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ICFモデルではプラス面としての心身機能・身体構造，活動，参加という生活機能の3つのレベルを示した．理学療法の大きな目的のひとつとして対象者の生活機能の維持・向上がある．具体的にその生活機能をどのようにとらえ，アプローチしていくのか，理学療法士に大きな課題として投げかけられている．専門性があるようでいながら，実は教育レベルでも実質的な取り組みは希薄である．改めて生活機能とは何か，理学療法はどうあるべきか，問いかけてみた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル38巻7号
2004年07月発行
雑誌目次
特集 生活機能向上のための理学療法
生活機能と理学療法
著者： 備酒伸彦
ページ範囲：P.517 - P.522
そもそも生活とは何なのか．
生活という言葉の意味を，広辞苑は「生存して活動すること．生きながらえること」としている．大辞林では「暮らしていること．暮らしていくこと．暮らし」である．
なるほど，生きて暮らすことが生活なのかと感慨深く思い，人様の生活にかかわるという仕事の重大さを改めて感じながら，「生活機能向上のための理学療法」という遠大なテーマに向かって筆を進めていくことにする．
さて，人の生活にかかわると言っても，理学療法士によってそのかかわり方は様々だろう．最先端の科学研究の場にある人，医療のまっただ中にいる人，保健や福祉の現場にある人，行政の机に向かっている人．このような理学療法士の誰もが人の生活機能の向上を願っていることは間違いないことである．ただその手法が異なるために，ときとして，理学療法士同士でありながら，連携がうまくいっていないこともあるように思う．
そこで本論では，まずはじめにADL（activities of daily living）について考えることを通して，異なる立場の理学療法士であっても誰もが人の生活にかかわっていることを再認識したうえで，具体的に生活機能向上のための理学療法について考えていくことにする．
生活機能向上のためのリハビリテーション
著者： 岡野文男
ページ範囲：P.523 - P.528
2000年4月，特定入院料として回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期リハ病棟）入院料が新設されて以来，回復期リハ病棟入院料算定施設は軒並み増加し，2002年5月には142病院，152病棟6,416床が算定し，2004年2月29日現在，444病院，526病棟，24,047床が算定するまでに至っている（全国回復期リハビリテーション病棟連絡協議会調べ）．単に施設基準だけで推計すると1,052名以上の理学療法士（以下，PT）が病棟専従として勤務していることとなるが，国立保健医療科学院による平成15年度回復期リハ病棟実態調査（アンケート方式）では回答の得られた152病院，202病棟のうち，病棟専従基準内配置の病棟が59.4％であり，基準以上に配置している病棟は40.6％にのぼり，病棟専従として勤務しているPTは実に数千人以上に及ぶと考えられる．
このような状況のなか，回復期リハ病棟で実践されている内容は必ずしも制度が意図したものではないという声も耳にする．回復期リハ病棟の目的として「・・・・リハビリテーションプログラムを医師，看護師，理学療法士，作業療法士等が共同で作成し，これに基づくリハビリテーションを集中的に行うための病棟である」と掲げられているように，回復期リハ病棟運営の是非はチームアプローチの「総合力」として判断されるものである．そのため，一概に「理学療法」のあり方だけを取り上げて論述されるべきではないが，現時点ではリハビリテーション専門職としての評価・分析結果，予後予測，目標設定，アプローチが患者・家族の退院後の生活を大きく左右しているのも事実である．本稿では国際生活機能分類に基づき，「生活機能向上」を視点においたリハビリテーションのあり方について私見を述べる．
地域における生活機能向上のための理学療法
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.529 - P.535
