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ここ10年，介護老人保健施設は質的，量的にも大きく変化している．高齢者の個々の身体機能の改善維持を図るとともに，QOLの高い家庭生活への復帰，それを支えるきめ細かな支援体制が介護老人保健施設に求められている．このため心身機能に対する個別的な理学療法アプローチや介護予防への取り組み，また生活遂行能力の維持向上のための通所リハと在宅支援とが連携した総合的アプローチの実践が進められている．本号では最新の介護老人保健施設の動向を提供し，同時に個別リハビリ，集団リハビリのあり方，理学療法の取り組むべき課題を中心に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル39巻6号
2005年06月発行
雑誌目次
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
介護老人保健施設の課題と展望
著者： 香川幸次郎
ページ範囲：P.475 - P.483
昭和60年，中間施設に関する懇談会が提示した中間施設のあり方に関する意見1）から早20年の歳月が過ぎた．昭和61年の老人保健法の改正に伴う老人保健施設の創設，ゴールドプランやゴールドプラン21に基づく施設の整備，そして介護保険法の制定・施行と，老人保健施設をめぐる状況は大きく変化してきた．老人保健施設が掲げる自立支援と在宅復帰を目指す理念は堅持されているものの，要介護度の悪化や在宅復帰の困難さなど，当初考えられた医療機関と在宅の橋渡しとしての機能は十分に果たされていない現状にある．
他方，リハビリテーション医療が急性期，回復期そして維持期リハビリテーションと整理され，高齢者リハビリテーション研究会の報告書2）では，維持期リハビリテーションの中核施設として老人保健施設が位置づけられている．同時に維持期リハビリテーションは地域リハビリテーションに包含される3）など，新たな老人保健施設のあり方が希求されている．
介護老人保健施設における個別リハビリテーションへの取り組み
著者： 宇都宮学
ページ範囲：P.485 - P.490
「個別リハビリ」の新設と介護老人保健施設の役割
平成15年度より介護老人保健施設（以下，老健施設）の介護報酬がはじめてマイナス改定となるなか，リハビリテーション（以下，リハビリ）・サービスの必要性が評価され，①訪問リハビリの実施，②入所サービスでのリハビリ機能強化加算の増額，③通所リハビリ（以下，デイケア）での「個別リハビリ」加算の新設など，老健施設が「リハビリ施設」として明確に位置づけられた感がある．
今回の改定により新設された「個別リハビリ」は，老健施設の4つの役割（在宅復帰施設，在宅ケア支援施設，総合的ケアサービス施設，地域に開かれた施設）にまたがる壮大な架け橋であるものの，夢と希望が希薄な老人に対して，果たして生きる力を甦らせるか否か，リハビリ部門として，また理学療法士（以下，PT）として，今まさに真価が問われようとしている．
介護老人保健施設における集団リハビリテーションへの取り組み
著者： 細木一成 , 吉村由美 , 吉田真人 , 山口千織 , 長島ミヨ子 , 井澤ノブ , 青木智子 , 相原和明 , 中川隆一
ページ範囲：P.491 - P.497
介護老人保健施設では，個別リハビリテーション，生活リハビリテーション，集団リハビリテーションの3通りの関わり方で，効果的に機能回復，ADL動作能力の維持向上を考えて行かなければならない．
本稿ではその中でも，実際に当施設で行っている集団リハビリテーションの考え方，取り組み方について述べる．
介護老人保健施設における家庭復帰への取り組み
著者： 平野泉
ページ範囲：P.499 - P.504
介護保険が発足し4年余りが経過し，全国老人保健施設協会（以下，全老健）では，介護老人保健施設（以下，老健）として「包括的ケアサービス施設・リハビリテーション施設・在宅復帰施設・在宅生活支援施設・地域に根ざした施設」という5つの施設役割を持ち，「利用者の尊厳を守り，安全に配慮しながら，生活機能の維持・向上を目指した総合的援助をすること」と「家族や地域の人々・機関と協力し，安心して自立した在宅生活が続けられるよう支援していくこと」を理念に掲げ運営している1）．
