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リハビリテーションにかかわる診療報酬制度が抜本的に改定されて1年が経過しようとしている．特に医療と福祉，あるいは医療と介護の役割分担が鮮明に示され，医療保険においても，介護保険においても，理学療法のあり方が根本的に問われた改定になった．改定に対する受け止め方，改定を機に変革を余儀なくされた理学療法の内容や管理，揺れ動く理学療法士としてのアイデンティティを忌憚なく紹介していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル37巻3号
2003年03月発行
雑誌目次
特集 医療保険・介護保険と理学療法
医療保険と介護保険の役割と理学療法
著者： 日下隆一
ページ範囲：P.180 - P.186
リハビリテーション（以下，リハ）医療は，人的な面からはセラピストの確保困難，収益の面からは低い採算性，平均在院日数の面からはそれを延ばすものとして捉えられるなど困難な時代を経過してきた．これらには誤解があるにしても，リハ医療の多くは公的医療機関とリハ専門病院をはじめとした一部の民間病院だけが提供してきたのも事実である．しかし，平成以降の診療報酬改定により，民間医療機関のリハ医療への取り組みが次第に増加し，定数問題を抱える公的医療機関をしのぐ感があった．しかし，平成14年4月の改定によるセラピスト1人当たりの点数の増減に関しては日本理学療法士協会の調査では言語聴覚療法士（以下ST）では約65％の増であったが，理学療法士（以下PT）では約22％減，作業療法士（以下OT）では約10％の減となっている．また，平成14年4月現在，PTが勤務する医療機関数に対してOTとSTの勤務する医療機関数の比率は，それぞれ約60％，約20％，医療機関に勤務するPT数に対するOT，ST数の比率は，それぞれ約60％，約10％であり，言語聴覚療法の引き上げ率を加味しても，全体では約13％の減である．このような診療報酬上におけるリハ医療の評価が妥当であるか否かを，これからのリハ医療の方向性と結び付けて考えることが現実的であるが，今回の診療報酬改定の主因である「医療制度改革」の動向を鑑みながら思考する必要もある．そのうえで，これからのリハ医療のあり方に不可欠な部分については積極的な提言や具申を考慮しつつ，今回の改定を「危機」として捉えるだけではなく，「転機を好機へ」転ずる努力も不可欠である．
日本の保健医療制度
日本の保健医療を支えているのは医療および介護保険制度である．この医療保険制度の特徴は，国民皆保険，自由開業制，医療機関へのフリーアクセス，現物給付，出来高払い，1本化された診療報酬などであり，保険証1枚あれば，比較的安価に均一的な医療がどこででも受けることができる制度として世界的にも評価されてきた．米国のように医療へのアクセスが不十分であることは，医療システムにとって重大な欠点1）といえる．昭和36年（1961）に実現したこの医療保険制度は，高い経済成長を基盤に国民の健康水準の向上に寄与し，平成12年に施行された介護保険制度は，各市町村が保険者となり，65歳以上と40～64歳が加入し，要介護認定を受けた被保険者が介護サービスを現物給付される制度として要介護者に有用されてきた．しかし，医療保険制度においては，公平性・効率性・安定性，制度間や世代間での給付格差，高齢者の位置付け，被用者保険制度の保険者の枠組み，高齢被保険者の増加，小規模保険者の増加，保険料の地域格差など，また，介護保険制度においては，応益負担2），減免の3原則，保険料負担と罰則，利用料の負担感，不合理な要介護認定，老々介護の増加への対応，未利用者・非該当者，施設不足，サービスの上限設定と不足など多くの問題が指摘されてきた．
診療報酬改定後の大学病院の理学療法
著者： 木村雅彦
ページ範囲：P.187 - P.191
医療費の強力な抑制を狙った平成14年4月の診療報酬改定は制度発足以来のマイナス改定を断行した．リハビリテーション（リハ）医療の位置づけは急性期・回復期に整理され，抜本的な体系や算定要件の変更は臨床に大きな衝撃をもたらした．しかしこの改定はより長期的な医療行政戦略の中で生まれたものであり，単に今回の衝撃にとどまらずその背景を理解し，今後のさらなる変革と理学療法（PT）の展望について検討することが必要である．本稿では大学病院，特に特定機能病院に求められるリハ医療とPTについて述べる．
医療保険制度と平成14年診療報酬改定1,2）