加速的な高齢社会とそれを受ける制度変化，疾病構造の推移，予防施策の重視，地方自治促進，価値観の多様化など，変遷する社会の中で理学療法のあり方が問われているが，本質的な部分は世界保健機構（WHO）の国際生活機能分類改定（ICF）以前も現在も同じはずである．生活機能向上は単に生活動作の練習を繰り返すということではない．生活機能に影響を与える心身機能・構造の正確な分析と，従来から理学療法士が取り組んできた研究を生活に結びつけてこそ効果的な生活機能向上が図れるものと考える．もし，理学療法が「生活機能向上」を見逃しているように見えていたのであれば，表現力が不足していたという反省が生まれる．
なぜ，今「生活機能向上」なのか．全人的復権を目指すリハビリテーションが，「生活」する人の「生活機能」を重視するのは当然のことであるが，特に要介護高齢者ではその目的のすべてが生活機能向上であるはずもなく，今こそ冷静に考える必要がある．今回は地域における生活機能向上のための理学療法について，釈然として日常業務に取り組めるよう，身近なことから整理してみた．ICFの正確な分類，解釈については成書を参考にしていただき，ここでは現場に則した考え方について述べていく．
福祉用具適用のための生活機能障害のアセスメントにおける理学療法（士）の役割
著者： 吉川和徳
ページ範囲：P.537 - P.544
介護保険制度がスタートしてから4年が経過した．制度自体の浸透と裏腹に様々な問題も見えはじめ，社会保障審議会介護保険部会では，来年度に予定されている制度見直しに向けての議論が活発に行われている．特に第1期（平成12～14年）では2,911円であった第1号保険料が，第2期（平成15年～17年）には3,293円（＋382円；13.1％）と増加している1）ことが，制度の持続可能性という観点から問題視されており，その原因の一つである介護給付費の増加（図1）をどのように抑制するか，ということが大きな論点になっている．
こうした観点から福祉用具についてみると，介護保険の居宅サービス受給者の35.9％（平成16年1月審査分）が福祉用具貸与を利用し，同36.7％（同）の通所介護とほぼ同じ利用率となっている．またその給付費は増加の一途をたどり，制度開始当初（平成12年4月）4億円であった給付費が，平成16年1月審査分では127億円となっているなど，他の居宅サービスとは比較にならない増加率となっている．
生活機能向上を意図した理学療法教育の進め方
著者： 松谷綾子 , 伊藤日出男
ページ範囲：P.545 - P.550
2001年5月，第54回世界保健会議（WHO総会）において生活機能・障害・健康の国際分類改訂版（ICF：International Classification of Function-ing, Disability, and Health）が採択された．同年11月15日に発表されたWHOのホームページ上の「Press Release WHO/48」の中には，「従来の健康指標は死亡率（つまり，死）であったが，ICFは“生きるということ（life）”に焦点を当てた．つまり，現在の健康状態でどのように生きるか，生産的な満たされた人生をどのようにすれば達成できるのかという視点である．」と述べられている（筆者訳）．このように世界的な動向は，人が単に生存しているのではなく，いかにして向上するかという前向きな見方に変化してきている．“生きるということ”は，様々なもの，人，事柄にかかわっており，その向上を考えるときには地域社会での生活を避けて通ることはできない．
このような状況のもと，理学療法士養成施設では「生活機能」を重視し学生を育成していくことが求められていると考える．本稿では青森県立保健大学（以下，本学）の「生活機能向上」に関する取り組みを紹介したうえで，「生活機能向上」をカリキュラムに取り入れるための授業について提言したい．
とびら
市民ランナーになって思うこと
著者： 福田隆一
ページ範囲：P.513 - P.513
早春の南薩路，総勢1万数千人のランナーが駆け抜ける，全国にも知られる「指宿菜の花マラソン」は快晴の中で行われた．例年雨や雪まじりの天気が多く悪天候に泣かされるが，今年はいつになく穏やかだった．わたしもかれこれ7回目の参加になる．今では年4回程度，各地のジョギング大会参加するようになった．このマラソン大会をはじめ初夏を告げる季節までがわたしにとっての毎年の挑戦となる（マラソンといってもわたしの場合10kmの部の完走ねらいで走っているのだが）．今年の成績は過去7年で最低を記録したが，ほとんど練習してない状態で走ったわりには自己満足する成績だった．