ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
これまで様々な科学的根拠に基づく理学療法領域での報告がなされてきたが，小児領域については必ずしも十分とはいえないのが現状である．さらに小児領域の臨床実習を十分には経験できない状況にあって，もし一般病院などで小児理学療法を施行するとき十分なサービスを提供しえるだろうか．このような危機的状況にあるという認識のもと，最新の脳性麻痺の評価と治療について根拠に基づき論じ，平易にかつ実践的に提示することが望まれる．そこで今回最近の脳性麻痺にかかわる理学療法の現状と進歩について多角的に概説していただくこととした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル39巻4号
2005年04月発行
雑誌目次
特集 脳性麻痺
脳性麻痺の理学療法
著者： 藪中良彦
ページ範囲：P.301 - P.308
2002年に（社）大阪府理学療法士会障害児保健福祉部は，小児関連施設で治療を受けられている障害児（者）とそのご家族の方へのアンケート調査を実施した（http：//www.physiotherapist-osk.or.jp/障害児保健福祉部 記録・報告のページ）．その結果からは，①サービス利用者中心の治療，②在宅や地域での治療，③スタッフ間および施設間のコミュニケーションの向上が，今後理学療法士が取り組むべき問題であることが明らかになった．一番重要な「サービス利用者中心の治療」に関しては，小さい頃から理学療法治療を受けて成人になられた方から，現在の理学療法治療が「理学療法士のための理学療法」になっていることが多いという指摘があった．それは，理学療法室で子どもの運動パターンの改善にのみ注目し，子どもやご家族が家庭や学校や社会で直面する問題に注目しない理学療法治療を的確に表す言葉であった．脳性麻痺の理学療法の場合，「サービス利用者中心の理学療法」になるためには，まず子どもをご家族と一体と捉え，子どもと共にご家族へ援助を行うことが重要である．また，その障害が運動機能や知覚認知の障害であると捉える前に，家族や社会の中で生活するときに困難さを持つ生活障害であることを常に考え治療を行う必要がある．このような「子どもとご家族中心の理学療法」という考え方は，以下に述べる現在の世界の脳性麻痺の理学療法の流れと合致するものである．
本稿では，まず脳性麻痺の理学療法の歴史的流れを紹介し，現在私たちが子どもたちに提供している理学療法がどのように形付けられまた批判され，今後どのようにして「子どもとご家族中心の理学療法」を実現しようとしているのかについて私見を交えて紹介する．加えて，治療の基盤となる重要な理論と最新の評価方法と現在までに明らかになったいくつかのエビデンスを紹介する．
脳性麻痺児の摂食・嚥下機能障害へのアプローチ
著者： 平井孝明
ページ範囲：P.309 - P.318
脳性麻痺児の摂食・嚥下機能障害に対する理学療法
小児にとって摂食とは，生命維持および成長・発達に必要な栄養摂取として欠かせないだけでなく，哺乳や食事を通して母子関係を緊密にし，大人と子どもの間での相互関係が信頼を育て，広く社会性を発達させる出発点である．また空腹感を満たし，視覚・嗅覚・味覚による楽しみを享受することで，精神的・情緒的満足を得られる機会でもある．脳性麻痺児にとっては，本来楽しいはずの食事場面も，嚥下困難・嘔吐・窒息など様々な困難を余儀なくされる．危険性が高い場合は食事そのものを禁止されて経管栄養に至る例も多く，摂食・嚥下機能障害に対する取り組みの必要性はますます大きくなってきている．
脳性麻痺児の示す摂食・嚥下機能障害の問題点は，年齢・障害の程度によって医学的側面から社会的側面まで様々であるが，脳性麻痺児の摂食・嚥下機能障害に対するアプローチは，実際の食事場面を作れない児に対する経口摂取前段階（pre-oral stage）が呼吸との協調性の中で重要であり，理学療法士の介入が望まれる．早期より理学療法士が摂食・嚥下機能障害に関わる意義として，①摂食・嚥下機能の準備として，また誤嚥に伴う呼吸不全状態に対応して，呼吸理学療法の実施が可能なこと，②全身的リラクセーションや姿勢コントロールが容易なこと，③全身的運動発達の一部としての摂食・嚥下機能への発達援助が可能なこと，などが挙げられる．特に重症脳性麻痺児においては，食事場面における安全な嚥下能力の改善とともに，日常生活場面での唾液嚥下能力の維持を基にした呼吸管理は，全身状態に大きく影響を与え，摂食・嚥下機能障害へのアプローチの最終的な目標ともなる．
