脳卒中は,臨床場面で理学療法士が最も多く遭遇する疾患のひとつである.病態,評価,介入方法,効果判定,周辺領域との協業など,様々な切り口からわれわれは学び,工夫し,実践し続けてきた.そしてそれらは現在も発展途上である.本特集では,脳卒中の病態生理と治療を整理しつつ,医学・理学療法学・装具学などの側面から再考を試みたいと考える.
個々の論文テーマが,そのまま今後の脳卒中治療の在り方を問うものであると同時に,脳卒中治療に関わる現代の理学療法士に与えられた課題といえるだろう.
雑誌目次
理学療法ジャーナル39巻8号
2005年08月発行
雑誌目次
特集 脳卒中の理学療法を再考する
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.657 - P.657
―エディトリアル―脳卒中の理学療法再考の必要
著者: 永冨史子
ページ範囲:P.659 - P.660
はじめに
脳卒中は,臨床場面で理学療法士が最も多く遭遇する疾患の1つである.病態の理解,評価方法,介入方法,効果判定など,多様な切り口からわれわれは学び,工夫し,実践し続けてきた.現在,理学療法の開始時期も実践環境も拡大し,超急性期から維持期まで,ICUから在宅まで,理学療法は様々な場面で求められ,重要な役割を担っている.しかし評価・治療方法ともに,その理論体系はいまだ発展途上で,脳卒中の理学療法プログラムには多種多様な理論が混在しており,組織立った検討は今後の課題,というのが実状である.
2004年に日本脳卒中学会が中心となって「脳卒中治療ガイドライン」が作成された.そのなかでの「リハビリテーション」に対する推奨レベルは項目によりまちまちで,リハビリテーションの位置づけを大雑把にまとめると,「やらないよりやったほうがいい,しかし個々の手法の効果は確認できず,有効性の証明・治療法の確立に努力を要する」という厳しいものであった.われわれ理学療法士と患者さんが日々共同作業で努力している理学療法の効果自体が,実は学術的にはまだ確認されえていないレベルである,というのが現実なのである.
理学療法士自身の視点でこれを払拭し,目的と意義と限界とを明確化する,そのための現状整理という意味で,本号の特集テーマを「脳卒中の理学療法を再考する」とした.
脳卒中の病変と病態生理の特徴
著者: 井門ゆかり , 松本昌泰
ページ範囲:P.661 - P.666
生活習慣の欧米化とともに,糖尿病,高脂血症,肥満症などの有病率が増加し,高血圧を含むmetabolic syndromeが,アテローム性動脈硬化の危険因子として注目を集めている.このmetabolic syndromeの増加により,本邦の脳血管障害の臨床病型構成は大きく変化してきており,高血圧が強く関与する脳出血やラクナ梗塞などの小血管病変(small vessel disease)が減少し,metabolic syndromeの関与が大きいアテローム血栓性脳梗塞などの大血管病(large vessel disease)が増加しつつある.
本稿では,はじめに脳血管の解剖学的特徴を紹介し,脳血管障害の臨床病型と動脈硬化病変の関わりについてまとめ,脳卒中の病態生理や,MRI拡散強調画像や灌流強調画像,頸動脈超音波エコー法など各種診断法の進歩をふまえて,最近の治療法について述べる.
脳卒中に対する理学療法の歴史的変遷
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.669 - P.673
はじめに
脳卒中に対する理学療法は未だに確立されたものがない,根拠をもって効果を示していない,という評価を社会から受けており,2004年版脳卒中治療ガイドライン1)にもそのまま著わされている.リハビリテーション医療が対象とする疾患,あるいは障害の中で,脳卒中片麻痺の占める割合は非常に高い.それだけに,社会に,特に国家財政に与える影響が大きく,逆に国から与えられる脳卒中の理学療法への統制も強いものになる.脳卒中の理学療法は自然科学的因子に左右されるのはもちろんのこと,かつ社会科学的因子にも左右される.