しかしながら，医療機関と在宅との中間施設としての役割を担うべき老健は，現在長期化する入所期間と低下する家庭復帰率に直面しており，本来の役割である在宅復帰施設としての役割を果たせていないのが現状である．
介護老人保健施設におけるリスク管理―転倒対策を中心に
著者： 川渕正敬 , 小笠原正
ページ範囲：P.505 - P.511
介護保険制度下では介護老人福祉施設，介護療養型医療施設，介護老人保健施設（以下，老健）の3施設が維持期リハビリテーションを担う主な施設サービスの拠点であり，中でも老健はリハビリテーション（以下，リハ）を主たる機能とし，家庭復帰を目指した医療と介護の一体的なサービスを提供することにより，在宅ケアの支援を目指す施設とされている．また老人保健施設協会は，その機能・役割について①総合的なケアサービス提供，②家庭復帰の支援，③在宅ケアの支援，④地域に開かれた施設の4つを挙げ，医療機関と在宅の中間施設として位置付けられるものとしている．
老健における理学療法士（以下，PT）の役割は主に身体機能・能力の維持・向上，活動性の維持・向上にあり，あくまで在宅における日常生活動作（以下，ADL）を視野にいれた取り組みが大切である．一方，在宅生活を送るにあたり，障害高齢者の身体的要因や彼らを取り巻く環境には機能・能力低下を引き起こす様々な因子が存在するが，中でも転倒は生活機能の低下を引き起こす大きな原因であり，積極的にその予防に努めることが大切となる．そこで本稿では，老健におけるリスク管理，特に転倒対策について当施設における現状と取り組みを交えながら述べることにする．
とびら
行政の理学療法士として
著者： 半田昭子
ページ範囲：P.471 - P.471
北九州市に入職して30年が過ぎた．行政の理学療法士（以下，PT）として入職した当時はPTやリハビリテーション（以下，リハビリ）の意味を説明する毎日であったが，それを説明しながら行政職として何をしたらよいかを探りながらの30年であったように思う．北九州市は行政にPT，作業療法士（以下，OT）を昭和47年から採用しており，平成11年には北九州市7区の窓口にPTまたはOTが1人ずつ配置された．私自身，障害福祉センターに21年，本庁障害福祉課に6年，そして現在の区役所で4年目をむかえている．
区役所の窓口には実にいろいろな人が相談に訪れる．その中で専門職としては障害の相談に一番耳を傾けている．障害もいろいろで，相談数の多かった脳卒中の場合は介護保険が始まって相談内容が大きく変わってきた．40～64歳の2号保険者が介護保険対象になり，65歳以上の介護保険対象者と同じサービスを受けることになったからである．以前は退院前関与によって退院前に窓口に連絡があり，われわれ行政のPTと病院のPTが住宅改造や，職場復帰のために障害者施設でのさらなるリハビリを受ける相談，ホームヘルプやデイサービス等の在宅サービスについてアドバイスをしていたが，介護保険開始後は介護保険係へ移り，相談件数は減った．現在，その少ない相談のほとんどがすでに在宅になっているが，介護保険のサービスは受けたくない，まだリハビリがしたい，それがだめなら障害者福祉サービスを受けたいというものである．つまり，介護保険で提供されるデイケアや訪問リハビリとは違い，病院でPTが行う個別治療を希望しているのである．そこには医療という背景が常にあり，頑張っている患者がたくさんいて自分だけがつらいのではないという連帯意識のような安心感があるのではないだろうか．北九州市も介護保険の開始に伴いA型機能訓練事業を発展解消した経緯があるが，その機能回復を目的にした運動の場ではPT，OTの指導だけでなく対象者同士のふれあいによる障害受容の効果が大きかったと認識している．今は，入院中に介護保険の手続きをして，ケアマネジャーが在宅の生活をマネジメントしてしまうので，40歳過ぎた脳卒中後遺症の人が介護保険サービスの中で埋もれ，行政の窓口と医療機関との関係が遠くなってしまっている．彼らに何とかリハビリの機会が与えられないものだろうか，せめて障害受容まで，と考えることが多くなった．