初めて走るころは家族も一応心配して応援に来てくれたものだが，今では一人で来て走って帰る寂しいランナーになってしまっている．しかし完走するとまだまだやれると少し自信になる．そして完走したあと無料でふるまわれる茶ぶし（鰹節とみそ，茶を混ぜたもの）の味がまた格別である．初回からいろいろな障害を持った方と出会った．下腿切断で義足の外国人，視覚障害のある方，脳性麻痺の青年，片麻痺のある方，ときに同じロードを走り，わたしの倍以上の距離を走る方もいる．そのエネルギーにいつも感心させられる．非常勤で教えている学生には障害を見る視点という講義でこの話をさせてもらっているが，答があるわけでなく，学生にとっては自身を見つめなおす契機になっているようだ．
その菜の花マラソンの終了後に聞いたことだが，今年はフルマラソンで一人のランナーが途中不整脈で倒れ，たまたま通りかかった医師2人の力で何とか一命を取りとめた．改めて救急救命の大切さを知る思いだった．もし自分がその場にいたらどういう対応がとれたのだろうかと心配になる．病院という環境では十分に応援をもらう環境やシステムが構築されているものの，「頼るのは自分だけ」といった環境で適切な行動がとれるのだろうかと今一度考えるよい機会になった．
入門講座 私にもできるシングルケーススタディ➊
シングルケーススタディのデザイン
著者： 石倉隆
ページ範囲：P.551 - P.559
多標本実験計画法は，仮定した母集団を反映させる不確実性を秘めた被験者の選定が必要である．しかしシングルケーススタディは，目前の患者が対象となり，その方法論さえ間違えなければ，このうえない確実性をもって結果を導くことが可能で，症例の客観的・科学的データの蓄積，ひいてはevidence-based medicine（以下EBM）を行う基礎になる実験計画法である．このことが，従来の症例報告1）や推測統計学2）に基づく多標本実験計画法に加え，シングルケーススタディが理学療法領域でも展開されてきた所以であろう．
本講座では，シングルケーススタディの方法論と実際を概説し，シングルケーススタディの理解を図るとともに，シングルケーススタディによる症例研究を活発化させ，症例の客観的データの蓄積，EBMに寄与することを目的とした．
理学療法の現場から
地域支援事業を通して感じること
著者： 菊池詞
ページ範囲：P.560 - P.560
当センターでは，開設当時より市町村への支援事業を始めて10年になるが，介護保険制度の導入などにより，地域ケアシステム全般の状況が大きく様変わりしたと感じる．
介護保険は，様々な問題を抱えながらも高齢者障害者や痴呆患者の生活の向上に大きく寄与している．また，介護保険に加えて医療制度改革が入院の長期化や施設化に対しても着実に実効をあげてきているように思う．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
筋電図
著者： 鈴木俊明
ページ範囲：P.561 - P.561
1．筋電図とは
筋電図（electromyography；EMG）とは，筋線維が興奮する際に発生する活動電位を記録したもので，表面電極を用いて記録する動作筋電図，誘発筋電図および針電極を用いて筋の活動電位を記録し，運動単位の異常を検討する針筋電図がある．本稿では，動作筋電図，誘発筋電図について解説する．
2．動作筋電図
動作筋電図は動作中の筋活動を記録するもので，波形分析は，生波形による解析，積分処理，周波数解析などによって行う．生波形からは，動作中の各導出筋の活動パターンがわかる．また，筋電図波形の振幅から大まかな筋活動量が推定できるが，詳細な検討を行うには筋電図波形の積分処理や周波数解析が必要になる．一般的な積分処理では，整流した波形を積分した筋活動量，もしくは積分したものを単位時間でわった平均筋活動量を表す．周波数解析では，動作前後の中間周波数または平均周波数を比較することで，動作における導出筋の筋疲労を推定することができる．
学校探検隊
「清瀬リハ学」よ 永久に！！
著者： 中村浩 , 加藤夕紀子
ページ範囲：P.562 - P.563
開学の精神
本校は，昭和38年にわが国初の理学療法士（PT）・作業療法士（OT）養成施設として開学した．初代の学院長はリハビリテーション医学のパイオニア，そして，PT・OT養成の生みの親でもある砂原茂一先生であった．創設当初の教員はWHOの顧問や在日米軍所属のPT・OTが兼任し，当然，開校当時の授業はすべて英語で行われた．臨床実習に至っては，米軍立川基地，横須賀基地などで実施され，まさに「昭和の蘭学事始」の精神が開校のキャッチフレーズであった．リハビリテーションという全く新しい医療分野の専門職養成を目的にかかげた開学の精神が今もなお，校風の随所に脈々と生き続けている．
