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理学療法学教育においては，標準的なテキストをはじめとした学習支援が図られつつある一方で，実践能力を高めるためのカリキュラムが求められている．今日の医療・教育環境においては，実践能力の育成を臨床実習のみに託すことは許されず，学内教育におけるカリキュラムの整備が急務である．
本特集では，実践能力を高めるカリキュラムについて，医療系教育の動向とともに理学療法学教育施設の実態と特徴を示すことができた．それぞれの独創的な取り組みは，すぐにでも参考となる内容で圧巻といえる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル39巻2号
2005年02月発行
雑誌目次
特集 実践能力を高めるカリキュラム
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.111 - P.112
医療系教育における実践能力を高めるカリキュラム
著者： 吉田素文
ページ範囲：P.113 - P.118
本稿では，効果的な臨床医学教育を目指し，国内の大学医学部で取り組まれている改革の試みについて，医学教育を受けた過去の記憶と，現在の教育改革を実施する側としての認識をもとに，その目的や背景，そして今何がどう変化しつつあるのかについて紹介する．
筆者は1988年に大学医学部を卒業した後，大学の外科教室に入局し，卒後研修，薬理学の基礎研究，主に消化器疾患の臨床経験を経て，1996年以来，大学および大学間の医学教育カリキュラムの企画・運営および研究業務に従事している．
理学療法学教育における実践能力を高めるカリキュラム
著者： 内山靖 , 山路雄彦
ページ範囲：P.119 - P.129
わが国の医療体系の中に理学療法が明確に位置づけられて，40年が過ぎようとしている．長い医療の歴史の過程で理学療法が誕生し急速に浸透・発展している背景には幾つかの要素があるが，対象者のニーズに沿った実践能力が社会の需要に合致している点が大きい．理学療法士は，専門職として実践活動を客観的に示すための基盤作りに努め，理学療法学の確立に努力している．同時に，個々の対象者のニーズに沿うような個別性の高い効果的な実践活動を一瞬たりとも怠ったことはないはずである．
それにもかかわらず，卒前・卒後教育において実践能力に対する一層の改善を模索する必要があるとする意見が，理学療法士の中で高まっていることも確かである．自らに対する内省と後輩あるいは先輩に対する真摯な意見交換や提言は専門職として不可欠な要素であり，叡智を結集してよりよいものへ発展していくことは健全な姿勢といえよう．
実践能力を高めるための特色ある理学療法教育方法
問題解決思考を高めるための取り組み
著者： 伊藤俊一 , 信太雅洋 , 山本克郎
ページ範囲：P.130 - P.133
北海道千歳リハビリテーション学院（以下，本学）は，平成7年に理学療法学科（昼間部，1学年40名）を3年制で開学した．その後，平成10年に作業療法学科（1学年30名）を併設し，平成12年に両学科に夜間部（1学年30名）を4年制として増設している．
開校以来，“現場で役に立つセラピストを作る”ことを目標1）に，数多くの実験的取り組みを行ってきたが，それらの取り組みは常に臨床実践能力をより高めるために有効な方法の模索であった．現在，本学におけるセラピスト養成教育における実践能力を高めるカリキュラムとは，問題解決を促すための課題をできる限り体験させることと，臨床をいかに意識させるかにほかならないと考えている．したがって，1年次から単に臨床見学という授業ではなく，より臨床を意識させる講義の導入として上級生との授業ともリンクさせ，その自己点検評価を教員と学生の相互間で行い，2年次以降の臨床実習へ向かわせている．
臨床的推論能力の向上を目標とした教育方略
著者： 有馬慶美 , 武田貴好 , 舩山貴子 , 土居勝彦
ページ範囲：P.134 - P.136
