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技術革新に伴う物理療法機器の開発は目覚しく，低廉で多機能を有する家庭用の低周波機器から医療現場の最先端のレーザー治療器など，疼痛緩和を主目的とした物理療法機器が用いられている．特に近年，物理療法による鎮痛効果，創傷治癒などに関する基礎実験，臨床データの集積がなされ，その作用機序についても追究されている．
そこで今回，物理療法による鎮痛および創傷治癒の作用機序を中心に，極超短波治療，低出力レーザー治療，超音波治療，中周波電気治療などの最新情報を提示し，臨床にフィードバックできる特集企画とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル38巻3号
2004年03月発行
雑誌目次
特集 物理療法の鎮痛作用
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.157 - P.157
極超短波治療の鎮痛作用と環境に及ぼす影響―電波防護指針とEMC法制化による物理療法機器への影響について
著者： 岡崎大資 , 川村博文 , 辻下守弘 , 甲田宗嗣 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.159 - P.166
電子機器の電磁波と健康と物理療法
近年，携帯電話やコンピュータなどによるIT技術の躍進と急激な普及に伴い，日常生活においてわれわれは日本国内の，さらには世界中の膨大な情報を瞬時にして入手することができ，また送受信を行うことが可能となった．この情報のやり取りには人間の感覚によって知覚することのできない「電波」が深く関与している．これらの電波は人体に非常に近い位置で人工電磁場環境を形成しており，近年われわれは日常生活で人工電磁場環境に曝される機会が増加してきた．
また，われわれは物理療法場面における温熱療法の一つとして，エネルギー変換熱を用いた極超短波治療器や超短波治療器を簡易にかつ効果的に用いることが可能であり，それらはその温熱効果に伴う鎮痛作用や種々の適応などから高頻度に使用されている．これらの機器もまた，人体を人工電磁場環境に曝すことによって効果的に温熱刺激，鎮痛作用を得ることができるというものである．われわれは，これらの機器を使用する際に少し視点を広げ考慮しなければならないこととして，極超短波治療器や超短波治療器の温熱効果のみに注目するのではなく，それら機器の近傍では機器を治療目的に使用する対象者以外の環境においても少なからず漏洩した電磁波によって電磁場環境が形成されていることを理解し，その存在を無視してはならないということがある．
低出力レーザー治療の鎮痛メカニズムと臨床応用
著者： 杉元雅晴 , 出口清喜
ページ範囲：P.167 - P.176
Plogが1973年にヘリウムネオンレーザーによる神経刺激を提唱し，疼痛治療が1979年から開始された．本邦でも大城が1980年に胸部の赤アザ（血管腫）に対してアルゴンレーザーで治療し，同部位に合併していた肋間神経痛も緩和させた．この経験を通じて疼痛緩解器の開発に着手し，小型の半導体レーザー治療器を開発した．白戸，大城ら1）により3,635名に及ぶ治療効果が報告された．
急性疼痛は傷害から組織を守るために発せられる生体の警告信号であり，必要不可欠な反応である．それゆえ，組織の損傷時に生じる疼痛は正常な反応である．ところが，組織損傷が治癒しているにもかかわらず疼痛を生じることがあり，行為障害を引き起こすことがある．このような疼痛には組織損傷時に生じる疼痛とは別のメカニズムが関与していることが指摘されている．そこで，疼痛を分類し，現在まで解明されてきているメカニズムを根底におき，低出力レーザーが作用しうる状況を述べる．
超音波治療の鎮痛・創傷治癒メカニズムと臨床応用
著者： 青木一治 , 上原徹
ページ範囲：P.177 - P.182
