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現代社会においては，透明性と説明責任が強く求められており，医療界・教育界においても例外ではありません．対象者に対して，十分な説明を行ったうえで，同意を得て共通の目標に向かって進んでいくことが必要です．
本特集では，理学療法士養成施設が急増する現状も踏まえて，教育施設の自己点検・評価に焦点を当て，その実際と課題について整理していただきました．今回は，大学，短期大学，専修学校，大学院という教育形態の違いを通して，理学療法にかかわる教育について考える構成となっています．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル37巻4号
2003年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.269 - P.269
第三者機関を含めた教育施設における自己点検・評価のあり方
著者： 潮見泰藏
ページ範囲：P.271 - P.275
21世紀の幕開けから，わが国の理学療法教育は新たな局面を迎え，それを乗り越えるべく具体的な対応に迫られている．すなわち，近年の養成施設の急増によって，理学療法士の需給バランスが均衡し，さらには逆転するという状況がますます現実味を帯びつつあり，その教育は量から質への転換を図ることが強く求められてきている．
そもそも大学や専門学校を取り巻く環境は，少子化が進み，学歴の目減りや大学の大衆化が起こり，さらに創造的な学術研究や治療技術の推進が要求され，社会的諸問題の解決も迫られているといった，変化の激しい複雑化した社会である．このような環境は教育施設間の競争や差別化を生んでおり，それは理学療法士養成施設についても例外ではない．各養成施設が教育研究水準をよりいっそう向上させ，かつ社会からの評価に耐えうるよう個性ある教育施設としてさらに充実・発展し，新しい時代が要請する人材の養成および学術研究を積極的に推進していくことが求められている．
大学における自己点検・評価
著者： 嶋田智明
ページ範囲：P.276 - P.284
大学は，最高の教育機関として，また学術文化の研究機関として，自主的・自律的な判断と努力によって教育・研究活動を展開すると共に，学問と文化を伝承し発展させる社会的責任を負う．この責任を果たすために大学は常に教育・研究水準の向上や活性化に努めることが必要である．
大綱化・簡易化・自由化をうたって平成3年（1991）に改正された大学設置基準により各大学は，それぞれ自主的・自立的判断と努力によって教育水準の向上や活性化を目指して自由に多様で個性的な教育を展開することが可能となった．いまや各大学は，そのために最大限の努力を払うことが最重要の課題であり，それを果たすことは強い社会的要請である．
短期大学における自己点検・評価
著者： 工藤俊輔
ページ範囲：P.285 - P.292
近年，国立大学は，そのアカウンタビリティのみならず，その存在自身が厳しい問いを受けつつある．しかしこれは社会からの批判であるとともに強い期待の現れでもある．
秋田大学医療技術短期大学部は2002年10月1日より医学部保健学科として改組転換した．これを，本学が自己点検・評価報告書などの各種出版物や外部による第三者評価など，自己点検・自己評価を継続して行い，その要請に応えるべく努力してきた結果の反映だと考えるならば，教育施設における社会的役割やその責任を明らかにすることは極めて重要であると思わざるをえない．
専修学校における自己点検・評価
著者： 中屋久長 , 保村譲一
ページ範囲：P.293 - P.299
