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わが国に理学療法士が誕生して35年が過ぎ，多岐にわたる分野で多くの構成員を抱え，あるいは異なった職種を配下におく，いわゆる上級管理者として部門の運営責任を担う理学療法士が増えている．この傾向が今後さらに続くことは明らかであろう．今回の特集では管理運営に直接焦点を当てた．科学的管理から見た医療組織の特殊性についてまとめていただき，また臨床もさることながら管理者として種々の分野で優れたリーダーシップを発揮している理学療法士の実践録を集めて紹介した．管理者の道を歩む方々に多くの示唆を提供できればと願っている．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル36巻7号
2002年07月発行
雑誌目次
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
医療職場における管理と運営
著者： 信川益明
ページ範囲：P.469 - P.476
20世紀において顕著に変化してきた医療は，ウェルネスと予防，診断治療の高度化といった二つの方向に向かって動いてきている．医療システムは医療従事者と医療を提供する組織からなり，これらにより医療サービスが地域住民に提供されている．医療機関はその本来の果たすべき使命と社会的な責任は基本的には同じであるが，実際には各医療機関が提供する患者ケアの質が異なる結果となっている．
医療機関は各々が高度に複雑な組織を持ち，それにより管理，運営されている．地域社会にとっては重要な社会経済的資源である．患者にとっては医療を受ける場所である．医療関係者にとっては患者を治療する場所である．従業員にとっては働く場所である．医療機関の管理者にとっては臨床活動，経済活動，補助的活動，支援活動を含む多面的な組織である．医療機関は複雑な設備，技術，職員が医療サービスを提供するために組織されている場所である．
管理と運営の実践録
著者： 中屋久長
ページ範囲：P.477 - P.481
はじめに
筆者の所属する学院は，幼稚園，小・中・高等学校，短期大学を有する総合学園である学校法人高知学園の一つの部門であり，理学療法学科，作業療法学科，言語療法学科を擁する4年制専門学校である．1968年4月，厚生省の理学療法士養成施設として指定を受け，修業年限3年，1学年定員20名の各種学校として開設された．元々法人既設の短期大学の1学科として設置の予定であったが，当時は短期大学に理学療法士養成の設置基準がなく，やむなく各種学校としてスタートした．したがって当初は運営上，短期大学の1学科として取り扱われ，教員の身分，授業カリキュラム，諸行事などは短期大学に準じた運営がなされてきた．法人そのものは創立100年を越す伝統ある学園であり，学校教育に関してはゆるぎない運営基盤があるが，新しい職種である理学療法士の養成に関しては種々の課題が山積みであったようである．
筆者は第1期生として卒業後，臨床わずか3年足らずで学院に教員（助手）として戻り，専門学校の持つ大きな悩みでもある専任教員が少ない状況下で，リハビリテーション医学を含む臨床医学，基礎医学，理学療法学などの外部兼任講師の先生方と授業内容の折衝や時間割の調整など主に授業がスムーズに運営されるためのコーディネータ役を長年行った経緯がある．これは現在でも約80名の兼任講師との間で相変わらず教務部長や学科長が苦労している．本学院は1975年に修業年限を4年に，1980年に専修学校へ，1987年4年制度をいかし通信大学との併修提携，1994年定員を20名から30名に増やし，1995年に作業療法学科，1997年に言語療法学科を増設した．さらに，1998年に所在地高知市の隣市である土佐市に校舎新築移転を行った．筆者は1979～1996年理学療法学科長，1996～1997年副学院長兼学生部長，1997～学院長兼学生部長，1998年～現在まで学院長を経験しており，その間に修業年限の変更，通信大学との併修，学科増設とそれに伴う専任・兼任教員の確保など学院運営に係る事項をその時々の立場で管理・運営してきた．また，土佐市との誘致に関する折衝，移転新校舎建築に関する財源確保などを法人理事会の決議を経て理事長の指示のもとに役割と立場の範囲内で当たってきた．