1938年6月22日ベルリンのMartin-Luther病院で坐骨神経痛の女性に使用されたのが，超音波が最初に治療用に用いられた記録であるとされている1,2）．しかし，超音波の最初の大規模な応用は，第二次世界大戦中のSONAR（水中音波探知）であった．超音波の短いパルスを水中に発進し，その反射波が探知器に到達する時間から物の存在や距離がわかるため，このパルス―反射波テクノロジーは画像診断への応用につながった2,3）．当初のSONARは探知しやすいように強度の高い超音波を使用していたため熱くなり，水中の生物に影響することがわかった．これが生体組織の加温という特定の目的を持つ臨床用超音波装置の開発に結びついた．温熱作用として腱，靱帯，筋膜などのコラーゲン含有量の高い組織への加温があり，臨床場面では深部加熱療法として用いられてきた．その後超音波には非温熱効果もあることがわかり，非温熱効果をもたらす低強度のパルス超音波は組織治癒を促進し，炎症を緩和し，経皮薬の浸透を強めることが報告されるようになった3）．
2001年，Bakerらは1975～1999年に超音波治療について報告された英語論文35編を調べ，そのうちランダム化比較試験（RCT；randomized controlled trials）は10編で，その中で有効であったのは2編のみであったと報告した4）．この2編の示す疾患は，手根管症候群と肩石灰沈着性腱炎であった．このように，EBM（evidence based medi-cine）に則した面からの有効性は2疾患だけであった．しかし，超音波療法においては周波数，時間照射率，強度，治療時間，照射面積，ストローク頻度，媒介物質など，設定すべき組み合わせが多岐にわたるため，その組合せは一様ではない5）．超音波が治療用に用いられて65年，この間研究方法を問わなければその研究報告は膨大な数にのぼる．それでも統一した結果が出されないのは，設定すべき項目が多いことも関与するのであろう．しかし，超音波が他の物理療法機器に比べ，有効性を発揮する治療機器であることは明らかである．それゆえ治療対象となる疾患の拡大が期待できる物理療法の一つであるため，設定とそれに適する疾患の抽出に関する研究が今後も必要である．今回は比較的明らかとされている，鎮痛・創傷治癒効果について述べる．
中周波電気治療の神経ブロック効果と臨床応用
著者： 田舎中真由美
ページ範囲：P.183 - P.188
物理療法における電気刺激療法の中で疼痛に対して適応されるものには，主に低周波帯域のTENSと中周波帯域の干渉波療法がある．このTENSに関しては多くの報告がなされているが，干渉波療法は臨床で非常に高い頻度で使用されているにもかかわらずその報告は少ない．
干渉波療法に関しては，中周波帯域の周波数を利用しているが，単独で使用するというわけではなく，周波数の異なる2つのサーキットを交叉させることにより，生体内に低周波帯域の周波数を生み出すものがほとんどである．この干渉波療法もシステムの一部に中周波の連続的な刺激による神経ブロック効果を利用している．
電流知覚閾値を用いた疼痛評価機器の臨床応用―ニューロメーターの実際と課題
著者： 伊藤義広
ページ範囲：P.189 - P.195
慢性的に痛みをもつ患者から病歴や症状を問診していると，ときに懐疑的になることがある．治療者としてなぜこのような思いにとらわれるのか考えてみると，ほかの理学的検査に比べて「痛み」が主観的情報の代表的なものであり，さらに環境や心理的要因の介入も大きいからである．実際，主訴の多くは痛みであり，いかに効果のある治療であっても患者自身が鎮痛を自覚できなければ有効な治療とはならない．しかしその評価はつまるところ患者の訴えに帰結する．国際疼痛学会（International Association for the Study of Pain：IASP）では疼痛を「組織の実質的ないし潜在的な傷害と関連した，あるいはこのような傷害と関連して述べられる不快な感覚的，情動的体験」と定義されている．つまり「痛み体験」そのものが「痛み」なのである．
疼痛刺激は受容器への侵害刺激としてはじまり知覚神経を経由して体性感覚野で認知される．知覚神経の機能は表11）のとおりAβ線維，Aδ線維，C線維に分けられている．この知覚神経の機能を日常臨床で客観的かつ簡便に評価できれば，疼痛評価としての意義は大きい．そこで本稿ではAβ線維，Aδ線維，C線維それぞれの電流知覚閾値（current perception threshold：CPT）を測定する検査とその具体的な実施例を紹介し，理学療法の疼痛評価手段としての臨床的な意義について述べる．
とびら
当たり前ということ
著者： 濱岡健
ページ範囲：P.155 - P.155
理学療法士になってから，とんでもない経験が2回ありました．一つは阪神大震災を直接体験したこと，もう一つはインドに1週間ほど滞在したときのことです．
