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医療制度改革や早期リハビリテーションの取り組みと相俟って，クリティカルパスが理学療法の臨床場面にも導入されてきた．しかしまだ一般化しない背景には，パターン化したプログラムによって主体的な理学療法の思考が制約されたり，個別性を重視した臨機応変な対応ができなくなるといった誤解もある．
本特集では，整形外科疾患のクリティカルパスについて焦点を当て，導入するにあたっての準備体制のポイント，導入前後による理学療法効果の比較，臨床上の課題などについて分析していただき，臨床応用力を高めることを目的に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル37巻2号
2003年02月発行
雑誌目次
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.81 - P.81
大腿骨頸部骨折のクリティカルパスの現状と課題
著者： 竹村仁 , 奥屋暢人 , 末松直子 , 中村健 , 明日徹 , 佐伯覚 , 江西一成
ページ範囲：P.83 - P.88
平成12年4月からの公的介護保険制度の導入，さらに平成14年4月には大幅な診療報酬改訂が実施され，医療保険制度改革が進行している．これにより急性期医療と慢性期医療が明確に区別され，急性期病院ではますます入院期間の短縮が迫られ，クリティカルパス（以下，パス）の実施は必要不可欠なものとなりつつある．同時に，DRG/PPS（diagnosis related groups/prospective pay-ment system，診療群別定額支払方法）の導入も視野に入れた各施設での取り組みがいっそう重要な意味を持つことになる．しかしながら，パスを導入している施設は年々増え続けているものの，パス導入後の効果についての報告は少ない．
本稿では大腿骨頸部骨折後の手術療法に伴うパスの導入に際してのポイント，導入の効果と課題について述べる．
変形性膝関節症のクリティカルパスの現状と課題
著者： 高家佳奈子 , 林秀俊 , 中野政弘 , 高永康弘 , 河原朋恵 , 川村秀哉 , 坂本央
ページ範囲：P.89 - P.95
米国では，医療技術の進歩と高齢者の増加による医療費の高騰に対し，診断群類包括的支払い方式（以下，DRG・PPS）が導入され，それを補うものとしてクリティカルパス（以下，パス）が導入されている1）．近年，日本も人口の高齢化を主原因とする医療費の高騰が懸念されており，その結果，DRG・PPSの導入が検討されている．医療の効率化・在院日数の短縮が叫ばれる医療情勢において，パスを導入する施設が増加しており，当院も全科・全疾患を対象にパスの作成に努力しているところである．今回，変形性膝関節症，特に当院整形外科にて導入している人工膝関節全置換術（以下，TKA）後および高位脛骨骨切り術（以下，HTO）後のパスについて導入前後の在院日数などを比較し，理学療法士（以下，PT）の視点からパスによる効果・課題について検討したので報告する．
変形性膝関節症
変形性膝関節症は，45歳頃より徐々に増加し，60歳以上の約50％以上が罹患しており，男女比は1：4で女性に多く発症する．病理学的には，関節軟骨の変性に伴う摩耗，軟骨下骨組織の硬化，骨棘形成，および骨嚢腫が特徴とされる疾患である．原因によって一次性と二次性に分けられる．一次性は原因が明らかでないものであるが，病因論として，加齢，肥満，筋力低下などが関与すると言われている．二次性は骨折（関節内，関節外），感染症（化膿性関節炎など），膝内障（半月板損傷，靱帯損傷，骨壊死など）に続発するものである2）．
腱板損傷のクリティカルパスの現状と課題
著者： 村木孝行 , 中島知隆 , 石田暉
ページ範囲：P.96 - P.103
