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理学療法の実践場面で，「対象者のボディイメージがよくない」と言われることがあります．脳損傷の場合には，重力への適応不全，身体知覚に対する自己認識の歪みなどを表現する用語として使われていますが，文字通りそのイメージは伝わるもののメカニズムや正確な重症度を問われると曖昧な部分が少なくありません．
他方，ボディイメージという用語は，精神科領域，看護学領域，体育学の領域などでも使われています．本特集では，この用語のもつ意味について神経科学および現象の両側面から広く検証し，理学療法の発展に寄与しようとする狙いをもっています．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル39巻12号
2005年12月発行
雑誌目次
特集 ボディイメージ
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.1035 - P.1035
理学療法とボディイメージ
著者： 小澤佑介
ページ範囲：P.1037 - P.1042
リハビリテーション領域の臨床場面で「この症例はボディイメージが悪い」などの表現がよく聞かれるが，意味や定義などが曖昧なまま使用されている印象を受ける．根拠に基づく医療（evidence based medicine：EBM）を実践するにあたり，1つの用語に対してセラピストが共通の認識で論議していくことが重要であると感じている．
ボディイメージという用語は類似語も多数見受けられ，定訳も未確立であるのが現状といえる．本稿では筆者なりにボディイメージと周辺用語についてまとめ，臨床的知見による捉え方と障害像，理学療法領域におけるボディイメージの可能性についても論ずる．
脳とボディイメージ
著者： 泰羅雅登
ページ範囲：P.1043 - P.1051
はじめに
最近の研究によると，脳内には3種類の身体再現（body representation）があると言われている．1つはボディスキーム（body schema）で，様々な感覚入力（深部感覚，皮膚感覚，前庭感覚，視覚，運動指令の遠心性コピー）を利用して，脳内に体部位の動的な再現がなされている．したがってこの脳内再現は運動系との関連が深い．2つめは，体部位構造記述（body structural description）と呼ばれ，主として視覚情報による体部位の脳内再現があると考えられている．この脳内再現の障害は，自分であれ，他人であれ，その身体の部位を言い当てることができない自己身体部位失認（autotopagnosia）の症状として現れる．3つめの脳内再現はボディイメージ（body image）あるいはボディセマンティクス（body semantics）と呼ばれるもので，体部位の名前，機能などの語彙・意味の脳内再現があると考えられている．また，脳損傷例から，体部位構造記述とボディイメージあるいはボディセマンティクスは左側頭葉に，ボディスキームは前頭-頭頂連合野連関にそれぞれ機能局在していると考えられている．本稿では，頭頂連合野との関連で，この分類でいうところのボディスキーム，特に手の運動に関する神経基盤について述べる．
空間識とボディイメージ
著者： 高橋正紘
ページ範囲：P.1053 - P.1058
はじめに
ボディイメージは，「空間や重力環境に対する自己の姿勢や運動の認知あるいは感覚」を意味するものであろう．空間識は自己に対する外界空間の認知や感覚を指すので1），ボディイメージとはコインの裏表の関係である．まず理解を助けるのに相応しい，いくつかの例を紹介したい．
健康者はベッド上で右や左に体軸を回転移動しても，ベッド面は空間的に水平に保たれ，自分が空間内を移動すると感じられる．では，両側の前庭器（三半規管，耳石）の機能を失うと，どのような感覚が生まれるだろうか．第二次世界大戦後のひと時，結核の特効薬，硫酸ストレプトマイシン（ストマイ）が大量に使用され，多くの人が前庭機能を消失した．貴重な体験が患者である医師により報告されている2）．
若い医師が関節結核を疑われ，3か月あまり連日硫酸ストマイを注射された．ある日，洗顔中に突然立てなくなり，激しいめまい，吐き気，嘔吐を経験する．数日間ベッド上安静を強いられるが，ベッド上で寝返りすると，ベッドが自分の身体の周りを回った．起立可能になって，廊下をゆっくりと歩いてみる．動かないはずの廊下が，まるでビニールチューブのように，くねくねと左右上下に揺れてしまった．
異常感覚は次第に軽快したが，眼を閉じると起立は不安定で，発症後1年以上を経ても改善しなかった．ベッドが身体の周囲を回る感覚こそ，前庭機能消失に伴う典型的なボディイメージであろう．なぜこの現象が前庭機能消失者で起こり，健康者には起こらないのだろうか．この疑問の解消が本稿の目的の1つである．