脳性麻痺児の動作分析と理学療法
著者： 米津亮 , 鶴見隆正 , 車谷洋
ページ範囲：P.319 - P.326
近年の医療には，根拠に基づいた医療（EBM：evidence based medicine）が求められ，われわれ理学療法士もより根拠のある治療成果を示すことが求められている．根拠のある治療成果を示すためには，①理学療法士が脳性麻痺児の臨床像を的確に評価すること，②的確に評価した内容をより客観的に示す課題が存在する．
①の課題に対しては，脳性麻痺児の動作の特徴が幅広く伝えられ1～5），多くの理学療法士がその知見を熟知することが可能となった．適切な評価によって，多くの子どもたちが質の高い理学療法介入を提供してもらえるようになったのではないかと予想される．しかし，②については現在までのところ主観的評価にとどまっているように推察される．
脳性麻痺児の歩行―痙直型両麻痺児について
著者： 島恵 , 荒井洋 , 宮井一郎
ページ範囲：P.327 - P.334
現在，歩行を獲得する脳性麻痺児の多くは，未熟児出生の痙直型両麻痺児である．主な原因は脳室周囲白室軟化症（PVL；periventricular leukomalacia,図1）であり，下肢優位の痙性に加えて視覚認知障害，体幹の緊張低下など特徴的な症状を呈する．治療に際しては歩行の運動力学的な側面を理解するだけではなく，発達神経学からみた病態の理解が必要である．歩行の獲得や歩容の改善には，健常児の歩行獲得の過程，さらに胎児期も含めての発達過程を知る必要がある．
運動力学から見た脳性麻痺児の歩行
1．歩行運動の異常
1）重心の移動
健常児では，重心は立脚中期に最高，踵接地期に最低となる上下方向の正弦曲線と．立脚中期が限界となる左右方向の正弦曲線とを描く．脳性麻痺児では，健常児よりも垂直軸方向に振幅が大きい（図2）．重心の上下移動は重力に抗する仕事であるため，歩行運動におけるエネルギー消費量が高くなり，非効率的な歩行となる1）．
脳性麻痺のスポーツ―科学的トレーニングの可能性について
著者： 石塚和重
ページ範囲：P.335 - P.343
脳性麻痺の科学的トレーニングは本当に可能なのか？ それとも全く不可能なのか？ 脳性麻痺のトレーニングに携わってきたものは誰しも興味を持つことと思われる．筆者は15年間，肢体不自由児施設に勤務し，理学療法の中にスポーツを積極的に取り入れ，全国肢体不自由児療育研究大会に「脳性麻痺のスポーツ療法」1～8）として紹介してきた．演題発表をすると必ず質問があった．それは「トレーニング効果についてはどうなのか？」「運動強度はどの程度か？」「スポーツをすると連合反応が生じ，身体に悪影響はないのか？」など様々であった．従来，脳性麻痺者のスポーツは，過激な運動によって異常筋緊張や伸張反射を誘発し，拘縮・変形を助長するのでよくないといわれてきた．また，将来のパラリンピック選手育成を目指してトレーニング指導もしてきたが，経験の域から脱しきれていない状況であった．なんとか脳性麻痺者に対しての科学的トレーニングはできないものだろうか．
障害者スポーツに関する研究において，田島ら9）は運動生理学の立場から障害者スポーツの運動生理学的意義について次のように述べている．「障害者スポーツは，ごく短期間で市民スポーツ的なものと競技性を重視したものへと発展進歩している．しかし，障害者スポーツの現場では，数少ない資料と経験論から競技力の向上が試みられているのが現状である．障害を持つ者の安全を確保し，市民スポーツとして障害者の健康の維持・増進に役立ち，競技力の向上に寄与するために運動生理を理解することは必要不可欠である．また，障害者は日常生活動作だけで運動能力を維持することはなかなか困難であり，障害者の運動能力維持のためには，日常的に積極的な運動が必要である．障害者における運動の重要性は健常者以上であることは論をまたない．一方，障害者は生理機能の障害も併せもち，身体に負担をかける運動を行うことは危険だという考えがあった．確かに，多くの障害者はなんらかの形で生理機能にも障害を持っていることが多い．」
とびら
教えることのほんとうの答え
著者： 泉唯史
ページ範囲：P.297 - P.297
172校，8,027名．理学療法士を養成する現在の学校数と1学年の定員総数だ（2004年4月現在）．さらに今後も増加傾向が止まらない．5年後，10年後，理学療法士の需要と供給はどうなっているのだろうか．
