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下肢装具の活用は，効果的な理学療法を展開する上で欠かすことができない．入院期間の短縮化や超早期リハの普及とともに，どのような時期に，どのような目的で，どのようなタイプの装具を用いるかがポイントとなる．当然理学療法士には，装具をいかに運動療法の中に取り込み，相乗効果を高め得るかが求められており，そのためには最新の装具の開発状況や適応方法などを常に把握することが大切である．
今回，新しい下肢装具の適応について取り上げ，装具の特徴とその効果的な活用方法を中心に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル36巻9号
2002年09月発行
雑誌目次
特集 新しい下肢装具
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.643 - P.643
片麻痺急性期における早期長下肢装具療法
著者： 巽香織
ページ範囲：P.645 - P.650
はじめに
近年，脳血管障害急性期治療の一環として急性期リハビリテーション（以下，急性期リハ）は当然のごとく論じられている．急性期リハにおいて長下肢装具（以下，KAFO）は歩行やADL自立を図るために，回復初期から運動療法に取り入られ，骨折装具同様に治療用装具として活用されている1，7，8)．われわれはKAFOを利用し，早期起立・歩行練習を事施している．本稿では当院で行っている片麻痺急性期における装具療法について，長下肢装具を中心に，目的，適応，効果を紹介する．なお短下肢装具（以下，AFO）については次稿を参照されたい．
油圧機構を足継手に用いたAFOと理学療法
著者： 溝部朋文 , 萩原章由 , 島津尚子 , 佐鹿博信 , 山本澄子 , 安井匡
ページ範囲：P.651 - P.657
はじめに
油圧機構を足継手に用いたAFO（以下，油圧AFO）は油圧緩衝器により立脚初期の足関節底屈を制動し，推進力を維持しながら踵接地後の衝撃を吸収するという正常歩行パターンを事現できる可能性をもつAFOである．油圧AFOはDACS AFO（背屈補助付短下肢装具）のバネ機構を油圧機構に改良したものであるが，開発コンセプトについてはDACS AFO同様である．油圧AFOの機能を明らかにするために正常歩行における立脚初期の機能，従来のAFOの課題，油圧AFOの臨床への可能性について以下に示す．
1．正常歩行における立脚初期の機能1，2)
踵接地から足底接地にかけて身体には，①衝撃の吸収，②安定した体重負荷，③推進力の保存という三つの機能が要求される．これらを身体各部位の位置関係で示したのが図1である．足関節には床反力により底屈方向へのモーメントが働き，これに対し足関節背屈筋群が遠心性に収縮し足関節底屈を制動する．この制動により下腿が踵を支点に前方に傾き（heel rocker）推進力を保存し，同時に足関節が緩やかに底屈しながら足底が静かに床面に接地するという衝撃吸収の役割を果たす．下腿が前方に傾くことは結果的に膝関節を屈曲させることになり，膝関節伸筋群は遠心性に収縮しその屈曲を制動する．つまり衝撃吸収をしながら下腿と大腿を連結し近位部に推進力を伝える．股関節では伸筋が求心性に働き，heel rockerと協調して股関節が伸展することにより身体は踵を支点に倒立振り子のように前方に回転する．正常歩行ではこのようなメカニズムで踵接地時の衝撃を吸収しながら前方への重心移動を行っている．
2．従来のAFOの課題
片麻痺者がAFOを装着した際の歩行について考えてみたい．従来のAFOは表1に示すような異常歩行に対し，つま先離れの改善と立脚の安定を目的に底屈方向の動きを制限している場合が多い，このような場合，踵接地から足底接地にかけてAFOがひとつの剛体となって転がるため足関節での衝撃吸収ができない（図2）．そのため踵接地の際に床反力から受ける足関節底屈方向へのモーメントはそのまま下腿を前方に押し出す力となり，膝関節より近位部で踵接地から足底接地にかけての衝撃を受けることとなる．山本ら3)は底屈に対して可橈性の低い固いAFOを用いた場合，膝折れを起こすかもしくは立脚相の間に常に膝関節伸展モーメントを発生し膝折れを防止せねばならず，遊脚相への移行をも阻害すると述べている．われわれの臨床経験の中でも近位部の安定が得られない状態で急激に膝関節だけが前方に押し出され骨盤が後退した不安定なアライメントで立脚中期から後期を迎えてしまう症例や体幹を前傾させてしまう症例，さらに下肢全体を強く伸展させ下腿後面をAFOに押し付けるようにして安定性を得て歩行する症例を目にすることが多い．