東京の郊外に位置する清瀬という場所柄は，戦前より医学・医療施設が多く，当学院も少し長々しい名称より「清瀬リハビリ学院」と呼ばれる場合が多い．そのことが，日本のリハビリテーション医療やPT・OTの歴史と共に織りなされて今日に至っている感がある．平成16年3月に卒業した第39期生をもって，PT学科703名，OT学科649名，計1,352名を世に送り出した．その多くが教育現場の第一線やPT・OT協会で活躍しており，各方面より高い社会的評価を得ている．
先輩からのエール
理学療法士に求められているもの
著者： 谷口克郎
ページ範囲：P.564 - P.564
多くの理学療法士が働く病院や福祉関係施設が理学療法士に求めるものは，大きく変遷してきている．以前は，理学療法士の絶対数が不足していたために，理学療法士の資格さえあれば比較的容易に希望する職場に就職でき，また自分の都合や希望で職場を変えることが可能であった．しかし近年，理学療法士の養成校の増加により，その数も驚異的に増加してきたことと，一般社会の医療や福祉に対する視点および認識の変化，そして診療報酬の改定により多くの病院が経営的に厳しくなってきている現状を考えると理学療法士の資格さえあればよいという時代ではなくなってきた．まだ地域や職場によっては不足しているところもあるが，近い将来それも満たされることとなるであろう．もはや理学療法士は職場を選ぶ立場から選ばれる立場になってしまったのである．既に一般社会の認識は年功序列から能力重視に変化してきている．その流れは徐々にではあるが理学療法士の世界にも到来してきている．色々な情報が新聞やテレビやインターネット，書籍などで簡単に手に入る現在，社会が理学療法士に求めるものはより厳しくなってきた．
では，これからの理学療法士には何が求められるのであろうか．豊富な知識や卓越した技術は無論であるが，それ以外に何が求められるのであろうかと私なりに考えてみると，まずは人格ではなかろうか．少なくとも社会一般常識が身についた人が求められる．どんなに知識や技術が優れていても社会常識に欠けると人間相手の仕事はできないからである．近年医療や福祉に従事する人達への人格に対する社会批判が多く噴出してきている．そのためにも理学療法士も人格を形成する努力が必要と考える．次に考えられることは対象となる人の立場に立って治療や指導ができる理学療法士ではなかろうか．われわれが対象とする人達の真の気持ちは「良くなりたい」，そのためには納得のできる治療や指導を受けたいというのが本音ではなかろうか．すなわち自分の気持ちを理解し，自分主体の治療や指導を望み，理学療法士主体の押付のサービスは望んでいない．過去の日本の医療や福祉はどちらかと言えば押付型で本人の選択の範囲は非常に狭かった．現在は病院も施設も選ばれる立場に変化してきている．その環境の中で働くわれわれ理学療法士も今は選ばれる立場であることをよく考えて仕事をしなければ対象者から見放されるであろう．またわれわれ理学療法士の仕事の相手が生身の人間であることを考えると，どんなに人格形成に努力し，相手の気持ちになって仕事をしていても多かれ少なかれ色々な問題や壁に遭遇する．それを解決するためには常日頃より，何事に対しても自己満足することなく，自分がやっていることや他のスタッフのやっていることに対して，いつも「なぜ」という気持ちを持つことが大切ではなかろうか．その気持ちを持ち続けることが問題解決能力を養っていくことに役立つと考える．各病院や施設には色々な事態を想定したマニュアルがあると思う．しかしマニュアルは想定外の問題には何の役にも立たない．われわれの仕事は生身の人間相手である．持っている問題も各人様々で，マニュアルで解決できることは少ないと思われる．想定外の問題を解決するためには常日頃より，何事に対しても「なぜ」という気持ちを大事にしてほしい．
講座 理学療法における標準（値）・3
頸髄症の回復過程とトレーニング
著者： 石田健司
ページ範囲：P.565 - P.570
頸椎症性頸髄症（cervical spondylotic myelopathy；以下CSM）は，日本では最も頻度の高い脊髄障害であり，高齢者では容易に重症化して四肢機能が廃絶され生活の自立を奪う重要な疾患である．圧迫性脊髄症であるため除圧手術により症状回復の可能性はあるが，症例により回復の程度や速さは様々である．
