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脳損傷を伴った人たちへの理学療法は最近の脳科学の発展にどれだけ迫っているか．脳科学からみたとき，理学療法士は戦う前から白旗を掲げてはいないだろうか．脳損傷患者の理学療法の可能性について，あくまでも脳科学の視点から検証してみた．意味のある効果に結びつける可能性は「はい」である．一方で，その限界についても十分理解しながら，脳そのものに対する理学療法のあり方を探ってみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル39巻3号
2005年03月発行
雑誌目次
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
成人の脳の可塑性と限界
著者： 川島隆太
ページ範囲：P.209 - P.213
脳の可塑性とは，臨床においては，特定の脳活動を繰り返すことにより（多くはリハビリテーションとして行われる）脳の機能を回復することを意味し，細胞レベルではシナプスや神経線維が発達することによって，機能代償を可能とするネットワークが形成されることを示す．広義では，学習の脳内メカニズムに非常に近い概念を示すこともあり，乳幼児が環境などによって，様々な能力を獲得していく脳内現象を可塑性と呼ぶこともあるが，本稿では臨床的な意味で可塑性という言葉を用いることにする．
外傷や疾病による脳損傷からの脳機能回復（可塑性）は，発達期にある乳幼児に強く発現し，成人になるとその発現は弱いことが一般的に知られている．同じリハビリテーションを行っていても，可塑性の発現の度合いは個人により異なるが，この差がいったいどのような脳内機構に起因するのかは，いまだに科学的に明らかになってはいない．
歩行機能の回復と大脳皮質運動関連領野の役割
著者： 三原雅史 , 畠中めぐみ , 宮井一郎
ページ範囲：P.215 - P.222
脳卒中をはじめとする脳損傷後の機能回復には，損傷を受けた脳内の神経ネットワークの再構成，機能代償が関与していることが近年の機能画像を用いた研究によって明らかになってきている1,2）．歩行障害は脳損傷後の患者において高頻度に見られ，その回復は日常生活動作自立の観点からも重要であるが，背景にある脳内機構についてはいまだ不明な部分が多い．
本稿では，ヒトにおける歩行機能の回復に関連する神経ネットワークの変化について，筆者らの施設で行った歩行時の脳活動測定の結果などを中心に，リハビリテーション介入に対する効果も含めて概説する．
脳損傷患者の運動学習の可能性
著者： 沼田憲治
ページ範囲：P.223 - P.229
脳卒中患者のリハビリテーション効果に関してこれまでに多くの論議がなされてきた．しかし，その実証が困難であることなどから効果に関しては多くが否定的な見解を示すものであった1）．しかしこの十数年の間に，神経生理学や分子生物学などをはじめとした分野から，中枢神経の可塑性や神経再生について驚異的な数の報告が提出され，これらの基礎的な知見を基にした研究から，近年リハビリテーション効果に関する新たな見直しがなされるようになってきた．すなわち，これまで実証困難であった，脳卒中患者の麻痺肢に対するある種の運動療法によって明らかな機能的回復を認めるとともに，それを裏付ける皮質の新たな再構築（可塑性）を認める多くのエビデンスが報告されていることである．これまでの中枢神経疾患の理学療法は運動学的観点が主体であり，麻痺や運動回復の神経学的メカニズムに関してはブラックボックスとして扱ってきた．しかしこれらの報告によって，従来の理学療法のあり方が脳科学を根拠とした立場へと方向修正が迫られる状況になっていると言っても過言ではない．
本稿では，これまでに報告された脳損傷後の運動障害に対するいくつかの運動療法とそれに伴う中枢神経の可塑性（treatment-induced neuroplasticity）について焦点を当て概説する．
認知運動療法の可能性と限界
著者： 内田成男 , 沖田一彦
ページ範囲：P.231 - P.239
