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2006年度の診療報酬改定により，心大血管疾患リハビリテーションの対象に「末梢動脈閉塞性疾患（間欠性跛行を呈する状態のもの）」が明記され，末梢循環障害に対する理学療法がクローズアップされています．末梢循環障害を示す疾患には動脈疾患に加えて静脈疾患もあり，運動療法，物理療法，リンパドレナージ，圧迫法などの理学療法が適用されています．本特集では，末梢循環障害の病態，評価，治療の実際について，理学療法の最前線をまとめていただきました．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻12号
2006年12月発行
雑誌目次
特集 末梢循環障害と理学療法
末梢循環障害の成因と医学的管理
著者： 水落和也
ページ範囲：P.983 - P.992
はじめに
末梢循環障害は理学療法士が臨床で接することの多い疾患群である．動脈閉塞や糖尿病壊疽による下肢切断がその代表であるが，糖尿病壊疽に対する切断術回避のための運動療法，慢性動脈閉塞患者の下肢虚血に対する理学療法，静脈性浮腫，リンパ浮腫に対する理学療法も，それぞれを専門とする科を持つ医療機関では扱うことが多いと思われる．さらに下肢の整形外科的手術後，脳卒中発症後，胸腹部の手術後の臥床期に生じる深部静脈血栓症は，早期理学療法を行う際には常にその予防，早期発見につとめる必要があり，リスク管理上重要な疾患である．
このように，末梢循環障害への対応は理学療法において大きな比重を占めるにもかかわらず，卒前教育が十分に行われているとは言えないのではないだろうか．教科書の表現だけを見ても，末梢血行障害，末梢血行不全，四肢血管障害，末梢脈管疾患など様々である．これは末梢循環障害（peripheral vascular diseases）を扱う診療科が多岐にわたっていることと無関係ではあるまい．
間欠性跛行を示す患者は，まずどの診療科を受診するであろうか？下肢の痛みが主訴であるから，整形外科を受診するかもしれない．足が冷たくて色調が悪い場合は皮膚科かもしれない．いずれにせよ，迷わず循環器内科や血管外科を受診する人は少ないに違いない．静脈性浮腫やリンパ浮腫はどうであろうか？足がむくんだ時に受診する診療科はわれわれ医療職でも判断に迷ってしまうのではないだろうか．
このような状況はわが国に限ったことではないらしく，Young1）は編著『Peripheral Vascular Diseases第二版』の巻頭の章で，「臨床医は末梢循環障害について知識が十分でない．それは卒前および卒後の医師教育のなかで，脈管医学（vascular medicine）の教育が十分になされてはいないからである」と述べている．確かに解剖学では脈管学を学ぶが，臨床医学では動脈硬化は循環器内科で，末梢動脈閉塞と静脈瘤は血管外科で，静脈炎による皮膚症状は皮膚科で，糖尿病による足部壊疽は内分泌内科で，リンパ浮腫は形成外科で，そして循環障害による切断は整形外科とリハビリテーション科で，といった具合で，臨床医学では脈管の専門科は存在しないのである．逆に末梢循環障害に伴う臨床症状の対症療法全般に関わる科としてリハビリテーション医学は重要であり，この分野で理学療法士が果たす役割も大きいと言えるのである．
本稿では末梢循環障害の成因と病態生理，および一般医学的管理について解説する．
閉塞性動脈硬化症の無侵襲検査法と運動療法効果
著者： 佐藤真治
ページ範囲：P.993 - P.998
はじめに
閉塞性動脈硬化症は，四肢の血管の動脈硬化により下肢に虚血症状を示す疾患で，心血管系疾患の合併が多いことが特徴である．その発症率は欧米を中心に増加の一途をたどっており，最近では無症候例を含めると55歳以上の19％に存在するとの報告もある1）．