このような課題に対し，靴べら型AFOの足関節部のトリミングにより立脚初期に足関節底屈の動きを出すことも可能だが，技術的な難しさや立脚後期に不必要な背屈制動モーメントを生じてしまうという問題がある．
山本ら4)は，AFOは立脚初期に適切な大きさの底屈制動モーメント注)を下肢に与えることが重要であることを明らかにし，DACS AFOを開発した（注：ちなみに底屈制動モーメントは従来背屈補助モーメントと表現されていたが，クレンザック継手のように足関節背屈方向の動きを補助するような誤解を招く表現であること，動きと力の関係をわかりやすく表現することをふまえて底屈制動モーメントとした）．DACS AFOは反発力の異なる4種類のばねの交換と初期背屈角度の設定により底屈制動モーメントを調節することができ，立脚初期に足関節背屈筋群の制動を受けながら足関節が底屈するという正常歩行パターンに近づけることが可能である．使用者の装着感・歩きやすさといった点で良好な結果が得られているものの，外観・階段の降り難さや処方する側の種々の事情で普及していないのが現状である．
3．油圧AFOの利点
今回開発中の油圧AFOは，装着したままの状態でも底屈制動モーメントの大きさを無段階に調節することが可能である．したがって歩行練習を行う中で，歩容を評価しながらその場で底屈制動モーメントを個々の症例に適した大きさに調整することができる．また油圧機構が小さいためDACS AFOに比べ外観にすぐれ階段昇降時に邪魔にならないというように，臨床的に使用しやすい利点を有している．
失調症患者に対する装具と理学療法
著者： 福本和仁
ページ範囲：P.658 - P.666
はじめに
運動失調を呈する疾患には，脊髄性（後索性あるいは深部感覚性），小脳性，前庭性，前頭葉性などがある．当然のことながら症状や重症度も多彩で，また神経学的にも失調症状の発現機序や病巣局在も異なる．また近年分子遺伝学の進歩により脊髄小脳変性症の遺伝子異常が同定されるようになり，従来の病型分類に疑問が生じている1，2)．これは同一疾患名でありながら臨床症状や経過が異なることもあるということを意味し，単なる傷病名からの対応ではなく，より個々人の臨床症状を把握・評価し，病期に応じた治療計画を立てる必要がある3)．
さらに運動失調症の特徴としてimpairmentレベルの障害が必ずしもdisabilityレベルの障害と一致しないことから，評価や治療方針を立案する際，その病態を複雑なものにしている4，5)．このような運動失調症の持つ複雑な病態を念頭に置きつつ，治療法の一つである装具療法について概説し，また失調症における不安定要素の運動学的分析から，姿勢歩行障害に対する装具や運動療法の適応について述べたい．また当院で開発した装具について紹介し，効果の機序や適応について若干の考察を加える．
ポリオ後症候群に対する下肢装具と理学療法
著者： 佐古めぐみ , 横串算敏
ページ範囲：P.667 - P.672
はじめに
ポリオ罹患後に数10年の症状安定期を経て，新たな筋疲労，筋萎縮，疼痛が現われ日常生活に障害をもたらすことがある．新たに出現した多彩な心身の症状は，ポリオ後症候群（post-polio syndrome，以下，PPS）として知られている．本邦における調査では，PPSは下肢麻痺がある患者に多く，特に移動に関係する日常生活動作に障害が見られることが明らかにされている1)．PPSを有する患者に対しては，その病態に応じた装具，理学療法の処方が必要になる．本論文では，本邦におけるポリオ罹患の歴史とPPSの病態について概説し，ポリオ後症候群を持つ患者に対する下肢装具の処方，理学療法を行う際の注意点について述べる．
膝・足関節のスポーツ傷害に対する装具と理学療法
著者： 中江徳彦 , 小柳磨毅
ページ範囲：P.673 - P.682
はじめに
近年，スポーツ用装具の発達はめざましく，スポーツの現場でも装具が幅広く使用されるようになった．特にスポーツ用のコルセットやサポーターなどは，比較的容易に入手が可能となり，装具はスポーツ選手にとって用具の一部となってきている（図1）．スポーツ用装具が普及した背景には，材料の進歩や生体工学に基づくデザインの開発，またテーピングに比べて低コストであるなどの要因がある．
