理学療法において運動療法が中心的な治療法に位置してから久しい.しかし,理学療法の定義にも明らかなように,歴史的にも物理療法は重要な領域であり,今日治療機器の進歩とともに脚光を浴びつつある.昨今のEBMによる治療効果の検証は理学療法分野においてもその必要性が俟たれるところでもあり,物理療法効果を論じることは時宜を得たものといえよう.本特集では最新の機器の進歩や技術の展開に注目してその効果と限界についてそれぞれの領域から論述していただいた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル37巻7号
2003年07月発行
雑誌目次
特集 物理療法の効果
リウマチ患者の手関節痛に対するビームセラソニックの効果
著者: 山際清貴 , 横畠由美子
ページ範囲:P.545 - P.548
関節リウマチ(以下RA)は,多発性関節炎を主徴とする原因不明の進行性炎症性疾患である.初期には関節滑膜が侵されるが,次第に周囲の軟骨,骨が侵され,進行すれば関節の破壊と変形をきたす.皮下結節,肺線維症,血管炎,皮膚潰瘍などの関節外症状をきたす例も少なくない.経過は,関節炎の緩解・再燃を繰り返す例が多いが,中には完治する例や,急速に進行して著明な障害をきたす例もあり幅広いスペクトラムを持つ.このように,RAは極めて多彩な臨床症状を呈し,特に関節症状は高頻度に出現する.関節症状は,関節および関節周囲の軟部組織などの総合的な所見であり,自覚症状のみの関節痛(arthralgia)と他覚的に明らかな炎症症状,すなわち腫脹,局所熱,発赤を伴う関節炎(arthritis)とに大別できる1).
RA患者のリハビリテーションに取り組むうえで,関節可動域の改善や筋力強化,および関節保護法を含む日常生活動作(以下ADL)の指導に加え,疼痛の改善も主たる目標の一つとなる.2000年のリウマチ白書2)によると,激しい痛みがあり治らないこと,なにかにつけて人手が必要なこと,冠婚葬祭・近所付き合いができないことの3点がRAの「三大つらいこと」として挙げられており,中でも「激しい痛みがあり治らないこと」はトップを占め,その割合は49.7%にも及ぶ.
低出力パルス超音波の創傷治癒促進効果
著者: 濱出茂治
ページ範囲:P.549 - P.553
超音波療法(ultrasound therapy)は,1970年代から,創傷や腱損傷に対してその治療効果が研究されるようになり,蛋白合成促進1)やコラーゲン合成促進効果2)が報告されるようになった.1983年,Duarte3)がウサギの腓骨骨折に対して30mW/cm2の低出力パルス超音波(low intensity pulsed ultra-sound)照射実験を行ったところ70%の修復率をみたと報告して以来,これまで多くの追試研究がなされてきた4~7).
現在,超音波療法は従来の超音波療法に加えて低出力パルス超音波療法が新たに治療法として加わり,臨床領域における発展が期待されている.本稿では,現在注目されつつある低出力パルス超音波療法の治療効果機序と臨床適用について概説する.
変形性膝関節症に対する広帯域多重複合波治療の臨床的効果
著者: 銭田良博 , 鈴木重行
ページ範囲:P.555 - P.558
変形性膝関節症は,膝関節疾患の中では日常診療で最も遭遇する機会の多い疾患である.膝に限らず関節症は,関節軟骨の変性,摩耗に始まり,軟骨下骨の硬化,骨棘や骨囊胞の形成,関節液の貯留や軟部組織の弛緩,関節面の陥凹などにより,関節の変形に至る疾患である1).その臨床症状は関節可動域制限と疼痛が主であり,その中の疼痛に対する理学療法としては日常的に物理療法を施行しているのがほとんどであろう.変形性膝関節症に対する物理療法の効果については,数多くの報告がなされているが,主症状である痛みについての詳細が報告されたものは少ない.そこで今回,われわれは疼痛を主症状とする変形性膝関節症に対し,疼痛の性状の評価として用いるThe short form of McGill Pain Questionnaire(以下SF-MPQ)を指標として,広帯域多重複合波通電効果の臨床的検討を試みた.