教育理論の変遷の歴史をみると，最も古い理論が形式陶冶である．その後，一般的な思考能力と推論能力の強化を促す理論を経て，1970年代には，固有領域の広範な経験と知識を育成すべきであるという理論が提唱された．そして現在支持されている理論が，1980年代に現れた「新統合理論」である1）．新統合理論では，学生が自己の思考をモニターしつつ，固有領域の教科内容と一般的な思考技能（問題解決技能）の学習を結びつけることが重要視される．この理論を理学療法領域に置き換えた場合，一般的推論能力と領域固有の知識を実際の臨床場面に近い状況で，学生自身が主体となり学習する2）ということになる．そこで本稿では，「新統合理論」を踏まえつつ，実践的な固有領域における臨床的推論能力の育成に主眼をおいた教育方略について，臨床的推論およびその一般的な教育方略について述べた後に，本校で実践している教育方略とその効果および課題について紹介する．
臨床的推論とその教育方略
臨床的推論（clinical reasoning；CR）とは，患者の問題を解決する際の思考過程である．この思考過程については，いくつかのモデルが提案されているが，一般的な推論モデルに仮説演繹的推論がある3）．これは初期情報から問題の仮説を立て，仮説検証のための情報収集を行い，最終的に適切な診断や治療プランの意思決定を行う方法である．その一般的教育方略としては，内省法，パネルディスカッション，フィッシュボール，模擬患者法，ピア学習法4）などがある．本校では，症例基盤型学習（case-based learning；CBL）を軸とした方略で理学療法領域における推論能力の育成を試みている．次に，本校の教育方略の変遷を具体的に示し，その効果と問題点を述べる．
グループ学習や学年を超えた合同学習ならびに口頭試問等の試み
著者： 藤沢しげ子 , 金子純一朗 , 丸山仁司
ページ範囲：P.138 - P.141
本学理学療法学科における教育目標は，学生が将来それぞれ保健・医療に貢献し，理学療法ならびに医学の発展に寄与することができるようになるため，卒業時に次の項目を達成することをねらいとしている．①将来理学療法の何れの領域に進む上にも必要な基礎知識と基本的技能を修得する．②生涯にわたって発展させるべき，保健・医療の専門職に必要な基本的態度・習慣を身につける．③医学的問題を理学療法との関連において正しく捉え，自然科学のみならず社会学的・心理学的方法を統合して解決するための基本的能力を習得する．④知識・技能・態度を自ら評価し，かつ自発的学習と修練によって，それらを向上し続ける習慣を身につける．
これらの目標を達成するため本学科では4年間で131単位以上を修得することとし，自学自習を学科の教育方針に掲げている．また1学年の定員は80名と多いことから，教育方法に様々な試みを行っている．その一つに本学では学年担当教員4名の他に，教員によるアドバイザー制を取り入れている．これは，1年生から4年生まで各学年からの約10名ずつの学生を一つのアドバイザー班としてまとめ，1名の教員が担当して，学生生活，臨床実習指導，勉学上の問題等全般にわたって，入学時から卒業までの4年間指導する制度である．一つのアドバイザー班は1年から4年までの学生約40名程度であり，学年を超えた交流が行われている．このアドバイザー制度を学生の実践能力を高めるための各種の取り組みに活用してきている．これまで学内教育において従来の小グループ教育の良さを失わず，かつ学生数の多さを利点とした教育方法を模索してきている．表にその一端を示すがここでは中でも特徴的な3教科について紹介する．
コミュニケーションスキルを向上させるための教育的試行
著者： 松本直人 , 吉井智晴
ページ範囲：P.142 - P.145
根拠に基づく医療（evidence based medicine：EBM）へのパラダイムシフトと同じく，教育においても伝統的理学療法教育の優れた方法を継承しつつ，技術指向型・学問偏重型教育から，問題解決能力・実践能力育成へとパラダイムシフトが始まっている．技術職の育成から専門職の育成へのシフトと換言できる．卒前教育，卒後教育，生涯教育ということを通じて「実践能力」を捉えれば，学生ばかりでなく資格を取得している理学療法士にとっても重要なテーマであることは間違いない．理学療法士である以上は実際の臨床の場でさまざまな状況の変化に対し責任を持って適切に対応することを要求される．そのためには自ら主体的に問題に取り組み解決する能力を向上させる努力が必要である．この実践能力を卒前教育でどのような教育手法やツールを用いて育成するかということがわれわれのテーマである．