現在の学院長職は本年3月で2期目（5年）を終え3期目に入っているが，3学科併せて約400名の学生と専任教員23名，兼任講師約80名，事務職員9名，臨時職員2名の管理・運営は，教職員の組織的協力なしでは行えない大変な事柄である．日常業務の管理・運営に加えて私学である以上，法人全体の中での部門運営を考慮した予算配分，特に帰属収入に対する人件費率，教育研究経費比率，管理経費率，借入金等利息比率，消費収支比率などの割合を考慮した配分や将来の財政面の計画なども部門の長としての業務である．
管理と運営の実践録
著者： 備酒伸彦
ページ範囲：P.483 - P.485
はじめに
この特集の中で私に与えられた役割は，①地域ケアという領域で，②様々な人々（ケアサービスの利用者に限らず地域住民を含む）に対して，③色々な職種と交わりながら仕事をする理学療法士の立場から，管理・運営について述べることであると思う．
そこでこの拙論では，先述の①については「構成員のレベルアップ」を，②については「構成員のストレス管理」を，③については「他職種との連携」をキーワードにして考えていくこととしたい．
管理と運営の実践録―私の永遠のテーマ“リーダーシップ”
著者： 半田一登
ページ範囲：P.486 - P.489
はじめに
常日頃からリーダーシップとは何であろうか，私にもっとリーダーシップがあればと自問することが多い．そして，50歳半ばでいまだに迷っているのが実態である．
歴史上，最も嫌われているかもしれないヒトラーは強いリーダーシップを発揮したと思う．その時期その環境でドイツ国民の圧倒的な支持を受けたことは事実なのである．しかし，ヒトラーにリーダーシップという言葉が似合わないのは彼が敗者であり正義がないためである．敗者にはリーダーシップの称号は贈られないことが多いようだ．現在，米国は世界のリーダーを自負し，自己の価値観を世界に押しつけている．平成13年に起こったニューヨークの貿易センタービルの大惨事は，多くの死者を出したことよりも世界のリーダーである米国のメンツが損なわれたことのほうが歴史的な意味は重い．小泉総理大臣は平成13年の4月に誕生し，当時の内閣支持率は驚異的で80％を超えていた．彼からは何かしらリーダーシップを感じさせる言葉と雰囲気が醸し出されていた．しかし，1年を経過した今日では支持率は大きく下落し，彼の言葉や雰囲気にリーダーシップを感じさせるものが薄れてきた．このように観てくるとリーダーシップという価値観は絶対的なものではなく相対的であり，短期的評価ではなく長期的評価であり，そして他者が勝手にリーダーに対して時々に使う暖昧なものと言わざるを得ない．リーダーシップについて様々なことが言えるが結局は勝者の論理のように思える．逆に言えば，勝っための方策がうまくいった場合にリーダーシップとして認められる．
現在，私には中間管理職としての限定的な責任しか委ねられていないし，それは資本主義社会における絶対的勝者ではないためである．また，限定的な責任におけるリーダーシップというものが存在し得るのであろうか．トップリーダーの路線を忠実に実践すること，あるいはトップリーダーの命令に柔順に従うことではリーダーシップとは言えない．そうだとすると，全国の理学療法士の中に真のリーダーシップとしての能力を持った人は幾人いるのであろうか．あるいは理学療法士にリーダーシップを発揮できる職場環境はあるのだろうかと思い悩む．
今回は日々悩んでいる立場からリーダーシップについて記述したい．
管理と運営の実践録―草創期からの経験録
著者： 菅原巳代治
ページ範囲：P.490 - P.492
はじめに
