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近年，緩和ケア病棟の設置に伴い，理学療法士が緩和ケア（終末期の理学療法）に関与する機会は増えている．緩和ケア病棟でなくても，福祉施設や在宅においても緩和ケアに関与する事例は多い．周知のごとく，緩和ケアにおいては苦痛・苦悩にさいなまれる対象者のスピリチュアリティーと人格の尊厳に配慮し，対象者が人間らしい終末期を迎えられるべく対応する必要性がある．その際，われわれ専門職の生死観・死生観が緩和ケアの質に多大な影響を及ぼすといえる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻11号
2006年11月発行
雑誌目次
特集 緩和ケアとしての理学療法
緩和ケアの課題と展望
著者： 末永和之
ページ範囲：P.897 - P.904
はじめに
現代医療は検査・診断・治療・延命という身体的ないのちの追求がなされ，進歩・発展してきている．そのような中，世界保健機関（WHO）は1990年に，現代医療をもってしても治癒しない患者と家族に対する緩和ケアの推進を全世界に呼びかけた．
わが国では現在，年間60万人ががんに罹患し，30万人以上ががんで死亡している．2015年には90万人ががんに罹患するとされている．1998年には，がんによる死亡の総数は罹患数の58.7％に相当している．この背景には，早期診断の困難な部位のがんの増加，高齢者人口の増加が挙げられる．今後，緩和ケアを必要とする患者数が増加することが明らかになっており，がん医療における緩和ケアの必要性がますます高まると推測される1）．多くの患者が積極的治療を受けても，再発や転移などにより，いのちの終焉を迎えなければならなくなる．このように，いのちと向き合って治療やケアをうけなければならない患者や家族にとって，病名・病状・予後などを伝えることは，ただ単に身体的な命の長さの問題ではなく，この世にいただいた「いのち」を深く考え，残された時間をいかに生ききるかという大きな命題に直面することになる．そして，いかなるがんも進行すると多彩な苦しい症状が出てくるため，その1つひとつの症状を和らげ，いただいた「いのち」を精一杯生ききることを考えなければならなくなる．ここに，がんの緩和ケア，ホスピスの考え方がとても大切になってくる．
日本の文化と看取りの作法
著者： 藤腹明子
ページ範囲：P.905 - P.910
文化と看取り
「文化」の定義は，文化人類学者の数もしくはそれ以上あるといわれる．また，文化人類学者によって位置づけられている文化と，私たちが日常生活のなかで用いる文化という語の間には少し概念の違いもあるようである．そこで，国語辞典で一般的な「文化」の概念について調べてみると，「人間の生活様式の全体．人類がみずからの手で築き上げてきた有形・無形の総体．それぞれの民族・地域・社会に固有の文化があり，学習によって伝習されるとともに，相互の交流によって発展してきた．カルチュア」とあり，また「民族や社会の風習・伝統・思考方法・価値観などの総称で，世代を通じて伝承されていくものを意味する」（『大辞泉』小学館）とある．
このことからも，人間の暮らしのあり方そのものが文化であり，それぞれの国・民族・地域・社会に固有の文化があることがわかる．固有の文化とは，他から与えられたのではなく，もとからあるものである．例えば，日本には日本固有の文化があり，イギリスにはイギリス固有の文化があるということになる．星野一正氏は，アメリカ式のインフォームド・コンセントや他のバイオエシックスの原則を日本の社会に適用するためには，それらの基本的価値を変えずに，日本人の国民感情に馴染むように適度の改良をすることが必要であるとしている．その理由として，日本人の特異な精神構造を挙げ，特に日本人の国民感情，それに強い影響を与えてきている日本の社会の文化や習俗に影響されている日本人の感性や価値観などに配慮した，日本に馴染むインフォームド・コンセントの必要性を提言している1）．つまり，日本において，インフォームド・コンセントを取り入れる場合も，日本の文化を考慮した，より日本的な，あるいは日本に馴染むインフォームド・コンセントの在り方を考える必要性があるということになる．
がん専門医療施設における理学療法士の役割