クリティカルパス（critical path：以下，CP）は，医療費増大に伴う医療制度改革や診療報酬改定といった社会情勢の変化により在院期間の短縮が図られている中で，効率的で質の高い医療を提供するためのツールとして用いられるようになった．整形外科疾患においても，もともと術後プログラムが存在しているものに関してはCPの作成が比較的容易であるということから，当院も含め多くの施設で導入されてきている．
CPの導入に関しては多くの施設で看護師が中心となって作成されている印象を受ける．CPがスムーズに導入されない場合，原因の一つとして医師の抵抗や無関心が挙げられている．その理由は，医療の標準化により患者に対する個別的な診療が阻害されてしまうという懸念があることや，わが国の現状として医師が多くの雑用まで抱えており，業務が多忙であるためといわれている1）．このような問題は医師だけでなくわれわれ理学療法士にも当てはまるのではないだろうか．少なくとも個別的な対応が難しいという懸念は誤解であり，実際にCPを導入してみても“患者に与えられるべき治療・ケア”，つまり標準的な医療が明確になるに過ぎず，個別性に対してはCPからの逸脱（以下，バリアンス）という形で捉えられ，個別に対処していくことができる．
チーム医療用クリティカルパスの導入に伴う問題点―頸椎症性頸髄症（脊椎管拡大術）を例に
著者： 甲斐健児 , 藤村宜史 , 豊田章宏 , 下野研一 , 福島麻紀
ページ範囲：P.104 - P.111
中国労災病院においても，厳しい医療環境への適合や業務の合理化，患者サービスの向上を目指してクリティカルパス推進委員会が組織されている．当院でクリティカルパス（以下，CP）として承認を受ける手順を簡単に説明する．まず作成されたCPはCP推進委員会に提出され，使用基準および実施マニュアルなどについて監修を受け，さらに監修されたCPは医事課入院係に提出されパス番号を受領する．そして最終的に認定されたCPをもとに患者用CPが作成される．この患者用CPは入院診療計画表として使用することが許可されている．CPを作成する場合，患者用CPは所定の形式に従う規定になっているが，医療者用CPは各科の使いやすい形式を採用してよいとされている．
当院リハビリテーション（以下，リハ）科においても29疾患に対してリハ科CPを作成し，実用化している．しかしこれはリハ科の治療計画を明確にする目的で作成されたため，チーム医療用としてのCPではない．そのため，実際にCPを運用していくうえでリハでは有用であったが，主科との連携の面では不一致な点も多かった．そこで，チーム医療用のための包括的なCPの必要性を痛感するに至り，医師，看護師，リハスタッフ共同でチーム医療用CP作成のための作業グループを構成することを提案し，チーム医療用CPを作成すべく作業を開始した．
腰椎後側方固定術のクリティカルパス―アウトカムと理学療法の現状と課題
著者： 石井美和子
ページ範囲：P.112 - P.119
クリティカルパスの背景には4つのアウトカムが存在するといわれる1）．それは，臨床アウトカム（治療成績，合併症），顧客満足（患者満足，職員満足），在院日数，財務アウトカム（収支）であり，クリティカルパスはこれらを改善するために運用される道具である．その道具を使う側が臨床現場で最優先しなければならないことは臨床アウトカムを効率的に達成することではないだろうか．
腰部脊柱管狭窄症（lumbar canal stenosis；LCS）は近年の社会の超高齢化に伴ってますます増えつつある．その治療法の一環である理学療法は，保存的治療としてだけでなく手術が選択された場合にも術後療法として不可欠なものとなっており，理学療法の分野でもLCS術後の有益なクリティカルパスの運用が迫られている．本稿では，LCS術後のアウトカムの達成へ向けてその一端を担う術後理学療法について述べる．
とびら
遊び
著者： 吉野茂
ページ範囲：P.79 - P.79
遊びとは，「日常的な生活から心身を解放し，別天地に身をゆだねること」，いわゆる「ストレスを解消すること」と言われます．筆者にとっての遊びとは，ゴルフやテニスなどのスポーツで体を動かすことやレジャーです．スポーツ後の満足感や達成感はストレス解消になります．スポーツ後は肉体的疲労は残っても精神的なストレスは解消しています．さらに，スポーツの後のビール（これが一番！）でおおいにストレスを解消しています．テレビゲームなどもそうでしょう．身体は動かさないかもしれませんが，熱中して，時間も忘れて没頭していることはよくあることです．その瞬間は，日常的な生活から心身を解放し，別天地に身をゆだね楽しむことができます．