人間と社会の関係は文化として，習慣や歴史という時間を経由し変遷しながら脈々と続いてきました．人が集まり組織ができれば，必ずその集団を管理する機能が必要となります．そしてこの管理運営は，組織の持つ目標に向かって効率的かっ円滑に進めるための社会科学として体系化されつつあるようです．しかしこの体系は人の行動という，原則のないところに立脚しているため，先人たちの経験的法則から始まり，経済学や経営学，心理学，行動科学，法律など広範な領域にまで関係しているようです．今回筆者に与えられた課題は，リハビリテーション部門の管理者という経験から，その心構えを述べることにあるようです．しかし筆者の場合，均整の取れた経験や法則を表現できるわけではなく，むしろ同僚から支えられ，また上司の忠告などから学んだことを振り返りながら述べてみます．
管理と運営の実践録
著者： 田中聡
ページ範囲：P.493 - P.497
はじめに
多くの理学療法士（以下，PT）は臨床家を目指し病（医）院などに就職していると思われるが，経験年数が増してくると理学療法部門やリハビリテーション部門の組織の中で責任者，管理者としての業務が増えてくることは事実である．筆者が卒業した頃は一人職場で働くPTも多かったが，近年ではPT数が10人以上の施設も珍しくなく，同時に作業療法士（以下，OT），言語聴覚士などと一緒に勤務しているPTも多い．理学療法白書20001)によると，1990年にPT常勤数が1～5名の施設の割合が72.7％と多数を占めていたが2000年には55.4％と減少している．一方，6～10人の職場は18.3％から27.9％に増加し，11～15人の職場も3.8％から8.6％とやはり増加している．
今回本稿では理学療法部門は少人数であるが，大きな組織（特定機能病院）の中で勤務するPTとして職場管理と運営の実践について経験をもとに解説をする．
管理と運営の実践録
著者： 石橋晃仁
ページ範囲：P.498 - P.501
はじめに―新米管理職として
筆者は今年で卒後15年目を迎えた．12年間勤めた最初の病院を退職後，PT一人職場に1年間在籍し，平成13年4月からは，PT15名の管理職という立場で現在の病院に移ってきた．関連施設も合わせると，OTやSTを含めたリハビリテーションの専門職は総勢40数名という，北海道内では大所帯の中に飛び込み，筆者がこの1年間，考えたこと，やってきたことをふり返り，新米管理職としての歩みを，断片的ではあるが，思いつくままに述べたいと思う．
とびら
躾のしつけ
著者： 鈴木一
ページ範囲：P.465 - P.465
躾（しつけ）という国字があり，「行儀，作法を教え，人品を高尚優美とならしむ故に身と美を合す」とある．また「躾とは，礼儀作法を身につけさせること，また身についた礼儀作法」（広辞苑）とある．
人間一人ひとりが躾という字を認識し行動すれば地域社会，大きく地球全体が美しく住みよい環境になるものと考える．近年，未成年者の中で男女の喫煙が増加し，くわえタバコ，吸殻のポイ捨て，飲料水のボトルやカンのポイ捨てが多く見られる．
入門講座 コミュニケーション技術・1
良好な患者―医療者関係をつくるコミュニケーションの基礎
著者： 横谷省治 , 津田司
ページ範囲：P.502 - P.506
一方通行ではコミュニケーションにならない
人と人との間で考え，感情，態度，行動などを伝達し合うことがコミュニケーションだが，大切なのは，コミュニケーションは一方向の過程のみでは終わらないということである．
1）一方が考えを伝えたいと思い言葉を発する．
2）相手がそれを聴いて理解する．
3）相手は理解したというメッセージをはじめの人に返す．
4）はじめの人は相手が理解してくれたことをわかる．
このような過程をたどってはじめてコミュニケーションは成立する．
本稿では，患者とのより良いコミュニケーションの取り方，その基本的なことを解説したい．
講座 理学療法にいかすICF・4
評価に生かすICF―「プラスの診断学」とは何か
著者： 上田敏
ページ範囲：P.507 - P.511
1．はじめに
本講座第1回で筆者はICFの基本的な考え方として「生活機能」の概念（プラスを重視することの重要さ）と「階層構造」的な把握（特に相互依存性と相対的独立性）の2点にしぼって述べた1)．