広帯域多重複合波
広帯域多重複合波とは,1.1kHz~1.6kHzのランダムに変化する中周波刺激を用い,併せて0.5~10Hzの低頻度刺激を重畳させている両側性の非対称性矩形波である.下地ら2)は,広帯域多重複合波の疼痛緩和効果を,他の通電治療器の波形上の特徴から比較した(表1).その結果,一般の鍼刺激独特の持つビリビリという刺激感が少なく,他の治療器より除痛効果が得られたと報告している.その考察として,500Hz以上の刺激周波数になるとシナプスの不応期に入るために情報伝達のブロックが生ずる可能性があり,疼痛閾値が上昇するかもしれないことが推定された.また,0.5~10Hzの低頻度刺激が重畳することは,得気に類似した陰極刺激や低周波領域により生じている除痛効果もあることが考えられた.平野ら3)は,肩関節周囲炎に対する広帯域多重複合波通電の効果を通電群とプラセボ群に分け,筋力,可動域,VASを指標に検討した.その結果,筋力変化は認められなかったものの,可動域拡大と疼痛軽減に効果が認められたと報告している.
人工炭酸泉の血液動態に及ぼす効果
著者: 森田珠枝 , 中嶋正明 , 祢屋俊昭
ページ範囲:P.559 - P.562
炭酸ガスを含む温泉治療は欧州では古くから知られており,生理機能に対する効果は数多く評価されてきている1,2).近年,日本において1,000ppm以上の高濃度人工炭酸泉を用いた本格的実験は1997年に開始され,1998年4月には第1回人工炭酸泉研究会が発足し数多くの報告がなされ,臨床に活用されはじめている.
高濃度遊離炭酸ガスを含む炭酸泉浴や高濃度人工炭酸泉浴の生理的作用としては,炭酸ガスの経皮侵入による皮膚潮紅,皮膚血管拡張,皮膚血流量増加,心拍数減少や動脈血圧の低下などが報告されている1,2).臨床においても人工炭酸泉浴が末梢循環障害,褥創などに対し良好な治療効果を持つことは数多く報告され3),人工炭酸泉浴が治療法のひとつとして用いられている.われわれは,高濃度人工炭酸泉浴が深部組織の酸素飽和度を顕著に上昇させることを見いだした4).このような高濃度炭酸泉浴の効果の起こるメカニズムと物理療法への適用の可能性について述べる.
電気刺激による筋力増強の効果
著者: 前田貴司 , 志波直人 , 岩佐聖彦 , 梅津祐一 , 田川善彦
ページ範囲:P.563 - P.568
物理療法の中で使用される電気刺激療法には,経皮的末梢神経電気刺激法(transcutaneous electrical nerve stimulation;TENS),神経・筋電気刺激療法(neuromuscular electrical stimulation;NMES),高電圧電気刺激法(high voltage pulsed galvanic stimulation;HVPGS),干渉電流療法(interferential current therapy;IFC)などがあり,その目的は疼痛の軽減や筋力増強,局所血流の増加,浮腫の軽減,創傷治癒,骨形成などである.その中で筋力増強は,われわれ理学療法士が日常的に行っている治療と関係が深く,興味あるものである.
本稿では,われわれが考案した拮抗筋電気刺激法による筋力増強の原理と基礎研究結果や筋力増強の効果について述べる.
レーザー療法の効果とその応用
著者: 篠原英記
ページ範囲:P.569 - P.574
歴史上初めてレーザーの概念が示されたのは,1916年,アインシュタインの「量子論に基づく誘導放出の仮説」の発表による.レーザーは同一波長の光であるため屈折率が同様であり,エネルギーを特定の部位に集中させることができるので,様々な分野での応用が期待された.アインシュタインの概念に基づいて,1960年,メイマンが初めてルビーレーザーを開発して以後,多くの研究者が各種の物質から光を誘導放出させ,増幅する方法を開発し,様々な波長のレーザーが造りだされてきた.これらのレーザーは情報通信や様々な電子機器あるいは精密機械の開発に利用されているが,医療の分野においても,外科,眼科領域,歯科そして理学療法領域で利用されている.手術で利用されているレーザーメスや網膜剥離の治療に用いられる光凝固療法などでは熱反応をもたらす高出力レーザー(ホットレーザー)が使用され,歯科や理学療法領域で用いられる消炎・鎮痛を目的とする場合には熱反応のない低出力レーザー(コールドレーザー)が主に用いられる.レーザーの臨床応用は,1971年にMesterら1)が「レーザー光線の創傷治癒への影響」をAmerican Journal of Surgeryで発表するにおよび,特に創傷治癒としてのレーザーの使用が活発化してきた.以来,レーザーは生体活性化作用を有する「魔法の光」と目され,現代の様々な難病治療の救世主でもあるかのように臨床で用いられている.臨床応用と相まって,レーザーの生体への作用が疫学的・組織学的に研究され,レーザー療法の効果,適応,使用法が次第に明らかにされつつある.