新人理学療法士へのメッセージ
今から始まる君たちへ
著者： 武田正則
ページ範囲：P.512 - P.513
ようこそわれわれと同じ世界へ
4月になり学生という立場から社会人になった気分はどうですか？
目標にしていた理学療法士という免許を持った気持ちはどうですか？
今年から理学療法士となった皆様には国家試験の発表を心待ちにどきどきした瞬間が実感できていると思います．私もまだ昭和だった時代に同じ経験をしました．そして未だにその実感は少なからず残っています．ついこの間理学療法士になった気がするよ…こんなことを後輩に言うと大笑いされてしまいますが．しかし，経験年数を積めば積むほどこの感覚を忘れずにいてほしいと思います．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
ラックマンテスト
著者： 川島敏生
ページ範囲：P.519 - P.519
ラックマンテスト（Lachman test）は膝前十字靱帯（ACL）損傷の程度を判定する最も有用な理学的診断法である．
方法としては，患者は診察台の上で背臥位となり，検者は一方の手で受傷側の下腿近位端を内側より把持し，もう一方の手で大腿遠位端を外側より把持する．膝関節を軽度屈曲位（15°～30°）として，大腿部をしっかり固定しながら下腿部に対し前方へ引き出すような力を加える（図）．この時，大きな脛骨の前方移動とともに柔らかで不明瞭なend point（引き出しテストにおける止まり方）が感じられた場合を陽性とする．視覚的には，側面から見て膝蓋骨下縁から膝蓋腱への正常なスロープは消失し平坦化が認められる．
学校探検隊
豊かな自然に囲まれ素朴な学生と共に
著者： 小川恵一 , 鈴木孝氏 , 千葉勝拓 , 工藤郁美 , 渋谷秀美 , 尾形友里
ページ範囲：P.520 - P.521
わが，PT学科
蔵王連峰を仰ぎ，豊かな自然に囲まれた本校は，理学療法士・作業療法士を養成する4年制専門学校です．今年，10周年を迎え，記念式典が開催されます．それを機に，教職員がこれまでを振り返るとともにこれからいかに発展させていくか真剣に考えるよい時期となっています．
理学療法（PT）学科の10年を振り返りますと，入学直後に行われる臨床見学実習，2学年のclinical clerkshipという臨床実習，これらの実習は学内学習に先行して行われ，学習の動機付けをより具体的なものとすることを目的とし，効果をあげてきました．学内での授業も学生が意欲的に参加できるような工夫がなされてきました．学生同士の横や縦のつながりを利用したピア学習法や，最近では問題基盤型学習法など，より効果の高い教育方法を試行錯誤しながら追求してきました（写真1）．その過程では，教員だけでなく学生も一緒に「悩み，笑い，涙し…」であったことを思い出します．
理学療法の現場から
電子カルテの現状と課題
著者： 原田靖
ページ範囲：P.522 - P.522
ここ数年，IT化の波は医療界にも押し寄せており，時代の趨勢として「電子カルテ」の導入が多くの医療機関などで進められてきています．当院の電子カルテ・システムは，平成11年12月の新病院開設と同時に，諸種の改革を実行した中の主要な事業として開始されました．当初は様々な困難や課題が山積し，あちこちの部所で「紙カルテにもどせ」との叫び声を耳にしたりもしました．それから5年が経過し，数回のバージョンの変更を重ね，今では病院業務の核として稼働しています．
さて，「電子カルテ」の定義ですが，様々なところで論じられてはいますが明確にはなっていません．ここでは「紙カルテ」を単に電子化したものではなく，情報や知識の提供など診療を支援するシステムとしての機能を包括的に備えた「診療情報支援システム」として定義し，その現状と課題について言及してみたいと思います．
入門講座 訪問リハビリテーション・2
訪問リハビリテーションにおける評価と指導のポイント
著者： 赤羽根誠