阪神大震災からはや9年が経過し今でも思い出すのは，皆様もご存知ですが，この世に起きたとは全く想像できない建物の倒壊，火災，自宅や財産，家族を不幸にして失った被災された方々を目の当たりにしたことです．当時住んでいた社宅は半壊し，住める状態ではなかったため，私はしばらく病院に寝泊りしました．これから先どうなるだろうかと毎日が不安で，職場での勤務がなければ，早くここから逃げ出したいくらいでした．復興が進むにつれ，電気，ガス，水道のライフラインをはじめ交通機関，物流，通信など，普段の生活に欠かせないものが，どんなに大切かを思い知らされました．
講座 患者（家族）対応・3
福祉施設・在宅における対応
著者： 備酒伸彦
ページ範囲：P.197 - P.201
そもそも私たちの仕事は対人サービスが中心なので，当然，先方との関係性が前提となる．気をつけておきたいのは，この関係性は，こちらから先方への一方向的なものではなく，あくまでも相互関係であるということである．
関係性が一方的なものであれば，それを良好なものにするのは比較的簡単である．笑顔を振りまき爽やかな対応を心がければ，まずは合格点ということになる．
理学療法の現場から
理学療法実施記録の保管場所
著者： 林秀俊
ページ範囲：P.202 - P.202
「医科点数表の解釈」（社会保険研究所平成14年4月版）は，「リハビリテーションに関する記録は，患者ごとに同一ファイルとして保管され，常に医療従事者により閲覧が可能であるようにすること」とし，また「病院機能評価 統合版新評価項目 解説集」（財団法人日本医療機能評価機構 平成14年5月）では「記録は患者情報の一元化の観点からできるだけ診療録（以下，カルテ）と一体化された管理が望ましい」としている．
当院では，平成14年4月，診療報酬改定が行われた際にスタッフと話し合い，実施記録を病棟にあるカルテと一体化することにした．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
身体障害者手帳
著者： 日下隆一
ページ範囲：P.203 - P.203
身体障害者手帳とは，身体障害者福祉法（以下，法）に定める身体障害者の証明書であり，視覚，聴覚，平衡機能，音声・言語機能，咀嚼機能，肢体不自由（上肢，下肢，体幹，脳原性運動），心臓機能，腎臓機能，呼吸器機能，膀胱・直腸機能，小腸機能のそれぞれについて，一定程度以上の永続する障害がある方に対して交付される．したがって，身体障害者とは，「身体障害者福祉法別表」に掲げる身体上の永続する障害がある者であって，都道府県知事または政令指定都市の市長から身体障害者手帳の交付を受けた者をいう．
この身体障害者手帳は，法の規定により，1級から6級（7級は手帳交付なし）までの等級がある．等級によって異なるが，手帳が交付されると，①施設入所，② 更生医療，③補装具の交付，④世帯更生資金・身体障害者更生資金の貸付，⑤自動車運転免許取得費の助成，⑥重度心身障害者（児）介護手当の給付，⑦日常生活用具の給付，⑧ JR等の旅客運賃の割引，⑨ラジオ・テレビの受診料の減免，⑩所得税・住民税の控除などの援助が受けられる．理学療法士に関係の深いものとしては，補装具の交付や日常生活用具の給付の他に，施設入所や厚生医療などとの関わりもあるが，MSWなどが勤務していないところでは，税制上の優遇措置（所得税の障害者控除，特別障害者控除，同居特別障害者扶養等控除/住民税の障害者控除，特別障害者控除，同居特別障害者扶養等控除/住民税の障害者等の非課税限度額/自動車税，軽自動車税，自動車取得税の減免），1種，2種によって割引率・人数（介助者）が異なるが公共料金の割引（自動車税，軽自動車税，自動車取得税の減免/有料自動車道路/JR/航空旅客運賃割引飛行機），障害者控除（身体障害者手帳の所有者，あるいは手帳の所有者を扶養している場合は，申告により年収から一定の額が控除等）などに対する知識も必要となる．また，重度身体障害者の場合は，身体障害者手帳，自動車運転免許証，自動車検査証があれば駐車禁止除外指定車標章（身体障害者の駐車禁止規制適用除外）取得が可能であるが，昨今では健常者による不正使用が問題となっている実態もある．
学会印象記
―第19回日本義肢装具学会学術大会―利用者のQOLを高める義肢・装具を目指して
著者： 黒後裕彦
ページ範囲：P.204 - P.205
