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高齢者や脳血管障害を有する患者の理学療法を進める際には，注意の低下や障害について考えることが重要である．しかし，「注意」は一般社会生活での概念を含めて実に多くの要素を包含しており，実際の評価や介入を行ううえではその構造と機能を正確にとらえる必要がある．
そこで本特集では，注意の概念，評価と介入戦略を総論的に解説した後に，注意の障害に対する理学療法についての臨床実践を取り上げた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル37巻12号
2003年12月発行
雑誌目次
特集 「注意」の障害に対する理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.1021 - P.1021
注意の概念―その機能と構造
著者： 加藤元一郎
ページ範囲：P.1023 - P.1028
注意は様々な認知機能の基盤である1）．ある特定の認知機能が適切に機能するためには，注意の適切かつ効率的な動員が必要である．つまり，認知のターゲットの注意による選択が要求される．また注意機能は，広く社会的生活を営むための様々な行動に介在し，これを統合する役割も持つ．すなわち，注意による行動の制御機構である．したがって，脳損傷後の注意の障害は，多くの認知行動障害を引き起こす．しかし，全般性注意の障害と個々の神経心理学的障害（失語，失行，失認，健忘など）との関係は非常に複雑であり，注意障害が特定の神経心理学的障害の本質である場合から，単にそれに重畳している場合まで様々である．例えば，学習障害における注意の障害の果たす役割は極めて重要であることはよく知られている．すなわち，記憶障害は，注意機能に大きな負荷をかける活動で顕在化することが多い．また，特定の認知機能が障害されていることが明白な場合でも，その背景にしばしば注意の障害が潜んでいることがあり，これが改善されることで認知行動障害の回復が見られることもある．さらに日常生活上の問題や社会的な行動障害の改善を目指したリハビリテーションのプログラムには，注意障害の視点からのアプローチが必要となることも多い．なお，注意は，全般性注意（generalized attention）と方向性注意（directed attention）に分けられる．前者の障害が全般性注意障害であり，後者の障害は半側空間無視（unilateral neglect）と言われ，外界や身体に対する注意の方向性に関する障害である．この両者には，その発現メカニズムを含めて多くの関連があるが，本稿では全般性注意の側面について述べる．
注意とは
注意は，高次脳機能の土台のようなものであり，注意が障害されると大なり小なりすべての認知機能が障害される．注意は，情報処理における第一段階であり，すべての精神神経活動の基盤であり，注意の障害は精神活動のすべての段階に影響することは明らかである．一方，高次の認知機能（特に言語）は注意に対して影響を与えており，高次の脳機能と注意は相互関係をもっている．高次脳機能障害をみた場合，どこまでが注意の障害であり，どこからがそうでないのかの明確な境界線を引くことが難しいことも多い．注意とは，「意識的，意図的にひとつの対象や，複雑な体験のひとつのコンポーネントに心的エネルギーを集中し，他の情動的ないし思考的内容を排除すること（Campbell, 1981）」，「心的活動をひとつないしいくつかの対象に能動的に向けること，ないしは心的活動がひとつないしいくつかの対象により受動的にひきつけられること（Peters, 1984）」，「必要な情報の選択と，正確で組織立った行為のプログラムの保証，およびその行為の経過に対して恒常的制御を維持することで，意識的活動の選択的性格を保証するもの（Luria, 1973, 1975）」などと定義されてきた2）．
「注意」の障害―その評価と介入戦略
著者： 石合純夫
ページ範囲：P.1029 - P.1037
注意障害とは
ここでは，臨床的に問題となる注意障害に焦点をあて，「注意」について，外界と個体との関係の中で，意識を適切な対象に集中し，また必要に応じて移動していく過程の総体ととらえる1）．