今回，本疾患の術後リハビリテーションを行うにあたり，疾患の病態を理解し，その評価と予後推定に関して標準的データを提供できるよう，体性感覚誘発電位（somatosensory evoked potentials；以下SEP1～10））を用いて術後回復過程を評価した．
あんてな
第39回日本理学療法士協会全国研修会のご案内
著者： 本村清二
ページ範囲：P.571 - P.575
第39回全国研修会を担当させていただく奈良県理学療法士会では，平成16年10月7・8日の2日間にわたり，奈良市の「なら100年会館」および隣接する「三井ガーデンホテル」，「奈良市男女共同参画センターあすなら」の3施設を会場として，その開催を予定しております．奈良県士会が全国規模の会を催すことは全く初めてのことですので，準備作業も手探り状態で進めており，十分なことができるのか不安な気持ちではありますが，参加される皆様の記憶に長く残るような，そして明日からの業務への希望の炎が燃え上がるような研修会となることを願い，門脇明仁会長以下士会員一丸となって準備を進めております．
「倭は 国のまはろば たたなづく青垣 山ごもれる 倭し うるはし」
これは，わが国の古代英雄，日本武尊（ヤマトタケル）が東国遠征されての帰途，重い病にかかり亡くなる際に故郷奈良を回想して歌われた，古事記に残されている歌です．このように美しく魅力的な自然，貴重な歴史・文化に満ちた古都奈良に，ぜひともお越しくださいますよう士会員一同心よりお待ちいたしております．
短報
3m歩行テストを用いた高齢障害者の移動能力評価の検討
著者： 今村純子 , 星文彦 , 塩野谷千恵子 , 長井豊貴
ページ範囲：P.577 - P.579
歩行は移動手段のひとつであり，その障害により発生する日常生活の制限が個人に与える影響は大きい．高齢者では歩行速度が日常生活のよい指標になる1）とされているが，実際に生活する家屋内，居室などにおいて，一般的に行われている10m距離での歩行テストを行うことは容易ではない．Worsfordら2）は，高齢者の歩行テストについて，機能的に必要な距離を安全に移動できることが重要であるとし，3m歩行テストの標準化と家屋内のテスト環境について調査している．しかし，一般家屋などで確保できる歩行距離として3mを選択した場合，臨床的に多く用いられている10m歩行との間に速度について，どのような違いが生じるのかを検討した報告はみられない．
一方，日常の移動動作は，直線を歩くだけではなく，目的に応じて歩きながら体の向きを変えたり，歩いて椅子に座るといったように，動作が連続的につながって行われている．中村ら3,4）は，動作の連続性について動作の連合として，連続動作，結合動作，同時動作，複合動作に区分している．星5）は，3m椅子間歩行による動作の連合からみた動作パターン分析や動作時間計測は，高度なバランス能力や実用的な移動能力を評価できると同時に，日常の立位生活状況を推測することができる機能評価として有用であることを示唆している．
報告
退院前訪問指導後のフォローアップの必要性
著者： 大垣昌之
ページ範囲：P.581 - P.583
退院前訪問指導では，専門的視点から住宅改修の必要性と改修すべき箇所や方法についての検討や，ADL指導を中心に行う．特に理学療法士の専門分野である起居動作，移動動作は在宅生活には必須であり，そのことを常に念頭において対応しなければならない．手すりの設置や福祉用具導入など様々なことを検討し在宅生活への準備を行うが，手すりの設置などの住宅改修は，本人の身体状況に合わせるのみでなく，家族状況，退院後の生活状況を考えながら行わなければならない．退院後の，手すり，福祉用具の使用状況について追跡調査を行い，その結果を交え退院前訪問指導のあり方について述べたい．
対象および方法
平成8年4月～平成14年8月までの間，対象は，当院にて行われた退院前訪問指導患者193名のうち，追跡調査可能であった104名（平均年齢65.6±12.0歳，男性64名・女性40名）．内訳は，脳血管障害93名，整形疾患3名，頭部外傷2名，頸髄損傷2名，神経筋疾患2名，その他2名であった．退院前訪問指導にて行った住宅改修のうち，玄関の手すり設置・あがり框解消・スロープ設置・段差昇降機設置，廊下の手すり設置，トイレの手すり設置・出入り口の段差解消・便器交換・ポータブルトイレ設置，浴室の手すり設置・バスボード・シャワー椅子・すのこ・浴槽交換・浴槽内踏み台・滑り止めマットについて改修の有無および使用状況を，問題なく使用している・使いにくい・再改修した・使用していないを4項目とし，アンケート調査にて回答を得た．