東京医療学院（旧：東京医療福祉専門学校）は平成9年に開校し，平成14年に昼間部を増設した．昼間部は現役学生が多く，夜間部は社会人入学者が大部分を占め，修業年限はいずれも4年間である．両課程とも学科長1名と5名の専任教員を配置し，それぞれの学科の特長を生かした教育を行っている．現在，わが校で取り組んでいる実践能力を高めるカリキュラムの一例として「昼間部の現役学生を対象としたコミュニケーション技能向上のための教育プログラム」と「夜間部の限られたカリキュラムの中での効率的かつ効果的教育方法の試行」について紹介する．
グループ学習を通した実践能力の育成
著者： 杉浦昌己 , 村上忠洋 , 三宅わか子 , 村瀬政信 , 山中主範
ページ範囲：P.146 - P.148
本校は，昭和57（1982）年に開校した一部（昼間部）3年制課程と，二部（夜間部）4年制課程を併設する私立の理学療法士養成校であり，開校当初から，臨床の現場で活躍できる理学療法士の育成を目指している．われわれは，理学療法における実践能力を「対象者を前にして，適切に理学療法を行える能力」と捉え，理学療法士の養成校として実践能力を高める教育に努めてきた．しかし言うまでもなく，この実践能力は学内の教育や臨床実習における指導のみで完成されるものではなく，卒後，生涯にわたって自ら臨床経験を積み重ねて培ってゆくものでもある．このため学内教育においては，実践能力を高めるための基盤を築くことが重要であると考えている．
以下に，われわれの考える実践能力を高める教育と，その具体的な取り組みについて紹介する．
チーム医療のためのInter-professional Educationおよび実習科目における工夫
著者： 武政誠一 , 伊藤浩充 , 杉元雅晴 , 嶋田智明 , 米田稔彦 , 小野玲 , 松原貴子
ページ範囲：P.150 - P.153
わが国の医療をめぐる環境は21世紀を迎えてさらに大きく変化し，医療の場において，チーム医療を担うさまざまな医療従事者の専門職業性の専門分化・高度化が要求されている．また，多様な職種が患者中心の医療に直接的・間接的に参加し，これらの医療人材の養成に対する社会的要請も急速に変化してきている1）．各養成校においては，医療の高度化に伴って増加した情報量と高度化した教育内容を限られた年限で身につけるための効果的カリキュラムによって卒業時の臨床能力や変化に対応できる能力を身につけることが求められ，医学系教育に関するファカルティ・ディベロップメント（Faculty Development：FD）が展開されるようになった．そして，チュートリアルシステムを推奨して，モデル・コア・カリキュラムが提示され，それらの取り組みが始まっている2,3）．看護学教育においても，1996年の「21世紀医学・医療懇談会」第1次報告によって，看護学教育のあり方に関する検討会が組織され，コア・カリキュラムについて検討されている4）．
本学では，より実践的で効果的なカリキュラム・モデルを作成するために，全教官を対象としたFD研修会が2～3か月に1回の頻度で開催され，カリキュラム検討部会，カリキュラム編成部会などで新カリキュラムの検討が現在始まっている．
模擬患者教育と情報科学演習科目の紹介
著者： 板場英行
ページ範囲：P.154 - P.157
理学療法学は対象者に対する臨床実践治療を根幹とする学問である．理学療法士としての臨床実践能力の育成には，学内教育における早期段階での問題追求型教育（problem based learning：PBL）が重要である．学内教育で，問題点を自己で考え解決策を見出す基本的な方法を理解しておくことが，卒後臨床場面での臨床推論や臨床的判断能力向上に大きく影響する．医学教育では，共用試験，チュートリアル教育，臨床実習におけるクリニカル・クラークシップなど，基本的臨床技能を高めるためのカリキュラムが推進されている．理学療法教育においても実践的能力を高める学内教育を展開する必要がある．本稿では，本学院で展開している臨床的実践能力を高めるためのカリキュラムの中から，1年生における「情報科学演習」，2年生に課している「模擬患者教育」について述べる．