学会会場へ向かう途中でコンビニエンスストアに立ち寄った．その店の入り口の脇には販売用の薪が山積みされている．このような光景は他の地域ではなかなかみられないのではないだろうか？ ここ仙台では秋になると川辺などで鍋を囲む「芋煮会」が盛んに行われる．そのため，芋煮会用の薪が店頭に並ぶのである．芋煮会が盛んに行われる，そんな季節に仙台国際センターを会場とした第19回日本義肢装具学会学術大会が開かれた．
今回の学会のテーマは「利用者のQOLを高める義肢装具を目指して」である．この分野では，義肢・装具自体の技術の進歩が非常に重要であるが，それと同じくらい大切なことは利用者の側に立つことであろう．なんといっても主役は利用者である．特に義肢・装具は身体に装着する道具であるため避けがたい様々なトラブルがついて回りやすい．それゆえ，利用者の立場を考慮することはなおさら大事であると考えられる．利用者側の視点に立つ重要性をもう一度再認識する機会をもつためにこのようなテーマが設けられたと思われる．
先輩からのエール
心の支え三脚（棒）支持とストレスをつまみに
著者： 瀧野勝昭
ページ範囲：P.206 - P.206
人は通常2本の脚で身体を支え，移動している．2本の脚は腕と比較して太く逞しい．しかし身体の二脚支持は水平方向から外力が加わったとき，両脚が接近していればいるほど前後左右からの力のいずれにも弱い．前後に開脚していれば横からの力には脆い．左右の開脚では前後からの力に弱点を持っている．三脚，四脚，それ以上の多脚であれば二脚より水平外力に対応力が優れている．しかし四脚以上の多脚は，脚の長さが同一であれば，地面が凸凹の場合いずれかの脚が地面に接触せず不安定になるものだ．それでは三脚はどうだろうか．支持面が不整地であっても必ず全ての脚は着地している．カメラの三脚が良い例で安定した状態で映写機を支えている．
人の心も同様で，職業を全うしてゆくには心の支えをもつと安定した仕事の一助となるのではないかと思う．私は何時も心の支えとして三脚支持が優れていると思い，脚を棒に置き換えて次の「3つのボウ（棒）」を心に刻んでいる．第1に希望，第2に予防，第3に辛抱である．
入門講座 スポーツ理学療法 ➌
打撲・肉離れに対するスポーツ理学療法
著者： 宮村司
ページ範囲：P.207 - P.215
打撲・肉離れはスポーツフィールドにおいて最も多発するスポーツ外傷である．サッカー，ラグビーなどのコンタクトスポーツでは，プレーヤー同士の足，膝，腰による衝突で生じる打撲が見られ，特に相手プレーヤーの膝が大腿四頭筋を直撃する筋挫傷（charleyhorse）はコンタクトタイプの代表的な急性軟部組織損傷である．また急性軟部組織損傷のなかで，対人によるコンタクトを受けないノンコンタクトタイプとして，ダッシュやカッティング，ジャンプなど急激なスピード変化による動作変換で筋線維の一部の断裂，あるいは筋膜の断裂などが原因となる肉離れがある．
今回のスポーツ理学療法については，明らかに筋の断端を触れるような筋断裂についてはその対象としない1～3）．
学校探検隊
アットホームで学生中心型の高知医療学院
著者： 板場英行 , 小野美紀 , 近藤聡
ページ範囲：P.217 - P.219
学院の概略
高知医療学院は，昭和53年に開学した理学療法学科単科の専修学校です．今年で開学26年です．高知市の中心部「はりまや橋」より南へ8km，坂本龍馬で有名な名勝「桂浜」の西方2kmの風光明媚な海岸に立地しています．平成12年2月に従来の学舎のすぐ東側に新学舎を建設しました．この新学舎は，ヨーロッパを感じさせるお洒落なピンク色で，この周辺ではひときわ目立つ建物となっています．また，海岸沿いに立地していることから，教室および管理部門など学生・職員等が常時使用する場所を2階に集中し，教室からは四季折々に変化する太平洋を一望できます．
カリキュラムの特徴
理学療法の基礎から専門分野にわたるカリキュラム構成ですが，学生が積極的，自主的に学業に取り組める授業プログラムを随所に取り入れています．理学療法を理解し，学習意欲を高めることを目的とした早期臨床体験を，同一敷地内にある附属病院を利用して一年次の前期から実施しています．
あんてな
福祉のまちづくりの現状と今後の展望―日本福祉のまちづくり学会の活動から
著者： 澤村誠志
ページ範囲：P.220 - P.223
日本福祉のまちづくり学会の現状と活動について
