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医療制度改革により在院日数の短縮化傾向は一段とすすみ，各医療機関の機能分類がより明確になる中，発症早期からの治療アプローチは診療報酬上加算されるなど重要視されている．したがって理学療法士はいかに効果的な早期理学療法を実施するかが問われ，またその効果の提示が求められている．疾病の最新治療の情報を収集し，リスク管理を踏まえたチームアプローチと効果的な理学療法が重要となってくる．
今回は脳卒中，頸髄損傷，手の外科などに対する早期理学療法の具体的な進め方，効果と課題について検証していただき，臨床現場にフィードバックできるものとした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル37巻9号
2003年09月発行
雑誌目次
特集 早期理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.737 - P.737
脳卒中に対する急性期からの早期理学療法
著者： 松葉好子 , 萩原章由 , 今吉晃 , 染谷涼子 , 江連美奈
ページ範囲：P.739 - P.748
横浜市立脳血管医療センター（以下，脳血管センター）は，病院全体が“Stroke units”であり，脳卒中の超急性期から安定期まで，診断，治療，リハビリテーション（以下，リハ）の一貫した包括医療を実施している（表1）．救急の初療は神経内科が担当し，合併症と治療適応に応じて主治医は神経内科，脳神経外科，内科となる．リハ科ではリハ医がリハ部（理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，心理士）に対してリハ依頼を行う．そのために，救急入院後の早期からベッドサイド理学療法を開始することができており，2002年4月から2003年3月までの急性期入院患者の理学療法依頼は697件で，入院から理学療法開始までの期間は平均2.03日であった．
脳卒中に対するリハは，早期開始が重要である1～4）．急性期からの早期理学療法を行うためには，単に時間的に早期から開始するだけではなく，脳卒中の診断や治療に応じたリスク管理のもとで，適切に実施されなければならない．特に脳卒中の急性期には，血圧の変動と心拍数の不安定さを認めることが多く，また脳循環の自動調節能が破綻しているため，脳血流は血圧に依存している．したがって急性期からの早期理学療法を施行中には，脳血流の維持が重要であり，理学療法士は循環動態に対して配慮しなければならない．しかし，理学療法が急性期の血圧変動などに及ぼす影響について述べた報告は少ない．
不全脊髄損傷の早期理学療法―クリニカルパスを用いたアプローチおよび特徴的上肢機能障害・歩行獲得の取り組み
著者： 江口雅之 , 原田康隆 , 長谷川隆史 , 山崎卓也 , 山中武彦 , 田中宏太佳
ページ範囲：P.751 - P.760
脊髄損傷のリハビリテーションアプローチ（以下，リハアプローチ）は，可及的速やかに行われることが必要不可欠とされる．受傷後早期に適切なリハアプローチを受けることが，機能的予後に大きく影響するとした研究が以前から報告されている1,2）．脊髄損傷のリハアプローチとして，完全損傷においては定型的アプローチ3）が体系化されている．しかし，不全損傷においては，受傷時の脊髄横断的損傷の程度により症状が多岐にわたるため，定型的アプローチを確立することは困難を極め，いまだ体系化されていないのが現状である．この理由の一つとしては，高齢化が進むわが国の社会背景のなかで，高齢者が不全頸髄損傷（以下，不全頸損）の障害群に占める割合が増加していることがあげられる4）．高齢患者の場合，受傷前から医学的管理の必要な既往症を併せ持つことが多いと予想され5,6），より症状を複雑にしていることがうかがえる．
本稿では不全頸損の中でも，比較的臨床で遭遇することが多く，下肢の機能的予後が良好で歩行獲得の可能性が高い中心性損傷について，当院での早期リハアプローチを，特徴的上肢機能障害や歩行獲得に向けた取り組みを中心に述べ，またリハチームのあり方についても概説する．
集中治療室における早期理学療法
著者： 青木理恵 , 前田秀博