模擬患者教育
わが国において，医学教育領域で模擬患者を想定した教育が始まったのは，約30年前にBarrowが来日し，模擬患者教育の啓発セミナーを開催したことによる．理学療法学教育では，1980年代にその報告が散見される．
特に情意領域教育について
著者： 天満和人
ページ範囲：P.158 - P.161
近年，理学療法士養成数が急増する中で，理学療法士の質がますます問われている．
理学療法士養成校として要求されるのは，真に患者の立場で言動・行動でき，患者の構造・機能，活動，参加，の状況を適切に把握し，適切な思考過程の結果，現在考えられる最高の治療アプローチを適切に行うことができる基本的能力を身に付けた卒業生を輩出することである．最近の状況として，卒後教育が充実する中で，ともすれば，卒前教育においては実践能力を軽んじる風潮もなきにしもあらずである．しかし，卒後，公に認められた国家資格を有する専門職として責任ある立場で患者を担当する上では，認知領域，情意領域，精神運動領域の各分野での高い能力が求められる．具体的には患者への面接対応技法，口頭ならびに文章での適切な表現能力・基本的評価能力，全体的視野からの問題点の統合解釈能力，適切な治療プログラム作成能力，理学療法実践能力，リスク管理能力などが求められる．そこで，養成校としては，いかに実践能力を涵養するかという命題に迫られる．
とびら
「介護予防」に思うこと
著者： 久富ひろみ
ページ範囲：P.109 - P.109
最近，「2015年」とか「介護予防」という言葉をよく目にします．私の理学療法士としての仕事でも，この言葉の持つ意義から避けて通ることのできない課題を感じています．
昨今，厚生労働省では，「高齢者介護研究会」や「高齢者リハビリテーション研究会」とリハビリテーションに関係の深い研究会が続いて設置され，急性期医療から在宅までの継続したリハビリテーションサービスや介護予防の重要性を提唱しています．また，「健康フロンティア戦略」でも介護予防は3つの柱の1つに置かれ，『介護予防10カ年戦略』と称し，要介護者を「7人に1人」から「10人に1人」へと目標を設定しています．このように厚生労働省は，リハビリテーションサービスの本格的な普及を示唆しています．
プラクティカル・メモ
非麻痺側の下腿切断を合併した片麻痺患者の起居動作用補助具
著者： 真下英明
ページ範囲：P.162 - P.163
今回の補助具は，片麻痺で非麻痺側によるベッド上起居動作および移乗動作が，非麻痺側下腿切断により困難となった症例の経験から，早期の動作獲得を目的として作製した．本症例は脳梗塞先行であったが，切断先行例が残存肢の麻痺に陥った際にも同様に使用できると考え紹介することとした．
1．補助具の説明
非麻痺側下肢に装着した断端ソックス（ソックス）と麻痺側下肢をベルトで繋ぎ，非麻痺側の動きで麻痺側を移動できる．本症例では，補助具の使用で麻痺側下肢の随意性が乏しい時期に，床上動作，車いす移乗が自立できた．ソックスの素材は，ベルトと皮膚との摩擦を少なくする目的でBIOSIL繊維を使用しているオズール社製を選択した．ベルトは常時装着し，皮膚との間に圧迫力がかかり過ぎないよう弾性のものを選択した．作製方法はソックスを履かせ，麻痺側下腿部と切断側の膝部以下にベルトを合わせ，マーキングし縫い合わせた（図1a）．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
バーセルインデックス
著者： 八並光信
ページ範囲：P.165 - P.165
Barthel Index（以下BI）は，Katzら1）の大規模なADL調査後，Mahonyら2）によって開発された，対象者の主に身辺動作と移乗・移動動作の自立度を測定する，歴史的に古く，最も普及している評価法の一つである．
近年，BIと同程度に普及しているFIM（Functional Independence Measure）は，対象者の遂行レベル・介護負担度を測定しており概念的に異なる．
学校探検隊
長町Galaxy Box
著者： 古山智子 , 櫻井健太郎
ページ範囲：P.166 - P.167