レーザーの生理的効果についてはいまだに解明されていない部分も多々あるが,先達が明らかにしようと努力して得た成果に基づいて,理学療法士のかかわる病的状態に即して,レーザーの効果と使用法を供覧する.
頸椎間歇牽引療法の効果
著者: 児玉直子 , 坂口光晴 , 岡本徹 , 菅原仁 , 中川仁 , 金原一宏 , 杉山善乃 , 太箸俊宏
ページ範囲:P.575 - P.580
多くの頸椎疾患に対する保存療法手技として,力学的作用を利用した頸椎間歇牽引療法がある.この治療手技は,手術療法のように創の負担がなく,薬物療法のような副作用を引き起こす心配も少ないため,臨床において多用されている.しかし牽引装置の操作が容易であるため,専門的知識をもたない医療従事者による機械操作が日常頻繁に行われている.牽引療法を施行するに当たっては,それぞれの病院により牽引力・時間・姿勢が設定されているが,これらの設定が決定される際に,どの組織に対して,どのような作用や反応が期待されているのか疑問が残る.
牽引療法は理論的裏付けがなく,簡便さのみの容易な治療行為として漠然と長期的に行われているのが現状である.本来牽引療法は,医師による診察に加え,理学療法士が行う評価をもとに,患者の心因的要素をふまえたうえで牽引力・時間・姿勢などの設定がなされるべきであり,それにより最高の治療効果を得ることができる.牽引療法は理学療法領域において適応が多く,患者の中には症状が軽減したという者も少なくない.多くの病院や施設で牽引療法に携わる医療従事者は,その治療の効果と限界を知る必要がある.
とびら
診療録と潜艦日記
著者: 渡辺京子
ページ範囲:P.541 - P.541
学生時代,臨床実習先だった座間米陸軍病院には,大勢の若い負傷兵士がベトナム戦争の前線から送られてきました.あれから湾岸戦争,アフガニスタンからイラク攻撃まで,世界のあちこちで戦火が絶えません.争いを回避する手だてはないものか,過去から学ぶことがあるはずです.
私の父も真珠湾攻撃に参戦し,1941年11月16日から12月27日までの間の,万年筆で書かれた潜艦日記が残されています.戦争に遭遇した軍人としての思いが達筆にして簡潔な文章に込められています.しかし終戦直前に南方諸島で潜水艦と共に戦死しました.戦争がなければ父母も私も違った人生を送っていたでしょう.戦後の厳しい生活を母子家庭で乗り切った母は,「これからの女性は手に職を持たなければならない」が口癖で,孟母の教えに従い私は理学療法士(以下PT)の道に進みました.
入門講座 活動向上に生かす動作分析➊
脳性まひ児の動作分析
著者: 横井裕一郎 , 福士善信 , 小塚直樹
ページ範囲:P.581 - P.586
脳性まひは,出生前後の中枢神経系の損傷により神経学的問題が起こる障害である.その特徴は,痙縮やスパズムといった筋緊張の亢進や,相反神経支配の偏りによる運動パターンの定型化,運動の未熟さなどが挙げられる.そして長年の定型的な運動によって,筋の短縮,関節の変形拘縮,疼痛など整形外科的問題が起こり,活動が制限され,結果的に日常生活動作が制限される.また運動の多様性の乏しさや,誤った感覚運動のフィードバック・フィードフォワードを積み重ねた発達により,個々の障害像が作られる1,2).
上記の特徴を持つ脳性まひ児の動作分析は,寝返り,座位,立位,歩行など基本的動作の他に,日常生活の動作分析を通して,全体的な運動の特徴を捉えることが必要となる3~5).またわれわれの姿勢動作は,課題遂行が目的であり,環境への適応または要求によって決定する6).よって動作分析は,現在の生活環境に適応した動作なのか,また環境設定によって日常生活動作が可能になるかという観点も含める必要がある.
1ページ講座 理学療法用語~正しい意味がわかりますか?
物理療法
著者: 嶋田智明
ページ範囲:P.587 - P.587
1.物理療法の概念と意義
物理療法は,温熱,寒冷,電気,光線,あるいは浮力や牽引力などの外力をはじめとする様々な物理的ストレスに対する生体の反応を,主として筋・骨格系障害の治療に応用するもので,リハビリテーション医療の中では,運動療法と共に理学療法の両輪をなす治療法である.
生体には外界からの侵襲による機能的あるいは器質的障害に対して,元の状態に戻ろうとする反応が存在し,これは生体の有する一種の自動制御機構と考えることができる.物理療法はこの自動制御機構に働きかけ,生体の有する自然回復力を賦活して,その治癒過程を助けることを大きな目的としている.