わが国に理学療法士が誕生した頃,欧米から神経生理学的アプローチが輸入された.その後20年余りの間は脳卒中の理学療法は神経生理学的アプローチに染まったようであった.動作あるいは能力障害や社会参加の障害よりも,機能障害に注目した時代である.つまり,生活を営む社会的動物としての復権を支援することよりも,治療医学モデルに強い関心を示したのである.しかし,残念ながら思うような結果を得ることなく,生活をみることを忘れたわが国の理学療法士は痛烈な批判を浴びた.その後,厚生行政と欧米の変遷の影響を受けながら今に至っている.
脳卒中の理学療法はどうあるべきかを学ぶに当たって,現在の理学療法のあり方についてのみ注目することは危険なことである.自然科学と社会科学の間で苦悩した先人たちがどのようにして今に辿り着いたか知ることこそ重要である.脳卒中に対する理学療法の歴史的変遷から,今後のあるべき姿のヒントを探ってみたい.
脳卒中に対する理学療法の治療効果
著者: 原田和宏
ページ範囲:P.675 - P.682
はじめに
脳卒中患者に対して理学療法の治療効果が得られることは臨床経験則からは実感される.「理学療法は脳卒中の予後をよい方向に導く」という確信は理学療法士が積極的で質の高いサービスを行うための動機につながるだろう.では,科学的には何が明らかになっていて,何が不明確なのだろうか.例えば,脳卒中発症後早期,あるいはその後の回復期に理学療法士が関わることによる病気の症候改善は客観的に検証されているのか? 退院後,あるいは慢性期は疫学的にみると能力低下を起こしやすいが,理学療法を継続することで機能の維持や向上が可能なのか?
理学療法の効果判定をする場合は,病気の予後や症候の改善を「理学療法」が制御できるかどうかを検証することとなる.すなわち,「理学療法」を「自分自身が行っている行為」としてみるのではなく,主観的な期待をできるだけ排除し,「患者を取り巻く外部的(環境的)な要因の1つ」として第三者的にみることが求められる.科学的根拠に基づく医療(evidence-based medicine, EBM)の普及で,脳卒中に対する理学療法の効果についても様々なエビデンスが報告されてきた.本稿では,脳卒中の急性期(acute),亜急性期(subacute)と回復期(postacute),そして退院後(after discharge)と慢性期(chronic)における理学療法の治療効果について,強いエビデンスをもたらす無作為比較試験(randomized controlled trials, RCTs)の成績をたどり概観する.
脳卒中と下肢装具
著者: 小嶋功
ページ範囲:P.683 - P.692
はじめに
脳卒中片麻痺者の下肢の装具療法は,急性期から患者の病態や機能状態に応じて,装具の素材やデザイン,装着練習,適合判定と共に生活状況を考慮に入れた理学療法技術(patients-orthosis matching)1)である.
近年,EBM(evidence-based medicine)を基に様々な疾病・疾患分野でガイドラインが示され,診断・治療における臨床判断の根拠として活用されるようになってきた.EBMの目的は疫学的手法の中から最新かつ最良の検査や治療法の有効性を見出すために,系統的研究から得られたデータを適切に臨床に応用することである2).
本稿では,脳卒中片麻痺患者の下肢装具の現状に関して,装具の特性および種類をはじめとして,急性期から慢性期に至る装具の適応や装着練習,片麻痺に随伴する症状に対する治療法など,理学療法上の臨床的疑問や問題について,EBMの観点から文献的な考察を加えて概説してみたい.
脳卒中治療ガイドラインと理学療法
著者: 内山靖
ページ範囲:P.693 - P.698
脳卒中治療ガイドライン
1.全体の概要
「脳卒中治療ガイドライン2004」1)は,日本脳卒中学会,日本脳神経外科学会(日本脳卒中の外科学会),日本神経学会,日本神経治療学会,日本リハビリテーション医学会の5学会と,厚生労働省の脳梗塞・脳出血・クモ膜下出血の3研究班から組織された,脳卒中合同ガイドライン委員会が2003年5月に取りまとめた暫定版に,追加・訂正作業が加えられたものである.