仙台副都心計画が進む太白区長町にある仙台医療技術専門学校は，平成8年に創立した3年課程の養成校です．長町には活断層があることが欠点ですが，交通の便が良く，環境の良いところです．本校は歴史が長いわけではありませんが，設立当初20名だった定員を平成11年には30名に増員し，平成13年には4年課程の理学療法学科Ⅱ部（夜間課程）を設置，平成15年には校舎を増築し，各学科定員を40名に増員と成長し続けている学校です（S君，学校が小さくなってしまっているのではなく，学生が年々増えているんですよ～．誤解のないように…）．もうすぐ，Ⅰ部10回生，Ⅱ部5回生を迎えることになり，ますます賑やかになることと思います．
教員は，明るく個性豊なPT，OTの専任教員だけでなく，生理学や人類学を専攻している解剖学の専任教員もおり，「？」を抱えた学生の強い味方になっています．また言語聴覚科や介護福祉に関する多数の科を持つ仙台医療福祉専門学校が姉妹校であるため，他職種の講師にも恵まれています．
理学療法の現場から
発達障害を持つ子どもと成人とその家族の基本的権利としての理学療法
著者： 榎勢道彦
ページ範囲：P.168 - P.168
インクルーシブ指向が高まり，重度な障害を持っていても，地域の保育所や小中学校へ通うこと，ヘルパーなどを利用しながら自立生活を送ることを選択する権利が保障されてきている．一方当園では，重症心身障害児施設およびショートステイ等の新事業の開設に向けて，施設の建て替え工事がまもなく始まろうとしている．幼少の頃より療育を受け，成人になった利用者の家族から新事業への期待の声を耳にすることも少なくない．私が入職してから6年半の間に，診療報酬改定や支援費制度が施行され，さらに今後，特別支援教育や障害福祉サービス法が法令化されることによって，障害当事者とその家族，そしてわれわれを取り巻く情勢は改革的に変化していくことが予想される．その中で療育や生活支援の体系が再構築されるとともに，理学療法士の役割を再認識しなければならない必要性を感じる．
理学療法士の役割をあらためて考えていると，ふと頭に浮かぶ1人の女性がいる．2年前，「ひとり暮らしに必要な身の回り動作が自立できるようになりたい」と当園に来られた48歳の脳性まひの女性である．室内は四つ這い，屋外は電動車いすで自立して移動し，食事や更衣，入浴，排泄といった身の回り動作には介助を必要としていた．70歳を過ぎた母親と2人で暮らし，介助は母親と，別に暮らしている兄，ヘルパーが行っていた．「ひとり暮らし」に向けて作業療法開始の要請や自立生活支援センターへの相談を促し，同時に，食事動作の自立に向けた練習と車いす移乗の介助方法の検討などを行っていた．理学療法を開始してから，しばらく経ったある日，衝撃的な告白があった．就寝時には2階へ行き，その介助は母親が行っているというのである．さらに，母親は「階段昇降の介助は何十年もやってきている．コツがあるのでヘルパーには頼めない」という．すぐさま母親の介助をなくすことを検討した．時間帯の関係でヘルパーや兄に介助を頼むことは難しいということがわかり，2階へは行かなくてすむよう1階の住宅環境を調整することを作業療法士とともに検討した．しかし，1階の部屋は大きな道路に隣接しているため，騒音が気になり眠れないという．説得に説得を重ね，時間はかかったが，できる限りの防音対策を検討するということでようやく納得していただいた．今ではぐっすり1階で眠れているようである．
入門講座 重症患者の理学療法リスク管理・2
脳損傷急性期の理学療法リスク管理
著者： 澤田三津子
ページ範囲：P.169 - P.177
脳損傷急性期の理学療法リスク管理
脳神経外科で急性期リハビリテーションに取り組んで約20年が経過したが，この間理学療法自体のアプローチも大きく変化進歩してきており，当院でのベッドサイド理学療法展開も試行錯誤を重ねている．最近では人員的な問題の解決もあってICUで作業療法と理学療法を同時に展開できるようになり，早期離床を目的として理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，看護師がチームを形成しそれぞれの役割を果たしている．臥床が長く続けば合併症の代表ともいえる廃用症候群が起こり，元に戻らなくなることさえあると言われている．安静臥床は必要最低限の範囲にとどめて離床することが求められている．