著者： 石井健 , 辻哲也
ページ範囲：P.911 - P.916
はじめに
「がんセンターでリハビリテーション？」と疑問に思われる医療従事者も少なくないであろう．欧米ではリハビリテーション（以下，リハビリ）はがん治療の重要な一部分と認識されており，その必要性が認知されているにもかかわらず，わが国においては，診療科としてリハビリ科を有するがん専門病院は静岡県立静岡がんセンター（Shizuoka Cancer Center：以下SCC）1施設のみという，寂しい状況にある．
厚生労働省の発表した，2005年人口動態統計によると，死亡総数108万4012人のうち，最も多い死因はがん（30.1％）で， 1981年以降，連続1位となっている1）．そのような中で，わが国ではがんに対して，1983年の「対がん10ヵ年総合戦略」の策定以来，現在の「第3次対がん総合戦略（2003年～）」，2006年6月の「がん対策基本法」の成立など，疾病対策上の最重要課題として対策が進められている．そういった国の施策に加えて，早期診断・早期治療などの医療技術の進歩もあり，がんの死亡率は，年々減少傾向にある．国立がんセンターの統計では，5年生存率が1990年代には男性では55％，女性では65％に達し，がん患者の半数は治るようになってきた2）．そして，がんそのものの影響や手術・化学療法，そして放射線治療などの治療過程において受けた身体的・心理的なダメージに対して，障害の軽減，運動機能や日常生活活動の低下予防や改善，介護予防を目的として，介入を行う機会は増えてきている．その一方で，治療が奏効せず，再発から死に至るケースも少なくなく，そういった「がんと共存する時代」の中で，患者のQOLを高めるだけでなく，維持する必要がある．
本稿では，診療科としてリハビリ科を有する初めてのがんセンターである，SCC（2002年9月開院）における理学療法士の役割について，臨床経験を交えながら解説する．
スピリチュアルケアの一手段としての理学療法
著者： 内山郁代 , 岸川倫子 , 森下一幸
ページ範囲：P.917 - P.923
はじめに
がん患者，特に終末期がん患者と日常的に関わっているリハビリテーションの専門家は必ずしも多くない1）．リハビリテーションは一般的に「社会復帰」を目標としているため，終末期がん患者がその対象になることはわが国では十分に受け入れられていない．しかし，欧米では，緩和医学の代表的教科書であるOxford Textbook of Palliative Medicineにおいても，「Rehabilitation in Palliative Medicine」として1章が割り当てられているように，緩和ケアにおける必須の1領域としてリハビリテーションが位置づけられている2）．
緩和ケアとは，「延命を目的とした治療とともに早期に適用され，quality of life（QOL）を向上させるのみならず，疾患の経過そのものにもよい影響を与えうるケア」（世界保健機関3））であり，「生命を脅かす疾患と直面する患者とその家族のQOLの改善を目的とし，さまざまな専門職とボランティアがチームとして提供するケア」（全国ホスピス・緩和ケア病棟連絡協議会）である．したがって，QOLを向上させることを目的としている点において，リハビリテーションと緩和医学の目的は変わらない．一般的にリハビリテーションでは，ADLレベルの向上を通じてQOLを改善しようとし，緩和ケアでは症状緩和と精神的支援を通じてQOLを向上させようとする．すなわち，化学療法に伴う運動能力の低下に対する理学療法や，外科治療後の機能喪失に伴うリハビリテーション（いわゆるcancer rehabilitation）では，ADLの向上とQOLの改善とが一致しやすいため，リハビリテーション医学においても積極的な関与の有用性を示す報告が多い4）．一方，ADLの向上が見込めない終末期がん患者においては，「ADLの向上を介しないQOLの向上を目的としたリハビリテーションとは何か？」が問われる．