スポーツ用装具の目的は，①組織の保護，②機能の改善，③疼痛の軽減・除去であり，使用目的に応じて予防用，治療用，再発予防用に大別される．しかし装具が外傷発生や障害予防に有効であったとする報告1，2)がある一方で，装具装着による外傷発生率の上昇やパフォーマンスの低下など有効性に対して否定的な報告3～5)も多い．したがって装具の使用にあたっては，その機能と効果をはじめ，損傷組織の治癒過程や機能障害およびスポーツ動作の回復程度についても十分に理解しておく必要がある．
本稿では膝・足関節のスポーツ傷害に対する装具の選択と理学療法について紹介する．
とびら
4月1日の混乱
著者： 嶋田誠一郎
ページ範囲：P.641 - P.641
3月31日，おおよそ今月の初めから始まった診療報酬改定の情報とその情報不足に振り回されてきたが，今日やっと手元に届いた白本を睨みつつも明朝からの現実の対応を危惧しながら，その合間にこの原稿に臨んでいる．たぶん，今この時期，日本中の医療施設において，4月1日から始まる診療報酬改定への対応に頭を悩ませているのだろう．おそらく，この駄文が「とびら」を飾る頃にはこの混乱も過去のものとなっているのであろう．理学療法士になってから17年，診療報酬における理学療法は，ほとんどその体系は変わりもせず，診療報酬の中で薬価などが下がる中でも微増を続け，それが当たり前のように感じていた（おそらく先輩諸兄も同じでは？）．
理学療法士1人当たり1日複雑12人の枠が1日18単位となった点のみでみると，単純に言って25％前後の減収である．なんとか減収を最低限にするにはどうすればよいかを少ない情報の中で考え，一方で明日からの改定に伴う算定方法の変更への対応や諸書類の変更に追われてきた月末であった．
入門講座 コミュニケーション技術・3
理学療法現場におけるコミュニケーション分析のすすめ
著者： 沖田一彦 , 菅原憲一 , 越智淳子 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.683 - P.688
はじめに
現代では，すべての医療専門職に患者と効果的なコミュニケーションを図る能力が強く求められている1，2)．医療現場におけるコミュニケーションの重要性は，以下の3点に要約できる．すなわち，1）それなしには医療者の知識・技術を診療に生かすことができない，2）それ自体に治療（癒し）の役割がある，3）医療のあり方が，一方的な“おまかせ医療”から医療者と患者のコミュニケーションに基づく医療へと変化してきている，である3)．
このような事情が理学療法士（以下，PT）にも当てはまることは言うまでもない4，5)，医療におけるコミュニケーションが医療者による型どおりの“技術的面接”によってではなく，会話を通した患者との相互作用の形で複雑に成立している事実を考えれば，効果的なコミュニケーションの展開のためには，様々なタイプの研究を実施して実際に行われているコミュニケーションの内容を分析し，その結果を教育に生かしていくことが不可欠となる6)．しかしながら，理学療法現場におけるコミュニケーションを分析した研究は，欧米においては見受けられるものの7～11)，わが国においてはまだ極めて少ないのが現状である．
そこで本稿では，理学療法現場で実施可能なコミュニケーション研究の方法を，筆者らが手がけてきたものを含め紹介するとともに，それを行うことの意義について解説する．
理学療法の現場から
来年40歳，さてこれから…
著者： 縄井清志
ページ範囲：P.689 - P.689
臨床から教職に転身して思うこと
臨床から教育に転身してそろそろ2か月になります（2002年5月現在）．
進学に伴って決断した転職でしたが，今でも病院での仕事に戻りたいと思うことがあります．臨床と教育（臨床教育）と研究と家庭＋αのバランスの難しさはありましたが，上司や後輩，実習生ら「前線の仲間」と酒を飲みながら話をしていた日々が懐かしく思えます．決して今が充実していないわけではないのですが，何か，臨床から離れたことに後ろめたい気持ちが生じています（学生を通して理学療法の必要な人に貢献しているとは思っていますが）．ところで，教員になると研究の時聞が十分あるものかと思っていましたが，実際にはなかなか難しいものと知りました．なんといっても教員1年目は授業計画の作成や準備が大変です．それに，実習生の相談も頻繁にあり，思ったように時間が使えず「今年の学会エントリーは控えればよかった」と思っている次第です．さて，医療環境の変化について日常感じることと言えば，「リスクマネジメント」「職域の拡大・連携」「満足度」「EBM」「インフォームドコオペレーション」などの言葉が浮かびます．中でもPS（patient satisfaction患者満足度）が最も重要といえるでしょう．なぜならば，医療環境の変化はおおむねPSを考慮した結果生じているものと思われるからです．理学療法の領域では，理学療法を必要とする人にとって，どのようなあり方が最もよいのかを考えてゆくことがPSと言えるでしょう．教職に転身してPSを直接感じることが少なくなりましたが，学生を導く役割lであるからこそ，船頭は方向を間違えないようにしなくてはいけないな，と感じています．