平成14年3月29日，学校教育法第82条の6の規定に基づき，専修学校設置基準の一部を改正する省令が出され，第1条の2，3項として次のように加えられた．第1条の2「専修学校は，その教育水準の向上を図り，当該専修学校の目的および社会的使命を達成するため，当該専修学校における教育活動等の状況について自ら点検および評価を行い，その結果を公表するよう努めなければならない．２．前項の点検及び評価を行うにあたっては，同項の趣旨に即し適切な項目を設定するとともに，適当な体制を整えて行うものとする．３．専修学校は，第1項の点検及び評価の結果について，当該専修学校の職員以外の者による検証を行うよう努めなければならない．」 情報の積極的な提供：第1条の3「専修学校は，当該専修学校における教育活動の状況について，広く周知を図ることができる方法によって積極的に情報を提供するものとする．」付則「この省令は，平成14年4月1日から施行する．」さらに省令要綱で詳細が定められ，省令参照条文として，学校教育法第82条の6が掲載されている．すなわち，「専修学校は，次の各号に掲げる事項について文部科学大臣が定める基準に適合していなければならない．一）目的，生徒の数又は課程の種類に応じて置かなければならない教員の数，二）目的，生徒の数又は課程の種類に応じて有しなければならない校地及び校舎の面積並びにその位置および環境，三）目的，生徒の数又は課程の種類に応じて有しなければならない設備，四）目的又は課程の種類に応じた教科及び編制の大綱2）」としている．これらの法規に従って各専修学校に置いても自己点検・評価が行われ教育水準の向上に努め，目的および社会的使命を達成すべく努力が行われている．周知のとおり，理学療法士の教育養成はこれに加え，「理学療法士及び作業療法士法」の「学校養成施設指定規則」の条件を満たすことで養成施設としての指定を受けることになる3,4）．
私立リハビリテーション学校連絡協議会における自己点検・評価の試み6）
平成8年11月，私立リハビリテーション学校連絡協議会（以下，私立リハ学校連絡協議会）は自己点検・評価について検討をし，実施にあたっては種々の抵抗や評価項目に不十分な点があることを鑑み，会員校の一部において「リハビリテーション関連職種養成施設における自己点検・評価」を試験的に実施し十分な結果を得られなかったものの専門学校における課題がある程度示唆されたので，その実施内容について紹介する．
大学院における自己点検・評価―理学療法学教育・研究をいかに展開するか
著者： 乾公美
ページ範囲：P.300 - P.305
理学療法士の教育は，1990年代に大きく様変わりしてきた．すなわち，1992年の広島大学医学部保健学科理学療法学専攻科（以下，広島大学）の開学を皮切りに4年制大学での教育が始まり，これまで短期大学であった養成校の大学化が進み，また地方自治体の理学療法士を含む保健医療従事者養成のための大学が次々と設立された．1996年に広島大学が大学院医学系研究科を設置し，待望の理学療法学の高等教育機関における教育・研究が始まった．一方で，規制緩和に伴い専門学校の設置が相次ぎ，理学療法教育の2極化が顕著になった．しかし，文部科学省は平成3年に「大学が単位を与えることのできる学修」に関する通達を発し，また専門課程の総授業時間数が1,700時間を超える短期大学や専修学校卒業生に，大学への編入学や大学院入学の道を拓いた（平成10年8月14日，文部省告示第125号）．
大学院の使命は，「学問の自由」の精神に基づき，学理の真理を教授・研究し，社会の発展・人類の繁栄に貢献することにある．高度教育研究機関である大学院は，それぞれの専門分野における研究能力を有する人材の養成や，社会において指導的役割を担いうる高度な専門知識や能力を有した人材を養成するという重責を負っている．これまでの大学院は，将来大学の教員や研究所の研究員を志す者に必要な高度な研究の力を付与するための教育機関として位置付けられていた．しかし現在では，高度な専門性を有する職業に必須な専門能力や，その分野に関する研究能力に長けた者を養成する機関としての役割や，職務上の必要性からあるいは自己研鑽を求める人達の生涯学習を支援する役割も課されている．一方で大学院には国際的水準あるいはそれ以上の教育や研究が求められ，グローバルな貢献が期待されている．
とびら
コミュニケーション
著者： 小田嶋尚人
ページ範囲：P.267 - P.267