21世紀は「脳の世紀」といわれる．脳科学の領域における研究はこの10～20年で飛躍的に進歩し，知覚や運動のメカニズムの解明にとどまらず，これまで自然科学が立ち入らなかった意識や心の問題にまで研究対象を広げてきている．米国では1990年に『脳の10年（Decade of the Brain）』を定め，精力的に研究が進められており，欧州でも同様の活動が始まっている．また，わが国においても「脳の世紀推進会議1）」，「理化学研究所・脳科学総合研究センター2）」，「脳科学の先端的研究（先端脳）3）」などの研究機関が主導し，一流の科学者が脳の機能の解明に挑戦している．
このような脳科学の研究がわれわれセラピストにもたらした大きな功績は，1）脳の機能についての理解が進んだこと，2）これまで常識とされていた脳の機能が見直されてきたこと，3）学習によって脳の可塑性に働きかけができることが解明されたことであろう．1970年代にイタリアでアイデアが出された認知運動療法（esercizio terapeutico conoscitivo：ETC）は，このような脳科学の知見を重要な基礎の一つに位置付け，現在も展開し続けている運動機能再教育のための治療体系である．本稿では，ETCの本質と脳科学を基礎とした展開の過程，およびその可能性と限界の考え方について解説する．
高次神経機能障害に対する理学療法の可能性と限界
著者： 網本和
ページ範囲：P.241 - P.247
高次神経機能障害例のリハビリテーションに関する評価と治療については，最近，脳機能分析の進歩や厚生労働省のすすめる施策などによって，注目を集めつつある．ここでいう高次神経機能障害の範疇は極めて多岐にわたり，失語症，失行症などのいわゆる古典的な巣症状のみならず，注意障害，認知障害，記憶障害，遂行機能障害などが包含されている．特に運動麻痺を示さない高次神経機能障害例は，従来の身体障害者に対する法的支援から漏れてしまうことが多く問題視されており，課題としてクローズアップされているのである．
しかし一方，理学療法士のかかわる症例は，従来から“感覚―運動障害”を合併している場合がほとんどであり，重複障害として現実的・臨床的な困難をきたしているのも事実であろう．筆者が平成14年9月に行った，理学療法士協会会員の在籍する1,872施設（有効回答率53.3％）を対象とした全国調査では，理学療法士がかかわっている高次神経機能障害の内容は表1に示すとおりであり，また表2に示した「苦慮している症状」の内訳をみると，認知症（痴呆症），半側空間無視などが中心的課題となっていることがうかがえる．またこれらの症状を呈する症例がどのようなADL項目で困難をきたしているかを図1に示した．例えば，失語症では意思疎通困難が最も頻度が高いなど，各症状に応じた項目が挙げられているが，移動動作，排泄なども共通して困難な項目となっている．これらのことは，理学療法士がかかわる高次神経機能障害はその特異的な症状だけでなく基本的な動作が障害されており，高次神経機能障害の中核症状そのものへの対応と同時にADLに関連付けたアプローチが必要であることを示唆している．
とびら
スタッフと共有したい「想い」
著者： 岡持利亘
ページ範囲：P.205 - P.205
仕事を通して知り合った多くの方々の中で，特に記憶に刻まれたご夫婦がいる．障害のある奥様をご主人が見守りながら，長きにわたって当院のサービスを利用されてきた間に，入退院や在宅療養，病状の変化など様々な出来事があった．その奥様が亡くなり，1年が過ぎる．
最期は，ご主人と2人の娘さんの他に，回復期から維持期・終末期までの10数年間にご家族と関わったスタッフに見守られながら，そっと息を引き取られた．静かに逝かれるとき，ご主人は妻の頬にそっと触れながら，振り返るようにつぶやかれた．「こんな，しわくちゃになってしまって・・・50年か・・・ええ時もあった・・・．」夫婦間の愛情に触れたような気がして，今でも目に浮かぶ情景である．
PTワールドワイド
―第13回米国嚥下研究会印象記―嚥下研究最前線と日本の現状
著者： 吉田剛
ページ範囲：P.248 - P.249
PTはひとりだけ?