ページ範囲：P.761 - P.766
集中治療室からのリハビリテーション（以下，リハ）は，救命治療中であっても，その後のQOLを視野に入れ，リスク管理下に廃用症候群を予防していくことが重要となる．特に高齢者では，通常加齢に伴う様々な機能低下を潜在的に有しており，なんらかの疾病を理由に病院へ入院してきた時点で，臥床による能力低下を発現しやすいことが予想される1）．したがって，こうした身体予備力の低い患者では，早期からリハを展開する必要性が高いと考えられる．
本稿では，当院の業務体制を紹介しながら，心疾患患者に対する対応を中心に，集中治療室での理学療法の実際について述べていくこととする．
変形性関節症術後の早期理学療法―人工股関節置換術を中心に
著者： 内田賢一 , 斎藤幸広 , 友井貴子 , 濱野俊明 , 高関じゅん , 畠中佳代子 , 松島理恵
ページ範囲：P.767 - P.772
医療制度の改革により，医療機関では在院日数の短縮化が急務となっているが，当院は急性期入院加算を算定している地域医療支援病院であり，2002年度の平均在院日数は15.4日である．そのため，変形性股関節症に対して施行される全人工股関節置換術（以下THA）に対しても，術後の早期退院に向けての理学療法のかかわりが要求されている．
近年のセメントレス人工股関節は，コンポーネントおよび大腿骨髄腔とのフィッティング技術の改良により術後翌日からの早期荷重が可能となっている1～3）．また，荷重開始までの数週間に軟部組織の修復は望めるも廃用性筋力低下が生じる可能性が示唆されたことから，2002年12月より術後4日で1/2部分荷重負荷（以下PWB），術後2週で全荷重負荷（以下FWB）へと変更した．当院におけるTHAの理学療法は，従来術後5週でFWBを許可し，耐久性が向上し杖歩行の安定性が得られる術後6週を退院の目安としていた．この間，退院に向けて日常生活動作（以下ADL）の自立のみならず，生活関連動作の獲得を視野に入れたアプローチを行ってきた．現在，術後の在院日数が短縮したため実生活に即した日常生活動作の早期獲得を目標とする理学療法が，今まで以上に重要なものとなっている．
手の外科における早期理学療法
著者： 山本悟 , 酒井和裕 , 小笠博義
ページ範囲：P.773 - P.778
手は，運動・知覚の両面で高い機能を有しており，わずかな外傷でも患者のQOLに与える影響は大きい．また，解剖学的構造が複雑で狭い容積に多くの組織が存在するため，修復と機能回復に専門的な知識が必要である．近年の進歩によって手の外科の治療成績は一段と向上し難治例に対しても高度の機能回復が求められているが，一方で，医療経済の観点から治療期間短縮と早期社会復帰が必要となってきた．このような観点から，手の外科領域でも早期理学療法が注目されている．本稿では，手の外科の代表的疾患である手指屈筋腱損傷を例に，手の外科における早期理学療法について概説する．
手指屈筋腱損傷
手指屈筋腱には，浅指屈筋腱（FDS）・深指屈筋腱（FDP）と長母指屈筋腱（FPL）があり，その損傷分類にはVerdan分類や国際分類（図1）が用いられる．このうち，MP関節近位部から中節骨遠位部に至るzone 2はFDSとFDPが狭い腱鞘内を通るため，断裂腱の縫合を行っても周囲組織との強い癒着を生じて不良な結果となりやすく，no man's landと呼ばれる．縫合部がzone 2外になる遊離腱移植術を行った時代もあったが，現在ではzone 2は専門医が腱縫合（端々縫合）を行うことが原則となっている．術後は，癒着をいかに予防し腱癒合させるかという点に主眼がおかれる．その手段として，現在，最も有効視されているのが早期運動療法である．
とびら
理学療法（士）の時代
著者： 金子操
ページ範囲：P.735 - P.735
私が理学療法士の道を歩み始めたのは1966年，第1回目の理学療法士・作業療法士国家試験が行われ，日本に理学療法士という職種が生まれてから12年経過した1978年である．当時は全国の会員数も2,000人に満たないほどで，栃木県の会員数も30人弱であったと記憶している．世間一般（医療界も含めて）にはまだまだ「リハビリテーション」も「理学療法」も「PT」と言う言葉も普及しておらず，患者さんには「マッサージの先生」と呼ばれていた時代である．理学療法に燃えていた私は必死で「マッサージ」ではなく「リハビリ」です，と出会う人，患者さんごとに説明したが浸透はしなかった．数年後TV・新聞などで電波や活字に「リハビリテーション」という言葉が頻繁に用いられるようになり「マッサージの先生」から「リハビリの先生」に変わった．改めてメディアの力を痛感させられた思いであった．
