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平成17年4月現在の理学療法士養成校の総数は186校で，1学年定員数は9,088となった．理学療法士の需給という点において社会的要請に応えられる状況になったことは喜ばしいことである．その反面，理学療法学教育のなかで，「臨床実習教育」の占める比重は高く，その重要性が認知されているところであるが，「臨床実習教育」の形態，方法論，実習施設の確保などの課題が生じている．本特集ではそれらについて論じていただく．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻1号
2006年01月発行
雑誌目次
特集 臨床実習教育
臨床実習教育の変遷と展望
著者： 小川克巳
ページ範囲：P.5 - P.11
はじめに
今年度も間もなく28週間という長きにわたる臨床実習（総合実習）の全日程を終了した学生が学院へと戻ってくる．臨床実習を終えた学生はひと回りもふた回りもそれらしく成長し，その1人ひとりの成長ぶりを目の当たりにすることが，われわれ指導する側にとって大きな喜びの1つでもある．ただ，そのように大きな変化を起こさせる臨床実習という場面に，学院職員が直接的に関わる機会が少ないという現実に対してはいささかの物足りなさと共に寂しさも感じる．
教育とは，「人間に他から意図を持って働きかけ，望ましい姿に変化させ，価値を実現する活動」（広辞苑）であり，指導とは，「児童・生徒を生活に適応させ，望ましい発達を可能にするための教育活動」（広辞苑）であるとされる．理学療法士養成に関わる者の1人として，「望ましい姿」や実現したい「価値」を自分自身の中に明確に持ちつつ，学生と向き合うことの大切さと難しさを改めて思う．
さて今回，理学療法士養成課程における最終段階であり，後々のその学生の理学療法士としての基本的スタンスを決定づけると言っても過言ではない臨床実習教育について，その変遷と展望を述べる機会をいただいた．臨床実習教育のこれまでの流れを振り返りつつ，理学療法（士）を取り巻く課題などについても触れた上で，今後の展望を述べさせていただく．
臨床実習教育のあり方―早期臨床体験の観点から
著者： 坂野裕洋 , 梶原史恵 , 江西一成 , 植松光俊
ページ範囲：P.13 - P.19
はじめに
近年の医療関係の教育では，専門職をめざす学生としての動機付けを高め，その後のカリキュラム導入を円滑にすることなどを目的とした，専門的医学知識を持つ前の低学年からの早期臨床体験およびearly clinical exposure（早期の臨床提示，以下ECE）の効果が注目されつつある1,2）．
本学においても，ECEの取り組みとして医療・介護施設利用者とのコミュニケーション・介護体験を中心とした「フィールド体験実習」を，1年生前期末に2日間実施している．また，ECEを効果的に実施することを目的に，患者の立場に立った医療，医療人の人間性，医療人・患者関係，接遇技術などについて学ぶ「医療学入門」という授業を1年生前期に実施しており，学生への動機づけの効果を感じている．
本稿では，筆者らが実施した理学療法学教育におけるECEとその事前授業の取り組みに対する全国調査の結果を示す．そして，本学で実施している「医療学入門」の授業内容紹介とその効果について報告する．
臨床実習教育のあり方―理学療法マネジメントの観点から
著者： 富樫誠二
ページ範囲：P.21 - P.28
はじめに
急激な理学療法士（以下，PT）養成校の増加によって，臨床実習教育の場とその質の担保が問われている．この状況下で「臨床実習教育のあり方を問う」ことは，臨床実習指導者にとっては，大変難しいテーマである．しかも養成校増加による量が質を駆逐するという問題だけでなく，入院期間の短縮や患者権利意識の変化，プライバシーの保護，患者満足度の向上，個人情報保護の積極的な取り組み，ハイリスク患者の増加，診療報酬体系の変革といった社会情勢の変化に対応しなければならず，これが臨床実習をさらに複雑で難しいものにしている．
