識が必要である．このような視点に立って，本稿では，転倒症例に対する医療事故管理として，1997年から当院健康管理センターに開設された「転倒予防教室」でのかかわりを通して，転倒事故防止のための具体的な取り組みについて概説する．
糖尿病症例における医療事故管理
著者： 野村卓生 , 石田健司 , 池田幸雄 , 山崎裕司 , 佐藤厚 , 榎勇人 , 岡崎里南 , 森本隆浩 , 川上照彦 , 山本博司
ページ範囲：P.771 - P.777
はじめに
1997年の厚生省の実態調査によると，本邦における糖尿病有病者は690万人で，40歳以上の10人に1人が糖尿病といわれている．糖尿病は動脈硬化の促進要因の一つであり，脳血管障害，冠動脈疾患などの発生原因でもある．同一地域における22年間の追跡調査では，脳卒中発生者の15％に耐糖能異常が合併したことが報告されている1)．これらのことは，理学療法現場において糖尿病を合併した患者に遭遇する機会が多いことを示している．
糖尿病では，血糖変動に対する配慮がリスク管理上のポイントであるが，代謝異常が長く続けば網膜症，腎症，神経障害など多様な合併症が出現し，それらに対するリスク管理が加わることになる，糖尿病患者の初診時における循環器系疾患の合併率は，高血圧40％，虚血性心疾患15％と報告されている2)．さらに罹病期間が20年以上の患者では，約70％に網膜症や腎症が認められる3)．加えて，神経障害の合併によって，多くの患者は自覚症状に乏しく，このことがリスク管理の重要性を増している．
以上のような点から，糖尿病合併患者については，十分なリスク管理への配慮があってこそ，積極的な理学療法の展開が可能になるといえよう．本稿では糖尿病患者に対する理学療法におけるリスク管理，事故予防の方法について，筆者らの経験をふまえ概説する．
とびら
ロボット化
著者： 吉野裕之
ページ範囲：P.733 - P.733
少し前に，2足歩行をし，言語を操り，歌を歌い，上肢を動かすロボットなるものを買ってみた．実際のところ，PT的に歩行に興味があったのだが，現実はやはり1万円以内という低価格のせいか，自分が思っていた物とはかなりかけ離れた物であった．2足歩行のそれは，膝および足関節の動きは単一的で言語はピーピーと言い上肢の動きは肩関節がガチャガチャと屈伸を繰り返すだけであった．やはり（ある程度予想はしていたが）期待はずれであった．
学校探検隊
勉学に遊びに学生の自主性を
著者： 堀秀昭 , 木田京子
ページ範囲：P.778 - P.779
学校の概略
本校福井医療技術専門学校は，昭和59年に既存の看護学科に，理学療法学科，作業療法学科，言語聴覚学科を併設し，リハビリテーション医療従事者を幅広く養成する目的で開設した3年制の専門学校です．本校の母体である新田塚医療福祉センターは，医療法人，財団法人，社会福祉法人，学校法人の公益4法人で形成されており，総合病院，特別養護老人ホーム，老人保健施設，保育園，訪問看護ステーション，デイサービスセンターなど，総合的な地域医療福祉の提供を目指しています．そのため，本校の学生は，様々なリハビリテーション提供施設での実際の体験をもとに，リハビリテーションの基本的な理念を形成しています．
本校の位置する福井県は，関西圏へは1時間40分，関東圏へは3時間半と交通のアクセスがよく，全国各地から多くの学生が入学しています．福井は，現在放映されているNHK大河ドラマの「利家とまつ」の前田利家が加賀百万石への足がかりを作った越前府中城があり，また道元が入宋して禅法を広めた曹洞宗大本山永平寺があり，歴史的には重要な場所です．
1ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
運動イメージ
著者： 宮本省三
ページ範囲：P.780 - P.780
スポーツ選手や音楽家は，技術や巧緻性を向上させるために運動のイメージトレーニングを取り入れている．理学療法においても運動機能回復を促進するためには運動イメージを想起させる必要がある．
運動イメージ（motor imagery）には，自分があたかも手足の関節を動かしているかのような「筋感覚イメージ（kinesthetic motor imagery/1人称による運動の筋感覚表象）」と，誰かが運動しているのを見ているような「視覚イメージ（visuo-motor imagery/3人称による運動の視空間表象）」とがある．目を閉じて，野球のバットを手に持っている自分が，飛んでくるボールを打つ瞬間を想像してみよう．動いている身体を感じることができれば，それが筋感覚イメージである．次にピッチャーがボールを投げてくる姿を想像してみよう．そのフォームが見えたら，それが視覚イメージである．
理学療法の現場から
若きスタッフとのコミュニケーション
著者： 永友靖
ページ範囲：P.781 - P.781