ページ範囲：P.523 - P.530
はじめに
今回は訪問リハビリテーションに関しての入門講座ということであり，読者は訪問リハビリテーション未経験者から経験10年未満の方を想定した．それ以上の経験者は他の文献を参考にしてもらいたい．
訪問リハビリテーションは，まだ学問的に体系化されていない．そのため，日本における各文献の内容は執筆者の経験で記載されていることが多い．その経験は①どの事業所から訪問リハビリテーションを行っているのか，②その事業所の規模や考え方はどのようになっているのか，③各都道府県，各市町村のどこの土地で訪問リハビリテーションを行っているのか，によって内容が異なってくる．現在，①～③の異なる状況はあっても訪問リハビリテーションのスタンダードを作成するために，みな懸命にまとめる作業を行っているところであり，今回の筆者の内容はまだ「経験談」である．
本稿では訪問リハビリテーションに関して実際に当事業所で取り組んでいること，今後訪問リハビリテーションのスタンダード作りのために取り組んでいく必要があることを整理しながら執筆にあたった．それにより，本来はこうあるべきだが，現在はここまでしかできていないことを読者が理解して頂けると考えたからである．今回の内容を読んで頂いた方で，1人でも多くの理学療法士（以下，PT），また作業療法士（以下，OT），言語聴覚士（以下，ST）が訪問リハビリテーションを「やってみたい」「やっていてよかった」と思って頂ければ幸いである．
講座 病態運動学―変形・拘縮とADL・3
関節リウマチの下肢変形，拘縮と歩行
著者： 阿部敏彦
ページ範囲：P.531 - P.537
関節リウマチ（以下，RA）は，長期経過してから起こるとされていた関節破壊が実は発症から2年以内に急速に進行するという認識1～3）のもと，平成14年4月23日に行われた日本リウマチ学会総会にて診断名が「慢性関節リウマチ」から「関節リウマチ」へと変更され，「痛みを止める」から「関節破壊を止める」治療へと変遷している．
本論文では，RAに対する最近の治療動向，RAの発症機序，各下肢関節における変形および進行メカニズム，下肢関節におけるアラインメント異常と歩行時の下肢各筋群の働きおよびRA患者に対する歩行に関する臨床研究について述べる．
プログレス
脊髄再生の可能性
著者： 岩波明生 , 山根淳一 , 加藤裕幸 , 植田義之 , 池上健 , 石井賢 , 小川祐人 , 中村雅也 , 戸山芳昭 , 岡田誠司 , 岡野栄之
ページ範囲：P.539 - P.546
20世紀初頭の著名な神経解剖学者であるRamon y Cajalが「ひとたび損傷を受けた中枢神経系の組織は二度と再生しない」と述べてから，中枢神経系の疾患や外傷で失われた機能の回復は不可能であるというのが通説であった．しかし近年の神経発生生物学の進歩により，中枢神経軸索の伸展制御の分子メカニズムや可塑性などが相次いで解明されはじめると同時に，中枢神経系にも自己複製能と多分化能を有した神経幹細胞の存在が明らかになり，中枢神経系の再生医学研究が非常に盛んになってきている．本稿では脊髄損傷に的を絞り，損傷脊髄の再生の可能性につき近年の研究成果を紹介しながら概説する．
脊髄損傷とは？
脊髄損傷とは，交通事故や高所転落に伴う脊椎脱臼骨折などの外傷で脊髄実質が損傷されることにより，損傷部以下末梢の運動・知覚・自律神経系の麻痺を呈する病態のことである．現在本邦で約10万人，米国でも約25万人の患者がおり，年間本邦では5,000人，米国でも10,000人以上の患者が増加している．患者のほとんどが男性でしかも若年者が多く，近年医療の進歩に伴い受傷後も生存すること自体は十分可能となっているが，それだけに日常生活の不自由さや精神的な負担が長期間にわたり患者を苦しめる結果ともなり，社会的な問題となっている．
原著
慢性期脳卒中患者の歩行能力とFunctional Balance Scale下位項目の関係
著者： 杉本諭 , 丸谷康平
ページ範囲：P.547 - P.552