臨床実習指導者は，現場で臨床実習を引き受ける側の組織人（病院・施設などの）として，養成校と連携をとりながら臨床実習を上手にマネジメントしなければならない．しかし未だ成熟しているとはいえない臨床実習教育環境の中では臨床実習をマネジメントする課題は多い．臨床実習は，職場の理学療法マネジメントと一体化されてこそ教育効果が発揮されるものである．
そこで本稿では，臨床実習教育に長く関わってきた経験を踏まえ，臨床実習指導者の立場で組織論的に理学療法管理学の観点から臨床実習の現状と課題，そして展望について論述する．
臨床実習教育のあり方―臨床実習教育における学生評価の観点から
著者： 吉村茂和 , 宮﨑純弥
ページ範囲：P.29 - P.35
はじめに
理学療法士（以下，PT）養成校の臨床（臨地）実習における実習生の評価については，各種の理学療法士学会・論文などでこれまで多数報告されている1～4）．臨床実習の指導方法に関しては，問題解決学習，クリニカル・クラークシップ，教員主導型，従来の個別的な指導法など多種多様な教育方法が提唱され，それらに関する報告も散見されるようになった1,5～7）．このような多数の報告において，臨床実習における実習生の評価と臨床実習教育がどうあるべきか問われつつある．
それらの関係を考えるにあたっては，PT養成校（以下，養成校）の養成形態が公私を含めて4年制大学，3年制短大，4年制専門学校，3年制専門学校など多様性を呈し，また臨床実習施設においても病院，小児施設，各種老人施設，訪問施設など保健・医療・福祉領域に拡大している．臨床実習における実習生の評価は養成校の理念や臨床実習教育の目的・目標を背景に，臨床実習指導者（スーパー・バイザー：以下，SV）が実習施設の状況に応じて指導した内容や効果を基盤として行われている．実習生の評価方法は，ほぼすべてのSVが各養成校の評価表を使用していると考えられ，学生の評価には養成校の理念（臨床実習教育の目的・目標）と施設側の指導内容・効果が反映されている．
本稿の狙いは，養成校の養成形態の違いにおける臨床実習の目的・目標，評価表の特徴について明らかにすると同時に，東京都リハビリテーション病院（当院）における過去3年間の臨床実習の現状および実際の実習生の評価を提示し，評価への各種の影響を述べて臨床実習教育のあり方を考察することである．
座談会
臨床実習教育のあり方―学生としての観点から
著者： 奈良勲 , 井ノ口尚美 , 鈴木智子 , 千原宏明 , 梛千磨 , 邉見あゆみ , 真木伸一
ページ範囲：P.37 - P.45
奈良 本日の座談会のテーマは「臨床実習教育のあり方」，副題として「学生としての観点から」ということであります．ご参加いただいた6名の方々は，全員が最終学年で，臨床実習を終えたところ，あるいはこれから最後の臨床実習を迎えるところです．皆さんが，臨床実習を通じて感じたり，考えたりしていることについて，率直な意見を聞かせていただければと思います．
わが国の理学療法士（以下，PT）養成は，昭和38年に始まりました．昭和40年には，「理学療法士及び作業療法士法」が制定され，今日では，超高齢社会の到来によって，リハビリテーション関連職種のマンパワーの確保が急務となっています．したがって，その養成数は右肩上がりに増えており，平成17年4月には，PTの養成校は186校になっています．昼間部，夜間部を別々に数えますと231校になり，1学年定員は9,088人です．臨床実習は，指定規則で定められた93単位のカリキュラムのうち18単位，つまり全体の19％を占めています．臨床実習が，理学療法学教育のなかでいかに重要であるかということが，ここからも理解いただけると思います．
とびら
臨床実習雑感
著者： 村瀬雅敏
ページ範囲：P.1 - P.1
臨床実習で学生を指導していると，その学生と過去の自分自身の姿とがオーバーラップして，スーパーバイザーに指導された事柄や実習中に担当した患者さんの事柄などが思い起こされることがあります．臨床実習を受ける時期は理学療法士に対する夢と希望と，臨床実習に対する言葉では言い表せない不安とが入り乱れていた時期であったように思い出されます．まさに臨床実習は学生にとって一大イベントであるとつくづく感じさせられます．ところで，毎日の忙しい臨床活動の中で，学生にどのような臨床実習を行ってゆけば良いのかを悩んでいらっしゃるスーパイバイザーの先生はいらっしゃいませんか？