社会の要請といえばそうかもしれないが，これから患者の人権意識や情報量がますます高まる中で，理学療法士は間違いなく医師や看護師らと同様に世の評価・批評を受けることになる．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
フォレスター分類
著者： 井澤和大
ページ範囲：P.345 - P.345
Forrester分類1）は，1976年にForresterらによりNew England Journal of Medicineへ報告された．これは，Swan-Ganzカテーテルから得られたデータを心血行動態的に分類した重症度分類である．Forresterらは，急性心筋梗塞（acute myocardial infarction；AMI）患者を対象として，心拍出量を体表面積で割った心係数と肺動脈楔入圧の値から四つのsubsetに分類した．すなわち，これは末梢循環を反映する心係数2.2l/min/m2と，肺うっ血を反映する肺動脈楔入圧18mmHgを基準として四つのsubsetに分類したものである（図）．この分類はポンプ失調の病態および重症度を反映するのみならず，治療方針の決定に際し，重要な役割を担っている．
Forrester分類は，元来，AMI後の心不全およびその予後の予測に用いられてきた．AMI以外の心不全における病態の評価に応用されている場合もあるが，厳密にはそれは適当ではない．
学校探検隊
PT教育は土佐の山河より―北の四国山脈を庭に，南にはクジラ潮吹く太平洋を池に持つ専門学校
著者： 片山訓博 , 小次康家
ページ範囲：P.346 - P.347
学院概要
高知リハビリテーション学院は，昭和43年4月に私学で最初の理学療法士養成指定施設として開学しました．平成5年4月には作業療法学科を，さらに，平成9年4月に四国で初の言語療法学科を設置したことにより，リハビリテーション専門職の3本の柱をカバーすることとなり，よりいっそう充実した教育を行うことができるようになりました．平成17年度には，理学療法学科は38期生70名の新入生を迎え，3学科を合わせた総学生数は500名を超える学院となっております．
校舎は，開校時には高知市にあり，教育環境といえば，夏は蒸し風呂，冬は冷蔵庫，教室の窓から外をのぞくと墓石，でありました．それが一転し，開校30周年を期し平成10年10月から校舎は土佐市に新築移転しました．教育環境は，冷暖房完備で窓からの景色は雄大と夢のようになりました．
理学療法の現場から
老人保健施設と学生実習
著者： 笠井明美
ページ範囲：P.348 - P.348
当苑は入所100床（ショートベッド含む）と通所リハビリテーション1日35名定員の介護老人保健施設（以下，老健）である．入所100名に対して1人のPTまたはOTの配置基準（平成15年，リハ体制加算の場合は50名に1人）の中で，リハビリテーションスタッフ（以下，リハスタッフ）の大きな役割として考えなければならないのは，リハビリテーション（以下，リハビリ）概念（広義）について全職種に理解をはかること，そのうえで適切なリハビリが展開されるよう専門職としての動きを考えて働くことではないだろうか．
介護保険制度ができ，老健＝リハビリ施設という位置づけが明確にされたように思う．介護保険施設と言われる3種類の施設の中で，リハスタッフの位置づけが義務付けられているのは老健だけだからである．われわれリハスタッフが勤務していることで何がどう違い，どのような違いが出せるのかということが問われてくるだろう．まずはチームを組んでリハビリアプローチ（生活リハビリ）を行うことができるのが一番のメリットではないだろうか．そこで考えなければならないことは，他職種のスタッフがどれほどリハビリ概念を理解できているかという点である．最近の看護・介護・相談員・栄養士の学校では少しずつリハビリ概念の教育が導入されてきたが，今現在働いているスタッフは，ほとんどの人がリハビリ概念を学んでいない．だとすれば老健の中ではリハスタッフが他職種へ概念を伝えるべきであると思う．チームを組むうえで最も重要なのはお互いの職種の理解と協力である．共通の認識がないと，お互いに専門性ばかり強調しすぎてしまい，うまくいかなくなってしまう．私たちが目的とするものは，利用者1人1人へのリハビリアプローチであるということすら見失ってしまうのである．
入門講座 重症患者の理学療法リスク管理・4