閉塞性動脈硬化症の治療目標は大きく分けて2つである．1つは，患肢の虚血症状を改善し，間欠性跛行（歩くと下肢の各部位に痛みを生じ，休むと数分以内に消失する）と壊疽のリスクを軽減すること．もう1つは，全身に及ぶ動脈硬化症が原因となる心血管系疾患（虚血性心疾患，脳梗塞）の合併を予防することである．ここでは，主に前者に注目し，間欠性跛行の病態把握に有用な無侵襲検査法を紹介する．また，間欠性跛行に対する運動療法について，その効果のメカニズムと，われわれの成績の一部を解説する．
深部静脈血栓症・肺塞栓症に対する理学療法
著者： 津野良一 , 元吉明 , 福島美鈴 , 谷岡博人 , 浜窪隆
ページ範囲：P.999 - P.1006
はじめに
静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism：VTE）は，深部静脈に血栓を生じる病態（深部静脈血栓症：deep vein thrombosis：DVT）と，その血栓が静脈壁から剝離して静脈血流に流れ込み，肺動脈を塞ぐ急性の病態（急性肺塞栓症：acute Pulmonary Embolism：aPE）を併せた総称である．従来は，（欧米と比較して）日本では発症の少ない疾患とされていたが，医師や医療従事者の認識の高まりや診断技術の進歩によって増加傾向にあり，数年前より「エコノミークラス症候群」あるいは「旅行者血栓症」としても注目されるようになった1）．
近年，急性期病院においては，感染症・低栄養・廃用症候群の予防を目的としたベッドサイドでの理学療法が行われ，早期離床が推進されている．しかし，ひとたび閉塞性DVTを発症すれば，一定期間の安静を要し，さらにaPEを誘発すれば発症直後より胸痛・呼吸困難・ショック状態となり，心停止に至るまで重篤化する症例も認められる．その結果，在院期間が長期化し，回復期リハビリテーション病棟への移行や自宅退院を困難にする重要な原因となる．そして，最近はDVTやaPE発症によってクリニカルパスにおけるバリアンスとなった症例も報告されるようになってきている2,3）．
本稿では，2004年4月（平成16年）に作成された「肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症（静脈血栓塞栓症）予防ガイドライン」を踏まえて，その病態，成因，予防法，理学療法の適応・効果についてまとめ，最後に当院リハビリテーション科での取り組みについて述べる．
虚血性潰瘍に対する物理療法
著者： 林久恵
ページ範囲：P.1007 - P.1013
はじめに
虚血性潰瘍は，閉塞性動脈硬化症（ASO），バージャー病（TAO）にみられる動脈の狭窄および閉塞，糖尿病や血管炎を伴う膠原病（全身性エリテマトーデス，強皮症，リウマチなど）にみられる微小循環障害，または複数の要因による動脈血の不足によって生じる．虚血性潰瘍は下肢の末端に形成され，疼痛とあいまって活動制限を来すため，理学療法介入は潰瘍自体の治療と二次的障害の予防が目的となる．
虚血性潰瘍に対しては，内科的・外科的治療が「虚血症状の改善」「潰瘍治癒促進」の両側面から同時に行われる．理学療法は筋血流の需要を高めるような運動療法は控え，皮膚血流の改善を目的とした物理療法が主体となる．
本稿では，虚血性潰瘍の評価および内科的・外科的治療について「虚血」に関する事項を中心に述べ，理学療法介入として特に人工炭酸泉治療について自験例を提示しながら概説したい．
リンパ浮腫に対するリンパドレナージ
著者： ハートフィール有香
ページ範囲：P.1015 - P.1021
はじめに