終末期がん患者のQOL概念は，これまで症状や身体機能が中心概念として用いられていたが，近年，患者・家族の視点から問い直そうとする機運が高まっている5～8）．米国のVeteran Groupによって行われたGood death studyでは，質的研究をもとに患者・遺族・医師・看護師など1,462名を対象とした質問紙調査が行われた．終末期のQOLにおいては，身体機能の維持と少なくとも同じ程度に，精神的要因，特に実存的要因（「自分の人生が意味があると感じられること」，「希望を持つことができること」など）が重要であることが示された5～7）．わが国の多施設研究でも，終末期がん患者にとってのQOLは，身体機能にとどまらず，「人生が意味があると感じられること」，「希望を持つことができること」，「他者の負担になっていると感じないこと」などが重要であることが示されている8）．すなわち，ADLの改善が見込みにくい終末期がん患者に対するリハビリテーションでは，まず，①ADLの改善を目的として，患者の身体機能を向上させることによってQOLの改善を図ろうとするが，それが期待できなかったとしても，②患者が「人生が意味があると感じられること」や「希望を持つことができること」を目標としたリハビリテーションはチームの一員として役割を果たすことができると考えられる．
本稿では，特に患者のADLを向上させることができない場合に，患者の生きる意味を支える手段としてのリハビリテーションについて述べる．
脳血管障害患者の終末期における実態と理学療法
著者： 瀬戸口佳史 , 中島洋明
ページ範囲：P.925 - P.929
はじめに
終末期リハビリテーションについてはこれまで進行性疾患である悪性新生物（がん）やエイズ，筋萎縮性側索硬化症などに対する緩和ケア領域での関わりを示した報告1～5）が主であり，脳血管障害などの長期療養が必要な疾患に対しては今後開拓しなければならない重要な課題であると思われる．
医療の現場，特に療養型病床などでは，重篤な脳血管障害を発症して遷延性の意識障害を来す者，再発を繰り返したり，誤嚥性肺炎や関節拘縮，廃用障害のため，徐々に機能低下が生じ，結果的に寝たきりや，意思疎通も困難となった者が多く存在している．それら脳血管障害の終末期ともいえる患者へのリハビリテーションをどのように実施し，またその個人の尊厳ある終末にわれわれ理学療法士がどのように貢献できるかという具体的な手法を示した報告は少ない．
本稿では，脳血管障害終末期の判断条件として日本脳神経外科学会が1976年に提唱したPVS（persistent vegetative state）6）の定義に基づき，当院での脳血管障害終末期間に関する調査・結果を踏まえ，今後理学療法士が脳血管障害患者の終末期リハビリテーションにどのように関わっていくべきかを述べる．
とびら
たくましく生きる
著者： 西山知佐
ページ範囲：P.893 - P.893
マレーシアにあるセピロックリハビリテーションセンターへ行く機会を得た．ここは人間ではなくオランウータンのための施設で，乱獲にあったオランウータンたちを森へ帰すのだという．食事の時間が一番良く観察できると聞き，初めて見るオランウータンにワクワクしながら指定の場所へ向かった．
決まった時間になるとオランウータンはロープ伝いに木の上に設置された“食堂”へやってくる．飼育員が現れるとえさをもらい，おいしそうに食べる．彼らの仕草の一部始終を見ているとお茶目だ．特に母親が子供にえさを食べさせる様子は人間と同様に微笑ましい．ホッとしたのもつかの間，ふと下を見ると，多くのサルが身を潜めているではないか．飼育員がいなくなるとサルは一気に駆け上がって，オランウータンを追い出し，残ったえさを食べはじめる．その凄まじさに驚いたが，おそらくサルは試行錯誤の上，ここで生活するための知恵を編み出したのだろう．一方のオランウータンに対しては哀れに思ったが，自然の法則に私たちはどうすることもできない．これも生きていくためには必要なのだと改めて感じた．
報告
変形性股関節症患者はdual-task下での歩行時に体幹動揺が増大する
著者： 山田実 , 平田総一郎 , 小野玲
ページ範囲：P.933 - P.937
緒言
ヒトは膨大な量の情報の中で，様々なことを考え，または行いながら歩く．このような行動は，平素より当然のように無意識下で行われている．しかしながらこの行動には非常に複雑な機構が含まれており，中枢神経系，筋骨格系のあらゆる機能が関わっている．