わが国の医療制度は，すべての国民が公的医療保険に加入している国民皆保険体制，希望する医療がすぐ受けられ費用は保険組合などから医療機関に支払われる現物給付方式，自由に医療機関を選ぶことができるフリーアクセスの3点にあり，2000年の世界保健機関（WHO）世界保健報告では世界第1位と高く評価された一方で，急速な高齢化と経済成長率の低迷からくる保険料収入の伸び悩みや老人保健拠出金負担などによる医療保険財政の赤字幅は，さらに拡大が予想されている．
診療報酬改定後の労災病院の理学療法
著者： 半田一登
ページ範囲：P.192 - P.195
平成14年3月に知らされたリハビリテーション（以下，リハ）に関する診療報酬改定は驚愕の内容であり，当院のみならず39の労災病院群を経営する労働福祉事業団（以下，事業団）でも大騒動となった．総医療費の中でリハ料は約1％であるが，事業団では3％近くを占めていて，それゆえにリハ料の大幅な引き下げは経営を直撃する大きな問題となった．事業団の医療事業部の試算ではリハ医療に関する減収は当院で2億円，事業団全体で30億円とされた．驚いたのはそれだけではなく，改定の中で示されているリハ医療に関する診療報酬システムの改革は思い切ったものであった．そこにはリハ医療としての“あるべき姿”がまじめに謳われている．
事業団では昭和24年2月の当院に初まり，「理学療法士及び作業療法士法」が制定される昭和40年までに，全国に31の労災病院が開設され，リハ医療が積極的に行われてきた．現在では事業団に278名の理学療法士（表1）が雇用され，ひとつの企業体としては日本最多と思われる．そして，39病院の内34病院が理学療法として重装備型リハを全国に展開し，われわれはこれまで比較的良質な理学療法を提供してきたと自負している．
診療報酬改定後の療養型病院の理学療法
著者： 曽根理
ページ範囲：P.196 - P.203
今回の診療報酬の改定は抜本的な改革であった．これは，リハビリテーションにおいても同様である．通則の冒頭に，「リハビリテーション医療は，基本的動作能力の回復を目的とする理学療法や，応用的動作能力，社会的適応能力の回復を目的とした作業療法，言語能力の回復を目的とした言語聴覚療法などの治療法より構成され，実用的な日常生活における諸活動の実現を目的として行われるものである．」と明記され，リハビリテーション（以下，リハ）医療が位置付けられた．
しかし，マイナス改定であった影響は大きく，特に長期療養患者を対象とした療養病床においては，厳しい現状を目の当たりにした．リハチームアプローチの視点から，療養型病院である当院の変化を紹介し，課題を述べる．
診療報酬改定による理学療法への影響
著者： 林寛
ページ範囲：P.204 - P.206
筆者は，1978年（昭和53）に理学療法士（以下，PT）免許を取得し，臨床経験25年になる．この間，一貫して医療機関に籍を置いている．とりわけ人に誇れるような実績はないが，ただセラピストとしての前向きの姿勢だけは堅持してきたと自負している．今後もこの姿勢は維持していきたいと願っている．そんな思いを込めて今回の診療報酬改定を考えてみたい．
当院の概況
当院は，人口約6万5千人の地方都市にある唯一の公立病院であり，他にPTの勤務する医療機関，施設は存在しない．総病床数は303床，一般病床238床，精神病床65床の中規模総合病院である．リハビリテーション部門はPTのみ7名で，施設基準は理学療法Ⅱである．7名で急性期を中心とする入院患者，慢性疾患の多い外来患者に対応している．1日平均の取り扱い患者数は，入院約70名，外来約70名ほどである．
診療報酬改定による理学療法への影響―脳外科中心の病院において
著者： 山村俊一
ページ範囲：P.207 - P.209
平成14年4月の改定はとにもかくにも驚き，最低限の準備だけして4月のスタートになってしまった．20分1単位制，制限の強化，逓減制の導入など，リハビリテーション体系を変えていかなければならないようなものであった1）．PTに限るとかなりの減収になるが，保険を支えるべき生産者人口が減り（＝高齢化），医療保険制度が瀕死の状態になる中で支払者である保険組合などと医療提供者が共に生き残っていかないと維持成長は望めない．その中でPTもOT，STと連携を強固にして効率的で最適なリハビリテーション（以下，リハ）サービスを提供していくことが減収幅の抑制にもつながるのであろう．
以上を踏まえ今回の改定に当院でどのように対応しどのように影響がでたか，今後の方向性を考えながら述べていきたい．
診療報酬改定による理学療法への影響
著者： 山田久美子
ページ範囲：P.210 - P.212
当院での理学療法業務の変遷
当院は昭和62年に有床診療所として開院以来，手術前・後を含む入院患者，一般整形外科外来患者を対象に理学療法を行ってきた．