最近，一般の方がリハビリを後ろに付けた言葉を使う風潮がある．例えば，「頭のリハビリ」「心のリハビリ」「手のリハビリ」などである．意味合いは別として，語呂がよいので私自身もつい使ってしまう．機能回復をリハビリと同意と理解して使っているようである．患者さんにしてみれば，自分の体や機能を治してくれる人は皆「リハビリの先生」ということになり，PTでもOTでもマッサージ師でも無資格の医療従事者でもよいのである．このような状況をみていると，理学療法も理学療法士も社会的には十分に認知されていないという現実を実感させられる．リハビリテーションの一翼を担っているにしても，なにか寂しい憂鬱と，理学療法（士）の普及・啓発を積極的に展開しなければ，明日はないという思いに苛まれる．
プログレス
障害者支援施策の動向―障害者基本計画，新障害者プラン，支援費制度の実施
著者： 手塚直樹
ページ範囲：P.780 - P.781
今後の日本の障害者施策の方向を決定づける「障害者基本計画」「新障害者プラン」および「措置制度から支援費制度への移行」が，2003年4月から実施された．
日本の障害者施策の方向に大きな影響を与えた1981年の「国際障害者年」を契機に策定された「障害者対策に関する長期計画」，その後の「障害者対策に関する新長期計画」および長期計画を実施していくための「障害者プラン」が2002年度に終了し，2003年度は新たな時代へ向けての新しい障害者施策が実施される重要な年となる1,2）．
ひろば
デュプイトレン拘縮の手術を受けた体験
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.782 - P.782
デュプイトレン（Dupuytren）拘縮は，手掌と指の腱膜が肥厚して短縮するため指関節が屈曲拘縮を起こす原因不明の疾患で，白人に多く，東洋人，黒人に少ない．その保存的治療は無効であり，進行すれば観血的治療が必要となる．
この疾患の症状が約5年前に私の両手に生じ，その後左手の拘縮が徐々に進行し，第3指のMP関節の伸展が-30°，第5指のMP関節の伸展が-20°になってきた．無痛性のため苦痛を感じなかったのは幸いであった．しかし，ADL面ではパソコンのキーボードを叩くときと洗顔の際，そして理学療法士として患者さんを治療するときや大学の授業で運動療法のデモンストレーションを行う際に多少の不便さを感じていた．そのようなことで，手の外科を専門にする整形外科医に診てもらい，手術を受けることになった．医師の「説明と同意」の中で，局部麻酔と全身麻酔のどちらにするかなどの説明を受けた．局部麻酔は効かないときもあるとのことで私は全身麻酔下での手術を選択し，それに同意した．
１ページ講座 理学療法用語～正しい意味がわかりますか？
関節可動域制限
著者： 木山喬博
ページ範囲：P.783 - P.783
関節可動域はrange of motion（ROM）の訳語で，関節の動く範囲と定義される．関節可動域（ROM）制限とは，関節の動きに関与する組織の病変によりROMが狭くなった状態と定義される．ROM制限にかかわる用語に，関節拘縮，強直，変形などの専門用語がある．「生理学」での拘縮（contracture）の定義は，通常活動電位を伴わない，持続の長い，伝播しない，膜の持続的分極で生じる可逆的収縮である1）（筋肉の状態を示す用語）．「病理学」では記載が乏しい．「整形外科学」関係では，拘縮とはROM制限を生じる関節包外の軟部組織の病変と定義し2），「リハ医学」関係では拘縮とはROM制限を生じる関節構成体以外の軟部組織の病変と定義している3）．関節包外軟部組織と関節構成体以外の軟部組織の定義が同じでないことは問題で，関節包内組織と関節構成体組織とに共通した定義をすれば混乱はなくなると思われる．