人とコミュニケーションがうまくとれていますか？ 私自身は苦手だと思っています．思っていることの10分の1ほどの気持ちも相手に伝わっていないような気がするからです．あとで「ああ言えば良かったかな？ こう言えば良かったかな？」と考えることがよくあります．特に初対面の人とはなかなか話が続かず，そのようなときは開き直って「自分は無口なのだから，会話が続かないのは私だけではなく相手にも責任があるのだ」などと勝手に言い訳をしたくなります．
ところで，コミュニケーションのとり方には色々なタイプの人がいます．例えば表面的にはどんな人ともうまくつきあえる人，あるいは相手の意見は聞かず，自分の意見が100％正しいと思っている人．また常に相手よりも上の立場に立ち自分が一番でなければならない人など…．特殊な例ですが，私の知り合いには初対面の人に対しても，相手を怒らせるところからコミュニケーションを始める能力を持った人がいます．コミュニケーションのとり方は本当に人それぞれです．
講座 医療制度改革と理学療法の動向・1
平成14年医療費改定の内容
著者： 手島邦和
ページ範囲：P.307 - P.311
平成14年4月の医療費改定は例年になく特徴的なものであった．
第1に医療費改定では前例のないマイナス改定であったこと，第2に理学療法については診療報酬算定の根底を変更する内容であったことである．
プログレス
腱組織の役割と適応性
著者： 久保啓太郎
ページ範囲：P.312 - P.314
筋・腱複合体は，収縮要素（筋線維）と弾性要素（主に腱組織）で構成されている．これまで，ヒトの身体運動における弾性要素の機能的役割に関する研究は，関節角度や床反力などの身体外部から測定されるパラメータを通しての推定が主であった1）．一方，腱組織（腱および腱膜）の特性に関する研究は，動物やヒト屍体を用いて行われ，その結果をヒトの身体運動に適用することが一般的であった．しかし，ヒトの腱組織の特性をin vivoで把握することは身体運動のメカニズムの解明のためには必要不可欠である．なぜなら腱組織の形状や機能は，動物とヒトでは異なり，また生体と屍体とでは異なるからである．
最近われわれは，超音波法によりヒト生体における腱組織の粘弾性に関する測定法を開発した．そこで本稿では，ヒト生体における腱組織の粘弾性の定量化（研究1），トレーニングが腱組織の粘弾性に及ぼす影響（研究2），身体運動における腱組織の機能的役割（研究3），について最近の研究結果を紹介する．
1ぺ-ジ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
徒手療法
著者： 藤縄理
ページ範囲：P.315 - P.315
「徒手療法」という用語を文字どおり解釈すれば「手を使った療法」となり，理学療法のかなりの部分が徒手療法に含まれてしまう．しかし，実際にはそのような用い方をしていない．
徒手による治療には，マニピュレーション（manipu-lation）やモビライゼーション（mobilization，モビリゼーションと表すこともある），マッサージ（massage）などがある．また，最近理学療法の文献に紹介されている手技として，マッスルエナジー（muscle energy），マイオフェイシャルリリース（myofascial release），マイオフェイシャルマニピュレーション（myofascial manipulation），マイオセラピー（myotherapy），ストレイン・カウンターストレイン（strain-counterstrain）などがあり，さらにはカイロプラクティック（cairoprac-tic）やオステオパチー（osteopathy）という用語も見かける．本稿では徒手療法の定義と治療手技について紹介する．
学会印象記
―第18回日本義肢装具学会学術大会―むだを省き，学会本来の目的をめざし！
著者： 長倉裕二
ページ範囲：P.316 - P.317
第18回日本義肢装具学会学術大会が，平成14年11月23，24日の2日間の日程で福岡市の中州，天神の繁華街中央に位置するアクロス福岡で開催されました．大会長の蜂須賀研二教授（産業医科大学リハビリテーション医学講座）をはじめ，福岡県内の施設，九州圏内の義肢装具製作業者，全国の義肢装具士養成校の学生の参加や援助もあり，盛大に行われました．この学会ではいくつかの新しい試みが行われたので，その試みとシンポジウム，講演の概要について報告します．