内容は,大きく5つからなり,「Ⅰ.脳卒中一般」「Ⅱ.脳梗塞」「Ⅲ.脳出血」「Ⅳ.クモ膜下出血」「Ⅴ.リハビリテーション」で構成されている.なお,脳卒中一般とは,すべての脳卒中に全般的に当てはまる事項,あるいは病型確定以前の超急性期管理などを指している.リハビリテーションは,当初,各病型別の内容が考えられていたが,病型で共通の内容が多く,また,病型ごとの特徴を明確にすることは必ずしも容易ではないことなどから独立した領域となっている.
理学療法士への期待と意見
ページ範囲:P.699 - P.702
私の発病とその後の人生・前河内 稔(広島県)
私は,昭和52年に44歳で脳血管障害者になりました.当時まだ若く,こんな病気になるというようなことはまったく考えていませんでしたし,情報や知識もありませんでした.後から考えると,朝起きたときに,歩くと足のかかとが痛む日があったり,トイレに行くときにスリッパが脱げてトイレの中に落ちたり,野球をして帰る途中の運転中に気分が悪くなり,助手席に乗っている人と運転を代わったこともありました.その時は,30分ぐらいで良くなったので気にも留めていませんでしたが,いろいろと警報信号が出ていた様に思います.
発病したのは11月19日夜7時ごろのことでした.その日は小寒い日で,近所の野球仲間との忘年会の料理の準備で忙しく,ストレスもたまっていました.当時,私は身長1m 63cm,体重78kg,胸囲・尻周りともに1mもある体形でした.健康にも自信があり,適当に運動して風邪をひかなければ健康面は大丈夫だと思っていました.発病時,頭の後ろの首筋からズキーンと音がしたような気がします.それからすぐに左半身が不能の状態になり,歩行ができなくなり救急車で入院しました.
とびら
備えあれば憂いなし
著者: 和泉謙二
ページ範囲:P.655 - P.655
昨年秋から新潟,スマトラ島沖,福岡西方沖と立て続けに地震が起こっている.ここ数年来警戒されている「明日起きてもおかしくない東海地震」は静岡県在住の私にとって大きな不安である.しかし,明日起きるかもしれないが数十年起こらないかもしれない未知の不安は,即座に対応策を講じ準備万端にと事を進ませない.「いつか準備すればいいさ」の気分で毎日が過ぎ去っていく.
自宅用の災害時対策用物品として水,多機能ナイフ,自家発電ラジオ,懐中電灯,非常食,ライター,防寒下着,手袋,ロープ,笛,携帯電話,常備薬,予備用眼鏡などは絶対必需品といわれている.これらをどこに保管しておくべきか,単に非常用袋に入れるだけでなく,あくまでも非常時の行動パターンを想定した上で,配置を考えていく必要がある.
1ページ講座 理学療法関連用語~正しい意味がわかりますか?
ロンベルグ徴候
著者: 淺井仁
ページ範囲:P.703 - P.703
ロンベルグ徴候(Romberg's sign)とは,閉足立位時に開眼から閉眼することによって,開眼時よりも身体の動揺が大きくなり最後には転倒に至る現象を指す.ロンベルグ徴候は,ドイツの神経内科医であるMoritz Heinrich Romberg(1795-1873)によって著された「Lehrbuch der Nervenkrankheiten des Menschen(英名:A Manual of the Nervous Diseases of Man)」の中に記述されている1).この本は,彼の仕事が最も充実した時期と考えられる1840年から1846年の間に書かれ1853年に英訳されたものであり,各種の神経症状が神経学や神経生理学に基づいて体系化されて詳しく記述,解説されている1).
ロンベルグ検査は,厳密には失調症の原因の鑑別に用いられてきており,ロンベルグ徴候が陽性の場合には,脊髄性の運動失調を疑うことになる.これに加えて平山は,閉眼閉足起立試験をロンベルグ試験とすると,前庭機能障害にみられる閉眼立位時の動揺も一種のロンベルグ徴候と考えたほうが実際的であると述べ,閉眼閉足起立試験によって身体の動揺が起こる場合をすべてロンベルグ徴候陽性とし,これを脊髄癆型後索性ロンベルグ徴候,前庭性ロンベルグ徴候,および下肢筋力低下による末梢性ロンベルグ徴候に分類している2).前庭性ロンベルグ徴候は閉眼後の身体動揺は次第に増強するが転倒することは少ないというものであり,下肢筋力低下による末梢性ロンベルグ徴候は特に腓骨筋の筋力低下により閉眼時の横方向の動揺が増えるというものである3).
