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整形外科領域の理学療法では，手術材料や術式の変化によって理学療法の目的や方法および目標設定が大きく異なってきます．整形外科術後の理学療法は，理学療法士誕生直後から学会や研修会でしばしば取り上げられる主要なテーマであり，その内容には格段の進歩がみられます．
本特集では，整形外科領域における脊椎，肩，手，股，膝関節の最新知見と理学療法について，同一施設の理学療法士と整形外科医との共著によって臨床の立場から分かりやすく具体的に解説していただきました．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル36巻2号
2002年02月発行
雑誌目次
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.73 - P.73
脊椎外科と理学療法
著者： 金子操 , 刈谷裕成 , 星野雄一
ページ範囲：P.75 - P.80
古典的なインスツルメントを使用しない脊椎手術では，手術後患部の安定性が確認されるまで安静を保ち，起座・起立に際しては，強固な外固定を用いての離床が図られてきた．術後理学療法においては，ADLに支障をきたす廃用性筋萎縮，起立性調節障害，関節拘縮等を予防しつつ，いかに早期の社会復帰を達成させるかが課題であった．
20世紀後半，脊椎外科におけるインスツルメンテーションの進歩は，慢性関節リウマチ患者の環軸関節亜脱臼，外傷性の頸椎損傷，変性性脊椎不安定症，脊椎側湾症，腰椎分離すべり症など脊椎疾患の早期理学療法と入院期間短縮を可能にした．これは，手術直後，インスツルメントによる脊椎の良好な固定性を得られることが背景になっており，後療法としての理学療法にも少なからず影響を及ぼした．
肩関節治療と理学療法
著者： 井手淳二 , 福本和仁
ページ範囲：P.81 - P.87
近年，QOLが重視されるようになり，肩関節疾患の治療においてもスポーツ傷害など高い肩関節機能の維持と獲得が要求されるようになった．これに呼応して最小侵襲手術が推奨される昨今，鏡視下手術が盛んに行われるようになった．また，デイサージャリー（Day Surgery）に対応する試みにも鏡視下手術が貢献している．
リハビリテーションも，これに伴い変遷した点もある．術後早期他動運動の基本概念は変わっていないが，鏡視下手術により術後リハビリテーションがやりやすくなり，QOLを向上させる理想的リハビリテーションに近づいている．また，当科で独自に開発した肩用持続他動運動装置（continuous passive motion machine；以下CPM）がこれに貢献している．以下，代表的疾患と当院で行っている治療法を詳述する．
股関節再建術と理学療法
著者： 神戸晃男 , 西野暢 , 山口昌夫
ページ範囲：P.88 - P.94
はじめに：
人工股関節の歴史および概要
骨切り術などの関節温存手術が適応とならない，荒廃した股関節の再建術として種々の関節形成術が考案され，臨床応用がなされてきた．なかでも，人工股関節（THA）の発展は目覚ましく，現在，全世界では年に約600,000例，本邦では約60,000例ものTHAが行われている．
人工股関節の歴史は意外と古く，1890年代に象牙製の人工関節をセメントで固定したという報告や，1923年にはSmith-Petersonがガラス製のカップを関節の代わりに挿入したという報告をしている．その他にも，Wiles，Moore，Judetらにより各種人工関節が盛んに開発，臨床応用されてきた歴史がある．現代の人工股関節は1960年代にCharnleyによって開発されたものを原型としているが，低摩擦人工関節（low friction arthroplasty）といわれるCharnleyの人工股関節の出現により人工股関節の術後成績は飛躍的に向上した1)．
その後，セメント使用ステムにおいて，再置換術を行う際にインプラントの抜去が困難であること，若年者での術後成績が不安定であったことなどより，セメントを用いないタイプの人工股関節が再注目されることになり，1980年代より様々なセメント非使用人工股関節が開発されてきた．また，成績向上を目指して，セメント非使用臼蓋コンポーネントとセメント使用大腿骨コンポーネントを組み合わせたハイブリッドタイプの手術が行われるようになった．
関節の動きを温存しつつ痛みを取り除くことができる人工関節の出現は画期的なものであり，理学療法の発達も相俟って，日常生活は勿論，ショッピング，旅行，またスポーツへの参加も可能となった．その一方で，飛行機のエコノミー症候群で注目されているように，肺塞栓，下肢静脈血栓症など人工股関節置換術の周術期および後療法期での合併症が大きな社会問題となってきており，医師および理学療法士を含めた医療チームの連携が重要となってきている．
人工膝関節置換術と理学療法
著者： 千田益生 , 高原康弘 , 森剛士