その際ICFがリハビリテーション医学と理学療法にとって持つ実践的意義のうち現在緊急に要請されている主なものを挙げ，その中で「プラスの診断学」の体得の必要を挙げた．今回のテーマははこの「プラスの診断学」である．もちろんこれは1冊の大部の本にふさわしい大テーマなので，とりあえずその本質的な特徴と流れについてのスケッチを行なうことが本講の課題である．
理学療法の現場から
自分の天職が理学療法士と言えるか
著者： 永井聡
ページ範囲：P.513 - P.513
毎年のように新たな理学療法士養成学校ができる．そのたびに「またできたの？」「誰が教官になった？」「実習地はどうするのだろう？」「もういらないんじゃない」と話題になる．理学療法士の養成校がこれだけたくさんできると，いろいろな学生が理学療法士の免許を取得することになるであろう．ただの免許収集家のような人もいるかもしれないし，スポーツ医学の分野で仕事をすると決めている人，在宅理学療法をやると決めている人，研究室で基礎研究をする人など様々だろう．理学療法士の分野でも専門は分化してきている．理学療法は技術であるから個々の興味，能力によって自分に合った技術を磨いていくのであろう．ある意味なにも確立していない分野なのだから，否定されることもない．難しい基礎研究でも最終的に患者治療に還元できるのであればそれでよいと思う．そして臨床では，患者に効果が認められればよいのである．
1ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
発達
著者： 今川忠男
ページ範囲：P.514 - P.515
1．運動「発達」と運動制御・運動学習
運動制御と運動学習はともに運動行動を研究する方法であって，運動発達の研究とは異なってはいるが関連性は十分にある．個々の領域は過去から現在まで相互に影響を及ぼし合って発展している．
運動制御の研究は姿勢と運動の制御と協調性に焦点を当てている．この研究分野は主に神経生理学の専門分野として発展してきた．ここで取り扱う課題は比較的単純な運動課題，例えば肘関節の屈曲一伸展運動における脳細胞や屈筋，伸筋の電気的活動の変化といったものである．また立位の平衡機能は現在まで継続的に研究されてきて，神経系をはじめとする多くの可変性因子が制御にどのように関与してきたかということが理解されてきた．
学校探検隊
みんなで創る社医学
著者： 矢島芳次 , 工藤弦
ページ範囲：P.516 - P.516
専門学校社会医学技術学院（以下，社医学）は，1973年（昭和48年），働きながら理論と実技を学べる理学療法の夜間4年課程の学校として名乗りを上げました．今でこそ驚きも珍しさもありませんが，当時は日本で唯一，世界でも珍しい極めて特徴的な学校だったのです．その後，夜間部作業療法学科が1980年に，次いで昼間部理学療法学科が1983年に創設され，創立以来，素朴・勤勉・真摯を校風としています．
夜間部の学生には，「学院では仕事があるからと言って，職場では勉強があるから言って逃げるな」ということを肝に命じて学院生活を送ってほしいと，また昼間部の学生には，短期間の中でたくさんのことを学ばなければなりませんが，それより学院での絆を大切に社会に出た時たくましく生きていけるようになってほしいと思っています．
プログレス
運動学習研究の動向
著者： 大橋ゆかり
ページ範囲：P.517 - P.519
はじめに
人間が行う運動は想像を絶するほどに複雑かつ合理的である．運動の制御と学習を巡る研究は19世紀以来様々な変遷を経てきたが，現在最も代表的な運動学習理論の一つはスキーマ理論1)である．そこで本稿ではまずスキーマ理論に関する知見を述べ，最後に運動制御理論にも言及しながら展望を述べる．
あんてな
第37回日本理学療法士協会全国研修会のご案内
著者： 縮井純一
ページ範囲：P.520 - P.523