健康者にも姿勢や移動の異常な感覚は生まれる．体操競技の床運動や吊り輪で，競技者は複雑な宙返りを実演する．この際，宙返り中に自分の姿勢が判らなくなると，必ず着地に失敗する．練習を重ね，速い動作中の姿勢や移動が判るようになると，着地に成功する．同様の現象はフィギィアスケートの空中スピンでも起こる．あまりに速く連続して回転すると，感覚情報が制御に追いつかず，姿勢をコントロールできなくなる．
ごく普通の環境でも，異常な感覚やバランスの崩れは経験される3）．例えば車や船の移動で揺すられると，乗り物酔いとして吐き気や身体の不安定が起こる．無重力空間滞在初期には，移動中に宇宙酔いが起こる．体操選手の着地失敗や乗り物酔い，宇宙酔いは，同じ原理で説明可能である．これらがなぜ起こるか，日常生活では通常なぜ起こらないかを，以下に解説する．
運動とボディイメージ
著者： 橋本公雄 , 内田若希 , 船橋孝恵
ページ範囲：P.1059 - P.1064
はじめに
人は生涯における身体的な発達に伴い，体型，外見，バランス，機能の変化とともに身体に対する意識も変化する．児童期には身体の大きさや強さが急速に変化し，身体に対する気づきが高まり，青年期には性的機能の促進がみられ，より“女性らしさ・男性らしさ”を求めるようになる．中高年期では外見の変化と体力の低下がみられ，これらの身体的変化を否定する気持ちと，受け入れようとする気持ちの葛藤が生じる．
このように，身体あるいは身体的変化とそれらに対する意識はすべての世代の人々に関わるものであり，そこに自己概念の一部としてのボディイメージの問題が存在する．ボディイメージは，身体の内的・外的感覚からなるイメージであり，触覚や筋感覚刺激に結びつく活動によって発達する1）．健全なボディイメージを有する人は，自分の身体の形や大きさについて正確に知覚し，肯定的な感覚と思考を持ち，これらの評価に基づく方法で行動する．しかし，逆に否定的な自己評価を有するとボディイメージ障害となり，異常な行動へと連動する場合も少なくない．もちろん，このようなボディイメージは身体的変化だけではなく，メディアや文化的な影響，さらには個々人が参加する活動などの影響を受けて形成されることは言うまでもない．
運動・スポーツへの参加は身体的変化をもたらし，健康やパフォーマンス発揮と関連するために，運動・スポーツ心理学研究でもボディイメージやこれに類する心理的概念は研究対象となっている．そこで本稿では，運動・スポーツ心理学の研究領域におけるボディイメージの概念，変容のメカニズム，評価法，そして運動・スポーツとボディイメージの変容について概観する．
看護とボディイメージ
著者： 前川厚子
ページ範囲：P.1065 - P.1071
ボディイメージとは何か
近代ボディイメージ研究の創始者として知られるSchilder（1935）は“ボディイメージとはその人の心の中に映った心像（心理的事象）である”と定義している1）．ステッドマン医学大辞典では，ボディイメージすなわち身体図式は頭頂葉皮質に組み込まれたすべての身体感覚の大脳への投射と表現し，実際に解剖学的見地からみた身体や他の人からみた身体の概念とは異なり，自分自身の身体についての概念（ボディシェーマ）であるとしている．また，看護研究者のWood（1975）は“ボディイメージは身体そのものが受ける影響に応じて変動する動的概念である”としている2）．そしてSmith（1984）は“私たちはそれぞれが自分自身のボディイメージを持っている．このイメージは生まれたときに作られ，成長するに従って，様々に形成されていく”と述べている3）．Piaget（1958）は，子どものボディイメージは生まれたときには白紙の状態であるが，乳児期に親やまわりの人々が与える影響によって形あるものになっていくことを示している．絶え間ない世の中の刺激を固有の体験として取り込みながら新たな概念を形成していく．すなわち，ボディイメージは自分の身体に関連する知覚と経験によって形成され，刺激との相互作用のなかで常に修正されていく動的概念であり，固定化したものではないことを示している．つまり，ヒトが人間として成長発達していくときに，ライフステージの諸段階で自分自身の特有な体験に基づき，感覚・感性に届く内的，外的刺激とその反応から脳裏に焼き付けられ，変換される自己の鏡像である．あたかも，自分の認識している“自分の姿”が鏡に映っているように見えるのであるが，身体状況の変化に伴って調整が加えられ，シネマフィルムやビデオテープのように前向きに流れていくものと考えられる．
一方，生涯にわたり連続的に変化していくボディイメージのファジーな現象は，本質的に個人のみが認知しうる体験・知覚・態度であり，複雑で抽象的な側面を持つために，決定的な解釈がしにくく，それを明確に定義することは現段階では難しい．とりわけ，精神医学や生理学，臨床心理学，看護学，社会心理学など多方面のアプローチからボディイメージの理論が創生されていることを見ると，これからの学際的な研究ゾーンに位置づけられる分野と考えられる．