嚥下障害に対するリハビリテーションは近年認知度が向上し，わが国では2004年9月に新潟で行われた第10回日本摂食・嚥下リハビリテーション学会に，3,000名程度の多職種の参加を得て盛大に行われた．今般，2004年10月13日から16日までの4日間，カナダのモントリオールで標記学会が開催された．本学会は，雑誌Dysphagiaを学会誌とする，世界から著名な嚥下研究者が集まる学会であり，Palmer，Logemann，Langmore，Shaker，Groherなど日本でも馴染みの深い研究者が多数先頭に立って参加している．国際学会がないため事実上国際学会の役割を果たしている．日本からは，総勢53名の参加者があり過去最高であったそうである．しかし，理学療法士（PT）は発表者の中では筆者ひとりであり，同行して頂いた群馬大学の内山靖教授以外は各国の参加者の中でもPTは見当たらなかった．寂しいことである．
規模は小さいが研修内容の多さに驚き
1．会場はここだけ？
会場は，成田からトロント経由でフランス語圏世界第2位の都市モントリオールへ向かい，その中心部にあるハイアット・リージェンシー・モントリオール・ホテルの中にあり，300名程度が机付で座れるメイン会場と52題のポスターが貼付されたポスター会場の2つだけであった．12日はプレコングレスセミナーが半日開催されたが，ほとんどが日本人であり，席は十分あったが，翌日から席は足りるのだろうかと心配していた．しかし，翌日ほぼ満席となるちょうどよい程度の参加者数であったことにさらに驚かされた．
ひろば
学生主催講演会・交流会報告
著者： 井上順一朗 , 浅井剛 , 成瀬文博 , 前川匡
ページ範囲：P.251 - P.251
現在，日本国内にはAmerican Physical Therapy Association内のStudent AssemblyやAustralian Physiotherapy Association内のStudent Groupなどのような理学療法学生組織は存在しません．今後，日本においても学生主催による理学療法学生組織が結成され，日本全国に学生同士の交流の輪が広がり，さらに日本国内だけにとどまらず海外理学療法学生との国際交流を通して日本の理学療法の発展につながるよう学生間の交流を深めていくことが必要であると考えます．
そこで今回，学生が主体となり講演会を企画・運営することにより他大学との学生間の交流を広げ，また深めることを目的とした「地域リハビリテーション講演会」（協力：神戸大学医学部保健学科嶋田智明教授）を開催しましたので報告いたします．
小児病棟でサンタクロース役を演じて
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.252 - P.252
わたしは，哲学者プラトンの顔ヒゲに憧れ，30歳のときからヒゲを生やしてきた．その動機は単純で，ヒゲを生やせば多少なりとも哲学者風になれるかもしれないと思ったのである．当然，最初は黒いヒゲであったが，加齢とともに，一部のヒゲは茶色に変色し，それが次第に白くなってきた．いまではほとんどのヒゲが白くなっている．
ヒゲを生やしていることもあり，これまで俳優のオーソン・ウェルズや作家のアーネスト・ヘミングウェイに似ているといわれ，ここ10年ほどは自分のニックネームをヘミングウェイと称してきた．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
ブラゼルトン新生児行動評価
著者： 大城昌平
ページ範囲：P.253 - P.253
ブラゼルトン新生児行動評価（Neonatal Behavioral Assessment Scale；NBAS）は，1973年にT Berry Brazelton博士（現ハーバード大学名誉教授）によって開発された新生児の神経行動発達の評価方法である．現在，新生児小児科分野および発達心理学分野の臨床・研究に世界的に広く利用されている．