リンパ浮腫とは，リンパ系の一部になんらかの障害が起こり発症する浮腫のことである．病期により4段階に分類されており（表1），単純性リンパ浮腫の特徴としては，例外を除き，片側性または非対称性で，無痛，足背や手背にまで腫脹が現れる，もともとあった皺が深くなる，皮膚色変化を来さない，蜂窩織炎を起こすなどが挙げられる．病因により一次性と二次性リンパ浮腫に分類され，一次性リンパ浮腫とは先天性または特発性リンパ浮腫などを指し，その多くはリンパ管，リンパ節などの発達障害に起因している．二次性リンパ浮腫とは術後，外傷後などに続発的に起こるリンパ浮腫のことを指し，主な原因としてリンパ輸送能力の低下が挙げられている（図1）1）．どちらのリンパ浮腫に対しても，ドイツのリンパ浮腫専門病院であるフェルディクリニックで開発された複合的うっ滞除去療法（Komplexe Physikalische Entstauungstherapie：以下，KPE）を集中的に行うことで治療効果が得られる．本稿ではリンパ浮腫治療法の1つであるKPEを紹介するとともに，二次性リンパ浮腫を例に挙げ，それに対する実際のリンパドレナージを中心に，圧迫療法についても解説する．
とびら
斜陽
著者： 山本泰雄
ページ範囲：P.979 - P.979
北の大地に雪が舞う季節となった．微紅色の蝦夷山桜に心和む季節をとおり過ぎ，夏の訪れを告げる白や薄紫色のライラック，原野に橙黄色の蝦夷カンゾウが咲き乱れ，野生の生物が活気にみちる光りあふれる初夏，猛暑にみまわれた盛夏，そして斜陽で荻の花穂が銀白色に輝く短い季節が足早に過ぎ去ろうとしている．日の暮れるのが早くなり，厳しい冬の訪れがそう遠くないと感じさせる．本年度4月に行われた診療報酬改定では，1日に理学療法士が担当できる患者数の制限が若干緩和された．理学療法，作業療法および言語療法は再編され，新たに4つの体系別リハビリテーション料の新設がなされた．この中で一部の疾患などを除き，保険点数の算定日数に上限が設定された．脳血管疾患180日，運動器・心大血管疾患150日，呼吸器疾患90日である．4月1日にリセットされたリハビリテーション料算定の上限期日が訪れた．いくつかの対応策が考えられているが，病院のリハビリテーション室にも寒風が吹きかねない状況となった．
太宰 治の『斜陽』には，戦後，没落貴族になった主人公とその母親，弟が描かれている．斜陽は，真昼の太陽とは異なるまばゆい輝きをみせる．わたしが養成学校を卒業した頃は理学療法士の数も少なく，理学療法・理学療法士の社会的認知度も低かった．諸先輩の苦労のおかげで，点数改正ごとに診療報酬が増加し，病院ではその存在が貴重がられた．時は移り，理学療法や理学療法士という言葉は一般的になった．養成校が各地にでき，理学療法士の数は飛躍的に増加している．スポーツ分野での理学療法士の活躍や介護予防分野への参入など，職域は拡大傾向である．体験学習や怪我などで病院にきた子どもたちが，将来は理学療法士の仕事がしたいと話すのを聞くことが多くなった．しかし，最近は，保健点数の改正のたびに理学療法診療報酬が低減され，理学療法分野に対する他職種の職域拡大の動きも活発である．われわれを取り巻く状況は，極めて厳しくなっている．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
起業
著者： 安倍浩之
ページ範囲：P.1027 - P.1027
●起業とは
起業とは，広辞苑第5版によると，「新しく事業を起こすこと」1）である．すなわち「会社を起こすこと」とはイコールではない．そして，福島2）は，「起業とは，社会に貢献することで自己の社会的存在価値を創造するための活動である」と述べている．
本邦において，起業しているほとんどの会社は有限会社または株式会社である．従来，会社組織にするには，有限会社の場合300万円以上，株式会社の場合1,000万円以上の資本金が必要であった．2006年5月1日，新会社法がスタートし，株式会社は資本金1円から設立できるようになり，有限会社は廃止された．新会社法では，株式会社は2通りに分類される．1つは，すべての株式に譲渡制限がある株式譲渡制限会社，もう1つは，すべて，あるいは一部の株式を公開する公開会社である．株式譲渡制限会社は，株式会社でありながら，従来の有限会社の利点を取り入れつつ，機能的な経営が可能となる．
学校探検隊
職人の町 堺より
著者： 射場一寛
ページ範囲：P.1028 - P.1029
清恵会がある堺って？