これまでにも脳卒中患者の歩行能力に影響を与える要因の研究が数多く行われ，年齢1,2）や運動麻痺の程度2,3），非麻痺側筋力4～6），バランス機能5,7～10）など様々な要因の関与が報告されている．近年歩行能力とバランス機能の関連についての検討としてFunctional Balance Scale（以下FBS）を用いた報告が様々な症例を対象として行われ，Usudaら11）は脳卒中患者の歩行能力が良好な者ほどFBS得点が高いと述べている．しかしながらこの報告ではFBS合計得点を指標としているため，構成されている14の下位項目が歩行能力に対してどのように関わっているのかについては明らかではない．下位項目に着目した報告として丹羽ら12）の研究があるが，発症後12週までの測定であり，また年齢や運動麻痺などの他の歩行規定要因を含めずにFBS下位項目だけを検討したものである．慢性期脳卒中患者においては運動麻痺自体の改善が困難な場合が多いため，この時期においても改善が見込まれる要素を明らかにすることは，歩行能力の改善において重要であると考えられる．そこで今回われわれは，慢性期脳卒中患者を対象に歩行能力とFBS下位項目との関連について分析し，さらにFBS以外の要因も加味したうえで，歩行能力の規定因子について検討した．
対象および方法
対象は，埼玉県および茨城県内の介護老人保健施設に入所，または通所している，発症から1年以上経過した慢性期脳卒中患者のうち，一側のみに運動麻痺が認められた126名で，性別は男性73名，女性53名，平均年齢は72.2±10.7歳，麻痺側の内訳は右片麻痺62名，左片麻痺60名であった．運動麻痺の判断は，Brunnstrom Recovery Stage（以下Br-stage）のテストにて，ステージⅥがクリアできなかった場合に麻痺ありとした．下肢Br-stageは，Ⅰ：1名，Ⅱ：17名，Ⅲ：41名，Ⅳ：22名，Ⅴ：19名，Ⅵ：26名であった．このうち下肢Br-stageⅡの3名，Ⅲの10名，Ⅳの2名が歩行時に短下肢装具を使用していた．なおFBS検査の施行に困難を来すような著しい高次脳機能障害や骨関節疾患を有する者は除外し，対象者全員には本研究の主旨を十分説明し，同意を得て実施した．
報告
乳癌術後における皮膚表面温度と肩関節可動域の6か月までの経時的変化
著者： 川崎桂子 , 高橋友明 , 畑幸彦 , 青木幹昌 , 唐澤達典
ページ範囲：P.553 - P.557
乳癌術後の合併症としては，肩関節の運動障害，疼痛，上肢浮腫が挙げられ，肩関節の運動障害の原因としては手術侵襲による皮膚の瘢痕，創部痛，上腕・腋窩の牽引痛によるとされている1）．最近は手術の低侵襲化に伴いこれらの合併症は少なくなってきてはいるが，現在でも乳癌術後の肩関節の運動障害はなくなってはいない1）．この乳癌術後に発症する肩関節可動域制限の要因に関する定量的研究は見つからなかった．筆者らは，以前，術後早期には創部周囲の炎症による上肢挙上時の牽引痛が肩関節の可動域制限を引き起こしているのではないかという仮説を立てて，サーモグラフィー2）を用いて皮膚表面温度の測定と肩関節屈曲角度の計測を経時的に行い，術後3か月の時点でも皮膚表面温度は術前より有意に高く，肩関節屈曲角度は術前まで戻っていなかったことを報告した3）．今回，さらに術後6か月まで追跡調査することができたので報告する．
対象
当院において，乳癌に対し非定型的乳房切除術を施行された患者のうち，研究ヘの参加の同意が得られた15例15肩を対象とした．性別はすべて女性で，検査時年齢は平均54.8歳（29歳～84歳）であった．術側は，右側7肩・左側8肩で，術式はAuchincloss法4）10名・Kodama法5）5名であった．切除範囲は頭側が鎖骨，尾側が腹直筋鞘，内側が胸骨縁，外側が広背筋前縁であり，全症例腋窩郭清を施行されており，Kodama法では鎖骨下リンパ節郭清も施行されていた．また，術前に肩関節の可動域制限や痛みを認めた症例は除外した．
追悼
津山直一先生を偲んで
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.558 - P.558