Brazeltonは，新生児を外界との相互作用によって諸機能を獲得する主体として捉え，新生児の発達は自律神経系，運動系，状態系（state），注意/相互作用系の4つの行動系の組織化と中枢神経系の発達，外環境との相互作用によって獲得されるとしている．自律神経系は呼吸・循環器系，内臓器系など生理機能の恒常性を，運動系は姿勢や自発運動，原始反射の活動性などの運動調整能力を，状態系は睡眠―覚醒リズムや意識状態（state）の調整能力を，注意/相互作用系は視聴覚刺激に対する反応や覚醒状態を調整して外界と関わる能力を示す．このような新生児行動の発達概念は，新生児医学や発達心理学の分野で広く受け入れられている．
学校探検隊
設立10周年―走馬灯の如く
著者： 教員一同 , 第8期生一同
ページ範囲：P.254 - P.255
ブドウ香る学園
設置主体の玉手山学園の歴史は，昭和17年の高等女学校の開設まで遡る．その後，昭和40年に関西女子短期大学・同附属幼稚園，昭和45年に専門学校，平成9年に関西福祉科学大学，平成13年に大学院前期課程，平成15年には同後期課程を擁する総合学園に発展した．
平成9年の4年制大学開設を機に長年の女子教育から全体の共学化が図られた．幼稚園児から大学院生までが同一キャンパス内で学んでいる．
理学療法の現場から
なろうと思うことに，どこまで近づけるか
著者： 渡邉好孝
ページ範囲：P.256 - P.256
「PTになれない者は，他のどんな職業人にもなれない．国家試験に落ちたらただの人」．こんな言葉がリハビリテーション（リハ）も理学療法も漠然としか知らなかった私を理学療法士（PT）という世界に導いてくれたのかもしれない．学生時代に出会った教員や実習指導者・先輩・同僚との出会いが素晴らしい体験となり，これは，自分だけではなく，これまで私を支えてくれた人達の人生をも幸せにしてくれる職業に違いないと考えたことを思い起こします．
高校生のときは，東京の青山にあるA大学に入って，将来ロックミュージシャンになることが夢でした．こんな私の思惑を知ってか知らずか，両親や知人より，「理学療法士は外国では医者と同等な地位があって，人に感謝される仕事．東北には未だ学校もないし将来学校ができれば教員にもなれるだろうし，職業選択としては有望だね」とか言われ，夢とのギャップに悶々としながらも，皆の巧い口車に乗せられ高知県まで行ってしまいました．
入門講座 重症患者の理学療法リスク管理・3
多臓器外傷の理学療法リスク管理
著者： 山下康次 , 森山武 , 高橋葉子
ページ範囲：P.257 - P.266
多臓器外傷を伴う患者の理学療法においては，実施上様々な制限をきたすことが予想される．また，受傷原因である交通外傷や災害などにより外力による高エネルギーが身体に加わり，救命救急医療の向上により患者が救命されたとしてもそれ以降に身体的・形態的に障害を残すものは少なくない．多臓器外傷において特徴的なことは，損傷されていない臓器をも考慮して身体の集約的・集中的な治療を行わなくてはいけないことである．そうした環境の中で理学療法士として，何を目的として，何に注意して，何を行うのか，ということを明確にしておかなければならない．
多臓器外傷における理学療法
多臓器外傷の多くの患者は，生命維持に必要な主要臓器が損傷され，救命処置後には様々な生命維持装置（人工呼吸器，人工心肺装置，補助循環装置，人工透析など）の装着を余儀なくされていることが少なくない．さらには全身状態を安定させるために数多くの薬剤が使用されている．このような強力的かつ集中的な治療を行うためには，患者はある程度の鎮痛・鎮静が必要となる．こうした環境下では患者の協力は得られないため，理学療法を実施するためには注意深いモニタリングが必要となる．また，急性期には救命治療や集中治療が優先されて臥床が遷延していることも少なくなく，理学療法が介入するときには様々な二次的合併症を併発していることもある．したがって，可能であれば理学療法は救命治療や集中治療と同時進行し，全身管理下に早期離床の可能性を検索する必要がある．実際に多臓器外傷における理学療法に視点を向けたときに，理学療法士が行えることは，関節可動域練習や体位変換を含む呼吸理学療法が中心となることが多い．