臨床実習におけるスーパーバイザーの方法論と役割などについて，いろいろなご意見があると思いますが私見を述べたいと思います．
理学療法の現場から
中越大震災における理学療法士協会活動
著者： 五十嵐進
ページ範囲：P.47 - P.48
平成16年10月23日（土）17時56分頃，M6.8・震度7の大地震が新潟県中越地方を襲いました．その特徴としては中山間地での断続的な余震，水害―風害―地震―雪害の連続が挙げられます．日本の原風景ともうたわれる棚田や建造物に大きな破壊の爪痕を残し，多くの被災者が受けた傷ははかり知れません．あれから1年が経ち，今なお9千人を越える方が応急仮設住宅での生活を余儀なくされています．不幸にも犠牲になられた方々のご冥福をお祈りするとともに，全国よりいただいた温かいご支援に対し，改めて深く感謝を申し上げます．何事にも辛抱強く立ち向かう新潟県民気質をもって1人ひとりが自らの生活と地域の建て直しに努めております．今後とも引き続きご支援を宜しくお願い致します．
理学療法士協会（県士会，本部）として災害対策支援事業を行ったことは既に研修会や誌上にてお知らせしてきました．日本列島のあちこちで起きている地震，「“未知の大地震”はいつ起きてもおかしくない」とまで言われています．阪神・淡路大震災における兵庫県士会の貴重な報告書やアドバイスをもとに活動した経過をまとめてみましたので，ご報告いたします．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
Dubowitzの神経学的評価
著者： 烏山亜紀
ページ範囲：P.49 - P.49
新生児の成熟度評価は1970年からはじまり，その後，Prechtl，Saint-Anne dargassies，Brazeltonなどの新生児の神経学的・行動学的評価の影響を受け，DubowitzはThe neurological assessment of the preterm and full-term newborn infantを作成した．
この評価は①特定の専門知識がないスタッフでも容易に行え，単純で，客観的なシステムである，②満期産児と同様に早産児にも適用できる，③記録を含めて10～15分で効率よく行えること，を目的に作成されている．自律神経系の安定していない早期の段階では過剰なストレスを与える危険性があるため，児が満期に達した児期に使用されることが多く，特徴としてはBrazeltonによる行動評価の一部である光と音に対する慣れ現象が組み込まれている．
学校探検隊
府中リハ，都医短，保科大，そして今，首都大へ
著者： 池田由美 , 多田裕一
ページ範囲：P.50 - P.51
首都大学東京・健康福祉学部理学療法学科の誕生
平成17年4月に首都大学東京（首都大）・健康福祉学部理学療法学科は，東京都立保健科学大学（保科大）の独立行政法人化にともない開学しました．首都大・理学療法学科（PT学科）の歴史は府中リハビリテーション専門学校（府中リハ）に始まります．そこで，前半はこれまでの歩みを振り返り，後半は大学生活の紹介をします．
入門講座 家屋改造のポイント 1
家屋改造の基本的な考え方と取り組み
著者： 中村大介
ページ範囲：P.53 - P.60
はじめに
高齢者の「自立支援」や「在宅の重視」をうたう介護保険制度が平成12年にスタートしてから，住宅改修は自立生活度を向上させる切り札として急速に需要が増えた．これらは，生活者の主体性を尊重するのであれば，当然「介護を受ける」前に自立を可能とする環境整備が必要だという認識が高まったからともいえる．介護保険施行前にわれわれリハビリテーション（以下，リハビリ）担当者は，身体状況からみて自立可能な動作や介助が必要な動作と共に，身体機能からみて最善の生活動作を検討し，本人，家族，改修施行業者と協働で進めていた家屋改造において主導的立場にあった．しかし介護保険施行後はその役割がケアプラン立案者のケアマネジャーに代わり，リハビリ担当者が「住宅改修」を主導的に進めることは少なくなった．このような状況の中で，介護保険制度における「住宅改修」の数は飛躍的に増大したものの，個別対応の不可欠な家屋改造の質が担保されない可能性が指摘されるようになってきた1）．