プログレス
パーキンソン病者における歩行障害に対する理学療法戦略
著者： 柴喜崇
ページ範囲：P.690 - P.691
歩行障害
パーキンソン病者の初期症状として，静止時振戦とならび歩行障害があげられる．歩行障害は，高頻度にみられる静止時振戦といった顕在症状よりも日常生活活動を阻害する因子として問題とされている1)
パーキンソン病者の歩行の特徴に小刻み歩行がある．程度の差こそあれ罹患初期から必発であることは一致している．小刻み歩行以外の歩行障害としては，歩行開始時にみられるすくみ足，歩行時にみられる突進現象などがあるが，突進現象の割合はパーキンソン病者の15％程度であるといわれている2)．
1ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
呼吸
著者： 千住秀明
ページ範囲：P.692 - P.692
1．呼吸運動の背景
呼吸運動（breathing exercise）によって横隔膜の機能が改善することをHofbauce L（1925）1)，Cooper A（1937）2)が報告して以来，医学の分野に呼吸運動が用いられてきた．この呼吸運動の方法は，腹部周囲筋を収縮させ，腹圧を高め，横隔膜を挙上させ，肺の収縮力を援助する方法であった．
現在の呼吸運動の基本的方法は，Barach AL（1955）3)によって確立された．彼は呼吸運動を，口すぼめ呼吸（pursed lip breathing），横隔膜呼吸（diaphragmatic breathing），腹圧呼吸（abdominal breathing）に分類し，横隔膜呼吸は練習肢位が臥位で吸気時に横隔膜の運動を強調した呼吸，また腹圧呼吸は練習肢位が坐位で上体を15度前傾姿勢，ベルトを使用した運動と記載している．
プラクティカル・メモ
簡単にできる「杖掛け」の製作
著者： 川岸雅之
ページ範囲：P.693 - P.693
T字杖という物は歩く時には都合がいいですが，立ち止まって他のことをしようとすると置き場所に大変苦労します．片麻痺のある人では，T字杖が使えても，杖が倒れると困るのでわざわざ四点支持杖を使うこともあるくらいです．そのようなT字杖を取りつける市販品もいろいろありますが．値段が高かったり，機能が足りなかったりしてあまりお勧めできません．
それで今回は，簡単な構造で机などの平らなところや車いすの背もたれのような薄いところでも掛けられる金具を作りました（図1，2）．
学校探検隊
期待される理学療法士に
著者： 砂川勇 , 谷田惣亮
ページ範囲：P.694 - P.695
滋賀県と本校の周辺
滋賀県は日本のほぼ真ん中に位置し，全面積の6分の1を琵琶湖が占めている．西は比叡・比良連峰，北は伊吹山・霊仙山，東は鈴鹿山系，南には信楽山地に囲まれ，それぞれが境界をつくり山城・丹波・若狭・美濃・伊勢・伊賀と接している．したがって古くから日本を東西に移動するためには必ず踏み入れなければならない土地であり，人々の移動・文化の交流という観点からも滋賀県はまさに日本の辻として発展してきた足跡がある．
本校は，琵琶湖の東側つまり湖東の地に位置し，鈴鹿山系の山裾にあたる．ここには比叡山延暦寺を頂点とした天台宗寺院が，山裾10kmぐらいの間に百済寺・金剛輪寺・西明寺の伽藍がそびえ立ち，一般には「湖東三山」として知られている．とりわけ聖徳太子が創建（西暦606年）されたと伝えられている百済寺は，本校と隣接しており四季折々の風情に富み，春にはコブシと椿，初夏には藤の花，夏は千年菩提樹の花，秋には燃えるような紅葉が私たちの目を楽しませてくれる．
講座 理学療法に生かすICF・6（最終回）
理学療法プログラムに生かすICF（2）―リハビリテーション・プロセスへの患者・家族の主体的関与・決定
著者： 大川弥生
ページ範囲：P.696 - P.703
1．はじめに