とびら
星になった理学療法士
著者： 長嶺英博
ページ範囲：P.1033 - P.1033
その理学療法士（以下，PT）は，どことなく芸能人の所ジョージに似た風貌で，いつも周りの人たちを笑わせていました．そして，繊細で正義感が強いとても心優しい人でした．そんな働き盛りの44歳のPTが，今年の3月に突然この世を去りました．彼が寝ている間に，彼の心臓は突然鼓動を止めてしまったのです…．
今年も残り少なくなりましたが，皆さんにとって今年はどのような1年でしたか？ 残念ながら私自身は，これまで関わりの深かった方々との辛い別れが，例年になく多い年となりました．
資料 第40回理学療法士・作業療法士国家試験問題（2005年3月6日実施）
模範解答と解説・Ⅵ 理学療法・作業療法共通問題（3）
著者： 伊藤俊一 , 柏木学 , 久保田健太 , 隈元庸夫 , 佐藤公博 , 信太雅洋 , 高倉千春 , 高橋尚明 , 田中昌史 , 田邉芳恵 , 富永尋美 , 蛭間基夫 , 福田修 , 村上亨
ページ範囲：P.1073 - P.1078
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
Cobb法
著者： 峰久京子
ページ範囲：P.1081 - P.1081
◎Cobb法とは：側彎とは何らかの原因で，前額面において脊柱が側方に彎曲した病態である．脊柱のX線側彎計測法には，Cobb法とRisser-Ferguson法とがある．Cobb法はScoliosis Research Society（SRS）が主唱している計測法で，Cobb法で計測された角度はCobb角として表される．
◎側彎の範囲の決定：側彎のX線撮影は，全脊柱と骨盤の上1/2が入るように長尺フィルムが用いられ，初診時には立位での正面像と側面像，必要に応じて臥位や側方屈曲した正面像が撮影される．
学校探検隊
出会いの学び舎
著者： 福島龍二 , 駒場章一 , 安達佳輝 , 指宿立 , 武田知樹 , 吉原理恵子 , 興梠貴美恵 , 新納真子
ページ範囲：P.1082 - P.1083
History―あゆみ
市内中心街の一角にこぢんまりと建つ大分リハビリテーション専門学校は，大分県初の理学療法士養成校として1993年4月に設立されました．1995年に作業療法士科，2001年には言語聴覚士科開設と各学科の充実を図りながら，リハビリテーションにおける医療専門職の育成を進めています．中でも理学療法士科は，今春第10期生がこの学び舎から巣立ち，本校の歴史を考える上で大きな1つの節目を迎えました．
また近隣には本校の母体である学校法人平松学園が運営する他の医療福祉系専門学校（6校6学科）ならびに短期大学・高等学校・幼稚園・ビジネススクール等があり，朝夕多くの学生が行き交う華やいだ雰囲気は，学校周辺の日常的な特徴の1つとなっています．
入門講座 ICFに基づく評価と記録・4
症例報告書にICFの概念を取り入れてみよう
著者： 浅川育世
ページ範囲：P.1085 - P.1092
はじめに
臨床実習において症例報告書の作成を課題とする理学療法士養成校は多いものと思われる．一般に症例報告書はケースレポートやケースサマリーとしてまとめられる．また，時期によって初期・中間・最終評価時報告書とも呼ばれる．本稿ではこれらを総称して「症例報告書」として扱うこととする．症例報告書の作成を臨床実習に課すことの主な目的は，症例の把握や実施した理学療法を客観的に点検・評価すること，実習を通して体験的に学んだ総合的な知識等を記述するという作業により確実な知識とすること，症例や実施した理学療法の内容を正確・簡潔に第三者に理解できるように表現するとともに記録する方法を学ぶことなどが挙げられる1）．つまり，症例報告書を作成するということは，理学療法士になるための登竜門といっても過言ではない．また科学的根拠に基づく理学療法（evidence-based physical therapy；EBPT）という観点から見れば，その基礎を構築するための大切な作業とも言えるのではないだろうか．