先生の突然の訃報に接し，しばし言葉を失い，津山先生という大木に寄りかかっていた自分に今さらながら気付かされた．先生に感謝の言葉を告げ得なかった自分が悔やまれ，つい4か月半前の初山先生の告別式での胸を打つ暖かい弔辞とお元気そうなお姿が目に焼き付いており，残念でならない．
津山先生は東大整形外科教室の主任教授，国立身体障害者リハセンター総長，日本リハ医学会理事長，肢体不自由児協会会長という重責を歴任されたのみならず，第1回PT・OT国家試験部会長として，制度発足に際しPT・OTを高い質的レベルに定められた実質的な産みの親である．私と先生との出会いは東大医学部衛生看護学科学生時代に受けた“ポリオ”の講義の強烈な印象から始まり，衛看卒者のリハビリテーション領域に進んだ者の集まりである“津山先生を囲む会”，としての40年余に亘るものであった．この学科の開設（1954年）には，近代的医療におけるチーム医療には馴染み難い，それまでのドイツ流の医学教育の欠陥を修正しようとする背景があり，コ・メディカルワーカー（セラピスト）を教育するという，日本最初のモデルケースとして期待され，先生はその先陣としてご尽力されていた．
文献抄録
イギリスの腰痛体操とマニプレーションのランダムトライアル：初期治療の腰痛に対する理学療法の費用対効果 フリーアクセス
著者： 籾山日出樹
ページ範囲：P.560 - P.560
目的：医院および開業セラピストにおいて腰痛患者に対する治療方法としてベストケア（BC），脊椎マニプレーション（SM），腰痛体操（Ex），SMと体操の混合治療があるが，それぞれの費用対効果を評価した．
対象と方法：1999～2002年に1,287人を対象にランダムトライアルによる確率論的費用効用分析を行った．調査は英国で理学療法を実施している181の開業医と63のコミュニティで行った．調査項目は主に理学療法の治療費，質調整生存年（QALYs），月平均QALYである．また，費用効用分析にて増分QALY比（新規治療の費用―従来治療の費用/新規治療の効果―従来治療の効果）を求め概算要求額を算出し，感度分析にて個人開業者の年間治療概算費用を算出した．健康水準はEQ-5Dにて評価した．BCは管理指導とガイドブックを提供し，身体的介入は行わなかった．Exはクラス別に，SMは腰痛治療のパッケージプログラムをそれぞれ12週間行った．混合治療はSMとExを6週間実施した．BCは3つの治療法すべてにプラスして行われた．
初回の膝関節全置換術後のモルヒネとロピヴァカインの関節内持続注入による屈曲増大と在院日数の短縮 フリーアクセス
著者： 稲場斉
ページ範囲：P.560 - P.560
背景：膝関節全置換術（TKR）後，1回ブピヴァカインの関節内注入を行うことにより，鎮痛剤の必要量が減少し屈曲の改善が得られたという報告がある．そこでTKR後にモルヒネとロピヴァカインの関節内持続注入の関節可動域と在院日数に及ぼす効果を調べた．
患者と方法：変形性膝関節症で片方のTKRを初めて受けた患者154人が対象である．すべての患者は術後72時間消炎鎮痛剤の経口投与と，ロピヴァカインの硬膜外注入を受けた．
モビール課題における満期産児と早期産児の能力：学習と記憶について フリーアクセス
著者： 植木琢也
ページ範囲：P.561 - P.561
背景と目的：満期産児では月齢3～4か月までに，モビール課題（児の足がモビールに繋がれており，kickingに応じてモビールが動くようになっている）において学習および記憶の能力が認められる．一方で早期産児は将来的に学習や運動に障害を残す危険性があるが，早期における学習と記憶の能力についての知見は少ない．この研究の目的は①モビール課題における満期産児の学習と記憶の能力を，コントロール群との比較により実証すること②同課題における早期産児の学習と記憶の能力を明らかにすることである．
対象：実験群として満期産児10名および早期産児（在胎週数33週未満，出生時体重2,500g未満）10名．コントロール群として満期産児10名．各群の平均日齢は103.6日～109.3日（早期産児は修正日齢）で群間に差はなく，視覚障害や整形外科的疾患を有する児は含まなかった．