本校は，1977年4月に全国で13番目，医療法人としては初めての理学療法士養成校として，大阪府堺市に誕生した．
堺市は，かつて南蛮貿易の玄関口として栄え「東洋のヴェニス」とも言われた港町．また，古くから刀や鉄砲づくりが盛んで，その技術を活かしてできた刃物は，江戸幕府が「堺極」として専売品としたぐらいの代物だったそうである．そういう“ブランド品”を作れる職人がたくさんおり，また貿易を通して異国の文化を取り入れることができる寛容な気風の町だったことがうかがえる．
ひろば
生きることとリハビリテーション
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.1030 - P.1030
「生と死を考える会」（以下，本会）という，全国的に支部をもつ特定非営利活動法人がある．web上に掲載してある本会の趣旨には，“死を見つめることは，かけがえのないいのちの意味を問いかけることであり，ひいてはお互いのいのちを尊重しあう社会の基盤をつくることになるのではないでしょうか．「生と死を考える会」は，身近な人を失った悲しみを分かち合い，支え，支えられ，そして，だれにでも訪れる死を考え，行動する開かれた場になることを目指す市民の集まりとして，1982年に誕生しました”とある．
私は，数年前に本会の広島支部の講演会の講師として招かれたことがある．これまで私自身も一般論として「生と死」について幾度も考えたことがある．また，両親をはじめ身近な人々を失った悲しみも体験している．さらに，理学療法士という立場で対象者のimpairments，activities，participationの向上だけではなく，むしろ対象者が何らかの障害を背負いながらいかに生き続けていけばよいのか，それをいかに支援できるのかなどについて，対象者の置かれている状況によって考え，私なりに実践してきた．近年では理学療法士も救命救急，緩和ケアなど対象者の救命・延命，看取りに関与する場面も増えていることから，「生と死」を避けて仕事をすることは難しい時代である．
入門講座 ベッドサイドでの患者評価 6
糖尿病
著者： 片田圭一
ページ範囲：P.1031 - P.1040
はじめに
2002年，厚生労働省生活習慣病対策室の調査では，わが国の糖尿病患者数は約740万人，糖尿病を否定できない者を含めると1,620万人と推定されており，患者数の著しい増加が社会問題化している．同時に，われわれが対象としている脳血管障害や運動器疾患患者にも糖尿病を合併していることが多く，理学療法を実施する際には糖尿病に関する病態を踏まえた十分な配慮が求められてきている．また，糖尿病に対する運動療法の効果は諸家によって報告されており，糖尿病学会によって編集された「糖尿病診療ガイドライン」でも，運動療法効果のエビデンスが示され，運動の実施が推奨されている．しかし，糖尿病は骨折などの運動器疾患や，明らかな運動麻痺をもつ中枢神経系疾患とは違って外見上の区別が付きにくく，明確な評価が困難に思われがちである．加えて，糖尿病の進行により出現する神経障害や腎症，網膜症などの合併症の程度によって運動を制限することや，離床および運動時の安全対策に十分配慮する必要がある．
そこで，今回の入門講座では新人理学療法士がベッドサイドで「糖尿病患者」の理学療法を実施する際に，検査データや患者の反応・言動から多くの情報を得て，自信をもって適切に治療を行うための知識と具体的方法について概説する．
講座 理学療法と医療安全 3
理学療法士に関連する裁判例の検討
著者： 上拾石哲郎
ページ範囲：P.1041 - P.1048
はじめに
1．医療事故における法的責任の概要
まず，医療事故が発生した場合に医療関係者がどのような法的責任を問われる可能性があるのかについて，概観します．
医療事故で医療従事者が問われる可能性のある法的責任の類型は，①民事上の責任（金銭賠償），②刑事上の責任（懲役・禁錮・罰金などの刑罰），③行政上の責任（免許の取消等）に分けられます．