ICUでのリハビリテーションの実際
実際にICUでどんなことを行っているか紹介したい．言語聴覚士は入院直後に嚥下の評価を行い，必要に応じて嚥下造影を実施し経口摂取へのアプローチを看護師と一緒に進めていく．同時に理学療法士も筋緊張亢進抑制等のためのポジショニングを行い，頭頸部の過緊張をコントロールしながら姿勢保持への治療をする．ベッドアップの状況を確認しながらベッド上での胡座や長座位，端座位が可能になったら車いすに乗せてみて，食事が車いす乗車または端座位で可能になるかどうかアプローチを行う．作業療法士は看護師と一緒に洗面や整容，更衣動作に早期から関わりながら，ポータブルトイレを使用して排泄したり（トイレでの排泄も試みてみる），日中ベッドアップまたは座って過ごせるよう，日常生活行為を積極的に展開していく．理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，看護師が連携を取りながら進めて行くことが重要である．このようにチームでのアプローチを行うことにより，理学療法として一日1回端座位を20分とるだけではなく，一日3回起きて食事摂取することにつながり，その他の行為と合わせて離床が促進されることになる．患者の一日24時間の生活を想定して離床を実践していくべきである．
講座 コミュニケーションスキル・2
言語障害を有する対象者とのコミュニケーション・スキル
著者： 鈴木淳
ページ範囲：P.179 - P.184
本稿の目的は，臨床場面においてセラピストが言語障害者とコミュニケーションを図ろうとする際のヒントをできるだけ具体的に考えていくことにある．
人間にとって日常的な営みであるコミュニケーションでは，個々の状況においてそれがうまく図れた，あるいはうまく図れなかったといった，「コミュニケーションの結果」が注目されやすい．そのため，うまくいくようにするためのマニュアルがあって，それらを事前に「覚えて」から「使う」ことによって，好ましい「結果」を得ることができるのではないか，と考える傾向につながっているのかもしれない．
ひろば
学生のメンタルヘルス・ケア
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.185 - P.185
日本人の年間自殺者数は3万人を超え，この現象だけをみても近年の日本人のメンタルヘルスが増悪しているのではないかと危惧される．なかでも，小中校における学級崩壊も深刻な現象の一つである．これらの現象がすべてメンタルヘルスに関連した問題であるとはいい切れないと思うが，少なくとも何らかの情緒的問題に起因すると思われる．
私は，金沢大学と広島大学における26年間の教員経歴のなかで，学内における学業や学外における臨床実習において，いわゆる脱落（drop out）したケースを散見している．そのなかに「うつ症状」もしくは「統合失調症」などのメンタルヘルスを起因とする脱落者も含まれていると思われる．それらの学生は基本的に優秀であることもあり，学業自体がその要因になっていると思えるケースは少ないようである．しかし，それらの学生のなかには，①理学療法士になることへの不適性・不適応を感じている，②さらに，学生自身の進路について保護者との間でズレがある，③しかし，自分が希望する進路変更を決断できない，④臨床実習で患者や指導者との人間関係の構築がうまくできない，などの事柄で悩み，葛藤やストレスが蓄積しているように思える．
PTワールドワイド
―15th ISEK―ISEK XV 04印象記
著者： 新田收
ページ範囲：P.189 - P.191
いざボストンへ
2004年6月17日成田空港出発ロビー，フライト時間にはまだかなり余裕を残して今回のツアーメンバーは揃っていた．総勢5名，目的地はアメリカボストン．ところでこの日，それぞれ海外旅行となればおきまりのおおげざなスーツケースをころがして待ち合わせ場所に現れたわけだが，その中に一人ジーンズにウインドブレーカー，まあ，ここまではいいが，ビニール製のザックを肩にかけた者がいる．「おいおいH君，スーツケースは？」の問いに，「持ってません」とのこと．「これから1週間ボストンで学会出張なんだけどなあ，わかっているのかなあ」と一同あっけにとられつつ，これも彼のスタイルとしていざ出陣．