中枢神経系では，前頭連合野（特に前頭前野）を中心としたワーキングメモリと呼ばれる機能がこれに関与している．ワーキングメモリとは課題遂行に必要な情報を必要な期間，能動的に保持する機構であり1,2），加齢や脳障害によりその機能が低下することが判明している3）．さらにワーキングメモリが姿勢制御に果たす役割が示唆されており，姿勢とは無関係の課題（task）に注意を向けた際（dual-task：二重課題）の姿勢の動揺は，若年者よりも高齢者で大きく，さらに転倒未経験者よりも転倒経験者のほうが大きい4）．一方，このワーキングメモリの容量には限界があるため，加齢や脳障害の影響を受けた者以外であっても，dual-taskを行わせた際にパフォーマンス能力が低下する可能性が高い．これには筋骨格系の機能低下が影響を及ぼすと考えられる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
障害受容
著者： 富樫誠二
ページ範囲：P.941 - P.941
障害受容という言葉は，臨床の場で治療者がしばしば使っている言葉であるが，臨床的に何をもって，「受容」とするのかが依然あいまいである．さらに治療者側が，その概念を明確に捉えて使用していないため，障害を有する側とのずれが生じてきた．近年，その概念や受容過程について，活発に論議されている．そういったことを踏まえ，「障害を受容する」ということについて言説する．
◎障害受容の概念について
まずGrayson1）は，障害受容を身体・心理・社会的側面から捉えることが重要であると指摘した．次にWright2）は価値転換説を唱え，障害受容において4つの価値転換を重視した．すなわち①価値の範囲を拡張すること，②身体的価値を従属させること，③障害に起因する様々な波及効果を抑制すること，④比較価値において自己を評価しないことである．上田3）は，障害の受容とはあきらめでも居直りでもなく，障害に対する価値観の転換であり，障害をもつことが自己の全体としての人間的価値を低下させるものではないことの認識と体得を通じて，恥の意識や劣等感を克服し，積極的な生活態度に転ずることであるとした．本田4）は，障害受容の概念には，①障害の認知，②回復の断念，③適応的な行動，④社会的な自覚，⑤価値観の変化を含んでいるとしている．そして身体的自覚と社会的自覚の2つの心理的変化が重要であると述べている．南雲5）は，自己受容（障害のために変化した身体的条件をこころから受け入れること）に偏った，あるいは陥った障害受容の概念を自己受容と社会受容（社会が障害者を受け入れること）にわけて捉え直す考え方の重要性を指摘している．相互作用論からみた社会受容という概念は，障害受容（自己受容）を援助する方向づけを示唆する．
学会印象記
―第43回日本リハビリテーション医学会―2006年，諸制度転換期のリハ医学会へ行ってきました
著者： 仲貴子
ページ範囲：P.942 - P.944
はじめに
第43回日本リハビリテーション医学会学術集会（会長：東京慈恵医科大学リハビリテーション医学講座宮野佐年教授）が開催されたのは，前橋市での第41回日本理学療法学術集会の興奮もさめやらぬ6月1日（木）～3日（土）のことでした．
メインテーマは「リハビリテーション医学の進歩と実践」です．会長講演の中では，今年は診療報酬改定と介護保険制度改正という大きな制度の変革を受け，これまでの進歩の過程を振り返りながら，さらなる進歩の萌芽とその実践をアピールしていくことが求められる節目の年にあたることが語られました．
私は現在，介護予防の研究に従事していますので，特に介護保険制度改正については緊密な立場でこの節目を実感していますが，診療報酬改定でリハビリテーション算定日数の上限が定められたことは，様々なメディアで取り上げられ，社会問題化しています．
そういう年の日本リハビリテーション医学会学術集会ですから，きっと「熱い」討論が展開されているに違いない！と，ランチョンセミナーで供される二段重ねの少々豪華なお弁当に舌鼓を打ちつつ，旬の話題満載の講演・シンポジウムを興味津々で聴講してきました．そこで，今回のレポートは，理学療法学術集会以外の学会を訪れたことがないというような，若手・中堅の理学療法士の方々に向けて，「他の学会会場にも出かけてみませんか？」というメッセージをお伝えすることを主旨としてご報告したいと思います．
入門講座 ベッドサイドでの患者評価 5
関節リウマチ
著者： 阿部敏彦
ページ範囲：P.945 - P.951
はじめに