関節拘縮，強直，変形の原因は先天性のものと後天性のものとに大別されている．関節拘縮に限れば，①筋性，②結合織性（筋膜，靱帯，腱など），③関節性（関節包，滑膜など），④皮膚性，⑤神経性など，組織別に分類されている．①～⑤の組織に短縮や伸展性低下などの問題が起きるとROM制限を生じ，動作能力障害を伴うことが多い．拘縮関節のROM運動や周囲組織のストレッチなどは理学療法の重要な手技の一つである．関節拘縮は理学療法の対象であるが，関節強直や変形は理学療法の対象ではなく，医師の治療対象である．
学校探検隊
チェスト鹿児島！―南からの風
著者： 渡邉重人 , 津村裕光 , 角幸治 , 大脇まゆみ , 岡原英市郎 , 寺師順一 , 松尾毅 , 瀬戸口春菜
ページ範囲：P.784 - P.785
本校は，鹿児島インターより車で3分，鹿児島の玄関である西鹿児島駅より車で20分のところにありながら周りは緑に囲まれ，勉強するには最適の教育環境に恵まれてます．
平成元年に，建学の理念に「真愛」を掲げ，歯科衛生学科と介護福祉学科で開校された本校ですが，理学療法学科は看護学科に続いて平成7年に4番目の学科として開設されました．当時，鹿児島の養成校としては鹿児島大学医療技術短期大学部（定員20名）しかなく，慢性的な理学療法士不足が続いており，現場から早急なる理学療法士養成校の設立を求める声が多く寄せられていました．その要望に応えるべく，理学療法の先駆者の一人である内田順市先生を中心として本校の理学療法学科がスタートしました．
理学療法の現場から
理学療法記録に思うこと
著者： 湯元均
ページ範囲：P.786 - P.786
近年，医療訴訟に関するニュースをよく目にするようになった．この背景には，複雑化・高度化する医療事情の他，治療を受ける患者側にも医療に関する関心が高まり，一緒に治療に参加するといった意識の変化ということがあると考える．また，訴訟に関する変化としては，以前は患者側が医療側のミスを証明することを要求されていたが，近年は医療者側が医療ミスのなかったことを証明しなければならないといった変化もその背景にあると考える．
以前に耳にした話であるが，ある病院で真夜中に患者が窓から転落し死亡するといった事故があった．家族側は，ベッドが窓のそばに置かれていたため，開いていた窓から誤って転落したとして病院側の安全管理ミスがあったと主張し，訴訟が起こされた．しかし，病院側は，やや雑記帳的な内容であったが詳細な患者の心理状態や言動が記載されていた看護記録（状況的に鬱状態であると判断される内容），当夜は気象庁への確認で雨であったという事実，および準夜帯の見回り時に窓が閉まっていることが確認されていたという証言などを提示した．これらより，本人が故意に窓を開けなければ転落しなかったとして，病院側には安全管理ミスがなかったとの判断が下された．
講座 実践・人事評価・3
上司評価＋自己評価で信頼性ある人事評価を構築する
著者： 松田憲二
ページ範囲：P.787 - P.792
コンピテンシーを人事評価に取り入れる
1．行動特性を見つめるコンピテンシーとは
アメリカでは，1970年代から目標管理による社員の業績評価が，あまりにも結果重視に偏重し，人材の評価や育成の本来の意味が失われているという問題が指摘されるようになり，結果だけをみるのではなく，「高い業績をあげた社員」が，「なぜ，どんな能力をもってそのような結果を得たのか」を分析することが重要と考えられるようになった．いくつかの方法を用いて，高い業績をあげた社員の能力，資質，行動パターン，価値観，性格，動機といった要因の項目を抽出・分析し，それを高い業績をあげるための必要特性（＝behavior）としたのがコンピテンシー（competency）の基本的な考え方である．
コンピテンシーは，職務において必要な知識やスキル（例えば，専門分野の知識，折衝スキルなど）だけでなく，人間の特性（意識・動機・使命感・信念・素質など）にも着眼しているところに特徴がある．一般的にはコンピテンシーは，「ある特定の仕事環境において，優れた業績を生む要因となる動機・特性・価値観・知識・スキルなど」をいう．これらが行動パターンとなって表れ，測定が可能であると理解されている．そして，マクレランド教授（ハーバード大学の心理学者）は，1970年代からコンピテンシーの研究を始め，その後多くの協力者を得て実用化し，高業績者の成果の行動特性をモデル化した．
入門講座 活動向上に生かす動作分析➌