臨床的に頻度が高く症状が明らかな注意障害としては，特定の感覚や機能に限らない幅広い注意の障害を主体とするせん妄と，一側に偏った空間性注意の障害である半側空間無視があげられる．また，外傷後健忘は，意識障害や様々な高次脳機能障害が注意障害と合わせて存在する病態であるが，その持続期間は予後を判断するうえで重要といえる．
「注意」の障害における理学療法評価―大脳半球機能と注意障害
著者： 村山尊司 , 沼田憲治 , 高杉潤 , 宮本晴見
ページ範囲：P.1039 - P.1044
脳卒中後の注意は臨床ではどのように捉えられるか．脳損傷後は多かれ少なかれなんらかの注意障害を伴うとされる1）．時に患者の主要な問題点になることさえある．運動機能面で改善を認めても日常生活で監視が外せないなどのケースの多くに注意障害が影響していることは臨床上よく経験する．しかしながら「せっかちだ」，「集中力がない」，「ボーッとしている」などの主観的な言葉で表現はできてもそれが一体何によるものなのか，明確に捉えがたいことも事実である．理学療法の分野でもいわゆる高次脳機能障害の代表的な症状である半側空間無視などは広く認知され多くの検査項目が活用されているが，注意障害についてはあまり知られていないのが現状ではないだろうか．
本稿では注意障害の評価について臨床的に用いられている検査方法やその解釈について自験例の提示を含め一部紹介する．さらに，注意障害をより理解しやすいものとするため，主に右半球損傷と注意障害に焦点を当て，諸家の報告を紹介し，大脳半球機能における注意の特性についても触れることにしたい．
「注意」の障害に対する理学療法評価
著者： 杉原俊一
ページ範囲：P.1045 - P.1048
理学療法の周辺では，回復期リハビリテーション病棟や地域で活動する理学療法士（以下PT）の数が増えており，理学療法室から飛び出して実生活場面におけるPTの活躍が期待されている．
理学療法室で行っていた「歩行」から目的を伴った「行動」へとPTの意識も変化し，「ものに衝突しないよう注意して歩く，バランスを崩さないよう注意しながらものを取る」などの実生活場面にかかわるPTも多い1,2）．日常生活の行為は身体と周囲の環境との関係を適切に処理することで成立しており，関連する視覚，体性感覚，聴覚などのあらゆる感覚モダリティと運動機能の連関を意識したかかわりが必要となる．動物は興味を引く対象物が視野内に現れると，素早く視線をそれに向ける．下等な動物では眼球運動よりも頭部や体幹の運動が主であるが，ヒトでは眼球運動だけの注視が可能となり，視線の動きが大きい場合は頭部の運動が重要となる3）．注意については難しい問題ではあるが，今もっている脳の機能を患者はどのように選択し，どういうふうに振り分けているかを考えることが必要となる．「注意」そのものは観察不可能な事象ではあるが，注意の結果によって生じる行動を観察することは可能である．
本稿では観察される臨床場面の「注意」の問題について，PTが観察可能な場面を通して「注意」の障害としての評価について考えてみたい．
左側無視における「注意」の障害に対する理学療法
著者： 宮嶋武 , 大谷武司 , 三沢孝介 , 植西一弘 , 北條貴士 , 蒲原幸子 , 室賀一慶 , 古川智巳
ページ範囲：P.1049 - P.1052
従来，半側空間無視を有する患者に対して，認知できない空間の改善や麻痺側方向への重心移動を目的に理学療法（以下PT）を施行する傾向にあった1）．しかし，当院においては，1980年代後半から提唱されてきた早期起座・起立練習をPTプログラムの中に取り入れ2），残存している機能や空間を利用し，非麻痺側よりアプローチを行い，まず，基本動作を確立させ，その後徐々に活動空間を拡大させるPTを施行（早期PT）している．その過程で，机上のテスト結果では重度な半側空間無視を示しているにもかかわらず歩行可能になる症例や半側空間無視患者の特徴のひとつとして考えられている押す人症候群に陥らない症例などを経験する．その一方で，歩行は可能になるが，道順を覚えられず活動範囲を拡大することができない症例や通常と異なる新しい生活環境に遭遇すると現地点の把握ができず混乱に陥る症例なども観察され，歩行の実用化に関する問題点も浮上してきている．