世界保健機関（WHO）が2001年に採択した国際生活機能分類（国際障害分類改訂版：international classification of functioning, disability and health；ICF）は，従来の国際障害分類（international classification of impairments, disabilities, and handicaps；ICIDH, 1980年）において指摘されてきた種々の反省を踏まえ提起されたもので，今日のリハビリテーション実践において急速に普及してきている．従来のICIDHは，臨床実践において職種を越えた共通の障害概念を提起するものであった．理学療法士教育においても，障害像の理解に寄与する考え方として積極的に導入が試みられ，臨床実習の際に重要な課題となる症例報告書においても本モデルに従い障害像を整理することが指導されてきた．新たに提起されたICFが普及しつつある今日，改めて障害モデルを基礎に症例報告書を作成することの意義，ならびにICFを基礎にする上で従来のICIDHとの相違点を整理し，症例報告書のまとめ方にどのように反映させていくかを明確にすることが必要と考える．
以上のことを踏まえ本稿では，症例報告書にICFの概念を取り入れることの意義，ならびに具体的な応用方法について私見を述べていきたい．
講座 基礎理学療法学研究方法論・3
ヒトを対象とした基礎理学療法学研究方法論
著者： 松尾善美
ページ範囲：P.1093 - P.1099
はじめに
ヒトを対象とした基礎理学療法学研究は，基礎医学を含む幅広い基礎学問に基づいて実施される必要がある．健常者の運動学・運動生理学に関連した分野では，狭義の運動学（kinematics），運動力学（kinetics）に加え，神経生理学，運動生理学などに分類できる．
神経系理学療法では，古くは下等動物の制御機構や臨床観察を出発点にし，集積されてきた経験に基づいて組み立てられた運動発達学や運動制御，運動学習，認知再教育などによって神経学的障害を解釈し，これまでアプローチを行ってきた．図1は，Umphredが1990年に示した図を改変したものであり，神経系理学療法の基礎となっている基礎科学と1970～80年代までの発展およびその後の未来を示している1）．われわれ理学療法士は，これまでどのように基礎理学療法学の学問構築を行ってきたのであろうか？ 理学療法の発展には，基礎理学療法学の発展が必要不可欠であり，経験則を基にした理学療法だけではなく，理学療法介入のアウトカム研究とともに動物実験，電気生理学あるいは画像所見などによる基礎理学療法学の最新の成果に基づく臨床介入の発展性が問われている．本稿では，筆者がこれまで他研究者とともに関わってきた計算理論による運動制御について，生体の運動モデル研究の内容を紹介しながら，基礎理学療法学研究方法論を紐解いて行きたい．
報告
脳卒中片麻痺患者における市販体重計を用いた下肢荷重力評価の検討
著者： 村田伸 , 大田尾浩 , 有馬幸史 , 溝上昭宏
ページ範囲：P.1101 - P.1105
緒言
脳卒中片麻痺患者（以下，片麻痺患者）の下肢機能評価には，従来からBrunnstromステージ（以下，Br.ステージ）や上田の12グレード片麻痺機能テスト（以下，12グレード）が用いられてきた1）．しかし，理学療法アプローチなどによって，基本動作能力や歩行能力の改善が認められても，Br.ステージや12グレードが改善されない場合が少なくない．また，その評価法自体，検者の経験に左右されたり，検者の主観的な判断に委ねられる場合も考えられる．動作能力の改善を機能レベルに反映させるためには，機能評価を定量的に行うことが求められる2）．
近年，片麻痺患者の下肢機能を定量的に評価し，歩行能力との関連や歩行の予後予測に用いた研究2～7）が散見されるようになった．しかし，その測定には等速性筋力測定機器や重心動揺計など，高価な測定機器を使用しているため，測定できる臨床現場は限られている．
そこで筆者らは広く臨床応用が可能で，リハビリテーション専門職のみならず，介護スタッフでも簡単に下肢機能を評価できる方法（簡易下肢機能評価法）の開発を目的に研究を進めた．本研究はその1つの取り組みとして，片麻痺患者を対象に，座位姿勢において下肢で地面を最大限に押す力を下肢荷重力として，市販体重計を用いて定量的に評価し，その測定値の信頼性と妥当性について検討した．
今回，信頼性はテスト―再テスト法による再現性から評価した．信頼性の検討には，精度，再現性，整合性を確認する方法8）が用いられるが，下肢荷重力測定値の安定性と状態依存性を主に検討することが重要であったため，テスト―再テスト法を採用した．また，測定値の妥当性は構成性，基準関連性（併存性），予測性を確認する方法8）が用いられるが，今回は併存的妥当性から評価した．すなわち，片麻痺患者の下肢機能を評価する指標として汎用されているBr.ステージ，歩行速度，Activities of Daily Living（ADL）との関連性から検討した．
文献抄録
肥満の子供や年少者に対するトレーニングプログラム“OBELDICKS”の評価 フリーアクセス
著者： 佐々木誠
ページ範囲：P.1106 - P.1106
目的：肥満の子供や年少者におけるトレーニングプログラムの評価はあまりなされていないが，有効性を証明し，治療様式を改善するために必要である．