数か月前，朝日新聞の小さなコラムの「企業再建には“飲ミュニケーション”」という見出しが目にとまった．「経理課の部屋をコンパルームに改装」「社員間の飲み食いを会社が金を出して推奨」「旅館を借り切ってドンチャン騒ぎ」．傾いた会社の再建請負人が最初に仕掛けるのは，こんな「飲ミュニケーション」の奨励だという．牛どんチェーンの「吉野家」，総合複写機メーカー「三田工業」から中小企業に至るまで，破綻から一気に再生した会社の再建請負人たちは「再建には結束が，結束には本音の議論が，本音にはアルコールが有用」と話している．“飲ミュニケーション”推奨派の私は興味を持って読んでいたのだが，なにか釈然としない気持ちに駆られた．経営破綻という最悪な事情があったにせよ，それは人間関係の希薄な企業論理に他ならないと考えるのは酷すぎるであろうか．
プログレス
Shuttle walking testの有用性
著者： 有薗信一 , 千住秀明 , 高橋哲也
ページ範囲：P.782 - P.784
はじめに
呼吸器疾患患者や心疾患患者に対するリハビリテーションの運動耐容能評価は，患者の最大運動能力の把握に加えて，運動制限因子の検出や運動処方を目的に行われ，薬物療法や運動療法などの治療効果判定にも行われる．現在，臨床で用いられている運動耐容能評価法には，呼気ガス分析を併用する心肺運動負荷試験をはじめ，6分間歩行テスト（six minutes walkingtest；6MWT）や12分間歩行テストなどのフィールドウォーキングテストがある．呼気ガス分析を併用した心肺運動負荷試験では正確な運動耐容能評価が可能な反面，使用する呼気ガス分析装置，トレッドミル，エルゴメータなどの機器は高額であり，かっ，熟練したスタッフを必要とすることから，すべての施設で実施できるとは限らない．一方，6MWTは比較的実施が容易で，特別な器具や装置を必要としないことや，歩行という日常生活動作によって評価する利点をもち，臨床や研究の場で広く用いられている1)．しかし，6MWTも，負荷が定量化されていないことや，患者の意欲や慣れによって結果が左右するといった標準化の欠如の問題が指摘されている2)．これらの問題を補い，検査手順が標準化されたシャトルウォーキングテスト（shuttle walking test；SWT）が近年注目をあびている3)．このテストは，英国の理学療法士Singhらによって開発され，最近，日本語版も完成した．本稿ではそのSWTの詳細について紹介する．
入門講座 福祉用具・1
福祉用具の適用紹介―入手助成制度とADL関連用具
著者： 橋本伸也
ページ範囲：P.785 - P.791
はじめに
福祉用具は日常生活動作の自立や介護負担の軽減を図るための重要な手段である．基本的にはニーズに適した福祉用具の選択が導入の出発点であるが，実現に向けては福祉用具自体の機能や仕様に関する情報だけでなく，公的入手助成制度の利用を含む具体的な仲介情報の提供が重要である．
本号から3回シリーズで福祉用具をテーマに連載するが，本稿はその第1回として，補装具を含めた福祉用具の公的入手助成制度の基礎知識を整理したのち，日常の生活場面で汎用される食事・排泄・更衣・整容・入浴に関する福祉用具適用の要点を概説する．
理学療法のウエイトの大きい「移動」については，次号の第2回目で車いすの選び方と処方およびシーティングの要点を解説し，第3回目では歩行補助具の適用や選び方のポイントを整理する．
講座 理学療法の倫理・1
インフォームド・コンセントとクライエント中心医療
著者： 岡本珠代
ページ範囲：P.793 - P.797
1．はじめに
理学療法士（以下，PT）は，義肢装具など先端的な医科学技術も活用してクライエントの身体機能回復を援助するリハビリテーション専門医療職であり，現代医療に共通の生命・医療倫理を他の医療職と共有する．医療職共通の現代医療倫理の出発点は，クライエントの意向を重んじた納得のいく医療を実現しようとするインフォームド・コンセントの概念でもあり，実践の指導理念でもある．同時にまた，専門職としてのPTは，その誇りと献身を支える倫理を理学療法士協会の倫理規定の中で持っている．本論では，専門職が倫理原理に従って実践する重要性を考えてみたい．
あんてな
福岡県理学療法士会専門領域研究部会の活動
著者： 明日徹 , 大峯三郎
ページ範囲：P.798 - P.800
日本理学療法士協会（以下，協会）では，新人教育プログラムをはじめとして，生涯学習基礎プログラムや専門領域理学療法研究会（以下，協会研究会）などの生涯学習システムを構築し，協会員の知識・技術の向上を図っている．福岡県理学療法士会（以下，県士会）でも，協会との整合性を図りながら県士会専門領域研究部会（以下，県士会研究部会）を発足させて現在活動を行っている．そこで県士会研究部会の発足経緯から現状および問題点について報告する．
学会印象記 第37回日本理学療法学術大会
日本一の富士山は観えなかったけれど…「いいものを」見ました
著者： 渡邉好孝
ページ範囲：P.802 - P.803
学術大会メインテーマからの印象