学会印象記
―第40回日本理学療法学術大会―40周年記念大会―創造からさらなる飛躍へ
著者: 大西秀明 , 相馬俊雄
ページ範囲:P.704 - P.705
平成17年5月25日から28日までの4日間,大阪中ノ島に位置する大阪国際会議場にて「臨床的感性からの創造」というテーマで第40回日本理学療法学術大会が開催された.「40年記念大会」に相応しい充実した大会で,日本の理学療法の歴史を感じ,文化的であり,かつ華やかな大会だという印象が残った.そういった意味でも大阪府という地が非常に適していたように感じた.同時に「臨床的感性」を再考させられた大会でもあった.
大会長基調講演
林 義孝大会長の基調講演は,今大会のテーマである「臨床的感性からの創造」をどのように捉えていくか,テーマを設定するまでの経緯やその意味するところについて,模式的なイラストや写真などをスライドに多く取り入れ,大変わかりやすい講演であった.
理学療法の現場から
地域に根ざすリハビリテーションの展開
著者: 宮下大典
ページ範囲:P.706 - P.706
当医療法人は愛知県岡崎市にあり,徳川家康の生誕の地「岡崎城」が東に見える宇野病院[115床:一般病棟30床・回復期リハビリテーション病棟51床(以下回復期リハ病棟)・療養型病棟34床]を中心に,2つの老人保健施設,健診センター,訪問看護ステーション,居宅介護支援事業所,ヘルパーステーションを有し,一貫した医療・介護サービスの提供を行っています.
当院のリハビリテーションは(以下,リハ)鍼灸マッサージ師から始まり,のちに理学療法(Ⅱ)を取得した経過があります.私が当院に入職した平成12年当時は,1人の療法士が入院患者,外来患者,訪問リハのすべてを受け持っており,特に外来リハにおいては慢性期の患者が多く,リハ=物理療法の図式が固定されていました.
入門講座 訪問リハビリテーション・4
訪問リハビリテーションにおける住宅改造―工夫と指導のポイント
著者: 田村茂
ページ範囲:P.707 - P.711
従来,患者さんが病院を退院する際は,事前に私たちリハビリ担当者が主導的に住宅評価のために現地に赴き,本人,家族,そして改修施工業者と協議したうえで住宅改修を進めてきた.介護保険制度施行後,私たちが主導的に関わることは少なくなり,介護支援専門員を介して,あるいは介護支援専門員にこちらの意向を伝えて協力する形が多くなってきた.とは言え,本人の立場に立った指導やアドバイスが必要とされる.本稿では,実際に訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)に関わる,関わらないに限らず,筆者が訪問看護ステーションで理学療法士として協力する中での経験を通じて気づいたことを紹介したい.
住宅改修における評価
住宅改修の必要性の有無は,大きく捉えると,生活するうえで本人と住環境との間で不都合があるかどうかである.したがって,評価すべきは本人のADL能力等と住環境との関係といえる.つまり図1のように本人は今,どんな生活をしているのか(ADLチェック),本人はどんな生活を望んでいるのかを確認する.ただし,これについては多くの方は本音を言わないことを理解したうえで対応することが必要である.また近い将来,現状の生活はどうなるか,何も働きかけないときと住宅改修を含むなんらかの支援をしたときの両者を想定する.これらに応える評価が求められる.