前号1)に引き続き目標指向的アプローチについて，目標設定のプロセスの重要な部分である，患者・家族の主体的関与・決定を中心として述べる．前回の図をご参照いただきたいが，リハビリテーション（以下，リハ）チームが行なう評価にはじまって“参加”の予後予測（複数）に至るプロセス全体は，図の左下を占める大きな四角形の枠内にあり，その枠全体が左側にある「患者・家族の主体的関与・決定」と双方向の矢印で結ばれている．これは従来のわれわれの類似の図2～4)では予後（心身機能・構造，活動，参加の各レベルにつき，それぞれ複数）からしか患者・家族に向かう矢印がなかったものを今回修正したものであるが，これはリハの全過程への患者・家族の主体的関与をいっそう強調し，誤解の余地をなくすための修正である．
また，大きな四角形のなかの右下の「している“活動”の予後予測」と「参加の予後予測」（いずれも複数）から出て右端を上行して上の主目標・副目標A・副目標Bにいたる矢印（前号では矢が抜け欠けていたが誤り）に対して，「患者・家族の主体的関与・決定」から矢印が達している．これがインフォームド・コオペレーション3～8)の最も重要なポイントである，十分な説明とディスカッションをふまえての，専門職チームから提出された複数の実現可能な予後予測（目標の候補）である「活動・参加」のセットの中から患者・家族が熟慮の上で一つを選択するというプロセスである．しかもこの「チームによる複数の選択肢の提示」は図には示していないが，目標設定だけで終わるのではなく，目標実現のための大方針やそれを具体化したプログラムの設定，さらには個々の技術の選択についても行なわれるのである．これが専門職チームの専門性と患者・家族の自己決定権の両者の尊重・両立の上に立った共同決定であり，それを実現するための共同の努力のプロセスである．
このような持続的な協力関係を支える「共通言語」2，9，10)がICFである．ICFはリハに携わる専門職の間での，またそれらと行政などとの間での相互理解とコミュニケーションのための共通言語という意味も大きいが，いっそう大きな意味をもつのは専門職チームと患者・家族との間の協力のための共通言語としての意義である．もちろんこれはICFが初めて提起したものではなく，むしろ1980年のICIDH以来の20数年間に起こった患者・障害者の権利尊重，特に自己決定権とその前提としての「知る権利」の尊重・保障の重視がICFに至る改定のプロセスに大きな影響を与え，ICFに「共通言語」としての役割を刻印したのである．
したがって目標指向的アプローチにおける目標設定プロセスの重要な一部としての患者・家族への説明は，専門家集団が行なうすべての評価結果，予後予測の結果，さらにそれらを支える各種のプログラムと予後学にまで及ばなければならない．そして単に「説明した」という形式を整えるのではなく，インフォームド・コオペレーションとして患者・家族に正しく主体的に参加してもらい，理解してもらう努力をはらわなければならない．そしてその過程自体を促進する技術においてICFの活用が効果的ツールとなる．
学会印象記 第39回日本リハビリテーション医学会学術集会
実証に基づいたリハビリテーション
著者： 石川朗
ページ範囲：P.704 - P.705
リハビリテーション医学の実証と発展―
第39回日本リハビリテーション医学会学術集会が，三上真弘教授（帝京大学医学部リハビリテーション科）を学会長のもと，「リハビリテーション医学の実証と発展」をメインテーマとして，5月9日からの3日間東京国際フォーラムで開催されました．例年は6月に開催されていますが，サッカーワールドカップのため，約1か月早められたようです．
学術集会の主なプログラムは，会長講演の他，木村淳先生（アイオワ大学）による「臨床電気診断法の波形分析」，養老孟司先生（北里大学）による「脳の可塑性について」，松下隆先生（帝京大学）による「イリザロフ法による下肢機能障害の改善」の特別講演があり，シンポジウムでは「脳性麻痺の機能予後」，「介護保険と介護及び地域リハビリテーションへの提言」，「高齢下肢切断者へのリハビリテーション」の3テーマで，パネルディスカッションでは「21世紀における歩行解析の展望」，「痙縮の新しい治療法」，「脳卒中の装具療法：私のスタンダード」，「経頭蓋磁気刺激の臨床応用」，「リハビリテーション医療・福祉分野における近未来ロボット技術のインパクトJの5テーマで，さらにワークショップでは「装具：各種プラスチック製短下肢装具」，「介助犬」の2テーマで行われ，各会場で活発なディスカッションがありました．
第36回日本作業療法学会