平成14年7月4日から6日において，静岡県コンベンションアーツセンター「グランシップ」にて開催された第37回日本理学療法学術大会に参加した．
学術大会のメインテーマは「医療環境の変化と理学療法」であり，社会情勢の変化に伴う医療環境が大きく変動している現状に合致したタイムリーなものであった．
ブラジル研修生から見た日本理学療法学術大会
著者： 太田クラウデッテ美佐子
ページ範囲：P.804 - P.805
私はブラジルのUNESP-Universidade Estadual Paulista（サンパウロ州国立大学）を卒業した理学療法士です．4月の末から1年間，JICA（国際協力事業団）の研修生として高知医科大学のリハビリテーション部で理学療法の研修をすることになりました．私は日系二世なので，生まれも育ちもブラジルで，ブラジルではポルトガル語を使っています．日本語は，両親や祖父母から，そしてブラジルの日本語学校で学びました．
日常生活の日本語はほとんど理解でき，不自由はありませんが，医学的専門用語はわからないので最初のころは全く聞き取れませんでした．今は少し慣れてきて，徐々にわかるようになってきました．
初めての学会発表
初めてづくしの学会発表
著者： 新地友和
ページ範囲：P.806 - P.807
2002年7月4～6日の3日間にわたり，第37回日本理学療法学術大会が「医療環境の変化と理学療法」というテーマのもと静岡県にて開催されました．このたびの学会にて，発表する機会を得，学会のテーマに即した発表を私なりの見解のもとに行うことができたと思えましたので，この場を借りて発表するに至った経緯やそこで得た経験などを記したいと思います．
雑誌レビュー
“Physiotherapy Canada”（2001年版）まとめ
著者： 濱出茂冶 , 武村啓住
ページ範囲：P.809 - P.812
“Physiotherapy Canada”（2001年版）の雑誌レビューを行う機会を得た．この機関誌は抄録が英語と仏語の両方で書かれていて，カナダの多民族性を表す一面を垣間見ることができておもしろい．さて，2001年度からCanada Physiotherapy Associationの会長はBeb Lafoley女史からKen Higgs会長へバトンタッチされた．新会長の元でカナダ理学療法協会はさらなる発展を図っているようであるが，特に医療のIT化に理学療法も乗り遅れないように対応したいと抱負を語っている．
資料
第37回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2002年3月3日実施） 模範解答と解説・Ⅳ―理学療法・作業療法共通問題（1）
著者： 伊橋光二 , 大島義彦 , 内田勝雄 , 八木忍 , 伊藤友一 , 三和真人 , 百瀬公人 , 小野武也 , 鈴木克彦 , 南澤忠儀
ページ範囲：P.813 - P.819
追悼
松村秩氏を偲んで フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.808 - P.808
人生の大半を理学療法士界に捧げられ，これからご自分の人生をという時の早過ぎたご逝去はどんなにか心残りであったことか，とりわけご家族を思うと心痛の極みである．
松村秩氏はわが国理学療法士界の第一人者であり，日本理学療法士協会の創設者の一人である．理学療法士の身分法は，リハビリテーション医療の必要性を訴え続けた篤志家医師達の努力を背景に昭和40年に発足したが，松村氏は米国人教師による国際的レベルの教育を受けた東京病院附属リハビリテーション学院の第一期生であった．私が松村氏に出会った最初は勤務先の東大病院である．当時ローソン氏が指導教員として派遣されており，彼は実習生の中で最も印象に残っている学生であった．実直・真摯で実行力のある学生という印象で，額に汗して患者と対している姿が目に焼き付いている．その後，当時唯一の専門誌であった「理学療法と作業療法」の編集委員会や彼が協会長となった理事会などで一緒に仕事をする機会に恵まれた．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.820 - P.821
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.824 - P.824
地球温暖化の影響でしょうか，この夏は特に暑い日が続いたように思います．ただでさえ暑いのに，大手食品メーカーの偽装事件，農薬問題など私たちが口にするもののリスクが高まっているのは，暑苦しさを超えて薄ら寒さを覚えます．世の中はリスクに満ちているといっても過言ではありませんが，今特集で取り上げられている「医療事故管理」はその意味でも私たちに広くかつ鋭く突きつけられている課題といえます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