歩行の実用化を含めた実生活環境下の適応に起案する問題は，今後早期PTが施行されるに従い強調される問題点であると推測される．それに伴い，半側空間無視患者のプログラムを日常生活の実用化の視点から再検討する必要性もある．そこで今回，早期PTプログラムを施行し，重度な半側空間無視を有しているが歩行可能になった患者の症例から半側空間無視の回復過程の特徴をまとめるとともに歩行の実用化の問題点について検討したので報告する．
左側無視における「注意」の障害に対する理学療法
著者： 落合久幸 , 佐藤みゆき , 堀口布美子 , 内山靖
ページ範囲：P.1053 - P.1057
脳損傷により半側無視（hemi-neglect，hemi-inattention）1）の現象を呈している片麻痺患者では，頭頸部や体幹の位置が一側へ回旋し上肢の動作によってさらに回旋や偏倚が増強することがある．このため座位や立位でのバランスを崩しやすく2）転倒などの危険性が生じることがある．また，顔や視線を合わせていても，別の場所から聞こえてくる声や音の方向に過剰に反応し，姿勢が変化するとともに，その後の会話や動作に対する“注意”が途切れてしまう場合がある．
「注意」とは，空間の一定方向への偏倚を持つと考えられている方向性注意と意識水準を一定に保つ汎性注意とが考えられている3）．右大脳半球損傷後に生じる左側無視は，病態の複雑さから種々の説があるが，これまで上記前者による「方向性」を問題4）とする注意の障害として捉えられていることが多い．左側無視の介入には，左側へ注意喚起を促すことが様々な手法を通して試みられている．しかし，左側への誘導が困難であったり，誘導が可能であってもその後の注意の持続が困難なために動作や行為が連続的に遂行できない場合も少なくない．
高齢者の「注意」の低下に対する理学療法―転倒予防およびADL指導における阻害因子としての不注意行動に対する行動分析学的アプローチ
著者： 小林和彦 , 園山繁樹 , 伊藤智
ページ範囲：P.1059 - P.1065
「注意」という言葉によって表される現象は多様な側面を持っているため，その概念を厳密に定義することは困難であると言われている1）．理学療法の臨床においては，「注意の低下」は一般的に以下に示す2つの事象を引き起こす確率を高める心的および認知的状況という意味合いで用いられることが多い．一つは，転倒もしくは転落であり2），もう一つは，学習における注意機能の重要性から3,4）理学療法場面における指導的な介入が機能しにくく，目的とされる動作や行動が学習されにくいということである．また，注意の低下をきたす原因は，加齢による感覚機能の低下や痴呆などの内的な要因だけではなく，能力の低下を補完すべく適切な環境刺激の不足もしくは欠如といった外的な要因も大きく関与すると考えられる．特に，注意を行動としてとらえた場合，注意を伴わない行動，すなわち不注意な行動が介護者やセラピストによる不適切な対応により無意識のうちに学習され，転倒要因となっている可能性も少なくなく，対応や指導のあり方に関する検討が重要となる場合も多い．しかしながら理学療法の現状においては，バランス感覚や筋力などの身体機能に対するアプローチが中心であり，注意力の低下に対し系統的な介入がなされることはまれである．
そこで本稿においては，「注意」を具体的な「注意行動」としてとらえ，行動分析学の枠組みから痴呆を有する高齢障害者の不注意行動が増加するメカニズムについて考察する．また，転倒予防の観点から，トランスファー課題における不注意行動の変容を目的とした行動分析学的なアプローチの適用について具体的事例を通して解説する．
とびら
会話の中に
著者： 前田貴司
ページ範囲：P.1019 - P.1019
「会話の中に」．このタイトルを見て多くの人が何だろうと疑問を感じるのではないかと思います．私自身，違ったタイトルはないかと考えましたが，なかなか浮かびませんでした．このタイトルは，会話における“話し方”を意味しています．この“話し方”について私が思っていることを書いてみようと思っています．
私達理学療法士は患者さんと会話をする機会は多く，その内容は，いわゆる日常会話や治療に必要なことなどです．これらの会話は必要なことだと思いますが，ここ数年，患者さんとの話し方に疑問を感じています．それは，友達言葉や間違った敬語を遣って会話していることです．これは，最近“言葉の乱れ”や“間違った言葉遣い”として言われていることと共通する点ではないかと考えています．
１ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
覚醒水準
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.1067 - P.1067
覚醒とは生体が次第に目覚め，活発化する状態に移行していく反応系である．覚醒は睡眠と相対する概念であり，目覚めている状態あるいは目覚めることをいう．睡眠から興奮に至る覚醒の程度を覚醒水準というが，それははっきり目覚めた状態であり，意識が清明で条件が許せば，自分の意思に従って外界へ働きかける行動が可能な状態である．このとき中枢神経系は，最も統合された水準の高い活動状態にあると言える．ただし，各個体の覚醒状態は一律ではなく，また一個体の中でも反応系によって覚醒度に差がある．
意識の清明さは，覚醒していて，自己の内外の状況を認識し，刺激に対して適切に反応するそれらの程度で示される．覚醒水準を保つには上行性網様体賦活系による大脳皮質の賦活が必要であり，自己の内外の状況認識と，それら環境に対する適切な反応には大脳皮質の正常な働きが必要である．意識障害とはこれらの機能障害によって，表1，2のように環境からの刺激に対する反応が低下したり，または失われた病的な状態で，覚醒できないか，覚醒が不十分な状態をいう．睡眠の場合は網様体賦活系の働きは低下し，意識は失われている状態であるが，刺激によって容易に覚醒できる可逆的な生理現象であって，病的な意識障害とは異なる．
学校探検隊
こだわり続けていること
著者： 赤松眞吾 , 澤井美紀 , 山本美弥子 , 横山りえ
ページ範囲：P.1068 - P.1069
「本校の概要」について
国立療養所近畿中央病院附属リハビリテーション学院は大阪府堺市にあります．この地は平安時代に摂津・河内・和泉の3国の境に位置しているところから「さかい」と呼ばれるようになりました．また，堺には仁徳陵をはじめ，100数基からなる百舌鳥古墳群がつくられました．そんな歴史のある地に当学院は昭和48年に開校し，今年4月に31期生を迎え，卒業生も理学療法学科で502名，作業療法学科と合わせると966名になります．当学院は国立養成校としては2番目，理学療法学科では全国8番目に開校し，養成校としては歴史のある学校です．現在，理学療法士養成校は全国に163校，大阪には16校あり，このうち，国立（厚生労働省立）の学校は6校です．国立の養成校は日本における草分け的存在です．
当学院理学療法学科の定員は20名で，修業年限は3年制です．学生数は大変少なく作業療法学科とあわせても総数120あまりです．しかし，それ以上にこぢんまりしているのが学院の校舎です．本院の敷地は非常に広大なのですが，その正門を入ったすぐ右手にある二階建ての建物が学院校舎です．学院を見学に来られた方の第一印象はだいたい「ちっちゃいなぁ」です．そして，その後に「古いなぁ」というコメントが続きます．設備も似たようなもので，開校時から使っている歴史博物館が開けそうな備品が数多くあります．「物は大切に使おう」というより「使える物は使おう」という感じです．私（赤松）は当学院の12期生で，臨床で12年働き，5年前に教官としてやって来ました．
入門講座 活動向上に生かす動作分析➏
変形性関節症患者の動作分析
著者： 酒井孝文 , 高橋昭彦 , 中村春基 , 津村暢宏 , 司馬良一
ページ範囲：P.1071 - P.1077
変形性関節症（以下OA）は関節の疼痛を主訴とし，関節構成組織の退行性変化に伴う関節機能の低下により日常生活活動（以下ADL），特に歩行動作や階段昇降動作の遂行に支障をきたしやすい疾患である．
本疾患に対する治療は，観血的療法と保存的療法とに大別される．保存的療法には薬物療法，装具療法，物理療法，運動療法などが挙げられ，変形性関節症の進行を阻止するうえで重要な役割を担っている．観血的療法には骨切り術，人工関節置換術などがあり，特に人工関節置換術は疼痛の緩和，変形関節の矯正が得られ概ね良好な治療成績が報告されている1,2）．その一方で当術式の対象者の多くが高齢であることから，外科的操作によって急激に引き起こされた関節形態の変化に対応できないでいる症例も少なくない3）．術直後は挿入されたインプラントが不安定な状態にあり，脱臼や深部静脈血栓症に代表される合併症発生の予防などリスク管理が重要な時期である4）と同時に，この時期患者は，疼痛回避を最優先させて運動を遂行しようとするため，代償的な運動が出現しやすい時期でもある5）．そのため，短縮化される傾向にある在院期間中において徹底されたリスク管理を行うとともに，理学療法士にとっては，いかに的確な動作指導を提供できるかが重要な課題である．