福祉のまちづくり学会は，障害の当事者も参加して，土木，建築，医療，福祉，行政，経済など多様な専門領域を統合するかたちで，1997年に「日本福祉のまちづくり研究会」として設立されました．本学会は，市民生活ならびに福祉のまちづくりにかかわる理論，研究および技術の向上と発展に寄与することを目的としています．長年にわたり，ノーマライゼーションの基本思想から，福祉のまちづくりの重要性を説いてこられた一番ヶ瀬康子先生が，初代の会長に就任されたことでもおわかりいただけるように，福祉のまちづくりが単にハード面でのアクセスを中心としたものではなく，ソフト面での障害のある人々や高齢者を含めたすべての人々の人間としての尊厳と権利擁護を目的としております．本学会には，発会以来，建築，土木，住宅，交通，リハビリテーション医療，社会福祉，福祉用具，情報，行政，権利擁護など，極めて多彩な分野におけるリーダーの方々が参加され，当学会をこれまで支えていただいたことを感謝しております．
本会は，発会後基盤が整備される一方で，研究会の名称の変更や理事会の設置，委員会の強化，学術団体としての基盤強化などに伴う会則変更が必要となり，2001年に，本会の名称を研究会から“日本福祉のまちづくり学会”に変更しました．同時に，本会の積極的な活動を迅速に方針決定する機関として，理事会を新設致しました．本学会は，上記の目的を達成するために，福祉のまちづくりの理論ならびに研究および技術の向上に関する調査研究，研究大会・講演会・研修会および見学会などの開催，情報の交換，広報宣伝ならびに会報，その他印刷物の刊行および国際協力などの事業を行っております．これらの事業を行うために，総務委員会（藤井直人委員長），事業委員会（秋山哲男委員長），広報委員会（相良二郎委員長），論文委員会（新田保次委員長），会誌編集委員会（小山聡子委員長），国際委員会（川内美彦委員長）などを設置しております．
第39回 日本理学療法学術大会の企画
著者： 星文彦
ページ範囲：P.225 - P.227
きてけさい！！
「きてけさい」は仙台の方言で，「来てください，いらっしゃい」を意味します．もう一つ同じような意味で「ござい」という言葉があります．これはおばあちゃんが孫を呼ぶときに「おいで」というような意味で，親しみのある，身内で使う言葉です．「みんな，ござい！！」．
仙台の5月は，新緑がさわやかで，杜の都にふさわしい季節です．三陸の幸も出始めるころで，温泉も豊富で身も心も癒されることと思います．ぜひ，日ごろの疲れを癒しにござい．
報告
Quick stretchを加えた等速性筋力トレーニングによる筋力増強の効果
著者： 逸見聖史 , 工藤寛教 , 佐々木誠
ページ範囲：P.228 - P.231
固有受容性神経筋促通法（proprioceptive neuro-muscular facilitation；以下PNF）は神経筋作用を賦活することを通じてパフォーマンス能力を高める効果を持ち，1940年代後半に医師のH. Kabatと理学療法士のM. Knottによって始められた治療法である1,2）．この一つの手技であるquick stretchは運動に際して活動する神経細胞数を増加させ，即時的に筋力を増大させることが知られており，quick stretchを加えて等尺性運動を行うと，この手技を加えない以上に筋力増強の効果が得られることが証明されている3,4）．しかしPNFを通じて神経筋活動を賦活させることでパフォーマンス能力を向上させようとする場合，等尺性運動よりもダイナミックな状況下での効果を証明することが必要と考えるが，等速性運動での効果については検討がなされていない．
そこで，quick stretchを加えた等速性筋力トレーニングを一定期間行うことによって，通常の等速性筋力トレーニングを行った時と比較してさらなる筋力増強がみられるかについて検討し，若干の知見を得たので報告する．
文献抄録
体重懸垂下トレッドミル歩行中の時間，距離因子および運動学的変化 フリーアクセス
著者： 寺西利生
ページ範囲：P.232 - P.232
トレッドミルと可変体重懸垂装置の併用は，神経学的損傷を有する被験者の歩行を促通すると報告されている．しかし，臨床における体重懸垂（以下BWS）レベルの選択は，最も健常歩行に近い運動を産み出したという主観的な判断に基づいていた．本研究の目的は，健常者のトレッドミル歩行時にBWSによって誘発される変化を調査することである．対象は，17人（男性8人女性9人）の学生ボランティア（24.3±3.4歳）であった．