平成元年には，医療機関内にとどまらず，学校スポーツ部活動の現場に足を運び，当院での理学療法を終了した学生がうまくスポーツ復帰できているかを，体育館やグラウンドで実際にランニングメニューやスポーツ動作を行ってもらうことにより確認するようにした．この学校訪問は，スポーツ指導者とのコミュニケーションを良好にした他，チーム内に潜在するスポーツ疾患を有する学生の早期発見・治療にも役立ち，チーム全体として外傷予防のためのケアに対する意識を高めるという効果をもたらした．また，年1回，スポーツ選手・愛好家・指導者を対象とした勉強会を当院にて開催するようにした．さらに，診療報酬には含まれてはいないが，スポーツ外傷・障害を予防する観点から，整形外科的メディカルチェックの必要性を院内に広報し，利用料を決めて希望者に実施するようにした．
診療報酬改定による理学療法への影響―回復期リハビリテーション病棟の立場から
著者： 三宮克彦
ページ範囲：P.213 - P.215
平成14年4月の診療報酬改定は，従来の理学療法の複雑なもの・簡単なものが1単位20分の単位制に変更され，セラピスト1人当たりの1日取り扱い限度が個別療法で18単位，集団療法で54単位と規定された．また，厚生労働大臣が定めた疾患においては，早期加算や病棟ADL加算の算定条件によって，対象患者の発症からの期間や状態，理学療法の内容による重みづけがなされた1）．すなわち，今回の改定では早期加算点数の期間による減少として表現されているが，厚生労働大臣が定めた疾患においても事実上は期間による逓減性を行い，発症後早期から濃厚な理学療法を施行するよう誘導されている（表1）．本稿では，当院の概要を紹介した後，診療報酬改定後の当院の回復期リハ病棟での取り組みと問題点およびその対応について述べる．
当院の概要
熊本機能病院は熊本市北部に位置し，病床数410床（一般病棟：6病棟250床/回復期リハビリテーション病棟：2病棟100床/医療保険適用療養病棟：1病棟60床）を持つ病院である．昭和56年の開設以来，救急医療からリハビリテーション（リハ），在宅医療まで一貫した医療を実践することを基本方針として運営している．診療科目としては，整形外科，形成外科，神経内科，循環器科，一般内科，リハ科，リウマチ科，麻酔科，歯科，矯正歯科を標榜している．入院患者の約7～8割はリハ対象患者で，そのほとんどが骨関節疾患を中心とした整形外科疾患および脳血管障害を中心とした神経系疾患である．
とびら
地域に母子体操教室「元気塾」を開いて
著者： 橋谷美智子
ページ範囲：P.177 - P.177
私は，市の委託による心身障害児通園事業・小学校特殊学級などで，発達障害を有する子ども達にPT指導を通して接する機会を持っていましたが，事情でやめなければなりませんでした．しかし，子ども達の笑顔を感じ，発達を追っていきたい想いや，数名の家族に指導の継続を希望されたこともあり，母子体操教室「元気塾」を開くことにしました．月1～2回程度の活動で“細く長く”をモットーに1年7か月がたちます．現在は，福祉センター，知的障害者施設（地域へ解放の時間）を利用しており，弱視障害・ダウン症・自閉症などの障害を有する5人の子ども達が，小学校の授業を終えてから集まります．ボランティアをはじめとした協力者，見学者（特殊担任，介助員など）に支えられ今日を迎えています．
「元気塾」は，挨拶に始まり，粗大運動を中心に1時間半の活動をした後，かたづけ・清掃，そして挨拶で終わります．社会の第1歩はまず挨拶からと徹底して教え込みます．また，全体の志気を高めるため振り付けつきの歌を作りました．様々な治療法・指導法があると思われますが，それらの枠にとらわれず，オリジナルで自由に行ってきました．「自信に溢れたこどもの笑顔や場面に出会いたい」との思いからです．
講座 質的研究・3
理学療法における質的研究の実際
著者： 沖田一彦
ページ範囲：P.216 - P.224
最近，保健・医療の分野において質的研究（qualitative study）が注目されており，欧米では数多くの論文や解説書1,2）が出版されている．わが国でも，社会医学や看護学の領域における実践が既に始まっているが，理学療法の分野における報告はまだほとんどない注1）．
本稿では，欧米の理学療法士（以下，PT）による質的研究をいくつか取り上げ，方法論を含めてその実際について解説する．また，筆者が試みた質的研究を紹介することで，わが国のPTがこの魅力ある研究法に着手する契機としたい．
１ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
神経筋促通手技
著者： 吉元洋一