このうち①民事裁判とは，患者や遺族が原告となって，病院などを被告として，民法などの法律に基づいて訴訟を起こし，損害賠償（すなわち金銭の支払）を求めるものです．実際の訴訟で被告とされるのは，患者と診療契約を締結している医療施設の開設者（医療法人など）がほとんどです（医療従事者個人も共同被告とされることはあります）．しかし，実際の裁判では，医師や看護師など個々の医療従事者の注意義務違反が争点となるので，いずれにしても自身が被告となったのと同様に，対応に追われることになります．これに対し，②刑事裁判は，国家権力（検察官）が主体となって，医師や看護師などの「個人」を被告人として，刑法などの刑罰法規に基づいて，刑罰を科すことを求める（起訴する）ものです．
このように，民事裁判と刑事裁判は，その当事者も，制度の目的も，裁判手続も異なるものです．そのため，場合によっては，1つの事案で，民事・刑事の両方の裁判が起こされることもあります．さらに③行政処分は，行政的な取り締まりという，民事・刑事とはまた別の観点から，監督官庁によって発動されるものです．
2．法的責任が問われるのはどんな場合か?
1）民事責任
民事上の責任が問われるのは，医療事故が発生したことについて医療従事者に「注意義務違反」がある場合です．注意義務違反があることを「過失がある」と言います．この場合の「注意義務」の中身は，2つの義務で成り立っています．
1つは，「結果予見義務」です．事故の発生を事前に予見することが可能だったのに，結果の発生を予見しなかった場合，結果予見義務違反となります．
もう1つは，「結果回避義務」です．結果発生を防ぐのが可能だったのに，適切な防止措置を取らなかったため結果が発生した場合，結果回避義務違反となります．
結果回避義務は，結果予見義務を前提としています．まず，「予見することができたこと」を前提として，次に，「予見できた結果を回避する義務」が問題とされるのです．
したがって，逆に言うと，事故が発生した場合でも，①発生を予見することが不可能だった場合や，②結果を回避することが不可能だったという場合には，注意義務違反（過失）は否定されるのです．法的責任の構造は，このような①予見可能性，②結果回避可能性のある場合に責任が問われるのであり（「過失責任主義」といいます），不可能を求めるものではないのです．
具体的に言うと，例えばリハビリテーション（以下，リハビリ）中に転倒事故が発生したとします．この場合，リハビリの前から患者が明らかにふらついていた（転倒の予見可能性がある）のに，リハビリ担当者がこれを見逃し（予見義務違反），マンツーマンで付き添うスタッフの余裕があったのに（回避可能性がある），誰も付き添わないで1人で歩行練習をさせていた（回避義務違反）ところ，患者が転倒して怪我をした，というような場合は，①予見義務違反と②回避義務違反あり（過失あり）とされ，損害賠償が命じられるということになります．
2）刑事責任
次に，医療事故における刑事責任としては，業務上過失致死傷罪が問われます．
法定刑は，5年以下の懲役もしくは禁錮または50万円以下の罰金です．
刑事判決の例としては，ブドウ糖を注射すべきところ，注射液の容器の標示紙を確認せずに，ヌペルカインを注射して患者を死亡させたという事例で，看護師らが禁錮10月に処された例があります（最判昭和28年12月22日）．
この例からもうかがわれますが，民事責任だけでなく，刑事上の責任（刑罰の適用）までもが問われる場合とは，従来の判例の傾向では，①注意義務違反の程度（過失）が，「基本的な注意義務への違反」であり，かつ，②発生した結果が，死亡などの「重大な結果」であった場合に，限定的に問われる傾向があります．その理由は，刑事責任は，刑罰という重大な不利益を科すものであるため，基本的にその発動は慎重であるべきとの思想によります（刑罰の謙抑性）．