パーキンソン病患者から学ぶ動作分析
著者： 佐藤みゆき
ページ範囲：P.793 - P.798
パーキンソン病は，近年のめざましい治療法の進歩などにより，発症後15～20年までの死亡率が，一般住民とほとんど差がないといわれる1）．その一方で，廃用や誤用により機能・能力に障害をきたしている例も少なくない．また，いまだに進行をとめる治療がないことも事実である．進行を考慮し個々の患者に適した日常生活動作や運動療法を指導するにあたって，理学療法士の果たす役割も大きいと考える．パーキンソン病の運動療法や日常生活動作方法の実際は，その特徴的な運動障害ゆえに多くの本でみることができる．しかし患者によって現れてくる現象は様々で，一人一人に応じた個別のプログラムを組むことで，より効率のよい成果を得られる．動作分析をしっかり行い個々の障害像をきちんと捉え，根拠のあるプラン作りに役立てたいものである．以下に，その入門方法について述べていくが，基本的な部分はパーキンソン病に限らずすべての疾患などに共通するものである．
動作分析のすすめかた
Ⅰ．姿勢分析
時間的要素を含まない姿勢の分析は，動きを伴う動作分析に比べ単純でわかりやすい．さらに，動作をある姿勢から次の姿勢への時間的変化によって行われ得るものとしてとらえれば，姿勢分析は動作分析の土台ともいえる．きちんとした姿勢分析を積み重ねることは，動作が見えるようになるための一つの手段と考える．また動作における問題点がよくわからなくなったとき，姿勢分析をきちんと行うことで，解決への糸口がつかめることもある．患者の姿勢からその問題点をつかむためには，まず正常な姿勢を知る必要がある．以下にそれぞれの体位における基本的な肢位（正常なもの）および見かたを記す．この肢位と患者の肢位を各部位ごとに一つ一つ照らし合わせ，違う部分をすべて記録し，問題点を考えてゆくとよい．
雑誌レビュー
“Physiotherapy”（2002版）まとめ
著者： 工藤俊輔 , 進藤伸一 , 佐竹將宏 , 佐々木誠 , 上村佐知子 , 籾山日出樹 , 大澤諭樹彦
ページ範囲：P.799 - P.807
2002年の“Physiotherapy”には，論説やレビューなども含め総計61編の論文が掲載されていた．表1に示すように，日本理学療法士協会専門領域各部会のテーマに相応していると思われる分類を基本として内容別に整理してみた．論文タイトル訳は一部意訳をしたものを含め表2に紹介した．以下にその中で興味のある論文を取り上げ要約したものを紹介する．
基礎系
180度回転動作利用のための標準的手順―高齢者の動的姿勢の安定性テスト
学会印象記
―第38回日本理学療法学術大会―理学療法はやはりサイエンスでありアートであった
著者： 西村敦
ページ範囲：P.808 - P.809
2003年5月22～24日にかけて長野県理学療法士会の担当で第38回日本理学療法学術大会が開催され，ほぼ全日程参加する機会を得たので学会印象記として報告する．
長野県は2,500m以上の山々が連なる「日本の屋根」とも呼ばれる雄大な自然が魅力で，県内には4つの国立公園と3つの国定公園があり，軽井沢，志賀高原，上高地などを持つ日本有数の高原リゾート地としても有名である．そんな大自然に抱かれて5月の爽快な季節に旧友たちと語らえる機会が持てるのは全国学術大会ならではの大きな楽しみである．また，7年に1度の善光寺御開帳と時期が重なり本学術大会の会期末には数万人の参拝者が同じ長野市を訪れたと言われており，大会を開催された長野県理学療法士会の諸兄のご苦労は一角のものでなかったと思われる．大会は1998年に開催された長野オリンピック会場であるビックハットを主会場として行われた．
―第37回日本作業療法学会―生活支援の専門家たれ！
著者： 髙橋精一郎
ページ範囲：P.810 - P.811
梅雨の変わりやすい天候の中，武蔵と小次郎で注目を集めている北九州において6月25日から28日まで第37回日本作業療法学会が開催された．大丸幸学会長のもと，会場の北九州国際会議場と西日本総合展示場には会員は3,400名，総計4,000名を越える過去最大の参加者が集まった．また，学会と併催で西日本国際福祉機器展も開催され，市民の参加も多く，当地の福祉機器展としてはこちらも記録的な入場者との報告であった．