理学療法の現場から
今“時流”に思うこと
著者: 横川廣
ページ範囲:P.589 - P.589
スポーツ団体の派遣により渡米したのが20数年前,しばらく西海岸で生活する機会を得,日本を外からみることができたことは貴重な体験となった.そのウエイトトレーニングをライフワークにしたいという希望で帰国後リハの道へ進んだわけだが,20年程現場に身を置き,時代折々の社会の流れ,人々の気質に大きな変化を感じる.リハ医療現場を取り巻く様々な状況の中,私心を織り交ぜ感ずるまま筆を進めたいと思う.
今,不況の脱却ができない状態が続き,産業界,教育,医療,…社会全般にわたって綻びが出て来ている.その一つ,医療財源については,旧年よりの「財政の赤字による負担増」→「抜本改革の約束」→「利害調節の失敗」→「財政赤字」…このようなサイクルが続き,昨年はとうとう類をみない診療点数の改定が断行されリハ部門の是正も大きかった.社会のあらゆる分野で,市場開放,市場原理の導入,効率化も進んでおり,不要な部分は競争の結果淘汰され,必要なところは発展する.近年にみる市町村の合併も効率化の表れだろう.医療分野においても特殊な事情はあるが,その洗礼は免れない.医療財政危機を,国民,患者,医療機関のいたみわけで乗り切ろうとしているのが現状ではないだろうか.なぜか明治維新後の社会構造の根本的な改革時期に来ているように思える.
学校探検隊
「一生懸命,元気に!」が信条です
著者: 鳥居昭久 , 国広亜未 , 小林由美 , 内藤純子 , 三須可苗
ページ範囲:P.590 - P.592
愛知医療学院の沿革
尾張の国は,歴史的にも東西の文化の合流点であり,豊かな濃尾平野の中心部を占める地域に位置し,伝統的に全国に号令をするような各界の雄を輩出している土地柄です.そんな尾張の英雄の一人,織田信長で有名な古い城下町である清洲の町の一角に当愛知医療学院があります.学院の周りは古い町並みと新しい町が混在する静かな住宅街であり,名古屋の中心からJRで2駅,7分程度で来られる場所とは,にわかに信じられない落ち着いた町の中に学院は建っています.
愛知医療学院は,愛知県では私学としては最も伝統のある学校です.1982年の開設当初は,清洲城のすぐ隣に小さな校舎を構え,定員30名の理学療法学科のみの小さな規模でスタートしました.平成6年に現在の新校舎を増設し,理学療法学科定員を40名に増員,同時に作業療法学科(定員40名)も併設し,在籍総学生数240余人の規模になりました.これまでに重ねた歴史は厚く,今年の新入生で理学療法学科は22期生となり,世に輩出した理学療法士・作業療法士はあわせて800余名にのぼります.その卒業生は東海地区を中心に沖縄から北海道まで全国に及び,各医療施設・福祉施設などで活躍しています.
講座 実践・人事評価・1
公平・公正・妥当・納得性ある人事評価を目指して
著者: 松田憲二
ページ範囲:P.593 - P.602
人事制度の「構造改革」に挑戦する
人事制度の抜本的な見直しが,企業の大小を問わず行われている.それは,具体的には資格制度・総額人件費管理・降格降職制度・目標管理,そして能力実績志向の「人事評価」などの見直しである.
第1の資格制度は,職務遂行能力を元とする能力主義の象徴的存在であった職能資格等級から,職務成果を問う実績主義の職務等級へ,さらに職務価値と職責成果のほどよい調和を目指す職務・職能等級などへと,処遇体系の見直しが進みつつある.
ひろば
「訪問リハ」に携わって理学療法士として思うこと
著者: 中江誠
ページ範囲:P.603 - P.603
当院は山口県北部の地方都市である萩市(二次医療圏域:約63,000人)にあるケアミックス(一般50床,療養71床,介護30床)の医療機関である.私はそこで急性期病院からの受け皿として「院内」では主に亜急性期から維持期までを担う理学療法士として勤務している.
また2002年よりその後の出口整備として訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)を始めた.「院外」に出てまだ2年生,わからないことばかりで日々勉強中である.ただその分「岡目八目」でもあり多くのことに気づかされている.そのような中で私自身が留意していることについて2,3述べてみたい.
あんてな
第38回日本理学療法士協会全国研修会のご案内
著者: 加藤祝也
ページ範囲:P.604 - P.607
第38回全国研修会は平成15年9月26・27日の2日間にわたって開催されます.栃木県理学療法士会では全国からの皆様をお迎えすべく準備を進めています.栃木県総合文化センターを会場とし,特別講演・シンポジウム・セミナー(3セクション)・公開講座(2セクション)・専門領域研究部会セクション・助成研究発表5題,そして機器展示(一般参加)を企画しています.