講座 コミュニケーションスキル・3
理学療法士としてのコミュニケーションスキル
著者： 富樫誠二
ページ範囲：P.267 - P.273
理学療法とコミュニケーションスキル
コミュニケーションとは，相手の話を聴いて理解し，逆にこちらのことを相手に伝え理解してもらうことである．それは一方通行ではなく，双方向の意思・感情・考え・意味を伝達することである．やりとりするのは意味と感情の両方である．ここで重要なのは意味だけでなく感情も伝え合うということである．コミュニケーションスキルとは，意味を的確に伝えそのときの感情を理解し合うスキルであり（図1）1），人間関係を上手に行うためのソーシャルスキルの一部であると筆者は考えている．自分の思っていることをうまく相手に伝え，相手を納得させながら自分の主張を通せるような人づきあいの技術であるといえる．クライエント（ここでは患者のことをいう）と対峙する理学療法士（PT）にとって，コミュニケーションは欠くことができない大切なスキルである．だからなによりもまず基本的臨床技能としてのコミュニケーションスキルが重要である．臨床においては，「はじめにコミュニケーションありき」である．いくら専門的治療技術が上手でもそれを十分に活かすコミュニケーションスキルがなければ相手から信頼を得ることは難しい．なぜなら相手は文化，社会的存在としての感情をもった人間なのである．治療技術の対応だけでは，うまくいくはずはない．このことは，昨今の医療状況からみても自明の理である．繰り返しになるが，コミュニケーションスキルとは，言語を使用して相手にこちらの意味をうまく伝えるということではない．相手の社会的文脈を含めた感情をもとりあつかい，相手とうまくつきあう技術である．もちろんそれは，自分の文脈や感情を管理しなければならない自分とつきあうことでもある．他者といる技法，他者といられる技法，それがコミュニケーションスキルである（図2）2）．
臨床でのコミュニケーションスキル
「外来でAさんが奥さんとご一緒に運動療法室にこられました．」
そのような場景を想定したとき，どのようなコミュニケーション・ストラテジーを立て実行しているだろうか．やり方はいろいろある．クライエントに個別性があるようにそのコミュニケーション方法にも多様性があっていい．ここでは，私たちが理学療法を行う上で大切となるコミュニケーンスキルについて具体的に述べる．
症例報告
臼蓋骨切り術後15年で生じた肩腱板断裂の1例
著者： 熊谷匡晃 , 太田喜久夫 , 福井直人 , 林典雄
ページ範囲：P.274 - P.277
Loose shoulderに対する臼蓋骨切り術（glenoid osteotomy）については疼痛，不安定感，ROM，筋力，ADLの改善において良好な成績が報告されている1）．今回，臼蓋骨切り術後15年で生じた腱板断裂例の理学療法を経験したので，そこに至った経過，理学療法の進め方について若干の文献的考察を加えて報告する．
症 例
症例は42歳の女性である．診断名は左肩腱板断裂，左上腕二頭筋長頭腱断裂，左凍結肩，左変形性肩関節症である．
報告
歩行時における最小拇趾・床間距離の各年代のばらつきについて
著者： 相馬正之 , 吉村茂和 , 宮崎純弥 , 山口和之 , 舟見敬成
ページ範囲：P.278 - P.282
高齢者の転倒は，身体的な損傷を引き起こすと同時に，再転倒に対する恐怖心から活動の制限や歩行の不安定性を助長してリハビリテーション期間を延長させる原因の一つとなっている．高齢者における転倒は，発生率が17.7～19.8％であり，その多くが歩行中に起こり，転倒の原因がつまずきであることも多い1,2）．つまずきについては，突出した障害物につまずく外的要因と平地歩行中に起こる内的要因のいずれかが推測される．