ページ範囲：P.95 - P.101
岡山大学における人工膝関節の歴史
当科における人工膝関節置換術の歴史は，1970年に児玉・山本式人工膝関節を使用して施行したことに始まる．現在では表面置換型人工膝関節が主流であるが，当時は皆無といってよい時代であり，日本人に適した，また骨セメントを使用しない（press-fit）人工膝関節の理念に基づき開発にあたった1)．表面置換型の人工膝関節を開発するにあたり，人工関節の安定性は，①膝関節周囲の靭帯，②人工関節の表面の形態，③骨のアライメント（骨切除量と骨切除の方向）を重視して開発を行ってきた．初期の岡山大式A型からはじまりF型まで数回の改良を加えて，1975年より岡山大式Mark Ⅱ型人工膝関節を完成し使用している．その後一時的にセラミック製人工膝関節であるKC-1型人工膝関節を使用したが，1989年からは現在のPCL-R型人工膝関節を使用している（図1）．
手の外科と理学療法
著者： 石田治 , 伊藤義広
ページ範囲：P.102 - P.107
屈筋腱損傷
1）背景
手指屈筋腱はMP関節から末梢では腱鞘内を走行する．腱鞘内での手指屈筋腱縫合は古くから試みられてきたが，術後に癒着して腱の十分な滑走が得られず，満足できる結果が得られていなかった．特に示指から小指においては浅指屈筋腱と深指屈筋腱の2本がMP関節からPIP関節の少し末梢までこの狭い腱鞘内で伴走するために“no man's land”と呼ばれ，屈筋腱縫合を行ってはいけない場所とまでされていた．しかし，1960年のVerdanの報告，1967年のKleinertのゴムバンドによる早期運動療法の報告，intrinsic healingの証明以来，早期運動療法の意義が尊重され，一次修復術が普及してきた．しかし，一次修復が行えても，一定期間外固定すると，癒着形成を避けることは困難で，しばしば二次的に腱剥離術を要していた．そこで早期運動が提唱され，早期運動療法に対する工夫や，早期運動療法に耐えうる，より強固な縫合法の開発によって，自動屈曲を加えた早期運動療法が行われるようになった．
とびら
我がライフワーク
著者： 岩田正信
ページ範囲：P.71 - P.71
私はいつの間にか50半ばを過ぎた．昭和46年，25歳の時にPTの特例試験に合格してから30年，整形外科的疾患を中心にした理学療法から中枢神経疾患，更に高次脳機能疾患の理学療法への取り組み，病院内での早期リハビリ，亜急性期，慢性期（維持期）のリハビリ，入院・外来医療から在宅医療，デイケア（通所リハビリテーション）へとシフトさせながら日々の業務を行ってきた．
そこには常に，恩師であり良き理解者である1人の医師（神経内科医，現・理事長）があった．私が師と直接知り合ったのは昭和51年であったが，その後55年から地元の公立病院で内科医とPTの関係で同じ職場で働き，師の理念に私の理念を重ねるようになった．
入門講座 関連領域の基礎知識・2
皮膚科領域
著者： 旭正一
ページ範囲：P.109 - P.113
皮膚科領域には，極めて多数の疾患があって，概説の焦点がしぼりにくい意味があるが，本稿ではそのうちで，症例数が多い（したがって理学療法の現場でも遭遇する機会が多い）ものとして，湿疹群・蕁麻疹・真菌症の3群を選んで概説し，そのほか疥癬・褥瘡についても簡単に触れることにした．
原著
水位が異なる水中トレッドミル歩行の呼吸循環応答
著者： 前野里恵 , 藤谷尚子 , 安藤徳彦
ページ範囲：P.115 - P.118
はじめに
水中での運動は浮力が作用するため，関節への負担が軽減されたり，水流や運動方向によって自動介助から抵抗運動へと働く．水中歩行はこれらの水の特性を利用して，健康・体力の保持・筋力強化に有用とされているが，呼吸循環器系に対する注意はあまり払われていない．
最近「水中トレッドミル」が開発され，臨床で用いられつつある．その特徴は，プールと違って自身が水中前方へ移動することがないため体幹前面に流水抵抗がかからない状態で，歩行速度，時間，水位を調節して，エネルギー消費，下肢の荷重量を厳密に行うことができることである．
我々は，以前の研究で同一速度における陸上トレッドミル歩行と水位剣状突起部での水中トレッドミル歩行とを比較検討し，両者において心拍数を除く呼吸循環応答に差はないと報告した1)．実際の治療場面では，上肢の免荷能力低下を伴う慢性関節リウマチ，両側下肢の整形外科疾患に対して，水位の高さを様々に変えることで免荷量を調節し，早期から積極的な歩行練習を行っている．今回は水位の差に着目し，前回の研究1)の水温33℃，9km/hの一定状態と同一条件下で，水位を臍部に設定した方法を加えて前二者と比較し，呼吸循環器系に与える影響について検討したので報告する．
理学療法の現場から
大学病院の昨今
著者： 竹谷春逸
ページ範囲：P.119 - P.119
浜松医科大学付属病院リハビリテーション部門は，私が1978年着任した当時は特殊診療部門に属していたが，1999年に中央診療部門昇格と同時に助教授が就任し言語聴覚部門を統合，昨年1月にはリハビリテーション専門医が助手として着任し，その年の4月には作業療法部門を開設，5月には作業療法士が配属され，リハ医学会より研修施設の認定を受け，機構的に大きく変わってきた．