講座 行動分析学的アプローチ・3
理学療法教育における行動分析学的アプローチ
著者： 辻下守弘 , 小林和彦
ページ範囲：P.1079 - P.1085
2003年4月時点の理学療法士養成校数は162校であり，入学定員数は約7,000名近くになった．これほどの数になると，理学療法士の仕事を十分に理解し，理学療法士になりたいという強い意志で入学する学生や，理学療法士に必要な資質を備えた学生の数が減少するのは必至であろう．一方，養成校の急増によって，学生側の問題だけではなく，臨床経験や教育経験が未熟な教員や臨床実習指導者も増えるため，理学療法教育の質も低下していく可能性がある．つまり，現在の理学療法教育は，多種多様な志向や動機を持つ学生に対して，経験の浅い教員や指導者がいかにして効果的な教育をしていくのかという大きな問題を抱えている．
養成校の急増は既に10年以上も前から始まっていることであり，最近特に顕著になってはいるが，この問題自体は長年に渡り議論されてきたものである．しかし解決の糸口がいまだ見つかっていない．この問題を解決するためには，哲学や理念あるいは形骸化した教育方法論を振り回すよりも，科学的な根拠に基づいた教育戦略と指導技法を教育現場へ早急に導入すべきである．
資料
第38回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅵ 理学療法・作業療法共通問題（3）
著者： 丸山仁司 , 藤沢しげ子 , 秋山純和 , 潮見泰藏 , 久保晃 , 斉藤昭彦 , 谷浩明 , 藤井菜穂子 , 金子純一朗 , 石井博之 , 中口和彦 , 倉本アフジャ 亜美 , 西田裕介 , 島本隆司 , 前田修 , 福田真人
ページ範囲：P.1087 - P.1093
書評
―奈良 勲 編集―『理学療法のとらえかた PART2―Clinical Reasoning』 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.1070 - P.1070
クライアントの運動機能や生活を支える理学療法は，実に奥深く，やりがいと可能性を秘めていることに高ぶりを感じ，いかに「臨床力」が大切かを考えさせられた，というのが本書の通読感である．
これまでの理学療法に関する書籍は，どちらかというと技術的なものが多く出版されてきた背景には，急速に増大する理学療法ニーズにより適切で効果的な方法を，広く普及する狙いが少なからずあったと思われる．事実，筋力や疾患に対する運動機能の評価法に関するもの，疾患群別の運動療法のあり方，技術的なものが漸増的に出版され，理学療法の発展に寄与してきたことは否めない．しかしながら，あまりにも定性的な評価尺度やその結果に従った理学療法技術の拡がりはややもすればパターン化したアプローチに陥りやすく，創造性に危惧を感じることも少なくない．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1094 - P.1095
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.1098 - P.1098
早いもので，今年も師走となりました．今年最後の特集は「注意」の障害に対する理学療法です．
好評のため，3年目の継続が決まった1ページ講座の理学療法用語で，本年8月号（Vol37 No8，p683）に弊誌の編集委員でもある網本和先生が注意障害について解説されています．それによれば，生理学的な注意とは，「脳が環境のある一面に集中するために，外来の感覚情報をふるいにかける選択の過程」としています．注意には集中と選択の2側面があり，集中には覚醒と持続の要素があり，選択には選択と分配の要素があるとされています．本特集と併せてお読みいただくことで一層理解が深まることと存じます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