ページ範囲：P.225 - P.225
神経筋促通手技（以下，促通手技）はfacilitation tech-niqueの邦訳で，神経生理学的アプローチ，神経発達学的アプローチ，神経筋再統合（教育）とも呼ばれる．促通という言葉が含まれているため，なんでも促通すればいいと考えがちであるが，実際は抑制（inhibition）も重要な因子である．そのため，促通の言葉の捉え方としては受容器への刺激（＝促通）として理解すべきである．受容器に対する刺激法としてはRoodアプローチを参照してほしい1）．
促通手技には，neurodevelopmental approach（Bobath），neurophysiological approach（Brunnstrom），neuromus-cular reflex approach（Fay），proprioceptive neuromuscu-lar facilitation（Kabat），sensory-motor approach（Rood）など，種々の手技がある2）が，それらの共通点は下記のとおりである3）．
あんてな
第38回 日本理学療法学術大会の企画
著者： 大槻利夫
ページ範囲：P.226 - P.227
新緑がまぶしいさわやかな信州です
1998年冬に全世界が注目し，多くの人々に感動を与えた冬季オリンピックとパラリンピック，その会場となったビッグハットで学術大会を開催します．私達長野県理学療法士会も選手村でトレーナー活動を行い，世界のアスリートとふれあいました．感動の舞台となった長野市は，古くから門前町として栄え，今もなおその町並みは歴史と伝統を感じさせます．おりしも大会期間中は，7年に1度の信州善光寺御開帳の期間でもあり，大勢の参拝者でにぎわっていることと思われます．また，周辺の飯綱高原，志賀高原，白馬といったオリンピック会場にもなった高原，あるいは松代，小布施などの歴史的町並みは，どこも新緑真っ盛りの季節であり，数ある山間の豊富な温泉とともに，大会参加者の心身を和ませてくれることと思われます．
長野大会のコンセプト
Evidence-based physical therapy（EBPT）を総論，各論そして実践という3段階のながれで設定しました．それぞれの立場から現状と将来を講演あるいは報告していただき，「ここまでできている」「ここが問題なんだ」「これからはこうしたい，こうなる」など，空に浮かんだアドバルーンではなく，地に着いた具体的な討論を参加者と深めていただきたいと考えています．また，本大会は本分であります演題発表を重視しています．900題の演題発表を可能にしましたが大会日程はゆったりであれこれと多くを詰め込まず，演者が発表に集中できる環境を作りました．そして，夕方5時以降の催し物をできるだけ少なくしました．口述発表にはコンピュータプレゼンテーションを用意し，スライド作成の時間を省略できるようにしました．多くの演者がスライド作成にコンピュータを使用しているものと思われ，朗報ではないかと思っています．
理学療法の現場から
臨床にいる理学療法士として目指したいもの
著者： 高橋穂
ページ範囲：P.228 - P.228
平成14年10月11，12日の2日間，第37回日本理学療法士協会全国研修会が，山形県理学療法士会担当で多くの参加者を迎え開催された．皆様方からご支援ならびにご指導を頂き，無事に大役を果たすことができたと考えている．開催地であったがために企画された内容をほとんど拝聴することはできなかったが，筆者が司会を担当した丹治先生の特別講演は十分に聞くことができた．講演全体の内容については別紙に譲るが，表題の話を進めるために若干触れておきたい．
丹治先生は講演の最後の時間を利用し脳の可塑性について話し，次のようにまとめられた．「脳は常に変化している」「理学療法で脳は変わるかも知れない」「刺激により特異な場所に特有の変化がみられる」などである．
入門講座 理学療法ワンポイントアドバイス➌
疼 痛
著者： 鈴木重行 , 伊藤義広 , 神戸晃男 , 山口昌夫
ページ範囲：P.229 - P.245
DNICアプローチによる疼痛抑制法
名古屋大学医学部保健学科
鈴木重行
病院，クリニック，老人保健施設など，理学療法を提供する現場では疼痛を訴える人達が非常に多い．理学療法士は疼痛が発生する病態を理解し，その病態に応じた外部刺激を生体に与え，目的とする生体反応を引き出す役割を担っている．このためには，疼痛に関係する受容器と，受容器の活動を受け求心性に痛みのインパルスを中枢に伝達する神経線維の特徴をまず理解することが必要である．次に，外部からの刺激により，いかに疼痛を軽減あるいは消失させるメカニズムがあるかを理解し，そのメカニズムを利用した理学療法とは何かを考える必要がある．