脊髄性筋萎縮症の幼児と青年の関節可動域制限 フリーアクセス
著者： 田村梨沙
ページ範囲：P.561 - P.561
目的：2型および3型の脊髄性筋萎縮症（SMA）患者の関節可動域（ROM）制限に関する詳細なデータを導出し，ROM制限のある関節数と年齢や機能的な能力の関係を調査することである．
対象：小児神経科外来クリニックのある台湾の病院に通院するSMA患者で，2型27名（平均年齢9.8±6.5歳）と3型17名（平均年齢12.2±8.7歳）である．
書評
―赤坂清和・藤縄 理 監訳―「理学療法のクリティカルパス：上巻」 フリーアクセス
著者： 柳澤健
ページ範囲：P.516 - P.516
近年，理学療法のクリティカルパスの重要性が論じられている中で，本書の発刊は実にタイムリーである．本書は，上肢・脊椎の症例を通して学ぶグローバルスタンダードな翻訳書である．翻訳は原文を日本語に変換するとき，日本語の特性を十分に理解していないとできない作業である．英語のシンタックス（構文・統辞）をそのまま日本語のシンタックスの中へ押し込んでしまうと，意味不明な翻訳になってしまう．日本語の大黒柱はあくまで「述語」であって「主語」ではないことなどを十分に認識していないと訳のわからぬ“翻訳”になってしまう．その点，本書は日本語の特性を十分にふまえたわかりやすい日本語に翻訳されている．
Ⅰ．手と手関節，Ⅱ．肘と前腕，Ⅲ．肩，Ⅳ．腕神経叢・胸郭出口・肩甲帯，Ⅴ．神経と筋の損傷，Ⅵ．骨盤，Ⅶ．脊椎の7章・35症例で本書は構成され，8名の理学療法士と作業療法士1名による翻訳を赤坂清和・藤縄 理の両氏が違和感のないわかりやすい監訳に仕上げている．イラストは，運動病理学の基本理念とその改善を目指した評価や治療を視覚化するのに多用され，魅力的な図で理解しやすい体裁を整えている．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.566 - P.566
本特集は「介護老人保健施設」です．平成12年に7つのモデル施設からスタートした老人保健施設は，平成12年の介護保険の実施とともに介護老人保健施設と名称が変わり，施設数も3,000余りとなり，今や超高齢社会の医療，保健，福祉を担う核となっています．創設当初はADLや移動能力などの生活活動能力を高め，高齢者の病院からの家庭復帰をスムーズにするための中間施設と位置づけられていましたが，現在は医療・保健福祉施設の機能分担と連携の明確化に加え，高齢者・家族の身体機能や生活ニード，生活環境，社会諸制度などを総合的に捉え直した介護保険制度下での介護老人保健施設としての展開が進められています．また，医療機関の在院日数の短縮化などに伴い回復期の重度な高齢者の入所が増加するなか，自宅復帰に向けた実用性のあるADL指導，個別指導が求められ，同時に介護予防や通所および訪問サービスなど多機能の指導を理学療法士は担っています．
香川氏は，介護老人保健施設の創設時の社会的背景と法的根拠の過程を年譜的に解説され，全国的な入所者の疾病，介護度および入退所の実態にも触れながら，今後の課題と展望について論述しています．そのなかで氏は維持期的ではなく，リハ完成期として地域社会を巻き込む施設機能を目指すべきと述べられており共感を覚えます．宇都宮氏は，個別リハを実施する際の位置づけをICFとの関連で説明し，いかに評価して取り組むかを例示され，パターン化した個別リハに陥らないように調整することの重要性を強調しています．細木氏らは，理学療法士にとってややもすれば苦手な集団リハのポイントについて，日々の実践体験を基にした段階的なアプローチについて解説され，内容の濃い論文となっています．平野氏は，家庭復帰の現状とその阻害要因を分析したうえで，復帰しようとする家庭環境に即した生活指導が重要だと指摘しています．また川渕氏らは，施設内での転倒実態を示され，転倒予防のチェックリストと具体的な対応プラン，そして介護予防との関連についても言及しています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