しかし最近になって，医師個人の刑事責任を問う事件が増えているようです．読売新聞の報道によれば，医療事件の起訴件数は，1998年までの50年間は137件だったのが，1999年からの6年間で79件に上っているとのことです．同記事は，このように刑事責任の追及が積極的になっている傾向には，頻発する重大事件と強い遺族感情に応えるという要請が背景にあること，他方で，「刑事捜査は，医療現場を萎縮させるだけで，再発防止には役立たない」との医療界からの指摘もあることを紹介しています1）．
なお，2005年12月，福島県で手術を担当した産婦人科医師が逮捕された事件2）などをきっかけに，学者や医療事件に携わる弁護士の間でも，医療事故について刑罰権が発動されるべき適切な範囲をめぐって，議論がなされ始めています．
刑事責任は，民事責任と比べると，まず医療従事者「個人」の刑事責任が問われることになる点，次に金銭の賠償のように「和解」による解決ができないことなどから，刑事責任を問われた場合の対応は，精神的にも非常に大変なものとなります．
報告
上腕骨外上顆炎に対する新型装具の紹介
著者： 月村規子 , 戸田佳孝 , 槻浩司
ページ範囲：P.1049 - P.1054
緒言
従来，上腕骨外上顆炎，またの名をテニス肘は，その名のごとく，テニスなどによって手関節に強い機械的負荷がかかることによって生じる疾患であると考えられてきた．しかし，近年では，主婦や事務員など軽作業に従事する人の中にも頻発している．
筆者らは，中指伸展制御付き手関節バンド（以下，新型バンド）を考案・作製し，その1週間の装着による効果を従来の短橈側手根伸筋を圧迫するバンド（以下，従来型バンド）と比較検討した．
筆者らの研究に，上腕骨外上顆炎患者24例を対象に新型バンド群（13例），従来型バンド群（11例）の1週間の装着効果を視覚疼痛指数，日常生活活動困難度を用いて比較検討したものがある．その結果，視覚疼痛指数も日常生活活動困難度も新型バンド群が従来型バンド群に比べ有意に改善していた1）．
しかし，前回の研究では，症例数が少なく，また腱の疼痛段階分類も用いていなかった．よって，今回の研究では，症例数を増やし，腱の疼痛段階分類および日常生活活動困難度を用いて，新型バンドが従来型バンドに比べ，短期間での装着効果が得られるか否かを検討することを目的とした．
端座位において骨盤後傾が肩甲上腕リズムに及ぼす影響
著者： 篠田雄一
ページ範囲：P.1055 - P.1060
目的
肩甲上腕リズムは，Codmanが上腕骨挙上に付随して回旋する肩甲骨の連動現象を肩甲上腕リズムと名付けたことを発端とし，Inmanら1）はこのリズムが一定の決められた比率となっていることを報告した．一方，Doodyら2）は，このリズムが胸郭の形，挙上時の抵抗によって変化することを報告した．本邦においては，池田ら3）が肩甲骨面（scapular plane）での動的場面における計測を行った他，原田ら4）が運動速度や負荷の有無によっても，このリズムが変化することを報告するなど，諸家の報告がみられる．
理学療法士は様々な障害に対し，治療対象を原疾患のみに限局せず，姿勢による影響を考慮して治療にあたる．これは肩関節疾患に対して行われる理学療法場面においても同様であり，肩関節に限局した問題の改善にのみ焦点を絞ることなく，肩関節に影響を与えることが予想される要因についても，その改善を目的として理学療法を施行する．その1つとして姿勢の変化が肩関節に及ぼす影響も考慮されると考える．しかし姿勢が肩関節機能に及ぼす影響の根拠に関して，記述されているものは数少ない5～7）．理学療法士が姿勢による肩関節への影響を推測しながらも，未だその明確な根拠をもたないままに臨床に臨んでいると言わざるを得ない現状にある．
本研究は，体幹を直立させた端座位と骨盤を後傾させた端座位の2条件を設定した．この2条件における肩甲上腕リズムを調査し，同一被験者の姿勢の変化が肩関節機能に及ぼす影響を検討した．その上で肩関節疾患に関する理学療法場面において，姿勢を考慮する意義を検討することを目的とした．
資料