つまずきの要因の一つであると考えられる歩行中における最小足尖・床間距離の報告は，1～3.2cmの範囲にあり足尖部の挙上が低い値を示すことで一致し3～5），さらに西澤らが，最小足尖・床間距離に加齢の影響がなかったと報告している6）．しかし，最小足尖・床間距離に加齢の影響が認められないにもかかわらず，高齢者の転倒事故が多くなることについては，いまだ明らかになっていない．高齢者の転倒予測因子は，これまで最大歩行速度や歩幅などの量的な加齢変化とされてきた7,8）．しかし，現在では，重復歩間のばらつき9）や重復歩間時間のばらつき10）のような質的な加齢変化と転倒との関連を示唆する報告が散見される．このように，転倒予測因子を質的な加齢変化とすれば，加齢の影響が認められない最小足尖・床間距離についても再検討する必要があると考えられる．
あんてな
第40回日本理学療法学術大会の企画
著者： 西村敦
ページ範囲：P.283 - P.287
おおさかの風土
大阪は古くから日本の歴史の表舞台にありました．遺跡に見られるような人類の痕跡も見られますが，有史以降でも，既に5世紀ごろには朝鮮半島などからもたらされた大陸の文化が広まり，日本の政治・文化の中心となっていました．7世紀には，中国の都にならった日本最初の都城が大阪に置かれました．その後，都は近隣の奈良や京都に移りましたが，文化・通商の玄関口としての役割は変わることなく繁栄を続けました．12世紀の終わり以降，武士の手に政権がわたり戦乱の世となりましたが，天下統一を成し遂げた豊臣秀吉は，大阪を本拠地と定め，巨大で華麗な大坂城を築城し，ここで大阪は日本の政治・経済の中心地となりました．17世紀に政治の中心は東京（江戸）に移りましたが，大阪は「天下の台所」，つまり全国の経済や物流をとりしきる所として重要な役割を果たしました．
この時代，大阪では広く町民を中心とした文化が成熟し，さらに，懐徳堂や適塾といった官制の学問にとらわれない私塾による学問も大阪に根を降ろしました．このようにして，開放的な気風や旺盛な企業家精神が育ち，やがて近代の大都市となる豊かな地盤がつくられました．その後数々の大きな動乱を経て，日本を代表する商業の都として，流通に，貿易に，工業に大きな役割を果たしてきました．大阪を含む関西は，ややもすれば東京を中心とした関東と比較され，それを励みにがんばってきたところがありますが，その是非はともかく東京中心の一極集中の傾向の中で，各地にそれぞれのお国柄があるように，新生大阪も大阪らしい良いものを伸ばそうと各界各層が動き出しています．
文献抄録
短波療法の禁忌：アイルランド理学療法士への調査 フリーアクセス
著者： 大澤諭樹彦
ページ範囲：P.288 - P.288
背景と目的：イングランドとウェールズで実施された物理療法の副作用に関する実態調査で，18か月間で148件の副作用発生が報告されていた．このうち短波療法によるものが32.4％を占めていた．多くの短波療法の禁忌が根拠に基づいた判断で決定されているというよりは，常識や経験に基づいていることが原因と考えられた．そこで，アイルランドの理学療法士が短波療法の禁忌について，どのように認識しているかを検証する目的で研究を行った．
方法：アイルランドにある病院の理学療法科へ，郵送によるアンケート調査を実施した．調査に参加した理学療法士は3年以上の臨床経験を持つ者であった．アンケートでは，持続短波療法とパルス短波療法の禁忌に関する35種類の症状や部位について，回答を求めた．35種類全ての項目について，短波療法が禁忌と考えられるレベルを，「いつも禁忌となる」，「時々禁忌となる」，「禁忌とはならない」，「分からない」の4段階で回答してもらった．
急性呼吸症候群における腹臥位姿勢の効果 フリーアクセス
著者： 工藤俊輔
ページ範囲：P.288 - P.288