講座 病態運動学―変形・拘縮とADL・5
Duchenne型筋ジストロフィーの変形・拘縮とADL障害
著者: 三浦利彦 , 長門五城 , 田中栄一 , 石川悠加 , 成田寛志
ページ範囲:P.713 - P.719
筋ジストロフィーとは「筋線維の変性・壊死を主病変とし,臨床的には進行性の筋力低下をみる遺伝性疾患」と定義されている.近年の分子生物学的研究の進歩により,多くの原因遺伝子が同定され,これに基づいた分類が行われるようになった.なかでもDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)は最も頻度が高く(男子出生3,000人に1人)重症であるが,現在のところ根本治療には至っていない.
しかし,人工呼吸療法の進歩により,1999年10月から2001年10月の国立病院機構筋萎縮症病棟における73名の死亡年齢は27.2±6.7歳となり,“20歳まで生きない疾患”ではなくなってきた.特に非侵襲的換気療法(noninvasive possitive pressure ventilation:NPPV)の普及(2001年現在で,筋萎縮症病棟が介入した在宅人工呼吸患者はNPPV 241名,気管切開による人工呼吸管理65名1))により,生命予後が改善されただけでなく,それまでの活動性をできるだけ維持し,在宅生活を選択する患者も増加してきている2,3).
雑誌レビュー
“Physical Therapy”(2004年版)まとめ
著者: 内田賢一 , 米津亮 , 櫻井好美
ページ範囲:P.723 - P.727
Physical Therapyは,年12冊発行されるアメリカの理学療法学術誌である.現在,電子ジャーナル(http://www.ptjournal.org)で閲覧できるようになり,インターネットに接続できる環境にあれば,誰でも1995年以降のabstractを参照できるようになっている.
本稿では,2004年度の全12冊に掲載された研究論文全36編の中から興味深い12編の報告を取り上げ,日本理学療法士協会の専門領域ごとに分類して報告する.また,2004年度版の特徴として,研究論文としては前年度と比較して小児領域の報告が多く,全6編の報告があった.今回はその中から1編を取り上げて,神経系理学療法の中で紹介する.
初めての学会発表
出会い,支えられ,挑戦した…学会参加はネバーギブアップ!
著者: 佐藤文
ページ範囲:P.728 - P.729
2005年5月26日~28日に大阪国際会議場にて,第40回日本理学療法学術大会が開催されました.私にとっては,初めての参加であり発表の場となりました.今回の体験を,私の心に感じたままに,紹介したいと思います.
学会参加へのきっかけ
私は,仙台の専門学校を卒業し,札幌にある現職場に勤めて4年目となります.今回,学会発表した症例では,身体機能が高いにもかかわらず,階段を降りることができない現象が観察されました.「このまま1人で悩んでいても絶対に解決できない!」と,悟った私は,職場の先輩や,日頃からご指導いただいている大学の先生に率直に相談し,一緒に考える機会をもたせていただきました.そして,試行錯誤しながらではありましたが,無事に目標を達成し,患者様が退院の運びとなりました.その時は,「やり遂げた!」という満足感に浸っているだけで,学会で症例報告するなど考えもしませんでした.その後,症例について簡単に経過をまとめて再度ディスカッションする機会があり,その中で全国学会での発表を勧められました.これが,学会参加へのきっかけとなりました.あの時,先生に声をかけていただかなければ,症例報告としてまとめることもなく,ただの体験のままであって,知識が身につくものにはならなかったと思います.
資料 第40回理学療法士・作業療法士国家試験問題(2005年3月6日実施)
模範解答と解説・Ⅱ 理学療法(2)
著者: 伊藤俊一 , 柏木学 , 久保田健太 , 隈元庸夫 , 佐藤公博 , 信太雅洋 , 高倉千春 , 高橋尚明 , 田中昌史 , 田邉芳恵 , 富永尋美 , 蛭間基夫 , 福田修 , 村上亨
ページ範囲:P.732 - P.739
文献抄録
COPD患者における連続運動と断続運動の反応 フリーアクセス
著者: 佐竹將宏
ページ範囲:P.740 - P.740
目的:慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者において,連続的な運動(CE)直後の生理学的な反応は十分に証明されている一方で,断続的な運動(IE)に対する反応を検証した研究は今までにない.本研究の目的は,中等度のCOPD患者に対して同じ負荷量でCEとIEを行い,生理学的な反応を比較することである.