このたびの第37回研修会は，メインテーマを「隣接学際領域との連携」としました．学際領域とは，異なる学問が，ある一つの共通の面で重なる部分を指しています．この共通部分とは人間であろうと考えます．本来，人間の治療を使命とする理学療法士にとって，その活動を多面的に診るという態度は欠くことのできない資質です．このために理学療法では様々な学問からその必要な情報を咀嚼，吸収し「理学療法学」としての学問の幅・層の拡大に努めてきました．しかし，一つの学問の視点のみで分析・統合することなどは困難の極みでありまた不遜なことでもあります．科学は異なる切り口で分析を深めていくことで結果的には様々な学問として分化し発展してきました．私たち理学療法士が技術として持つ，手で触れ，目で観察し，言葉で促すという特質を，同じく人間を対象とする他の学問との有機的な連携の中でいかに反映できるかを考える機会としていきたいと考えています．
特別講演・Ⅰは，駒沢治夫先生（前山形県立保健医療大学助教授）に，「理学療法事始めからの展開」と題して日本の理学療法士草創期からの貴重なお話をいただき，特別講演・Ⅱでは丹治 順先生（東北大学大学院教授）より「大脳生理学から見た人間の随意運動と行動との認知的な制御の関係」についてお話いただきますが，これは私たち理学療法士にとって大変興味深いお話となりそうです．一般公開となります特別講演・Ⅲは，山形にお住まいで免疫機構研究の世界的権威であります石坂公成先生から，長年のアメリカ生活から得られたご体験を通して眺めた現在の日本の状況を，先生ならではの滋味に満ちたご提言を通して浮き彫りにしていただきます．
特別寄稿
21世紀の理学療法に期待すること
著者： 中村隆一
ページ範囲：P.524 - P.531
21世紀になり，介護保険制度の導入，社会福祉基礎構造改革や医療制度改革の展開など，わが国におけるヘルスケア領域に関係する諸制度が大きく変わろうとしているとき，これからの理学療法に期待することは，その位置づけを問うことではなかろうか．立つべき基盤が明示されて，初めて期待することも言葉にできる．社会保障制度からみればどうか，サービス提供システムや諸施設体系とその連携はどうか，また具体的なモダリティや運動療法，さらにそれらの理論づけとなるモデルと基礎科学…，「期待する」というよりも「どうなるのか」すら予測できない状況である．高齢社会となった今，「健康」に関する人々の関心はいっそうの高まりをみせている．ここで健康とは，世界保健機関（WHO）が憲章前文で定義しているように「単に疾病や病弱ではないというだけにとどまらず，身体的，精神的，社会的に安寧の状態」として思い描かれている．この定義をひとつの伏線にしておこう．
資料
第37回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2002年3月3日実施） 模範解答と解説・Ⅰ―理学療法（1）
著者： 伊橋光二 , 大島義彦 , 内田勝雄 , 八木忍 , 伊藤友一 , 三和真人 , 百瀬公人 , 小野武也 , 鈴木克彦 , 南澤忠儀
ページ範囲：P.532 - P.542
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.544 - P.545
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.548 - P.548
いよいよワールドカップの一次リーグも最終戦を残すのみとなった．試合内容もさることながら多方面への影響力がここまですごいものかと驚いた人は少なくないであろう．開催国である日本も決勝トーナメント進出に向けて全土でヒートアップするばかりである．願わくはこの一丸となった勢いがわが国の景気回復の先導役になってくれればと思う．
十年ほど前に，米国の代表的な大学病院を見学した．リハビリテーション部門には60名を超すコメディカルスタッフがおり，最大部門のPTでも十数名というように，多くの異なる専門職で構成されていた．トップマネジメントは女性のOTが担っていた．案内してくれたPTになぜOTの女性が全体の責任者なのかを尋ねた．答えは，「リーダーシップを取る能力に優れているから」の一言だった．あまりに当たり前の答えに，今思い出しても赤面するほど未熟で日本人的な質問をしたことを思い知らされたのである．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