近年，腹臥位姿勢は急性呼吸窮迫症候群（acute respiratory distress syndrome；ARDS）に対する処置法としてよく利用されるようになっている．そして，この方法は，患者の酸素拡散能を向上させる上で極めてシンプルで安全な方法と考えられている．しかし，これが真に臨床的に有効な呼吸機能の改善を引き起こすかどうかという生理学的メカニズムについては十分検討されていない．このレビューの目的は，ARDS患者に対する腹臥位のポジショニングの効果について文献的な検討をすることである．
一般的に，ARDSはX線写真による肺両側に対する浸潤と呼吸器伸展性の減少，小さな肺ボリューム，重症の酸素欠乏によって特徴づけられている．そして，低酸素の是正，呼吸メカニズムと肺ボリュームの改善がその治療目的である．腹臥位で酸素拡散機能が向上する生理学的メカニズムとしては，1）肋骨と横隔膜の構造から腹臥位が横隔膜を平坦化させず，胸郭を前方に引っ張ることがないという呼吸力学，2）肺胞膨張の制限が少なく，換気分布を均等にすること，3）心臓の重量負担が減少し肺全体の容量を増加させること，4）分泌物の排泄を容易にすること，5）心臓が肺を圧迫しなくなることから肺障害の結果生じた換気不全を改善させることができること等があげられる．このレビューで検討した29の文献によれば，1）酸素拡散機能の改善は早期のARDS患者で70％から80％認められる，2）この酸素拡散機能の改善効果は機械的換気後1週間程度で減少する，3）ARDSを引き起こす原因として腹臥位に対する身体反応が影響することもある．したがって，腹臥位にする場合は慎重な配慮が必要である，また，褥瘡の発現率と体位変換数との間に相関がある．ただし，腹臥位でのポジショニングが種々試みられているにもかかわらずARDSの死亡率に著明な改善は認められていない．結論として腹臥位についての標準化された方法が今後の検討課題であると述べている．
高齢の冠動脈障害患者の6分間歩行テストの循環応答と再現性 フリーアクセス
著者： 石田直子
ページ範囲：P.289 - P.289
目的：冠動脈疾患（CAD）を有する高齢者の6分間歩行テスト（6 MWT）の循環応答を測定し，sympton-limited exercise test（SLET）での換気性作業閾値（VT）と最大強度での値を比較した．また6 MWTの循環応答の再現性を検討する．
対象：高齢CAD患者25名．9名は6 MWTを2回施行した．
若年性特発性関節炎を有する前思春期少女の底背屈筋力 フリーアクセス
著者： 野田裕太
ページ範囲：P.289 - P.289
目的：若年性特発性関節炎を有する少女（以下；JIA児）の足関節底背屈筋は日常生活で伸張性が必要であり，疾患の進行を捉えるのに有効である．今回JIA児の足関節底背屈の筋力を包括的に評価し，同世代の健常者と比較することを目的とした．
方法：対象は国際リウマチ協会の基準により診断された前思春期JIA少女10人（平均罹患期間：6.0±2.6年）で，全例が歩行器歩行が自立しており，基本的な薬物治療にて，神経学的な問題や著明な運動発達遅滞の既往はなかった．年齢，性別とも同一の健常少女10人をコントロール群とした．研究にあたり対象者とその両親に同意を得た．筋力測定はマイクロプロセッサーで制御された筋力測定器を使用した．方法は腹臥位で膝関節を固定し，足関節角度90度で最大等尺性底屈，背屈の順に施行し，その後求心性，遠心性底背屈を順不同に角速度15度/秒で行った．各運動間に2分間の休憩をとった．運動範囲は底背屈とも15度で計30度の範囲で行われたが，背屈15度が不可能であったJIA児5人は5～10度の範囲で行った．統計は三元ANOVAで検定し，危険率0.05以下を有意とした．
書評
―浜村明徳 編著―「地域リハビリテーションプラクシス くらしを支える地域リハビリテーション」 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.240 - P.240