昨今，文部科学省は大学の構造改革，国立大学の大幅削減，独立行政法人化，トップ30大学の育成など次々と新たな方針を打ち出している．この方針の背景には，旧帝国大学の大学院大学化，業績の乏しい大学の統廃合や補助金の打ち切り，予算減額などの意図が見え隠れしている気がしてならない．
学校探検隊
米国・ロマリンダ大学との提携プログラムの紹介
著者： 浅井友詞 , 對馬明 , 石橋英恵
ページ範囲：P.120 - P.121
我が国における理学療法士・作業療法士の養成教育は昭和38年に3年制の専修学校より始まり，現在では4年制大学，3年制短期大学，4年制専門学校，3年制専門学校が共存している．更に学校数も130校を越え増加の一途をたどっているなか，2005年頃には需要と供給のバランスがとれて過剰時代になるともいわれている．そのなかで，修士・博士課程が設置され，理学療法学・作業療法学の体系化が進んでより質の高い教育が求められるとともに，高学歴化が進行している．一方，米国の理学療法士・作業療法士（以下，PT・OT）養成は1946年に設置された4年制大学から始まり，現在では5～6年制，更には7～8年制の博士課程になりつつある．
そこで本校は世界的視野に立った知識を学ぶ糸口が開けるよう，米国カリフォルニア州にあるロマリンダ大学保健学部（Loma Linda University School of Allied Health Professions）と連携して学士資格取得プログラム（以下，ロマリンダ大学プログラム）を開始した．本稿では，その経過と提携教育の現状を紹介する．
1ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
促通
著者： 居村茂幸
ページ範囲：P.122 - P.122
末梢性麻痺の本質が量的変化であるのとは根本的に違い，中枢性麻痺のそれは運動パターンの異常という質的な変化である．中枢性麻痺に対する理学療法を歴史的にみると，1940年代から50年代半ばにかけて，これまでの筋力増強運動を行うだけでなく，神経生理学的な諸法則を背景に麻痺の治療に役立たせようとする理学療法の理論と技術が体系化されはじめ，様々な理学療法手技が発表された．すなわち，PNF法，Bobath法，Brunnstrom法，Rood法などがそれである．現在，これらを総称してファシリテーションテクニック（facilitation technique）と呼んでいるが，テクニックの内容にはfacilitationのみならず抑制（inhibition）の要素も含まれており，この単語がもつ本来の意味のみとは違うので注意を要する．
そのためか，近年では神経生理学的あるいは発達学の理論を基礎にした神経筋再教育の特殊な方法として，神経生理学的アプローチ（neurophysiological approach；NPA）とか，神経発達学的アプローチ（neurodevelopmental approach；NDA）とよばれることが多くなっている．
講座 臨床実習指導の創意工夫・2
理学療法のエキスパートを育てる―臨床実習をめぐる私の工夫
実習指導における基本的姿勢―大学医学部附属病院での経験から／肢体不自由児施設における臨床実習指導の工夫
著者： 神先秀人 , 横井裕一郎 , 水上八行
ページ範囲：P.123 - P.128
1．はじめに
大学病院に勤務するようになり，多くの臨床実習生を担当してきた，平成6年までは対象は1校のみであったが，養成校の急増という社会的要請に応えるべく，平成7年より他の養成校からも実習生を受けるようになった．現在では5校から評価実習，臨床実習それぞれ8名程度がほぼ1年を通して途切れることなしにやってくる．
一方，指導する側のスタッフは5名だが，3年以上の経験者は現在3名のみである．また，国立の病院といっても，採算を問われる厳しい状況のなかにあり，スタッフ各々が毎日20名程度の患者を担当している．学生にとっては「学ぶ」以上に「使われる」側面を持ち，決して恵まれた環境とはいえない状況である．過去の自分自身を振り返っても決して臨床実習に情熱を注いできたわけではない．したがって，指導体制や教育方法に関して専門的なことを述べたり，指針となるような提言をしたりすることはできない．臨床の片手間に多くの学生と関わってきた者として，自分なりに感じ，工夫してきたことを述べさせていただき皆さんのご批判を頂戴したい．
特別寄稿
ADL評価とそのアプローチ
著者： 鎌倉矩子
ページ範囲：P.129 - P.134
医学的リハビリテーションにとって，ADL評価とそのアプローチは永遠のテーマである．セラピストにとってはあまりに身近なテーマであるが，世紀の変わり目に，これを基本に立ち戻って考えてみることは意義のあることかもしれない．本稿では，ADL評価法をめぐる歴史の概観，いま我々が手にしている方式についての論考，そして今後のアプローチへの提言を試みる．