本稿では，これらを踏まえて，家屋改造の基本的な考え方の入門講座として，理学療法アプローチにおける家屋改造の基本事項を整理し，家屋改造を進めていくうえで留意するポイントについて解説する．
講座 理学療法学教育における臨床技能試験―OSCEの適用と評価 1
OSCE導入についての提案―医学教育の立場から
著者： 中野隆
ページ範囲：P.61 - P.71
はじめに
近年のインターネットの普及は目覚ましく，巷にはIT専門用語があふれている．しかし，私たちはIT用語を使う際に正確な意味を理解しているであろうか．医学教育改革における用語も，IT用語と同様に，OSCE（オスキー）やPBL，GIO，SBO，チュートリアル・システム，クリニカル・クラークシップ（クリ・クラ），コア・カリキュラム（コア・カリ）などアルファベットで短縮したものやカタカナ表記したものが多い．
筆者は，1999年に日本理学療法士協会教育管理系研究部会においてOSCEを理学療法教育界に紹介した1）．最近の理学療法関係の学会や研修会に出席すると，OSCE導入の速さと熱心な取り組みには驚かされる．その一方で，正確な意味が理解されないままに，あたかもIT用語のように「OSCEという単語のみが1人歩きしているのではないか」という疑問を抱かざるを得ない．OSCEとは何かを熟考しながら，理学療法教育への導入について提案したい．
プラクティカル・メモ
水平リーチ距離測定器の試作
著者： 三谷保弘 , 酒巻栄治 , 竹本昌史
ページ範囲：P.72 - P.72
1．はじめに
リーチ動作は，平衡機能を評価する際に実施されることが多く，臨床現場ではFunctional Reach Testなどが実施されている．これらの測定をより簡便に実施するために，引き出し用スライドレールを用いた「水平リーチ距離測定器」を試作したので紹介する．
雑誌レビュー
Australian Journal of Physiotherapy（2004年）レビュー
著者： 金承革
ページ範囲：P.73 - P.80
はじめに
2004年に発刊されたAustralian Journal of Physiotherapyの50巻の全体像を紹介し，その中でも筆者が特に興味を持つ論文の概要を紹介し，批評をコメントとして述べる．本稿が臨床家の研究活動の一助になれば幸いである．
50巻2004年の全体像を表1に示す．Australian Journal of Physiotherapyでは査読原稿について原著（original paper），短報（short paper），報告（report）という厳密な分類はされていない．また，Short-reportという理学療法学とは異なる査読原稿分類がある．専門分野別の論文数を比較すると，呼吸管理に関する論文が多いことが分かる（6件）．研究デザイン別で論文数を比較すると無作為化グループ分け比較を行っている論文が多い．
無作為グループ分け比較の研究デザインは，研究者の被験者選択の際に意図的操作のバイアスを排除し，被験者特性の偏りを防いで治療効果の検出力を高めようという研究方法である．ただし，この方法を用いたからといってすぐに治療の有効性が完全に証明されるわけではない．効果判定を行うための測定項目に因果関係を推測できるような原因パラメータと結果パラメータが含まれるところまで研究を段階的に発展させていかなければ，最終的に治療効果が妥当であるかを判定できないと筆者は考える．研究論文を読む際には研究の形式だけに目を奪われるのではなく，因果関係すなわちメカニズムを追及する目を持ち，現在どの段階の研究が行われているかを判断することも論文を批評する上で重要である．
以下にAustralian Journal of Physiotherapy, Volume 50, No. 1-No. 4, 2004の中のいくつかの論文を紹介する．
文献抄録
冠動脈バイパス術後患者に対するシャトルウォーキングテストの再現性と有効性 フリーアクセス
著者： 解良武士
ページ範囲：P.82 - P.82
目的：一般的に冠動脈バイパス術後の体力評価には最高酸素摂取量（VO2peak）測定や6または12分間歩行試験が用いられる．しかし器具や操作の慣れ，精度などの問題がある．シャトルウォーキングテスト（ISWT）はVO2peakとの相関が高く，1回の試行で再現性も十分高い．冠動脈バイパス術後の患者に対するISWTの再現性を検討した．