障害や疾病をもつ人と向かい合う理学療法士には，最新の医学的知識・技術はもとより退院後の生活機能を支える諸制度を踏まえた包括的な地域リハビリテーションの視点とその実践能力が求められている．
介護保険制度がはじまって4年が経過した今，その実施形態が大きく変化しようとしている．要介護認定で「要支援」「要介護1」とされた高齢者の著しい増加はサービス給付費の膨大を招き，その一方では所期の目的であった介護状態の改善を達成していないと指摘されている．このため要支援，要介護者の認定見直しと介護予防重視の方針を打ち立て，筋力向上トレーニング，転倒予防訓練，栄養指導，口腔ケアなどの新サービスを加えた「予防訪問介護」「予防通所介護」の実施などが05年から始まるため，行政サイドはその対応に迫られている．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.296 - P.296
ある落語家が寄席の冒頭で，「北海道伊達市の観光課の職員の話によれば，噴火湾では春になると，ホタテ貝が一斉に殻を開いて海面に顔を出し，正に帆を立てて風を受けながら次のえさ場を求めて移動するのだそうです．ホタテ貝の大群が海面を真っ白に染めて移動するその光景は，それはもうたとえようもないくらい素晴らしいものだそうです．みなさん，春になったらぜひ一度，それを見に北海道へ行きませんか．」と語っていました．話し家としてプロ中のプロであるだけに，会場の多くの人たちが感動に値するその様を語った話術に陥れられたようでした．有珠山の爆発が沈静化した頃のことだったと記憶しています．もちろん，そのような事実はなく，その落語家は落ちで会場を大爆笑に導いたわけです．ところで，そうか，殻を帆のように立てて風を受けて移動するからホタテ貝というのか，なんて思い込んでしまう人はどのような人だと理解すればよいのでしょうか？知識がないだけ，と言えばそれまでですが，では，ホタテ貝の移動のことについて詳しい知識が自分にあるかと言えば，それは違います．結局，私はそういう人のことをとても心地よく受け止めてしまうのです．そのほうが楽しいと思いませんか？
さて，特集「脳科学からみた理学療法の可能性と限界」の話題はホタテ貝の話とは違って，笑ってごまかす，というわけにはいきません．脳科学の知識があるとないとで，脳損傷患者への関わり方も随分違うでしょうし，将来の発展性も異なってしまう可能性があります．現在の脳の科学の情報は神経生理学的アプローチが主流をなしていた1970～1980年代頃のものとは相当な開きがあります．また，脳損傷患者への取り組み方もその頃とは違って，脳そのものの学習を意図した積極的なアプローチがなされています．より具体的な課題志向的なものであったり，より多くの時間を割いたり，非障害側を強制的に使えないようにして障害側を集中的に使用したり，認知過程に働きかけたり，その他，興味深い試みがなされており，成果も報告されるようになってきました．本号特集ではその試みをいくつか紹介し，脳科学の視点から理学療法の可能性と限界についてまとめていただきました．，川島氏にはアルツハイマー型痴呆（認知症）の脳の可塑性を示しながら成人の脳の可塑性と限界について解説していただきました．三原氏には歩行機能の回復に関連する神経ネットワークの変化と介入効果について，沼田氏には近年提案されている運動療法と学習効果についてご紹介いただきました．また，内田氏には認知運動療法の，また，網本氏には高次神経機能障害の可能性と限界について可能な限り迫っていただきました．いずれの解説も，これからの脳損傷患者の理学療法の展開に希望を抱かせるものになっています．どこまでその可能性を追求できるか，この10年間に注目したいと思います．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