めげずにボストンへ
成田を出発し長いフライト，ニューヨーク経由でボストンを目指した．格安チケットねらいで取った某Cチネンタルエアー，サービスはいまいちかなあ，映画もいまいちかなあ，でもあとはビール飲んで寝ちゃえばいいか，と思いきやアルコール類は1缶5ドル，「えー」と叫びそうになりつつ，格安だしなあ，とひたすら瞑想すること10時間，機内画面地図にニューヨークが見え始めた．ニューヨークは9.11以来なにか暗いイメージがつきまとう街になってしまったが，僕らの年代にはあこがれの地なんだよな，とひとり感慨に浸っていた．ところがニューヨーク手前で搭乗機は大きく旋回し始め，終いには予定外のクリーブランド空港にいったん着陸．給油した後4時間近く遅れてニューアーク空港へ到着．思考回路は既にエコノミー症候群を示し，この非常事態を理解するのにしばし時間を要した．この日ニューヨーク付近はすさまじい大雨で，着陸許可がおりなかったとか．「まじかよ，ボストンは遠いなあ，メイ・フラワー号の大西洋経由は正解だったよなぁ」という高尚なジョークも疲労困憊のツアーメンバーにはまったくウケず．結局この日はニューアークのモーテルにて宅配ピザをかじりつつ就寝．翌日の昼やっとの思いでボストンに到着．「学問の道は厳しいんだ」とは某Y教授のありがたいお言葉である．
原著
脳卒中片麻痺患者における肩甲骨回旋角度と肩関節亜脱臼の関係
著者： 小林英司 , 妹尾忠久 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.193 - P.197
脳卒中片麻痺患者における肩関節亜脱臼の原因についての報告は数多い．Basmajian1）やCailliet2）は，亜脱臼の防止には，棘上筋や三角筋後部線維の適切な収縮能力に加え，肩甲骨関節窩の傾斜角度が重要な役割を果たすと指摘している．彼らによれば，関節窩が上向きの傾斜を作ることで肩甲上腕関節の関節包や烏口上腕靱帯などの張力が助けられ，上腕骨頭が下方へ滑り落ちることを防いでいるとされている．
Cailliet2）やDavies3）は，片麻痺患者においては肩甲骨に付着する筋群の筋緊張異常により麻痺側肩甲骨は下方回旋かつ下制された肢位をとると述べ，そのことが肩関節亜脱臼の原因になるとしている．
文献抄録
喫煙は骨癒合を遅らせる フリーアクセス
著者： 稲場斉
ページ範囲：P.198 - P.198
喫煙が骨癒合を妨げることは周知の事実であり，変形性関節症に対する近位脛骨骨切り術において，遷延骨癒合は治療を長引かせ合併症のリスクを増大させることになる．
患者と方法：対象は近位脛骨骨切り術を行った変形性膝関節症患者200人〔男子119人，女子81人，平均年齢53歳（18～75歳）．喫煙者34人，非喫煙者166人〕とし，患者の術前の喫煙習慣，術後の合併症および外固定期間に相当する治療期間について調べた．
線維性筋痛症者に対する4つの認知・教育プログラムの比較 フリーアクセス
著者： 上村佐知子
ページ範囲：P.198 - P.198
線維性筋痛症のような慢性痛患者の日常遂行能力に関する報告は少ない．これらに対し，症状軽減ばかりでなく痛みと日常生活を調整するサポートが必要である．本研究の目的は，プログラム形態に対する成果を検討するために，総時間数やスタッフ・患者の接触時間を変化させて，教育・認知原則に基づいた4つのプログラムを評価することにある．
対象は，191名の長期の線維筋痛症患者であり，各プログラムに割り振られた．（プログラム1：6か月：情報提供，ディスカッション，活動．プログラム2：3か月：情報提供，ディスカッション，温水治療等．プログラム3：10週間：痛みの生理，コーピング戦略の講義，各トレーニング，マッサージ，自主トレーニング等の包括的なリハビリテーションプログラム．プログラム4：6週間：情報提供，ディスカッション，各トレーニング，職業・エネルギー調整，ADL練習等のチームリハプログラム．）すべて医師の診断・管理の元，BDI，FIQ，SF-36，RAI，CSQ，ASES，QOLSのテストバッテリーを用い，プログラムの前後と1年後の追跡で調査された．
慢性期の脳卒中片麻痺者に対するヨガを基本としたエクササイズプログラム フリーアクセス