プログレス
脊髄再生
著者： 西尾健資
ページ範囲：P.135 - P.137
はじめに
本誌の読者の皆さんは「中枢神経線維がいったん切れてしまったら二度と元通りに繋がることはない」と考えていないだろうか？皆さんは患者さんに対して，ADLが少しでも改善するようにリハビリテーションをしておられると思いますが，心の中では「基本的にはこの麻痺は治らないだろう．ただ，残された筋肉の廃用性萎縮を防ぐため，あるいは切れた神経線維とは別の神経線維の連絡が少しでも繋がれば……」というような悲観的な考えに支配されていないだろうか？現在，臨床の場で四肢麻痺・片麻痺・対麻痺に苦しむ患者さんたちと直接向き合い，共に戦っておられる皆さんがこのように考えておられるのは当然であり，現実は厳しいものであると思います．
しかし最近では，「中枢神経線維も再生して元通りの線維連絡を獲得し，正常に近い機能回復も可能である」という夢のような話が現実になりつつあることを，この総説を通してご理解いただき日常のリハビリテーションの一助としていただければ幸いです．
あんてな
脳性まひを持つ子どもの両親の療育
著者： 和田明美
ページ範囲：P.138 - P.139
はじめに
「私にとって耐える“訓練”はトラウマでしかない．私は杖で歩くことに疲れ，車いすを選んで多くの自由を手にした．」これは最近知り合った脳性まひを持つ女性が語った言葉である．これまで，子どもの運動機能の向上を至上課題に理学療法を行ってきた私には，とてもショッキングな言葉であった．
私が就職した頃は，「早期に発見し集中して○○法さえ行っていれば脳性まひは改善する」，そんな風潮があったように思う．少なくとも新人の私にはそう感じられ，小児分野で理学療法士として働くには，とにもかくにも技法を習得しなければと思っていた．そして，その技法を通して子どもが良くなれば，本人だけでなく家族も社会も全ての問題が解決すると信じていた．しかしその当時，理学療法を行ってきた子どもたちが大人になっていくなかで，生活力が育っていないために自立が難しかったり，痛みや機能低下などの二次障害に悩まされている実態を知り，また，子どもの成長とともに増える介助負担や将来に関する不安を彼等の親から聞くなかで，私の抱いていた考えは幻想に過ぎないと感じるようになった．
子どもの障害を治すことのみに精力を注ぎ，両親に多大な負担を強いる療育のあり方は今や省みるべき時期にきていると思う．
書評
Blanche EI, et al.，高橋智宏（監訳）―神経発達学的治療と感覚統合理論―セラピストのための実践的アプローチ フリーアクセス
著者： 中川法一
ページ範囲：P.107 - P.107
「神経発達学的治療と感覚統合理論」と題された本書は，子どもの治療場面で圧倒的に多くのセラピストによって支持されているが，各々が固有なものであったアプローチ法である，神経発達学的治療（NDT）と感覚統合を臨床の場で効果的に組み合わせて使う試みの結果として書かれたものであるとされている．しかし，体系確立からすれば後輩にあたる感覚統合がNDTのハンドリング技術を上手く取り込んだという感は否めない．英国で提唱されたNDTは臨床での疑問を治療技術手法として展開させたが，研究そのものは後に米国で行った．だが，感覚統合は臨床での疑問をまず研究し，理論を根拠に治療概念を導いた，という体系確立の歴史記述表現も極めて米国的であり，ある面ではアメリカンスタンダードとして読むべきである．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.140 - P.141
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.144 - P.144
第36巻2号をお届けします．特集は「理学療法に関わる整形外科の最新知見」であり，私たちに馴染みの深い，脊椎，肩，手，股，膝関節について，理学療法士と整形外科医との共著によって執筆していただきました．それぞれ含蓄のある実際的な内容で，今日の臨床から役に立つ内容となっています．多忙な臨床のなか，共同でご執筆いただきましたことに厚く御礼申し上げます．
5本の特集記事は，2本が理学療法士，3本が整形外科医が筆頭筆者として執筆されています．それぞれの立場で微妙に内容の力点が異なっていることに興味と進歩を感じました．それぞれの専門性と独自性がチーム医療のなかで自然と醸し出されているものだと思います．その1つに言葉の使い方が挙げられます．整形外科医の手術療法に対して，理学療法士は術前・術後の理学療法を実践するわけですが，整形外科医は術後の理学療法に“後療法”という言葉を用いています．一方，理学療法士は，術後の“理学療法”という言葉を使用しています．これには表面的な使い分け以上に，その背景に深い思いがあるように感じます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