25日夕方のナイトセミナーからスタートし，2日目は開会式，学会長講演，特別講演，一般講演，ランチョンセミナーと本格的にプログラムが動き始め，3日目は教育講演，シンポジウム，公開症例発表，パネルディスカッション，ワークショップ，最終日は特別講演，公開シンポジウムと盛りだくさんの欲張ったプログラムであり，初めて参加した私には興味深いものばかりであった．
初めての学会発表
初めまして全国
著者： 上川香織
ページ範囲：P.812 - P.813
2003年5月22～24日の3日間にわたり，「牛に引かれて善光寺参り」の善光寺で有名な長野市において，第38回日本理学療法士学術大会が「科学的根拠に基づく理学療法―Evidence-based Physical Therapy―」というテーマのもと開催された．以下，多少…いやだいぶ私的ではあるが，初めての全国での学会発表に至るまでの経緯や，学会の印象などを記す．
発表に至るまでの経緯
昨年の11月，東北学会終了直後であった．「全国学会行ってみるか．長野のおいしいもの食べに行ってみるか．」と母校の教官であった対馬栄輝先生．「おいしいもの！！！」その言葉に惹かれてしまった私．全国学会発表とはどんなに大変なものなのかまったく実感が持てずに，ふたつ返事で行くことを決定した．
症例報告
脳性麻痺児の機能的動作獲得のための理学療法―学校生活に必要な机上動作の自立を目指して
著者： 川原田里美 , 横山恵里 , 秋元真樹子 , 青山香
ページ範囲：P.814 - P.817
障害をもつ子どもと家族は，新しいことに挑戦するときや困難に遭遇したときに，より多くの支援を必要とする．今回，普通学校への入学を希望する脳性麻痺児を担当し，学校生活への適合のために机上動作の自立を目標とした理学療法を行った．従来から，日本では，「～法」といわれる各種治療法を用いてimpairment（以下，機能障害）レベルの問題点を解決することで，様々な動作が獲得できると考えられている．しかし，子どもと家族への支援を進めていく中で，日常生活で使える機能的な動作を獲得するためには「どのようにしたら可能になるか」という子どもと家族の成功体験に焦点を当てた理学療法が必要だということがわかった．
筆者らはこの経験を通して，発達障害をもつ子どもの理学療法に対する考え方を変革する必要性を感じ，多くのことを学ぶことができたので報告する．
資料
第38回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅲ 理学療法（3）
著者： 丸山仁司 , 藤沢しげ子 , 秋山純和 , 潮見泰藏 , 久保晃 , 斉藤昭彦 , 谷浩明 , 藤井菜穂子 , 金子純一朗 , 石井博之 , 中口和彦 , 倉本アフジャ 亜美 , 西田裕介 , 島本隆司 , 前田修 , 福田真人
ページ範囲：P.818 - P.826
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.828 - P.829
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.834 - P.834
先日の水俣市を中心とした集中豪雨による大規模な土石流災害，また宮城県北部を震源とする連続地震の被害には，自然界の底知れぬエネルギーの大きさを実感させられました．被災された方々には心からお見舞い申し上げます．
さて，長野市で開催された学術大会では「理学療法におけるEBM」をメインテーマに掲げ，シンポジウムなどで多面的に検討が行われましたが，その中で，効果を実証するにはより具体的な理学療法をどのように実施したかを把握することが重要だと強調されていました．そういう点から捉えれば本号の特集「早期理学療法」は，発症早期から前向きなアプローチが可能となるだけに，それぞれの職場で早期理学療法のあり方を確立する必要があります．そのアプローチがどのように実施されるかによって，回復期から社会復帰における身体的機能，社会的レベルに様々な影響を及ぼすため，早期理学療法には一段と専門的な知識と技術が求められ，厳密なリスク管理，他部門との連携が不可欠になってきます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