著者： 阿部成浩
ページ範囲：P.199 - P.199
背景と目的：発症後9か月以上の慢性期の脳卒中片麻痺者に対し，ヨガを基本としたエクササイズプログラムによるバランス，可動性，QOLの効果判定の予備調査である．
脳卒中者の多くが，日常の活動制限により健康を害していると報告されている．ヨガの提案者はヨガの緩やかで選択的なエクササイズプログラムは，脳卒中者へ適応があると主張している．
脳卒中急性期患者（発症後3週間以内）と慢性期患者（発症後6か月以上）における立位バランスと対称性の測定の関係 フリーアクセス
著者： 吉川奈美子
ページ範囲：P.199 - P.199
目的：バランスの評価は，脳卒中者の評価に不可欠の要素である．The Functional Standing Balance Scale（FSBスケール）は脳卒中者の姿勢コントロールとバランスを評価するものであり，体重分布・静的バランス・動的バランスの3つの構成要素から成り立っている．この研究の目的は，脳卒中急性期患者と慢性期患者に対する，FSBスケールの結果とフォースプラットホームによる姿勢動揺と左右対称性の測定結果を比較して，FSBスケールの妥当性を調査することである．
対象と方法：入院中の脳卒中急性期患者（発症後1～3週）26名，外来通院中の脳卒中慢性期患者（6か月～13年）28名を対象とした．選定基準は，介助なしで30秒間の立位保持が可能で，指示が理解可能な者とした．FSBスケールとフォースプラットホームの測定は同日に行われ，FSBスケールの結果とフォースプラットホームによる姿勢動揺と左右対称性の測定結果は，スピアマン順位相関係数およびピアソンの相関係数で分析した．
書評
―大橋ゆかり 著―『セラピストのための運動学習ABC』 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.186 - P.186
理学療法の世界に極めてユニークで希有な本が誕生した．「セラピストのための運動学習ABC」である．一種独特とか物珍しいと言っているのではない．唯一，無比，まさに今という時代の必要性において，その抽象的な概念説明のわかりやすさにおいて，そして全体を通して理学療法の方向性を示唆するその説得力において，これほど卓越した本は見たことがないという驚きの表現である．
本書のテーマである運動の制御と学習は，アメリカでは理学療法の新しい枠組みの土台と位置づけられ，わが国では多くの人が一度は飛びつきながら，その難解さ故に途中であきらめてしまう，なかなかやっかいな領域である．アフォーダンス，運動技能，エコロジー，学習の転移，課題指向型アプローチ，逆振り子，自己組織化，スキーマ理論，運動の戦略，ダイナミカルシステムズ理論，ファイズシフト等々，抽象的で非日常的な言葉が並ぶ．この業界で，これらを他人にわかりやすく説明できる人はおそらくいない．ところが本書はそれをやってのけているのである．しかも，実は，本書の面目躍如たるところはさらに他にあるのだ．それらを理論的に関連づけ，歴史的に関係づけることで有機的につながった全体像の基本的枠組みを浮き上がらせ，それを読者の論理的思考プロセスに沿ってわかりやすく提示しているのである．通読すれば，知らないうちに新しい枠組みの中でものを考えている自分に気づくであろう．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.204 - P.204
2004年は世界中で災害の多い年でした．今年こそは世界中が平和で穏やかな一年となることを願わずにはいられません．当事者にとって事件や事故の記憶は簡単に消えるものではありませんが，時間とともに悲しみは薄らぎ，教訓は風化されないことを希望します．
専門誌を読む際にはいくつかの楽しみがあります．自分が必要とする質の高い論文を熟読することはもちろんですが，ぱらぱらとめくっているうちになるほどと思う記事を見つけたときにはゆたかな気持ちになります．データベースの検索機能が発達した現在でも，雑誌をなんとなくみているうちに様々な情報が得られるのはアナログの醍醐味といえましょう．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