新生児集中治療室での理学療法リスク管理
著者： 岡崎里南 , 石田健司
ページ範囲：P.349 - P.357
近年，新生児医療の進歩はめざましく，平成15年度の新生児死亡率は1.7（対1,000）となっている1）．また，救命される新生児の増加に伴い，出生体重が2,500g未満の低出生体重児は増加しており，この背景には出産年齢の高齢化，不妊治療の進展に伴う多胎の増加も大きな要因となっている2）．中村ら3）によれば，出生体重1,000g未満の超低出生体重児の6歳時調査ではその約2割になんらかの異常を認めており，新生児集中治療室（neonatal intensive care unit，以下NICU）より理学療法士が介入する場面も増えてきている．神経系の発達が未熟な低出生体重児は，胎外環境におけるストレス対応能力が低いといわれており，理学療法を実施するうえでも不適切な刺激や過剰な刺激が入力されれば，理学療法自体が有害なものになりかねない．現在，新生児医療・ケアの領域で「minimal handling」が常識的な認識となっている．これは，脆弱な新生児，特に低出生体重児などのハイリスク児にとって重要であり，「必要なときに，必要な手段で，必要最低限の介入を図ること」が介入を行ううえでの必須事項となる．理学療法士も共通の認識で理学療法の実施を行うべきである．ここでは，生物学的・社会的にハイリスクに位置付けられる早産児・低出生体重児を対象とした理学療法について，NICUで行う評価や治療を実施するうえでのリスク管理について述べていく．
新生児の解剖・生理4～7）
新生児の理学療法を行ううえで，成人との大きな違いは神経系・呼吸循環系・筋骨格系・消化器系などの未熟性である．健康な新生児は，在胎週数が38～40週までに生命維持に必要なすべての組織系の働きを完了させているが，早産児では子宮外生活で適応する最低限の準備がなされないまま出生に至っているため，わずかな刺激に対しても呼吸・循環系の変動が引き起こされやすい．そのため，理学療法実施時にはモニターのみならず視覚的にも呼吸・皮膚色の変化等に常に意識を配ることや，実施環境の温度設定，理学療法実施前の手洗いの徹底が必要となる．これらを理解するためには，その解剖学的・生理学的未熟性に留意しなければならない．まず，新生児の解剖学的・生理学的特徴についてふれる．
講座 病態運動学―変形・拘縮とADL・1
下肢の複雑局所疼痛症候群とADL
著者： 伊藤義広 , 木村浩彰
ページ範囲：P.359 - P.364
複雑局所疼痛症候群（CRPS：Complex Regional Pain Syndrome）は1994年に国際疼痛学会が定義した反射性交感神経性ジストロフィー（RSD：Reflex Sympathetic Dystrophy）の新しい病名である1）．過去に使用されていた病名や診断基準の変遷などの経緯から，臨床ではまだRSDが使用されることもあるが，多くの学術誌などではCRPSと表記されている．
CRPSは運動障害を伴うことはあるが常に変形や拘縮を伴うわけではない．また既に外傷による変形や長期ギプス固定による拘縮が生じていて，後から複雑局所疼痛症候群が発生することもある．
学会印象記
―第20回日本義肢装具学会学術大会―近未来の義肢装具
著者： 金井章
ページ範囲：P.366 - P.367
第20回日本義肢装具学会学術大会が2004年11月20，21日の2日間，名古屋市の名古屋国際会議場で開催された．今回，本学会に参加する機会を得たので，その状況と感想を報告したい．
現在（2004年11月現在）愛知県では，来年度（2005年度）に開催される愛・地球博（愛知万博）の準備が着々と進められており，それに合わせて空港をはじめとした，高速道路，鉄道などの交通網の整備が進められている．この愛・地球博は，“自然の叡智”をテーマとして，自然のもつすばらしい仕組みと，いのちの力から，21世紀の地球社会を考え，作っていこうというものである．そのような背景からか，第20回となる記念すべき大会が「近未来の義肢装具」というテーマのもと，20年前に第1回目の学術大会が行われた同じ名古屋で開催された．
新人理学療法士へのメッセージ
「何のため？」を問い直す
著者： 川原田里美
ページ範囲：P.368 - P.369
あらゆる生命が躍動する春，理学療法士として出発された皆さん，おめでとうございます．このたび新人理学療法士の方にメッセージを書く機会をいただきましたので，私がこれまでの仕事を通して学んだことを素直に書きたいと思います．