21世紀の指針を示す参加企画型学会
著者： 霜井哲美
ページ範囲：P.706 - P.707
日本全体がWorld Cupに盛り上がろうとする中，5月29日から6月1日の4日間にわたり，広島において第36回作業療法学会が開催された．会場は広島国際会議場，アステールプラザの2施設で宮前学会長のもと，3,300名の参加者が集まった．今回，私は初めてこの学会に参加する機会を得たので，学会の概要と印象について私の主観を含めて報告する．
今回の学会の印象は大きくは二つに集約される．ひとつは学会長の開会宣言で挨拶されたように，学会のプログラムが豊富に盛り込まれていたことである．内容は講演・セミナーのような発表形式と，ワークショップ・アクティビティ実演・技術講座・ケース検討・ラウンドテーブルなど，参加企画型の内容が設けてあり，参加者の様々な要望に応える非常に多彩な形式であった．もう一つは，新しい内容や他職種が聴講しても非常に意義ある内容であったことである．私自身がすべてを聴講することは不可能で，仕事内容に関することを中心に聴講し，特に印象深かった部分を報告する．
特別寄稿
日本の理学療法の国際化
著者： 田口順子
ページ範囲：P.709 - P.714
援助を受けた側からの出発
今春の青年海外協力隊員の募集が5月末で締め切られた．応募総数は4,452名と例年なみだが，160職種に及ぶ中で理学療法士の応募者は23名と，1名ではあるが要請数を上回った．作業療法士も13名の要請に対して12名の応募と理学療法士を凌ぐ勢いで，このような現象は初めてのことである．
昨今，理学療法士・作業療法士の国際感覚と関心の高さが感じられる．これまでの先進国との交流に目を向けていた傾向から国際協力活動に期待できる時代に入ったのだろうか．
雑誌レビュー
“Physiotherapy”（2001年版）まとめ
著者： 竹井仁 , 池田由美 , 堀川博代 , 中俣修 , 古川順光
ページ範囲：P.715 - P.720
はじめに
“Physiotherapy”は英国の理学療法士協会が毎月発行している学術誌である．2001年版87巻（8，9，10号は欠本）の“peer-reviewed papers（professional articles）”について，その内容を概観した．“peer-reviewedpapers”は，昨年と一昨年と同様に日本理学療法士協会による7つの専門領域部会別に分類したので比較していただきたい（表1）．本稿では各号の全タイトル訳（表2）およびその中で興味ある論文を取り上げ要約を掲載した．
資料
第37回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2002年3目3日実施） 模範解答と解説・Ⅲ―理学療法（3）
著者： 伊橋光二 , 大島義彦 , 内田勝雄 , 八木忍 , 伊藤友一 , 三和真人 , 百瀬公人 , 小野武也 , 鈴木克彦 , 南澤忠儀
ページ範囲：P.721 - P.727
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.728 - P.729
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.732 - P.732
今年の夏ば猛暑を超え天候異変を感じるほどの暑さですが，皆様のところではいかがでしょうか．都会では実然の雷鳴と集中豪雨でヒートアイランド現象が危惧されていますが，単なる気温上昇のみでなく自然界を支えている動植物の生態系への影響も心配です．合理的で快適性と利便性を追求しすぎるライフスタイル，生活の価値観を見直すときではないでしょうか．しかしながら本誌が届く頃の初秋になると国民の多くは異常気象についての懸念を忘れ，対策が後手にならないよう願っています．
さて，今月号の特集は「新しい下肢装具」です．義肢装具の開発の現状をみると，義肢領域ではシリコンソケットやインテリジェント膝継手など材質，部品の進歩は目覚しいものがありますが，装具領域では，ハード面よりもむしろ刻々と変化する病状に対して最適な装具を用いた理学療法をいかに実施するかという治療用装具としての位置づけに重点がおかれています．それだけに装具の処方時期や調整機能を有しているかがポイントとなるため，本号ではこのような観点を踏まえて第一線の臨床現場でご活躍されている方に執筆をお願いしました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