方法:対象は,中等度のCOPD患者10名(男性5名,女性5名,予測値に対する1秒量が52±15%)で,CEとIEの2つの運動を自転車エルゴメータにて別々の日に行った.IEは1分ごとに運動と休憩を繰り返した.運動負荷量は,ともに自転車エルゴメータによる漸増運動負荷テストで到達した最高パワーの70%とし,両テストとも耐久力の限度まで行った.運動中の呼気ガス分析は1呼吸ごとに記録され,30秒ごとに平均化された.心電図は12誘導で記録し,血漿乳酸濃度はカニューレを通して測定した.自覚的な呼吸困難感はビジュアルアナログスケールで記録した.
障害をもつCOPD患者における作業療法と呼吸リハビリテーション フリーアクセス
著者: 塩谷隆信
ページ範囲:P.740 - P.740
背景:作業療法(occupational therapy;OT)は障害をもつ患者に対するリハビリテーション業務の1つであり,障害者の日常生活活動(ADL)維持に対して最大の効果と自立を提供するものであると定義されている.
目的:本研究の目的は,入院治療中の慢性閉塞性肺疾患患者(chronic obstructive pulmonary disease;COPD)に対する呼吸リハビリテーション(pulmonary rehabilitation;PR)における作業療法の付加的効果について評価することである.
慢性期脳卒中者における反復両側上肢運動と運動皮質の活性化―ランダム化比較試験 フリーアクセス
著者: 石田直子
ページ範囲:P.741 - P.741
はじめに:中枢神経の運動ネットワークにおける再構築は脳卒中片麻痺発症後の回復過程の早期に起こるが,慢性期脳卒中者でもある種のリハビリテーションは上肢機能を改善する.
目的:慢性期脳卒中者に対し,上肢機能を改善させるある種の練習は大脳皮質神経ネットワークの再構築に関連しているという仮説を検証する.
慢性期脳卒中者における転倒発生率とバランスと移動能力の関係 フリーアクセス
著者: 吉川奈美子
ページ範囲:P.741 - P.741
目的:高齢者の転倒において,脳卒中は最も危険な因子の1つであると考えられる.また,転倒に関する報告の半数以上は,屋内での歩行中に起こると述べている.急性期や亜急性期の脳卒中者では,認知の低下,身体機能障害,バランス障害が転倒の発生率と関係していると報告されているが,慢性期の脳卒中者における転倒と転倒危険因子の関係は明らかではない.この研究の目的は,慢性期脳卒中者においてバランスと移動能力の関係が転倒発生率に及ぼす影響を示すことである.
対象と方法:対象は,①50歳以上 ②初回発症 ③発症から少なくとも1年以上経過した者 ④8mの歩行が可能な者(必要であれば歩行補助具使用)の99名とし,転倒歴の聞き取り調査とBerg Balance Scale(BBS),歩行速度による身体機能,Mini-Mental Status Exam(MMSE)を測定した.対象者を転倒歴なし,転倒歴1回,転倒歴1回以上の3群に分け,Mann-Whitney Uテストによる分析を行った.
書評
―編集:奈良 勲/編集協力:内山 靖―「理学療法のとらえかた PART3―Clinical Reasoning」 フリーアクセス
著者: 岡西哲夫
ページ範囲:P.702 - P.702
「理学療法のとらえかた」,その答えを導くclinical reasoningの糸口は,やはり日々の臨床の中にあるのだろう.そしてそれは,理学療法士から患者への一方向的な文脈の中にあるのではなく,実は理学療法士と患者との対話の中に,そして姿勢とか動きを学び取る中にあるのではないかと思う.つまり,理学療法士のclinical reasoningにとって極めて重要なことは,目の前の患者のニーズに対し,いかに迅速に応え,いかに根拠(EBM)に基づく理学療法を確立するかであろう.それにはまず,理学療法とは一体患者にとって何なのか(what),どのようにするべきなのか(how),なぜそうするのか(why)などの問いかけを常に行うことから始まると思う.しかし,そのような問いかけや,適切な回答をしていく能力を養うには,漠然と臨床(地)実習,そして卒後教育を送るのではなく,例えばOSCE(客観的臨床能力試験)を体験するとか,本書のような実際の理学療法士が供覧するreasoningの仕方から,その糸口を学び取る必要があろう.