第41回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅵ 理学療法・作業療法共通問題（3）
著者： 金村尚彦 , 川口浩太郎 , 黒瀬智之 , 関川清一 , 藤村昌彦 , 宮下浩二
ページ範囲：P.1063 - P.1069
問題68 国際障害分類（ICIDH）と国際生活機能分類（ICF）で誤っているのはどれか．
1．ICIDHとICFはWHOによって発表された．
2．ICIDHの機能・形態障害にはICFの心身機能・身体構造が対応する．
3．ICIDHの能力低下にはICFの活動が対応する．
4．ICIDHの社会的不利にはICFの参加が対応する．
5．ICIDHの背景因子にはICFの環境因子が対応する．
書評
―丸山仁司・竹井 仁・黒澤和生 常任編集―「考える理学療法 評価から治療手技の選択〔中枢神経疾患編〕」 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.1022 - P.1022
このたび，文光堂から丸山仁司・竹井 仁・黒澤和生氏らを常任編集者および網本 和・望月 久氏らをゲスト編集者として，中枢神経疾患に関連する『考える理学療法 評価から治療手技の選択』シリーズの第2巻目が出版された．
本書の基本的コンセプトは，極めて複雑な臨床像を呈する脳血管障害をはじめ，脳外傷，パーキンソン病，脳性麻痺などの中枢神経疾患の病態生理学的知見の呈示から，検査・測定/評価，対象者の症状・症候に対応した治療手技の選択過程まで，一貫したクリニカルリーズニング（臨床的推論）を呈示していることである．よって，すでに筆者の編集によって文光堂から出版されている「理学療法のとらえかた PART1，2，3」のコンセプトと類似しているといえよう．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1070 - P.1071
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.1074 - P.1074
「循環」を考える場合，心臓がまず頭に浮かびますが，血液を各種臓器や組織に送る血管（末梢循環）も極めて重要です．60兆にも及ぶ体細胞数の生存に必要な栄養は血液で運ばれるため，血管のコンディションは全身に影響することになります．19世紀末の医聖ウィリアム・オスラー（Sir William Osler，1849～1919）は，「ヒトは血管から老いる」と警告しており，病態が進行し，循環障害が目に見えるようになったときには，相当に病状が進行しているので，理学療法の実施に際しても心臓から全身血管に至る循環障害の予防や危険因子への配慮が必要です．
さて，本号の特集は「末梢循環障害の理学療法」についてその最前線をまとめていただきました．水落論文では，末梢循環障害の病態生理，症候学，医学的管理について，わかりやすくまとめていただきました．特に病態生理を理解した上での他覚的徴候の評価は，「人間の手で直接行われる理学療法（山本泰雄氏，とびら）」になくてはならない技術であり，予防やリスク管理に欠かすことのできない重要な評価と思われます．佐藤論文では，理学療法士の最大の武器である運動療法のエビデンスについて詳細に紹介していただきました．まとまったレビューが少ない中で，読者には心強い論文をおまとめいただいたと思います．また，津野論文では，深部静脈血栓症・肺塞栓症の予防についての取り組みについて紹介いただきました．理学療法は単なる対症療法ではなく，疾病の予防も包含することを示す貴重な論文です．林論文で解説いただいた人工炭酸泉治療は，理学療法の古典的な温熱療法でありながら，テレビでも取り上げられるトレンドの治療法です．そして，ハートフィール論文では，本場ドイツでのリンパドレナージについてご紹介いただきました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