方法：対象者は冠動脈バイパス術から6～8週間経過した39名．3回のISWT（テスト1～3）と漸増運動負荷試験でのVO2peak，呼吸困難指数，自覚的運動強度を比較し，再現性，有効性について検討した．さらに心臓リハビリテーション前後のISWTを比較し感度を検討した．各試験間の比較には分散分析を用い，ISWTとVO2peakの関係にはピアソンの相関係数を用いた．ISWTとトレッドミルによる漸増運動負荷試験の比較にはt検定を用いた．ISWTの再現性をみるためにICC（intraclass correlation）を用いた．
脳卒中患者に対する後ろ向き歩行練習の効果 フリーアクセス
著者： 杉本諭
ページ範囲：P.82 - P.82
目的：脳卒中患者では歩行速度の低下，非対称的な歩行パターンが特徴的である．歩行速度の増加を目的として速歩練習が行われているが，これは安全性の低下や歩行時の非対称性の増悪によるバランスの低下などを引き起こす可能性がある．本研究の目的は後ろ向き歩行練習を施行し，その効果を検証することである．
対象：台北市（台湾）メディカルセンターに外来通院中の脳卒中患者25名（男性19名，女性6名，平均年齢63歳）で，対象の基準は①初発，②一側性の運動・感覚障害，③下肢Br. stageがⅢまたはⅣ，④11m自力で歩行可能（杖または装具の使用を認める），⑤病状が安定し，本研究に同意の得られた者であった．発症からの期間は平均6か月であった．
脊髄損傷患者における体幹と腹部への支持が呼吸に与える影響 フリーアクセス
著者： 佐藤英雄
ページ範囲：P.83 - P.83
目的：脊髄損傷患者が，体幹と腹部の両方への支持が与えられるようにデザインされたコルセットを装着することで，端座位時の自発呼吸における呼吸困難感，肺機能，横隔膜への負荷，横隔膜筋力がどのような影響をうけるかについて調べることを目的とする．
対象：対象は入院中の10名の脊髄損傷患者である．その内7名は四肢麻痺であり，全員外傷による骨折または脱臼の既往があった．損傷高位はC5～T5であり，人工呼吸器補助が必要な者はいなかった．
慢性期脳卒中患者の歩行能力と運動機能および関節位置覚の関係 フリーアクセス
著者： 小林智子
ページ範囲：P.83 - P.83
目的：慢性期脳卒中患者の歩行能力と下肢の運動機能および関節位置覚の関連を明らかにする
対象者：発症6か月以上（平均62.2±55.5か月）経過した在宅片麻痺患者21名
書評
―栗山節郎監修・川島敏生著―「実践アスレチックリハビリテーションText & CD-ROM」 フリーアクセス
著者： 柳澤健
ページ範囲：P.52 - P.52
近年，アスレチックリハビリテーションやスポーツ理学療法が注目を浴びている中で，本書が上梓されたことは実にタイムリーである．監修者の栗山先生と著者の川島先生は，アスレチック系の著書である「スポーツマンの運動療法」や「アスレチックトレーニングの実際」・「新・ストレッチングの実際」などを発刊し，専門医と理学療法士との間に厚い信頼関係を保ちながら永年医療やスポーツ現場に従事し続けている．
本書の特徴は，図表・写真の多用に加え，近年のIT化に合わせCD-ROMを提供することにより，写真だけでは困難であった動的技法を詳細かつ正確に示していることである．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.86 - P.86
新年あけましておめでとうございます．昨年は世界各地で自然災害の被害を受けた年のようでした．今年は戌年ということで，“ここ掘れワンワン”と異変を察知してくれる犬を飼ってみてはいかがでしょうか．
さて，本号の特集は「臨床実習教育」です．平成17年度4月現在の理学療法士養成校の総数は186校で，1学年定員数は9,088となりました．理学療法士の需給という点では喜ばしい反面，理学療法学教育のなかで「臨床実習教育」が占める比重は高く，様々な課題が生じていることから，本特集では「臨床実習教育」の変遷と展望，あり方などについて論述いただくことになりました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