資料
第39回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説Ⅰ 理学療法（1）
著者： 大倉三洋 , 片山訓博 , 栗山裕司 , 酒井寿美 , 坂上昇 , 中屋久長 , 山﨑裕司 , 山本双一
ページ範囲：P.584 - P.593
文献抄録
健常高齢者における歩き始めの筋活動 フリーアクセス
著者： 大塚圭
ページ範囲：P.594 - P.594
本研究の目的は，健常高齢者における歩き始めに必要とされる相に分けた主要な筋活動を解説することである．
方法：対象は，健常高齢者（女性11名，男性10名）21名とした．被験者は65歳以上で，自由に歩き，問題や疼痛もなく通常の日常生活活動を行うことが可能なコミュニティ歩行者であった．除外基準は，歩行に影響を及ぼすと考えられる神経学的もしくは整形外科的な障害の既往歴があるものとした．被検筋は，前脛骨筋，腓腹筋，中殿筋とした．筋活動の計測には8-チャネル遠隔測定法EMGシステム（MIE Medical Research社製）を使用した．表面電極は，随意収縮における筋最大膨隆部領域の上の筋線維による配置とした．また床反力計（Kistler Instrumente社製）を用いCOP（center of pressure）を算出し，運動分析システム（Partille社製）を用い，歩き始めを準備相（Release相，Unloading相）とステップ相（単脚支持相，両脚支持相）に分けた．
臨床的完全脊髄損傷者の片側ステッピング中にステップしない下肢に起こる筋活動活性化 フリーアクセス
著者： 寺西利生
ページ範囲：P.594 - P.594
この研究の目的は，臨床的完全脊髄損傷者の下肢片側ステッピング中に反対側下肢を律動的荷重や運動など様々な条件下におき，ステップしない下肢に筋活動を生み出すことができるかを決定することであった．
対象：臨床的に完全麻痺を呈する脊髄損傷者（ASIA-Aでlevel T11，T5，T8，T11）4例であった．
上腕骨外側上顆炎に対する手関節のマニピュレーション フリーアクセス
著者： 奥村哲生
ページ範囲：P.595 - P.595
目的：現在，外側上顆炎（テニス肘）に対しては，多様な治療方法が存在する．そこで今回は，外側上顆炎に対する2つのプロトコールの効果を比較し治療の有効性を検討する．
対象：外側上顆炎と診断された28名
初老女性の仙腸関節部痛に対する検査と能力障害の治療 フリーアクセス
著者： 山田稔晃
ページ範囲：P.595 - P.595
この症例報告の目的は，仙腸関節テストと同時に障害に基づくモデルの検査，診断，そして仙腸関節部痛に対する治療効果を述べることである．
症例：患者は74歳の女性．現病歴は18か月前に転倒後に腰部，左殿部と左鼠径部に痛みが出現．最初の症状は間欠性だった．体重負荷時にそれらに特に痛みを訴えた．痛みは背臥位時に強く，右側臥位で最も楽になった．症状は不変なもので，彼女の歩行耐久性は5分程度であった．そのことは患者が孫の面倒をみることに影響を及ぼした．
書評
―Marjolijn Ketelaar 著／今川忠男 監訳―『脳性まひ児と両親のための機能的治療アプローチ』 フリーアクセス
著者： 溝口牧子
ページ範囲：P.576 - P.576
本書がいう「機能」とは，「ただ座る」「ただ歩く」という環境や課題を無視したものではない．日常生活での課題と，環境に適応しようと個人の能力を発揮した結果の機能的適応行動をさす．この「機能」にアプローチしてこそ目標に達成できるということを，第1章の評価法についての文献考察からはじまり，最後の章の比較研究報告まで論理的に証明してみせている．本書では，評価法，治療においての「機能性」を徹底的に追求する．読み進むにしたがって，国際障害分類（ICIDH）の「機能」とそれが改訂された国際生活機能分類（ICF）の「機能」の考え方があまりにも違うことに気付き驚かされる．