スタート直後の焦りと疲労感
私はずっと小児施設で働いています．仕事をはじめた頃は，学生時代には経験したことのない疲労感に襲われていました．なぜそんなに疲れたのか？ それは，毎日，毎時間，担当の子どもさんとご家族を前にして，とても焦っていたからです．そのときの私の最大関心事は「何をするか？」でした．あるときは，子どもさんを泣かせないようにするのに精一杯で，あっという間に40分が過ぎていきました．また，あるときは子どもさんのご家族と何を話したらよいのかわからず，とても長い40分に感じられました．毎日，毎日，もっと勉強しなくては！ と痛切に感じていました．最初は十分な知識と高い技術を身につけることが重要だと考えていました．そうすることで，どんなに難しい障害をもつ子どもさんを担当しても，「何をすれば良いのか」がパッとわかるようになり，ご家族にも信頼されると思っていました．何年か経験を積み，初めの頃よりは知識と技術を身につけたと思ったのですが，子どもさんとご家族の助けになっていると実感することはできませんでした．時々，「子どもにとって理学療法士って必要なのかな？」と思うことさえありました．
学術大会の地とことん紹介
大阪，おもろいでぇ～―第40回日本理学療法学術大会開催地紹介
著者： 佐藤睦美 , 淵岡聡
ページ範囲：P.370 - P.372
第40回記念大会となる日本理学療法学術大会は大阪で開催されます．大阪府の人口は約880万人，江戸時代には「天下の台所」と呼ばれ全国の物流や経済を仕切る商業の街として重要な役割を果たしました．「まいど」「もうかりまっか」「ぼちぼちでんな」という商売人の挨拶も大阪らしさを表した言葉の一つと言えます．明治以降は工業も盛んになり，現在では中小企業が集まって人工衛星を作るという計画も聞かれます．
大阪人は新しいもの，ハイカラなもの好きで，インスタントラーメンや動く歩道，駅の自動券売機，自動改札機などの発祥の地でもあります．
原著
計算課題が脳血管障害者の歩行動作に与える影響
著者： 松田淳子 , 米田稔彦 , 安藤絵未 , 泉葉子 , 野谷美樹子 , 朝倉健 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.373 - P.378
脳血管障害者の理学療法の主要な目的のひとつに「独立した歩行能力の再獲得」がある．歩行の運動制御に影響を与える因子として路面や障害物などの外的環境はもちろんであるが，思考や会話など内的な環境も影響を与える重要な因子である．歩行中の思考や会話は歩行に対する注意を分散させることにより実現すると言われる．Woollacottら1）は，注意は個人の情報処理能力として定義されるとし，歩行中の会話といった2つの課題を同時に行う際に両者の課題が個人の能力以上を要求するならば一方あるいは両方の行動が拙劣になるとしている．
注意の分散や認知機能が立位・歩行に与える影響についての研究は，年代による影響の大きさの変化2）や，パーキンソン病など神経系の疾患による影響3～5），認知機能の低下を伴うアルツハイマー病における同時課題遂行能力の検証6），変形性膝関節症患者の認知課題と重心動揺の変化を検討しているもの7）などが行われている．脳血管障害者に関する研究ではBowenら8）が60歳以上で10m以上杖歩行が可能な退院後の在宅生活者を対象に，会話が歩行の速度とバランスに与える影響についての検討を行っている．また，Haggardら9）は，数種類の認知課題と歩行の2つの課題を行ったときの両者の干渉の影響を健常者と脳損傷者を対象に行っている．
文献抄録
プレフォード・スタディ：ドイツ国内のフォードモーター社の職員における，心血管イベントのリスクの前方視的コホート研究（全体の集団）ならびに心血管疾患の一次予防の多施設介入の前方視的無作為化対照研究（ハイリスク集団） フリーアクセス
著者： 佐々木誠
ページ範囲：P.382 - P.382
プレフォード・スタディは，心血管疾患の一次予防のリスク管理に基づくガイドラインを評価するための多施設による前方視的コホート研究である．さらに，特別な介入プログラムの効果を分析するために，対照群を置いた無作為化試験をデザインする．対象は，ドイツ国内のフォード社などの職員40,000名である．10年間追跡し追跡の最初の終了点で，1．新たに開発され確立されているリスクスコアの評価と比較，2．心血管疾患のリスクファクターの相互的な影響，3．最初の終了点においてハイリスクグループに対して，ガイドラインが示している最適な薬物療法と共に，新たに職業的活動と一体化した歩行リハビリテーションプログラムを導入した場合の効果，4．狭心症の発症，脳循環不全の発生，末梢性動脈閉塞疾患の発生，ならびにこれらによる入院，単一の心血管のリスクファクターと費用便益分析に加えて，死亡，心筋梗塞，脳卒中に対するこの介入の2番目の終了点における効果を調査する．
