理学療法ジャーナル40巻13号

2006年12月発行

特集 理学療法の展望2006 第Ⅱ部　理学療法の発展と課題

産業理学療法の発展と課題

著者： 藤村昌彦¹ 奈良勲²

所属機関： ¹広島大学大学院保健学研究科 ²神戸学院大学総合リハビリテーション学部

ページ範囲：P.1204 - P.1205

　タイトルの「産業理学療法」という用語が，わが国のジャーナルで最初に紹介されたのは，筆者らが調べたかぎりでは，1998年の本誌(理学療法ジャーナル32巻)の特集(産業理学療法)が企画されたときである．当時奈良は，特集の中でアメリカ理学療法協会の専門領域の1つである“occupational health”を紹介し，わが国でも「産業理学療法」を発展させることの必要性を提唱している¹⁾．それより，5年前の1993年には日本理学療法士学会(現在の日本理学療法学術大会)の演題分類の1つに「産業・労務管理」が加わり5演題が発表されている経緯からして，この頃にわが国の「産業理学療法」が芽生えたと推察される．

　わが国において，産業と医療の関係が法的に整備されたのは，今から30数年前の労働安全衛生法(1972年)である．法整備以前にも，明治初期から産業保健活動は行われており，当時，繊維業に多発した肺結核の予防に寄与している²⁾．その後，産業保健の対象疾病は，(1)致死性疾病から非致死的疾病，(2)急性疾病から慢性疾病，(3)多発疾病から散発疾病，(4)職業性疾病から作業関連疾病・一般疾病へとその関心は推移してきた³⁾．さらに予防医学の進歩とともに，有害環境に対する衛生工学的な対策が進展し，事業所における有害環境への対策が整備された．最近では，産業保健の関心は，作業関連疾患，特に労働作業に由来する筋骨格系の疾患や健康増進・メンタルヘルスにも注目されるようになってきた．

参考文献

1) 奈良勲：産業理学療法の提唱．PTジャーナル 10：726-728，1998

2) 久保田重孝：わが国の職業病・職業病その実態と対策，職業病対策研究会編，pp15-21，1984

3) 宇土博，他：我が国における産業保健の進歩．PTジャーナル 31：729-736，1998

4) WHO Expert Committee:Identification and control of work-related disease. WHO Technical Report Series 714:21-35,1985

5) 労働衛生に関するILO/WH合同委員会：作業関連疾患及び作業関連災害の疫学，労働基準調査会，pp11-15，1991

6) 土屋健三郎：産業保健の目的と役割，篠原出版， pp13-20，1985

7) 労働省安全衛生部労働衛生課(編)：腰痛を防ごう，中央労働災害防止協会，1997

8) 中央労働災害防止協会：職場における頸肩腕症候群予防対策に関する検討結果報告書，1995