関節リウマチ（以下，RA）患者に対する理学療法評価1）の内容は，①理学療法における最善の方法を決定するための情報，②今後の治療を行うための基本となるデータ，③患者のケアをするチームの他のメンバーの手助けとなる情報でなければならない．しかしRAの臨床症状は多様であり，その入院目的も様々で，理学療法の重み付けもそれらによって変化する．また，在院日数の短期化，薬剤の長期投与，外来リハビリテーションの期間的制約などにより，在宅医療への転換期であるため，RAにおける理学療法評価の目的や内容が明確であるとは言いがたい．
本稿では，RAの理学療法評価内容を患者だけでなく家族にも認識してもらえるよう，急性期のベッドサイドでの評価だけではなく，介護保険サービスの訪問リハビリテーションにおけるベッド上での評価も含めて述べる．
講座 理学療法と医療安全 2
医療機関における転倒・転落と具体策―事故を予防するのは環境やシステムではなく，人である
著者： 川崎瑠美
ページ範囲：P.953 - P.959
はじめに―転倒・転落事故予防の重要性と難しさ
“転ぶ”ということは，老若男女を問わず，何らかの要因が重なると日常的に遭遇し得るものであり，結果として重大な問題を引き起こす可能性を秘めている．何らかの疾患や障害をもつ方を対象にした時，このような日常的な事象をどう予防していくか，考えて実践していくことは非常に難しい．
近年，医療安全が重要視され，表1のように転倒・転落事故予防についても医療従事者の役割と責任が明確化されている．また，リハビリテーションの視点では，転倒・転落後の骨折をはじめ，その経験が不安感や恐怖心を生み，活動性低下を引き起こす転倒後症候群へ移行する可能性も含んでいることからも，重要なリスク管理項目の1つであると言える．
転倒・転落が他の医療事故と比べて特異な点は，そのきっかけが医療スタッフによって引き起こされるというよりも，患者様自身による場合がはるかに多いことである1）．しかし，マンパワーを充足させて，常に監視をしておけば転倒・転落がすべて防げるわけではなく，行動抑制にもつながってしまう．過度の外的な転倒防止措置（身体抑制，行動抑制）は廃用を招き2），心身ともに自立した生活を取り戻すという入院目的から逸脱するため，本末転倒となる．
本稿では，主に脳血管障害の患者様を対象とし，筆者の所属する北原脳神経外科病院・北原リハビリテーション病院における現状を紹介しながら，転倒・転落事故予防について改めて考えていきたい．
短報
脳卒中片麻痺患者の咬合機能に関する研究
著者： 藤澤祐基 , 富樫誠二 , 笹原妃佐子 , 後藤力 , 藤村昌彦 , 奈良勲
ページ範囲：P.963 - P.966
緒言
咬合機能は嚥下前段階として重要であるとされ，その機能低下による嚥下不全を呈する脳卒中片麻痺患者（以下，片麻痺患者）は臨床的に散見される．脳卒中片麻痺患者の咬合機能についてCruccuら1）は詳細な筋電図学的検査の結果，咀嚼筋群では対側の大脳半球からの支配が優位であると報告している．しかし，Kemppainenら2）は片麻痺患者の左右の第一大臼歯で咬合力を測定し，麻痺側，非麻痺側間で最大咬合力に差はなかったとしている．このように片麻痺患者の咬合機能に関する先行研究の結果は一致していない1～5）．そこで本研究では，歯科領域において広く用いられている咬合感圧シート（デンタルプレスケール）を用いて，片麻痺患者の咬合力について健常者との比較を行い，片麻痺患者の口腔周辺機能の特性を探ることを目的とした．
資料
第41回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅴ 理学療法・作業療法共通問題（2）
著者： 金村尚彦 , 川口浩太郎 , 黒瀬智之 , 関川清一 , 藤村昌彦 , 宮下浩二
ページ範囲：P.967 - P.973
書評
―柳澤 健（編）―「運動療法学」 フリーアクセス
著者： 中屋久長
ページ範囲：P.930 - P.930
理学療法に関する図書が溢れるばかり出版されている昨今である．一昔には臨床現場の理学療法士や養成校では，関係図書を探索選定するのに苦労し，結局は医師向けの医学書を参考にしてきた経緯がある．理学療法士の養成が大学，大学院教育で行われるようになり，理学療法士自体の学術的なレベルアップがなされたこと，さらに養成教育機関の急増がその需要を高め，出版社にとって市場に耐えうる存在となってきたことが多くの専門書が出版されている要因であろう．