遊びといえば，理学療法士の立場として，「関節の遊び」を思い浮かべる方もいるでしょう．関節の遊びも，円滑な関節運動を行ううえで欠かすことができないものです．関節内にもストレスがあれば関節自体の機能は低下します．また，その機能の低下が他の身体部位に影響を及ぼすことはご存じのとおりです．
講座 質的研究・2
質的研究の実践に向けて
著者： 星野晋
ページ範囲：P.120 - P.125
近年，保健医療分野では臨床の現場における「気づき」，「疑問」に応えてくれるかもしれない手法として質的研究への関心が高まっている．自分が直接見，聞き，感じ取ることで得られる豊富な情報を活用しうる形に整えていく方法，そこで得られたことを他のセラピストや研究者と共有できるようにする研究手法が質的研究なのである．
しかし，いざ質的研究を学ぼうとすると，多種多様な流派，研究者の主観と客観の問題，難解な認識論上の議論など様々な壁に出会う．実はこうした問題や議論の中には，実際に質的研究を試しているうちに，そして研究者間のやりとりの中で，その意味や必要性がわかってくるものが多い．だからまずは豊かな情報の海にこぎ出してほしい．
理学療法の現場から
困難事例の切り口として―チームの一員としてのPT活動
著者： 鈴木育代
ページ範囲：P.127 - P.127
「リハビリに熱心なんだけど，ちょっとやりすぎでは…」という相談が，民間のケアマネジャーから保健福祉センター（以下，センター）に入った．介護を受けている母親は80歳代，脳血管障害後遺症による片麻痺，要介護Ⅳである．介護をしている娘は，医療機関で「リハビリに熱心な娘」として有名だったようだが，母親が自宅に帰ってからは「歩かせたい，寝たきりにさせたくない」という一心から猛烈にリハビリをさせていたようだ．娘は他人を自宅に入れたくないようで，「介護疲れがある」と言いながらも，ホームヘルパーを利用せず，自分の外交の仕事にも母親を一緒に連れて行っていた．
熱心すぎる介護の裏に「虐待」が見え隠れしている場合，このような介護者は「第三者の介入」を嫌うことが往々にしてある．しかし「リハビリの専門家に確認してもらいましょう」という援助者の言葉に，介護者の気持ちがほぐれ，理学療法士（以下，PT）の訪問を糸口に，保健師や看護師などが介入するきっかけができることもある．
学校探検隊
ごめんやして，おくれやして，ごめんやっしゃ
著者： 三上文枝 , 藤田直人
ページ範囲：P.128 - P.130
いきなり失礼致しました．大阪にあります行岡です．
昭和7年に医療系従事者の養成を始めた行岡保健衛生学園に理学療法士養成課程を増設したのは昭和45年でした．既に柔道整復師，准看護師，鍼灸，あんま・マッサージ師，診療放射線技師，臨床検査技師，歯科技工士，歯科衛生士（これらは現在の呼称）を養成していました．故行岡忠雄理事長の発案のもと，リハビリテーションの普及に熱意をもった医師や，当時数少なかった理学療法士のご尽力を得て，全国で7番目，私立の養成校としては2番目に誕生しました．
開設時は，大阪の中心地である梅田へは徒歩15分，日本一長い天神橋筋商店街の近くの「天六」という地にある行岡病院隣の校舎を使い，定員20名でスタートしました．
１ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
機能的帰結
著者： 潮見泰藏
ページ範囲：P.131 - P.131
この用語は，functional outcomeの日本語訳であり，通常，「機能的帰結」と使われることが多い．outcomeとは「結果，転帰，帰結」という意味である．