対象と方法：われわれは，132名の子供や年少者（平均年齢；10.7±2.4歳）を対象に，医学会ならびにドイツ肥満研究会が開発した基準に基づいた身体運動，栄養教育，行動療法からなる外来でのトレーニングプログラム“OBELDICKS”を，1年間実施し，その有効性（体重減少の程度，合併症と健康行動の改善，副次的な悪い効果の最小化）について検討した．さらにわれわれは，外来トレーニング終了2年後に体重超過の程度をbody mass indexの標準偏差スコア（SDS-BMI）で分析した（n＝60）．
臨床家の治療選択は非特異的腰痛に対してマニュアルセラピーの治療成績を改善しているか？ メタ分析 フリーアクセス
著者： 籾山日出樹
ページ範囲：P.1106 - P.1106
目的：メタ分析により臨床家が治療技術を決定する裁量を有している場合と，いない場合とで治療期間と痛み，活動制限について調査し，非特異的腰痛（NSLBP）へのマニュアルセラピー（MT）の成果を定量的に比較した．
対象と方法：調査は2003年8月にCINAHL，EMBASE，MEDLINE，the Physiotherapy Evidence Database（PEDro），the Cochrane Controlled Trials registerなどのdata baseから抽出したMTに関する研究論文とその参考文献，LBPのRCTsのレビューを調査した．288の関連文献を表題と要旨により65文献まで選別し，さらに除外基準に照合し55文献が除外された．除外基準は，痛みと活動制限の標準平均差が不適当，PEDroのQuality Rateが3以下，効果判定できない，effect sizeの算出が不適切，であった．Effect sizeはCochrane Collaboration Revman（ver4.2）のsoftwareにて算出された．MTの効果は痛みと活動制限について検討された．治療期間が3週未満とそれ以上で，臨床家が治療技術を決定する裁量の有無に分けてメタ分析した．
糖尿病患者における活動量変化と足底潰瘍再発との関係 フリーアクセス
著者： 植木琢也
ページ範囲：P.1107 - P.1107
背景および目的：糖尿病患者の足底潰瘍に対しては除圧処置が有効であるとされているが，実際には潰瘍の再発をみることも多い．この症例報告の目的は，物理的ストレス理論（physical stress theory；PST）の見地から，足底への荷重活動の急激な変化が糖尿病患者の足底潰瘍再発に与える影響について検討することである．
症例紹介：66歳男性．身長180cm，体重121.5kg．16年前より糖尿病に罹患し，末梢神経障害，左足底潰瘍の合併症があった．足部保護のため靴型装具と短下肢装具を併用していたが，18か月前より左足底潰瘍が再発した．
アレキサンダー法を施行し姿勢の自動調整に改善がみられた腰痛症の1症例 フリーアクセス
著者： 熊谷香緒
ページ範囲：P.1107 - P.1107
背景と目的：腰痛症患者は，身体の協調した動きや，随意的な運動などのいわゆる姿勢の自動調節に問題があるといわれている．しかしながら姿勢の自動調節の異常と腰痛症の関係については明確ではない．
アレキサンダー法（alexander technique；AT）は，姿勢の自動調節やそれに伴う筋活動を変化させるための過程を意図的に行うことによって，姿勢を調節する機能を高めることを目的としている．またATが腰痛症を軽減させるという報告もなされている．この症例報告では，腰痛症患者にATによる治療介入を行い，姿勢の自動反応と腰痛の程度の変化を観察し報告する．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.1112 - P.1112
ある学問領域を確立しようとする場合の諸条件を挙げる際には，必ず専門用語の存在が問われます．厳密な定義づけによって共通した概念形成を行い，それらを共有することが学問としての発展と普及に不可欠であることを物語っています．
何かを共有することは，社会生活を営むうえでなくてはならないものです．理学療法士は対象者のニーズを十分に理解し，目標を共有することで，対象者を支援することが初めて可能になります．人と人とが分かり合えたと感じる際に共有しているものは，言語化した概念のみでなく共通世界に存在するイメージが重要になってきます．医療面接においても言語的なコミュニケーションは，全体の35から40％程度と言われており，醸し出す雰囲気やちょっとした仕草から感じられる非言語的コミュニケーションが重要となります．感じ取ることや気づくことは医療者にとって最も重要な実践能力の1つであり，一朝一夕に身につくものではありませんが，漠然と経験を積むだけで習得されるものでもありません．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