研修会テーマについて
テーマ:『理学療法士の資質―人間性・知識・技術―』
21世紀,福祉分野においては社会福祉基礎構造改革に代表される大きな変革がなされようとしています.医療分野においても,平成14年に診療報酬体系の大幅な見直しがなされ,チーム医療の実践と治療効果の判定が必要条件になりました.本年4月からは社会保険の本人3割負担,障害者支援費制度,特定機能病院の入院費包括評価などが導入されました.このような社会情勢の変化は,われわれ理学療法士自身の意識変革を求めています.同時に理学療法士は,高度最先端の医療,終末期医療や介護保険にかかわる地域リハビリテーションなど幅広い領域での活躍がますます期待されるところです.
症例報告
肩腱板広範囲断裂形成術後の理学療法―Patte法術後の2症例における検討
著者: 山岸茂則 , 北本亮一
ページ範囲:P.608 - P.611
Patte法1)は腱板広範囲断裂,特にglobal tearを適応としている.当院ではMcLaughlin法や僧帽筋移行術で修復が不可能な症例に対して行っている(図1).
本法における理学療法・術後成績の報告は非常に稀である.今回,Patte法術後の理学療法を経験したので,その理学療法上の特異性および術後成績を報告する.なお,今回報告する2症例とも肩甲下筋移行を併用している.
悪性リウマチによる大腿切断を受けた重複障害者の理学療法の経験
著者: 新博美 , 吉村理 , 村尾保 , 松浦照男 , 加藤美代子
ページ範囲:P.612 - P.616
関節リウマチ(以下,RA)は,関節滑膜を病変の主座とする全身性炎症性疾患である.中でも血管炎の合併による関節外症状を呈する群は悪性リウマチ(以下,MRA)と呼ばれ,RAの中でも一般に死亡率が高く予後は不良1)と言われている.代表的な関節外症状である皮膚潰瘍,指趾壊疽は全体の68%と高頻度に認められる2)ため,下肢切断に至る例も少なくないと考えられるが,そのような重複障害例に関する報告はごく稀である.
今回われわれは,MRAによる末梢血管障害により左大腿切断を受けた患者のリハビリテーション(以下,リハ)を経験したので報告する.
資料
第38回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅰ 理学療法(1)
著者: 藤沢しげ子 , 秋山純和 , 潮見泰藏 , 久保晃 , 斉藤昭彦 , 谷浩明 , 藤井菜穂子 , 丸山仁司 , 金子純一朗 , 石井博之 , 中口和彦 , 倉本アフジャ 亜美 , 西田裕介 , 島本隆司 , 前田修 , 福田真人
ページ範囲:P.617 - P.628
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.630 - P.631
編集後記 フリーアクセス
著者: 網本和
ページ範囲:P.634 - P.634
ある治療法の「効果」を論じるということは,選択された治療法が「効果がない」かもしれないという考えを抱くことを意味している.科学的検証における懐疑主義こそがパラダイムの洗練をもたらす,とはいえ実際には「効果」を検証するのは並大抵のことではない.事実臨床では「効果がない」と思って治療サービスを提供している理学療法士は一人もいないだろう.
したがって本特集の「物理療法の効果」もまた臨床的パターナリズムを基盤としつつ,さらに進めて科学的検証を志向するものとなっている.山際,他論文では関節リウマチ例の手関節痛に対する低出力超音波治療器として,温熱作用のないビームを用いることで疼痛増悪の恐れがないことが特徴であり疼痛軽減に効果的であったと報告されている.濱出論文は,同様な(機器は異なっている)低出力パルス超音波について,動物実験の組織学的知見から創傷治癒効果が論じられている.銭田,他論文では変形性膝関節症に対する広域多重複合波治療が紹介され,森田,他論文では人工炭酸泉の血液動態への効果が論じられている.前田,他論文では電気刺激による筋力強化に関して,拮抗筋電気刺激法というユニークな方法が検証されている.篠原論文では,低出力レーザー療法について多角的な文献的検討によりその効果と限界,適応と危険性について詳細に論じられている.児玉,他論文では頸椎間歇牽引療法について,対照群との比較において明確な効果が得られなかったことを指摘し,さらなる研究の必要性が強調されている.以上本特集の論文は最新機器の紹介にとどまらず,基礎的臨床的効果について主として実験的検証がなされている点で,その意義は大きいと考えられる.
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53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望