一般に治療的介入によって生じた患者の機能的状態の変化を問題にするときに，ある時点で患者が到達したレベルをみる場合には機能的帰結（functional out-come）といい，ある時点からある時点までの機能的状態の改善度をみる場合には機能的利得（functional gain）という．機能評価ではこの両者を含むことが多い．
入門講座 理学療法ワンポイントアドバイス➋
摂食・嚥下障害
著者： 椎名英貴 , 七五三木好晴 , 佐々木浩三 , 古川綾子
ページ範囲：P.132 - P.143
基礎的な練習としての姿勢の調整
ボバース記念病院言語療法科
日常，理学療法士がかかわる摂食・嚥下障害は，脳卒中や頭部外傷に起因するものの頻度が最も高いであろう．本稿ではこのような中枢神経障害による摂食・嚥下障害への対応，特に理学療法士としての対応に焦点を絞って論ずる．
中枢神経系の障害によって以下のような問題が生じ，摂食・嚥下をはじめとする日常の機能的な活動に支障を来す1）．
プログレス
骨粗鬆症治療の進歩―骨代謝の制御と骨折の予防
著者： 中村利孝
ページ範囲：P.144 - P.147
骨粗鬆症は骨の強度が低下して，骨折しやすくなった状態である．最近，骨の代謝を制御することにより骨粗鬆症の骨折を防止できるようになってきた．
骨粗鬆症の原因と骨代謝異常
1．原因の多様性
閉経期以後の高齢女性に多く見られる骨粗鬆症は，1941年Albrightらによりエストロゲン欠乏が原因とされた1）．その後，骨粗鬆症は男女ともに見られ2），加齢現象によるもので治療は不可能だろうという考えが有力となった．1980年代に入り，骨粗鬆症にはカルシウム，ビタミンD摂取の不足，性ホルモンの欠乏，運動性の低下などによる骨代謝異常が複合的に作用していることが明らかになり，これらの不足を補えば骨粗鬆症は予防できる可能性が指摘されるようになった．さらに，1990年代に入り，アレンドロネート，リセドロネート，ラロキシフェンなどの骨代謝調節剤を使用した大規模臨床試験により，骨粗鬆症の骨折は防止できることが明らかになった3）．現在では，骨粗鬆症は治癒する可能性もある疾患といえよう．
特別寄稿
パワーリハビリテーションの考え方
著者： 竹内孝仁
ページ範囲：P.148 - P.155
背景─急増する要介護高齢者
平成12年度の介護保険制度発足以来，要支援・要介護者は早くも300万人を超え，この増加は今後も一貫して続くと予想されている（表1）．この増加の背景には高齢者，特に後期高齢者の増加があるものの，その一方で「特別養護老人ホーム入所希望者」の急増（表2）や在宅サービスの需要増を引き起こし，これらが介護保険料の値上げという，住民の生活に直結する深刻な問題に発展しつつある．
リハビリテーションは何をしてきたか
「要介護者」つまりADLの自立性に問題をもつ人々に最も関連の深い分野はリハビリテーション（以下，リハ）である．極論すれば，現在の要介護者急増に責任をもつべきは，リハ関係者およびその活動の仕組みであるといえる．この考え方は，介護保険の設計段階で国も重視しており，当初は「リハビリテーション前置」なる言葉（すべての障害をもつ人々にまず十分なリハを実施して，自立性を最大限に高めてから，残存する障害に介護サービスを提供するという意味）があったが，実際に介護保険が始まってみるとこの考えは消え去り，ひたすらサービス提供のみに走るという状況に至っている．
原著
入院期心臓リハビリテーションプログラム終了時の虚血性心疾患患者の下肢筋力と運動耐容能の関係
著者： 松永篤彦 , 神谷健太郎 , 増田卓
ページ範囲：P.156 - P.162
虚血性心疾患患者の運動耐容能を規定する因子として呼吸循環機能だけでなく下肢筋力が指摘されている1,2）．これは健常成人の運動耐容能の指標として使われている最高酸素摂取量（peak VO2）や嫌気性代謝閾値（AT）が骨格筋の酸素利用能に大きな影響をもつ3）ことからも予想できる．最近になって虚血性心疾患に対する抵抗運動の安全性が認められるようになり4,5），運動持続時間の向上には有酸素トレーニングだけでなく筋力トレーニングを併用することがより効果的であるという報告が多い3,6,7）．しかし，虚血性心疾患患者における下肢筋力低下と運動耐容能との関係を年齢や心機能まで考慮に入れて検討した報告は少ない．