方法
被験者は，最小，10％，30％，50％および70％BWSの5条件下で，1.25m/sの速度でトレッドミル（Quinton Model Q-65，Quinton Instrument社，Bothell，WA）上を連続的に歩行した．
COPD患者における三角筋の二重の形態的変化 フリーアクセス
著者： 加賀順子
ページ範囲：P.232 - P.232
本研究はCOPD患者の三角筋の構造的変化を評価する目的で行われた．
対象はCOPD患者14名（FEV1＝22～74％）とコントロール群14名（FEV1＝83～121％）で年齢は61±13歳であった．方法は，身体計測，栄養状態，肺機能検査，呼吸筋機能，三角筋の筋力測定および筋生検を実施した．各データの平均と標準偏差を求め，値の分布に関してKolmogorov-Smirnov testを，COPD患者とコントロール群との関係についてはノンパラメトリックMann-Whitney U-testを，その他に回帰直線とSpearmanの順位相関を用いた．
異なる指鼻試験プロトコールによって評価される企図振戦 フリーアクセス
著者： 藤井浩一
ページ範囲：P.233 - P.233
指鼻試験（FNT）は，上肢協調性運動の評価のために使用される検査であり神経学的検査の一つである．しかし一般に受け入れられる標準化された検査プロトコールがない．今回の研究は上肢の位置や指が鼻に固定している時間が異なるFNTと機能的作業の関連性を企図振戦評価スコアにて調査した．
対象者は多発性硬化症患者26名（平均年齢44.1歳）であった．
急性期リハビリテーション実施患者の膝伸展力と立ち上がり動作自立との関係 フリーアクセス
著者： 中島雅美
ページ範囲：P.233 - P.233
【背景と目的】
椅子からの立ち上がり動作能力の可否は，日常生活の自立の面からみて重要である．本研究は標準的な椅子からの立ち上がり動作を自立して行うにはどれくらいの膝伸展力が必要かを決定するために実施した．
【対象と方法】
対象は急性期のリハビリテーションを受けている患者107名（男性：女性＝55：52，平均年齢62.1±16.4歳，平均体重76.7±25.3kg，平均身長168.6±11.4cm）であった．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.242 - P.242
昨日は節分．家族の健康と幸福を願って多くの家庭で豆まきが行われたことでしょう．しかし，ここ数年来の児童虐待件数の増加を憂慮していましたが，先般の大阪府下での中学生餓死状態の報道には衝撃を受けました．「児童は人として尊ばれ，社会の一員として重んぜられ，良い環境の中で育てられる」という児童憲章の精神をいま一度かみしめる必要があります．次の時代を担う子どもたちの生活環境，教育環境が「これでいいのか」と，高齢者，障害児・者のimpairment，activity，participationを支援する理学療法界が，物申す姿勢をもつことが重要です．その行動が，人に優しい高齢社会を創る第一歩になると考えます．まさに濱岡氏が「とびら」で述べられているように，当たり前の行動のできる人，社会であってほしいものです．
さて今月号の特集は「物理療法の鎮痛作用」です．物理療法に関する新しい動向としては，ハード面の機器開発に伴う鎮痛作用の追究と物理療法機器の法制化です．鎮痛作用を検証するには客観性，再現性を踏まえた疼痛評価，分析法が基本となりますが，昨秋の第11回日本物理療法学会では疼痛に関する基礎，臨床研究の一般演題20題，EBMと物理療法に関する特別講演など，理学療法士による研究が着実に積み重ねられている状況を拝聴し，物理療法は「我々の手で」という熱いものを感じました．EMC（electro magnetic compatibility：電磁両立性）の法制化とは，電磁波などを発生する物理療法機器を対象に2007年を目途に世界的な規格化が実施され，規格外の機器の生産販売が禁止されます．このため現有の機器使用まで影響を受ける可能性があり，理学療法界はEMCの動向を把握した対応を早急に取り組む必要性を感じます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