新しい試み
まず，第一に驚いたのは会場の位置です．私も今まで多くの学会に参加してきましたが，この学会場は周りの環境が他の学会場と違っていました．学会場はショッピングモールの一角に位置し，地下や1階，2階部分には多くの一般テナントがありました．学会場の外には一般の買い物客が往来し，ごく自然な買い物風景の中に学会が開かれていたようにも見えました．学会終了後夕食や買い物へ行くことを考えても，移動しやすい位置にありましたので，初日の土曜日は18時までシンポジウムなどが開催されていましたが，参加者も食事の時間を気にすることなく，最後まで参加することができました．
理学療法の現場から
近ごろ話題の「権利」についてチョット考えてみませんか
著者： 篠崎泰子
ページ範囲：P.318 - P.318
日本で「権利」という言葉が日常的に登場しはじめたのは，戦後の日本国憲法制定からであり，この言葉が私的概念として根付きはじめたのは，つい最近のことである．
それまでは，権利という概念をよく知らなかったために，個人には，ましてや女性や子どもには，お上や男性，大人からの支配を受けずに，自分の意思で自由に考え行動することなどできないのは当たり前のことであったし，拒否したくてもそれを不服として言い表わす根拠となる言葉を見出だすこともできていなかった．
入門講座 理学療法ワンポイントアドバイス➍
循環障害―急性心筋梗塞
著者： 井澤和大 , 渡辺敏 , 山田純生 , 大宮一人 , 岡浩一朗
ページ範囲：P.319 - P.323
急性心筋梗塞（acute myocardial infarction；AMI）は発症を契機に心機能障害のみならず，身体的，精神的障害をももたらし，未解決の様々な課題を有している．本稿では，心臓リハビリテーション（以下，心リハ）の概念について，主に急性期，回復期に絞って概説し，最後に身体的精神的側面に関する心リハの効果と2次予防に向けた運動指導法についてわれわれのデータを中心に述べる．
AMIの病態と治療
AMIとは，冠状動脈の閉塞による心筋への血流の途絶が心筋の壊死を引き起こし，心室細動などの致死性不整脈や心ポンプ不全，心破裂などの重篤な合併症により生命に危険が及ぶ病態である．
循環障害―心不全
著者： 佐藤滋 , 小笠原るみ子 , 斉藤雅彦 , 小林昇 , 谷口泰代 , 上嶋健治
ページ範囲：P.324 - P.328
近年，心疾患患者への運動療法が積極的に行われるようになった．本邦でも急性心筋梗症発症後あるいは狭心症への運動療法の効果はほぼ確立した感がある1）．また米国では，弁膜症や心筋症あるいは虚血性心疾患を原因とする心不全患者への運動療法も積極的に行われ，中等度までの心不全の運動療法プロトコールも確立されつつある2）．しかし，本邦では心不全への運動療法はいまだ一般化されておらず，一部の施設でのみ行われているにすぎない3）．この背景には，心不全の原因は多様であり，なかには病状の不安定化を来す危惧があることが挙げられる．しかし，近年の急性期病院での在院日数短縮化への流れや，長期安静臥床による合併症および脱調節などの防止の観点から，心不全への積極的な運動療法は時代の要請である．そこで本稿では心不全，特に慢性心不全についてその病態，検査方法とその所見，薬物療法および運動療法についての基本的なポイントを概説する．
循環障害―末梢循環障害
著者： 高倉保幸
ページ範囲：P.328 - P.331
まず，末梢循環障害を四肢の循環障害と考え，代表的な疾患を大別してみると，①四肢の動静脈の病的異常に伴う四肢循環障害，②外傷後に生じる四肢の循環障害，③骨への血流障害に基づく骨壊死や骨端症などがあげられる．この分類は原因疾患に基くものであり，整形外科の教科書に準ずるものである．疾患を病理学的に捉え，疾患の治療を目的とする整形外科の分類としては妥当なものと考えるが，これはあくまでも整形外科医や病理医など，医師のための分類である．やはり，理学療法士は理学療法のアプローチからみた分類を，自分たちで独自に考えていくべきであろう．このような立場から，筆者は若手の理学療法士を対象に，①アウト（排出）の問題，②イン（供給）の問題に分けて循環障害に対する理学療法の方法を説明することが多い．このような用語の用い方や考え方は，少々独断的ではあるが，部分的であっても具体的な臨床的なヒントを与えることを目的として，この方法で話を進めることをお許し願いたい．