今回は，疼痛の種類，腰痛発生の原因，理学療法で行う疼痛抑制法，疼痛に対する理学療法のポイントを述べることとする．
プログレス
最新の褥瘡予防
著者： 真田弘美
ページ範囲：P.247 - P.250
褥瘡は栄養状態の低下などによる脆弱した組織に圧迫やずれといった外力や，尿や便または発汗による感染が加わり壊死を起こす疾患である．特に日本では，皮下組織や筋肉に至る深い褥瘡が発生する特徴がある．
褥瘡管理の最近の動向として，平成14年10月より診療報酬改定の中に褥瘡対策の評価が組み込まれた．全入院患者対象に褥瘡対策を実施する体制を整備することが求められ，未実施の場合は基本診療料を減算するという厳しい通告であった．このことからもわかるように，褥瘡は医療経済を大きく切迫させており，社会的に大きな問題となってきた．
特別寄稿
理学療法士とNPO
著者： 阪井由佳子
ページ範囲：P.251 - P.256
筆者は1990年に理学療法士国家資格を取得し，富山県内の老人保健施設（以下，老健）に就職した．当時県内には老健で勤務する理学療法士はおらず，未知なる世界への無謀な挑戦を自ら選んだことになる．
老健で約8年間悪戦苦闘した後，平成9年3月に退職し，自宅を開放して「デイケアハウスにぎやか」を開所した（図1）．今では民間でデイサービスを始めることは珍しくないが，当時は介護保険が導入される前で，まだ一般的な認識は薄かったように思う．まして理学療法士（以下，PT）が始めたというのはいまだ他には聞いたことはない．
報告
食事指導と自覚的運動強度を用いたトレッドミル歩行の組み合わせが2型糖尿病患者の健康・体力水準に及ぼす影響
著者： 関根弘和 , 田中喜代次 , 重松良祐 , 曽根博仁 , 平賀陽子
ページ範囲：P.257 - P.260
糖尿病の運動療法における強度指標には酸素摂取量（VO2）や心拍数（HR）が幅広く用いられている．自覚的運動強度1）（RPE；rating of perceived exertion）も，アメリカスポーツ医学会（ACSM）では，強度指標として望ましいとしている2）．合併症を生じた糖尿病患者においては，安静時・運動時の心拍数の異常がみられる場合もある3）ことから，RPEも糖尿病の運動療法に適した強度指標の一つといえる．糖尿病の運動療法の目的は消費エネルギーを増大させるとともにインスリン感受性を改善させ，糖代謝効率をよくすること4）とされている．しかしリハビリテーション分野における運動療法では，運動に伴う体力の維持・改善についての有用性も含めた包括的な視野に立って検討しなければならない．
本研究では2型糖尿病患者に対し，食事指導と運動療法の強度指標にRPEを用いたトレッドミル歩行を組み合わせ，その運動プログラムの有効性を血液検査，血圧・形態測定，体力測定の各要素から検討したので報告する．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.262 - P.263
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.266 - P.266
春爛漫．芽から吹き出した草木の黄色やピンクの花が咲き乱れ，とても暖かそうな陽気を思い浮かべます．鹿児島の開聞岳では1月には既に菜の花が咲き，淡路島でも水仙が一面に香りを漂わせるそうです．3月でもまだ白銀の世界に住んでいますと，そのような春爛漫という文字はまだ見あたりません．それでも，庭の片隅に目をやると，雪の下で福寿草が黄色い花を一輪開こうとしています．それを見つけたとき，私自身の中に一気に春が押し寄せてくるのです．春は感動を呼ぶ季節でもあります．
昨年スタートした新しい診療報酬制度によって，新規に，しかも大幅に増員しなければならなくなった医療機関も多いと聞いています．相当の人員調整を検討しなければならないような抜本的改定がなされたにもかかわらず，厚生労働省の発表が年度末ギリギリで，多くの臨床現場から悲鳴が伝わってくるようでした．まさに悪戦苦闘の1年間でした．また，ADLへの視点を強く求められ，理学療法士としてのアイデンティティをどうするのか，自問自答してもまだ答えを見いだせない人たちも多いことでしょう．診療報酬制度は政策誘導ですから，その統制に従っていくことが王道かもしれませんが，価値観の転換はたやすいことではありません．また，理学療法が対象とする疾患や障害，あるいは生活スタイルには幅があり，改定の中身には矛盾も含んでいるように見えます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