研究期間の最初に，理学的データとライフスタイルの相違から心血管のリスクを体系的にスクリーニングする．これらのデータに基づき，対象者をヨーロッパ心臓学会のリスクスコアに従って3つのリスクグループに分類する．
COPD患者における吸気筋トレーニングの維持：1年間のフォローアップ フリーアクセス
著者： 佐竹將宏
ページ範囲：P.382 - P.382
目的：慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の多くは，吸気筋トレーニング（IMT）によって息切れや運動能力が改善する．しかし，IMTの長期効果についてはほとんど研究されていない．本研究では，IMTによる短期間と長期間の効果について，吸気筋能力（筋力と持久力），運動能力，呼吸困難感から検討した．
方法：38名のCOPD患者（男性31名）に3か月間の基礎的なIMTを行った（ステージ1）後，維持的なIMTを行うグループと，極低負荷のトレーニングを行うグループに無作為に分け，次の1年間トレーニングを続けた（ステージ2）．ステージ1では，週6回，一日30分，スレショルドIMTを用い，負荷量は最大吸気口腔内圧（PImax）の15％から徐々に高め，残りの2か月は60％を維持した．ステージ2では2群に分け，ひとつのグループは週3回，PImaxの60％の圧で1年間（IMT群），もうひとつのグループは7cmH2Oの一定圧で1年間（コントロール群），トレーニングを続けた．本研究はステージ1と2を合わせて15か月間行った．
脳卒中者の再学習を促進する心象：無作為対照化試験 フリーアクセス
著者： 石間伏彩
ページ範囲：P.383 - P.383
目的：脳卒中者が再学習を行うために心象（mental imagery）を利用し，その効果を検証することである．
対象：入院リハビリテーションを施行している60歳以上の脳卒中初発患者46名で，発症前のADL（日常生活活動）は自立していた．
変形性膝関節症のある女性の運動機能に関する病理学，疼痛，バランスおよび自己評価の影響について フリーアクセス
著者： 堤美恵
ページ範囲：P.383 - P.383
目的：変形性膝関節症（OA）を有する者の機能障害の決定要素は生理学的側面と心理的側面の要素がある．しかし両側面から検討した研究は限定されているのが現状である．本研究の目的はOAのある女性群において運動能力と様々な項目との関係について比較，検討することである．
対象：OAを有する50人の女性（平均69.2±8.8歳）で精神機能面に問題がなく，歩行補助具の有無に関わらず歩行が可能で他の合併疾患がない者とした．
--------------------
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.386 - P.386
春爛漫ということばには，なんと艶やかな響きをきくことができるでしょう．本邦ではとりわけ入学，入社など新しい門出に重ねて，文字どおりフレッシュな感慨を抱かずにはいられません．本号が届けられる4月は，サクラのもつ不思議な高揚感のせいか新年1月よりも新しい気持ちを持って迎えられているものと思います．
本号の特集は「脳性麻痺」です．EOIにも記しましたが，近年の理学療法士養成過程においてはすべての学生が小児領域の臨床実習を経験できるわけではなく，テキストのなかでの「脳性麻痺」の知識によって実際の臨床に臨む場合が少なくないのではないでしょうか．筆者は脳性麻痺療育施設での8週間の実習をさせていただいたにもかかわらず，初めて脳性麻痺児を担当したときにはその子供の母親の前でうまく説明ができず絶句したことが，ある痛みを伴って思い出されます．本特集企画ではそのような「絶句」状態が起こらないように，そしてなによりも子供たちと家族に理学療法サービスの提供できる可能性を論じてくださるようお願いしました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