特別寄稿
知っておきたい感染症の知識
著者： 桜山豊夫
ページ範囲：P.332 - P.337
21世紀最初の年である一昨年にはニューヨークでの同時多発テロに引き続き炭疽菌騒ぎが起こり，昨年はウエストナイル熱がアメリカで流行し，今年は年頭からイラクの問題もからんで，1980年に根絶が宣言されたはずの痘瘡（天然痘）が話題になっています．19世紀後半，1868年のハンセンによるハンセン病（かつて「らい病」と呼ばれていました）の原因菌の発見以来，細菌学が進歩し，20世紀後半にはウイルス学が長足の進歩をとげて，人類は感染症との戦いに勝利するかに思えたものです．1977年にアフリカのソマリアで最後の天然痘患者が発見されて以降，天然痘の新規患者の発生はなく，1979年に世界保健機関は天然痘の根絶を確認し，人類は史上初めてひとつの感染症を地球上から根絶したことを宣言しました．この調子で麻疹，マラリア，結核等々，人類を苦しめてきた感染症を克服できるのではないかと考える人も多かったのです．しかしそれは人類の驕りであったのかもしれません．1981年，アメリカのCDCは男性同性愛者の間で後天的に免疫を低下させる疾患が流行していることを報告しました．これが後にエイズと呼ばれることになる病気の初めての報告です．MRSA（メチシリン耐性黄色ぶどう球菌），VRE（バンコマイシン耐性腸球菌）などの院内感染症，エボラ出血熱などの新興感染症や結核，マラリアなどの再興感染症，そしてバイオテロと，20世紀後半から21世紀にかけてわれわれは感染症との戦いに新たな局面を迎えているといえましょう．本稿ではそんな時代における感染症の基本的な知識について解説したいと思います．
感染症と伝染病
定義の仕方によっては若干の違いがあると書かれている専門書もありますが，伝染病と感染症についてはほぼ同じ意味と考えてよいと思います．簡単に言えば伝染る（うつる）病気，病原体が伝播されて起こる病気が感染症あるいは伝染病です．ここでいう病原体とは感染症を引き起こす微生物です．病原体にはウイルス，リケッチア，細菌，原虫などがあります．微生物とは言えないかもしれませんが，異常プリオンや寄生虫も病原体に含めています．
新人理学療法士へのメッセージ
立ち止まる勇気
著者： 稲岡秀陽
ページ範囲：P.338 - P.339
私がPTとなった頃は，「先生，先生」と呼ばれ，貴重な有資格者としての扱いを受けていました．国家試験さえ受かればすぐにいい気になれる時代でした．というより，知識，技術もないのに，自分でその気になっていただけかもしれません．そこから私の失敗が始まっていたわけです．
甘い生活
患者は自己治癒力である程度まで回復します．時間がかかって，ちょっと違った方向にあっても，改善傾向にあるように見えます．それを私は自分が治したかのように，いい気になっていたわけです．でも，日々の生活に追われ，開設準備に追われ，その生ぬるい，甘い生活に浸ってしまう楽さから抜けきれず，何年かが経過しました．気づいたときには，もう既にそのことに目を向けるのが怖く，より一層自分に甘くなっていました．卒業時は，多疾患をみて，治療のできるPTを夢見ていました〔もしかしたらそのテーマ（目標）が大きすぎて，現実的でなく，甘い方向に足を向ける第一歩だったのかもしれないと今は反省のみです〕．そして，口だけは立派になり，蓋を開けたら，どうしようもない名ばかりのPTになっていたわけです．
一日を振り返り，自分と向き合おう
著者： 春日元
ページ範囲：P.340 - P.341
新人理学療法士の皆さん国家試験合格，ならびにご就職おめでとうございます．このたび，新人の皆さんへメッセージを贈らせていただくことになりましたので，自分なりのアドバイスを書かせていただきます．
時代の流れ?