―武富由雄 著―「練達PTタケトミのからだの動きの診かた ポイントとコツ」 フリーアクセス
著者: 奈良勲
ページ範囲:P.720 - P.720
このたび,ユニークなタイトルのついた著書「練達PTタケトミのからだの動きの診かた ポイントとコツ」が文光堂より出版された.タケトミとは,理学療法界では誰もが知る武富由雄氏のことである.武富氏は第1回理学療法士国家試験に合格した183人中の一人であり,長年大阪大学医学部附属病院リハビリテーション部に勤務され,その後神戸大学医療技術短期大学部および神戸大学医学部保健学科の教授として活躍された.その間数多くの著書の出版,論文,国内外の学術集会での報告があり,日本理学療法士協会主催の第14回全国研修会長,第22回日本理学療法士学会長を務められている.平成6年には医学博士を取得,平成9年には神戸大学名誉教授の称号が授与されているが,現在でも臨床・教育・研究に精力を注いでおられる怪物である.
本書は,1.“診る”人の心構え,2.からだの“診かた”基本,3.身体各部の診かた,4.立位と歩行,5.付録から構成されている.また,「武富由雄のプロフィール」の中には「診かた,若いセラピストの皆様へ」と題したタケトミならではのメッセージも記載されている.
―聖マリアンナ医科大学病院リハビリテーション部/理学療法科 著―「理学療法リスク管理マニュアル」 フリーアクセス
著者: 内山靖
ページ範囲:P.722 - P.722
先日の第40回日本理学療法学術大会では1,200題を超す研究演題が発表され,加速化する高齢社会を反映して健康維持や介護予防に関する1次予防の重要性とともに,地域に密着した在宅・訪問理学療法の拡充が期待されています.一方で,急性期医療の重要性はいささかも揺らぐことはなく,むしろ,超急性期から安全かつ安心できる理学療法を提供して生活機能に選択の幅と可能性を広げることが理学療法士の重要な使命といえましょう.
このような中で,今般,三輪書店から「理学療法リスク管理マニュアル」が発刊されたことは誠に時宣を得た意義深いものと感じています.本書の筆者である聖マリアンナ医科大学リハビリテーション部は,以前から呼吸・循環・代謝領域の理学療法で先駆的な取り組みをしている施設の一つで,学術大会の発表や論文で多くの成果を報告されています.また,全国の理学療法士に対する教育・啓発活動として,15年前から「理学療法におけるリスク管理」の研修会が続けられています.リスク管理とは,ハイリスク状態での対処方法のみならず,潜在的な危険を察知して安全な治療・生活環境を設定する予測行動,最も効果が高い危険帯域での安全な理学療法の実施を保証する要素を包含したものでなくてはなりません.本書は,まさにこの3つの要素が余すことなく含まれている良書といえましょう.
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編集後記 フリーアクセス
著者: 永冨史子
ページ範囲:P.746 - P.746
年々夏が暑くなるとぼやいていらっしゃる方,昔のほうがもっと夏らしかったとおっしゃる方,みなさんいかがお過ごしですか?今回の特集テーマは,「脳卒中の理学療法」,理学療法士にとって古くて新しいテーマです.
脳は,現代の科学にとっても,いまだブラックボックスであり,学際的な多くの研究によって,わずかずつ解明が積み重ねられています.脳に挑む多くの研究者の真摯な姿勢を見習い,理学療法士も自らの「治療」「介入」を再考すべく,特集いたしました.
基本情報

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57巻12号(2023年12月発行)
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特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号(2022年9月発行)
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号(2021年12月発行)
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号(2021年11月発行)
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号(2021年10月発行)
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号(2021年9月発行)
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号(2021年6月発行)
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化,姿勢調整機能を探る
55巻5号(2021年5月発行)
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号(2021年4月発行)
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号(2021年3月発行)
特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望