飛びつきやすいハウツウ，ノウハウ本が目立つが，このたび理学療法の中核をなす運動療法を幅広い視点から解説，網羅した「運動療法学」が発刊されたことは，関係者にとって待望のことと思われる．編者の序文にあるように，厚労省が7年前に改正した「国家試験出題基準」に沿った内容で構成されていることが特徴であるとともに，保健・福祉領域に関する理学療法（運動療法）についても取り上げられている．養成校での教育は，国家試験対策や臨床現場のニーズから，ともすると医療に偏ってしまう傾向にあるが，保健・福祉分野は今後の理学療法業務，職域の拡大から必要な領域である．
―奈良 勲（監修）・内山 靖（編）―「理学療法学事典」 フリーアクセス
著者： 瀧野勝昭
ページ範囲：P.960 - P.960
今すぐに知りたい，ある言葉や用語が理解できない，理解が曖昧なときなどに遭遇すると辞書や事典は限りなく頼りがいのある書物である．この度発刊された「理学療法学事典」は，理学療法士にとっては極めて頼もしい事典であり，他の関連職種にとっても利用価値の高い事典となろう．
リハビリテーションと理学療法領域を専門職とする理学療法士が誕生して40年を経た今日，理学療法の発展は目を見張るものがある．毎年，開催されている（社）日本理学療法士協会主催の日本理学療法学術大会の演題数は1,200を超え，参加者も4,500名を数えるに至った．また，全国研修会をはじめとした各種の研修会や講習会，医学会および介護福祉の団体などが主催している学会や研修会，さらには海外で開催される学会などへの参加者も年々増加の一途を辿っている．このように多くの理学療法士が最新の知識や技術を習得するため，各地で熱心に勉学に励んでいる．また，理学療法の雑誌や関連する学術雑誌などに，日頃から研究している課題を論文として発表する研究者も増加してきた．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.974 - P.975
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.978 - P.978
本号の特集は，「緩和ケアとしての理学療法」である．緩和ケアとは，単に身体症状のコントロールだけでなく，心のケアも並行して行い，対象者のQOLを総合的に高めることを目的とするものである．palliative careとhospice careとは, 同義であるが，前者はイギリス，アメリカなどで，後者はフランス語圏で使用されているようである．わが国では，緩和ケア診療報酬料（1990年）が設けられたこともあり，「ホスピス・緩和ケア」と称されるようになっている．いずれにせよ，“ゆりかごから墓場まで”といった人間の生涯にわたるケアあるいは福祉国家を構築するためにも，理学療法士は緩和ケアに対して前向きに取り組む必要性があることはいうまでもない．
末永氏には，「緩和ケアの課題と展望」と題して，長年医師として緩和ケアに関与してこられた経歴に基づいて，わが国の緩和ケアの課題に触れ，それに関与する各専門職のあり方や今後の展望を述べていただいた．藤腹氏には，「日本の文化と看取りの作法」と題して，仏教思想の影響が強い日本の文化を概観していただき，死生観ではなく生死観（生き死に）を育むことが，各専門職に期待される看取りの作法，姿勢として大切であることの示唆をいただいた．石井氏他には，「がん専門医療施設における理学療法士の役割」と題して，緩和ケアの対象となる疾患別データを供覧いただき，その概要と特性に触れ，理学療法士の役割について述べていただいた．内山氏他には，「スピリチュアルケアの一手段としての理学療法」と題して，緩和ケアのプロセスにおけるスピリチュアルケアの実践について，症例を呈示して具体的に述べていただいた．瀬戸口氏他には，「脳血管障害患者の終末期における実態と理学療法」と題して，脳血管障害終末期の判断条件にpersistent vegetative stateを用いて調査されたデータを供覧いただき，それに考察を加えて理学療法のあり方を述べていただいた．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