私は北海道の中規模都市の自治体病院に勤務していますが，最近では，医療事故報道の増加，医学の進歩，診療報酬改定，患者ニードの変化などにより様々なことを考えていく必要に迫られています．時代の流れでしょうが，日々同じことを流れ作業的に行っているだけでは許されない状況です．われわれの治療行為一つにしても，数年前までは当たり前に行ってきたことが，最近では逆効果だったり，そこまでいかなくとも効果的には不明瞭なことが頻繁に露見してきています．まさに日進月歩．そんな中でわれわれに求められるものも年々高度になってきています．当然新人の皆さんへの期待も高まってくることとなります．
学術大会の地とことん紹介
ようこそナガノへ―第38回日本理学療法学術大会開催地ナガノ
著者： 臼井弥生 , 古田大樹 , 丸山陽一
ページ範囲：P.342 - P.345
第38回日本理学療法学術大会は「科学的根拠に基づく理学療法―Evidence-based Physical Therapy」を大会テーマに，平成15年5月22日より24日まで長野市ビッグハットを主会場に開催されます．「ナガノからEBPTを始めよう」を目標に，EBPTの基本概念と方法の理解を深め，現状と課題を確認し，今後の実践を検討していくという流れをもって，大会が企画されています．
日頃の研究・教育・臨床の集積を持ち寄り研鑽し交流し合う場に，そして日本におけるEBPTの発信の場に，全国の皆さん，ぜひナガノへお集まり下さい．
短報
徒手筋力テストにおける段階づけ
著者： 吉村茂和 , 相馬正之 , 山本真秀 , 長谷場純仁 , 鮫島菜穂子 , 斉藤琴子
ページ範囲：P.347 - P.349
筋力の評価は，患者の機能障害（impairment）を把握することができると同時に活動の制約（activity limitation）も推測でき，理学療法や医学的リハビリテーションなどで重要な評価の一つである．筋力の評価には種々の方法がある1）が，その中でも徒手筋力テストは，器具を使用せず臨床の場ですばやく実施できるなど実用的で有用な方法である．
Danielsらの新・徒手筋力検査法（manual muscle testing，以下MMT）では，3＋以上の段階づけ（以下，測定尺度）が3＋，4，5の3段階となった2）．しかし，この3種類の段階のみでは筋力強弱の判別感度が低く，患者の経過観察中に筋力増加または弱化が表面化しても異なる段階へと移行することが困難となっている．しかも，MMTの3＋以上の測定尺度の判定では，検査者の性別，体格，年齢などにより与える徒手抵抗の強さが影響を受け，さらに被験者の性別，体格，年齢などを考慮して測定尺度が判定されるために，主観的な要素を含み曖昧となっている3）．MMTを臨床で使用するためには，より細分化して判別感度を高くし，より客観的な測定尺度が求められている．
立位における真の股関節自動屈曲と影響因子に関する検討
著者： 吉尾雅春 , 村上弦 , 乗安整而
ページ範囲：P.351 - P.353
立位における骨盤は上前腸骨棘と恥骨結節が同じ前頭面上に位置する1）関係にあり，骨盤傾斜角の基準になっている．体幹と平行な線と大腿骨とのなす角が90度になるように姿勢を正した座位では，骨盤は立位よりも20～30度後傾した状態になる．安楽座位ではさらに後傾する．股関節自動屈曲を担う腸腰筋や大腿直筋などの作用は骨盤の傾斜によって異なるものと考えられる2）．特に「第3のてこ」3）である股関節における腸腰筋の作用は，大腿骨に対する骨盤の傾斜によって影響をうけやすいものと考えられる．しかし，最新のDanielsらの徒手筋力検査法（第7版）4）でもその配慮は示されていない．
そこで，股関節屈曲に伴い常に重力の影響を受け，また，基準となる骨盤傾斜角を特定しやすい立位において，骨盤を固定した場合の真の股関節屈曲角度を求め，それに与える影響因子について検討した．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.354 - P.355
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.358 - P.358
37巻4月号をお届けします．
4月は出会いの季節です．新しく職場に入られた皆様は，希望と期待に胸を膨らませた毎日をお過ごしのことと思います．今月は，これまで学ばれてきた理学療法教育施設の自己点検・評価についての特集を組みました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