この研究で筆者らは入院期プログラムを終了した虚血性心疾患男性患者を対象に，運動耐容能と下肢筋力との関係を重回帰分析を用いて検討した．運動耐容能の指標としては，Bruce法による運動負荷試験時の持続時間と完遂ステージレベルを採用した．また，多重ロジスティック回帰分析を用いて，下肢筋力とBruce法ステージⅢを完遂できる確率との関係を調べた．
報告
アイスパックによる寒冷療法後の筋力の変化について
著者： 沼崎康友 , 笠原秀則 , 佐々木誠
ページ範囲：P.163 - P.166
寒冷療法は，理学療法の治療手段の一つとして用いられている．疼痛軽減を図る効果があり1,2），その機序として感覚受容器の閾値の上昇3,4），発痛物質発生にかかわる代謝の減少3,5），痛みに関係する神経線維の伝導速度の低下3,6），反対刺激効果7）などがあるとされている．温熱療法にも同様に疼痛を軽減する効果があるが，特に発痛物質とされるヒスタミンやブラジキニンの産生に関しては，逆に増加させる8）．この差異により寒冷療法は，温熱療法の禁忌となる炎症期の疼痛に対しても適応となる利点を有し，臨床応用されている．しかし一方で，運動神経伝導速度の低下9），神経-筋の興奮伝導にかかわる化学反応の低下10）が生じ，一定時間を超える寒冷刺激は筋力を低下させる11～14）との報告がある．
臨床場面では，疼痛が阻害因子となって筋力が十分に発揮できない者に対する前処置として寒冷療法を行った後に筋力トレーニングを実施させたり，スポーツ場面では，応急処置として軽度の打撲や捻挫，肉離れなどの軟部組織損傷に対しその部位を冷却して，競技を続行させる場合が少なくない．この際，寒冷療法による筋力低下の影響が疼痛軽減の効果を凌駕し続けるようであれば，効率的な筋力トレーニングやスポーツ活動の遂行能力が阻止されるものと考えられる．しかし，寒冷療法後の疼痛閾値と筋力の回復過程の推移を比較した研究はなされていない．
書評
―山本和儀 編著―「『統合教育の実践』―心と身体のバリアフリー社会を目指して」 フリーアクセス
著者： 尾崎和洋
ページ範囲：P.170 - P.170
本書を読んで，そのとおりだ，これだと感じたことは「子供は子供の中で育つ」「人は人の間で育つ」という言葉を見つけたときであった．筆者も行政と協力し，療育相談事業を立ち上げ現在も取り組んでいる．その目的は「母親を支え安心できる場作り，子供を地域の保育所へ学校へ」である．本書は，当事者，家族の会，施設長，教師，理学療法士，行政それぞれの担当者，責任者が執筆し，山本和儀氏が実践してきた大東市のノーマライゼーションの足跡と今後の課題について述べている．
本書は，教育とは誰のために何のためにあるべきなのか，教育のあるべき姿を基軸とし，読み進むうちに筆者らリハビリテーションにかかわる者のあるべき姿や考え方，人としての生き方のヒントになる箇所に何度も出会う．本書の一部を紹介しよう．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.168 - P.169
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.176 - P.176
第37巻2号特集「整形外科疾患のクリティカルパス」をお届けします．
医療技術の高度化や人口の高齢化に伴い国民医療費が増大するなか，限られた財政で質の高い医療をいかに効率的に国民に提供するかが問われています．行政サイドは医療制度改革や診療報酬改正などの政策面から，また医療サイドは最新の医療技術の開発，EBMに則した最適な医療の実施など，様々な取り組みが行われています．その手段の一つとしてクリティカルパスの活用が注目され，在院日数の短縮化や効果的で標準的な治療プログラムの実施を目的に理学療法の臨床場面にも早くから導入されています．昨年の日本理学療法学術大会では，脳卒中，整形外科疾患，循環器疾患に関する10演題が報告されました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