本書ではICIDHにおける機能・構造障害（impairment）を改善することで能力障害（disability）―日常の機能にあたるもの―を改善させていく，という「階層的」伝統的病理指向型アプローチを否定し，ICFの，活動の遂行能力は個人，環境，課題の，動的相互作用の結果おこる，という「同時並列的」考えに基づいた機能的治療アプローチを推奨している．療法士の役割は，この身体的社会的環境，課題を調整することに重きを置くことになる．そして，社会的環境の一つである両親の役割について論じる展開になっている．生活機能の改善を目指すとき，こどもと一緒に生活している両親が，治療目標，問題点，治療計画，治療実施に参加することが重要だということを論じている．家族は専門家のいうことを聞いて実践するという受身的な存在ではない，共に協業していく存在であるという理論を説いている．以前訳者にこの内容を説明されたとき，衝撃を受けたことを覚えている．今までの階層的な見解を捨て，同時並列的なとらえかたを採用し，家族と協業していく態度で目標を達成していくという新しいパラダイムへの変換は，訳者が訴え続けている内容である．訳者の講演や本にふれたことのある方は，本書のメッセージが，まるで訳者のものかと錯覚するかもしれない．著者が「バックトランスレーション」したときに感じた驚きはここからきているのであろう．私は訳者から本書にあるパラダイムの変換を説明され，自分の理学療法の世界が開けた経験をした．今回本書の内容により，また新しい自分に出会えた．このような素晴らしい内容を紹介してくださった著者と，訳してくださった訳者に感謝したい．そして，発達障害を持つこどもと家族のために日々奮闘しているセラピストをはじめ，医療，療育関係者の方が本書にふれ，パラダイムの変換をしていくことで，自らの進化，こどもと家族の進化を実現していくことができることを確信する．それが日本文化の中に浸透していくことこそが訳者の願いなのである．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.600 - P.600
梅雨空に晴れ間が見えると清々しい気持ちになります．五月晴れ．最近では5月のスカッとした晴れ間をそのように呼ぶ人も多くなっているようですが，もともと梅雨空の合間に見える晴れ間のことを言うのだそうです．つまり，日本では古くは陰暦を用いていましたから，陽暦6月から7月の梅雨は陰暦でだいたい5月に当たるわけです．自然を相手にしながら，生活の中で空気を感じて生み出されたことばです．日本人であれば誰もが同じように爽やかなイメージを「五月晴れ」に抱いているのではないでしょうか．そのときの青空を見に，そしてその空気を胸いっぱい吸いに外に飛び出してみたくもなります．これが文化であったり，風土であったり，その環境にいてはじめて理解しうる感覚あるいは情動なのでしょう．その環境で生活するということは単に運動機能が向上すればよいというものではないのです．理学療法士はややもすれば運動機能にのみ注目しそうですが，このような些細なことも含みながら臨床活動を展開していかなければならないと思います．
今月号の特集は「生活機能向上のための理学療法」です．ICFで示した心身機能・身体構造，活動，参加という3つのレベルの生活機能に対して，理学療法士はどのように迫っていくか，5名の方々にご執筆いただきました．生活機能の向上に理学療法士の知識や技術が極めて重要であると同時に，それを存分に活用できない悔しさを感じている備酒伸彦氏，回復期リハビリテーション病棟では患者を生活者の視点で見据え，彼らが望む暮らしをイメージしながら専門職はリハビリテーションサービスの内容を考えていく必要があると淡々と述べる岡野文男氏，生活機能向上を意図した理学療法の本質は病院でも施設でも在宅でも変わることはなく，むしろ地域でこそ運動学的な理学療法の専門性を生かす場面が多いという金谷さとみ氏，福祉用具を活用することで生活機能を改善することができるし，またそれらの適合について理学療法士の積極的な関与が必要であるという吉川和徳氏，生活機能向上を意図した教育ではその現場を直接学生に見せること，他職種との連携の重要性と困難性を十分認識させることが大切であるという松谷綾子氏．この特集に触れて，生活機能向上を目的とした理学療法のあり方が少し見えてきたように感じませんか？報告の大垣昌之氏も短報の今村純子も，論文の向こうに生活機能向上のための理学療法への模索が読みとれます．生活機能，改めて意味を考えなければならない重要なキーワードです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
