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近年，理学療法のルーツとも言うべき「物理療法」の適応範囲は広がりつつあり，EBMへの関心の高まりから，その作用機序の解明，臨床効果の検証などがなされてきている．物理療法が有効であることは全体としては認められているが，個別の適用に関してはさらに検証が必要である．本特集では実際に物理療法を適用する際，どのような場合に「有効性」があり，どのようなリスクが考えられるのかについて具体的な対処法を例示して論じていただく．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻2号
2006年02月発行
雑誌目次
特集 物理療法の有効性とリスク管理
物理療法の有効性とリスク管理
著者： 杉元雅晴
ページ範囲：P.91 - P.97
物理療法の有効性と適応・禁忌
物理療法は，皮膚を介して物理的刺激を生体組織に与え，生理的な潜在能力（自然治癒力）を引き出す治療である．物理療法の適応と禁忌は，多くの成書で適応とされている疾患や症候群を記載し，伝統的に漫然と引き継がれてきている．例えば疼痛緩和の作用機序を明確に示さずに，物理療法の適応として神経痛（神経根痛，帯状疱疹など）と記載され，有効な時期や刺激条件も不明確なままである．また，特定の物理的刺激が悪影響を与える組織・臓器や急性炎症期の治療を禁忌としている．物理療法手段による標的細胞や組織への作用機序を明確にすると，有効（適応）と無効，禁忌が見えてくる．物理的刺激強度が組織への損傷レベルに達したり，標的細胞や組織に作用しない出力強度では有効性を認めない．物理療法は逸脱した自然治癒過程を軌道修正させる手段なので，疾患の病理学的検討が欠かせない．つまり，物理療法の有効性は疾患や症候群ごとの適応ではなく，分子生物学的視点から標的細胞や組織への刺激の有効性について検討し，物理療法刺激を加える時期が重要となる（図1）．
電気刺激療法の有効性とリスク管理
著者： 烏野大 , 千賀富士敏 , 太田厚美
ページ範囲：P.99 - P.106
電気刺激療法は，刺激波形や周波数により名称が異なる．刺激波形により経皮的電気刺激（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS），高電圧パルス電流（high voltage pulsed current：HVPC），直流，干渉電流，マイクロカレント，ロシアン電流，ダイアダイナミック電流などに分類されている．また同様の電気刺激波形を用いていても，治療方法により治療的電気刺激療法，機能的電気刺激療法に分類される．これは，多分野の研究者により電気刺激療法の生体に及ぼす効果が研究された結果でもある．
これらの電気刺激療法は運動神経や知覚神経または筋や軟部組織に対して電気的に刺激を加えることで，生体の反応を促通または抑制する．これらの反応には，多くの共通したメカニズムが働いていると考えられる．電気刺激療法を利用することで，①鎮痛効果，②浮腫の改善，③筋緊張の緩和，④関節可動域の改善，⑤筋力増強，⑥痙性の抑制，⑦麻痺筋の促通，⑧歩行機能の改善，⑨治癒の促進，⑩血流の促進などの効果が得られることが示されている．本稿においては，電気刺激治療器を使用する際に必要な電気的な基礎知識とTENSの有効性および電気刺激が中枢に与える効果を中心に解説する．
超音波療法の有効性とリスク管理
著者： 木山喬博
ページ範囲：P.109 - P.115
はじめに
物理療法に限らず，生体に刺激を加えた場合，その刺激の種類と強弱によって生体反応は異なる．過剰刺激は生体にダメージを与え，不足刺激は無反応・無効であるが，適切な刺激は有効な反応の誘起が可能である（Arndt-Schulzeの法則）．超音波（以下，US）療法においても当然その原則に従う．しかし，USを照射する際に危険と安全，有効と無効を判断できるデータが物理療法関係の専門書に記載されていないため，教育的立場からも臨床的立場からも照射条件設定に関して，困ることが少なくないと思われる．事実，筆者は幾度となく困った経験がある．特に危険に関しては，物理療法の専門書にも具体的な危険を避けるための条件提示はない．たとえば，「キャビテーション発生により，毛細血管が破綻する危険性があるので注意を要する」とあるが，どのように注意すべきか具体的な記述はない．
生体組織に照射すると，USは反射，散乱，回折，屈折，吸収，透過，などを経ながら進行する縦波である．この波は組織で熱に転換され，細胞や組織を振動させ，損傷を与えるほどのエネルギーを持ち，生体を刺激することができる．しかも，理学療法で用いている刺激のなかで最も深部にまで影響を及ぼすことのできる大変魅力的な刺激の1つであり，私自身，理学療法士にとって大きな武器になる刺激であると信じている1人でもある．しかし，薬物療法における副作用研究に相当するような報告が極めて少なく，安全な慣習的照射量を検討するにとどまっている．
本稿では，現状で説明できる範囲で，US療法の有効性と危険性，事故予防と安全管理の面から検討した一部照射条件設定の提案などを紹介する．また，最近の先端技術への応用研究と理学療法への応用の可能性と期待についても若干触れる．
温熱療法の有効性とリスク管理
著者： 岡崎大資 , 鶴見隆正 , 川村博文 , 辻下守弘 , 甲田宗嗣
ページ範囲：P.117 - P.124
温熱療法とは
温熱療法は，理学療法場面において多様で高頻度に実施される物理療法の1つであり，その適応となる疾患は多く，有効な治療手段である．その中でもホットパックやパラフィン浴，極超短波治療などによる温熱療法は，物理療法として最も用いられる頻度の高い治療法であろう．これらの治療法はそれぞれを容易に実施することができ，その効果も十分期待することができる．
寒冷療法の有効性とリスク管理
著者： 小林寛和 , 金村朋直 , 池田潤一 , 大石勝規
ページ範囲：P.125 - P.130
はじめに
寒冷療法は，医療やスポーツの場面で，急性期の患部への処置から日常的な身体的コンディショニングに至るまで，様々な目的をもって活用されている．
痛みや腫脹などに対して意図した効果が得られるが，その作用機序については不明瞭な点も多く，方法や効果判定については施行者の判断によるところが大きいようである．
寒冷療法の方法や効果の根拠を得るために数多くの検討がなされてきている．Bleakley1）やHubbard2）は，過去の研究内容の比較検討から，寒冷療法の方法と効果について考察している．Bleakleyは22編の研究論文を，Hubbardは4論文を，PEDro scaleにより評価し，有効性と根拠の明確化を試みている．その結果からも，寒冷療法に関するevidenceは十分とは言い難く，より精度の高い実験的研究の必要性が指摘されている．
このように，今後の詳細な検討を要することを前提とし，本稿では，寒冷療法の作用機序と有効性について，文献的な考察をもとに解説したい．
とびら
フィジカルコーチ「99」
著者： 山口光國
ページ範囲：P.87 - P.87
「何かあったときのための救急，QQ，99でどうですか？」
横浜ベイスターズ牛島監督からの要請で，プロ野球界初の医療関係者コーチ，フィジカルコーチが誕生し，監督のこの一言で私の背番号は99に決まった．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
シムス体位（Sims'position）
著者： 宮川哲夫
ページ範囲：P.135 - P.135
James Marion Sims（1813～1884）は，南カリフォルニアに生まれ，初めチャールストンで，その後フィラデルフィアのジェファーソン医科大学で，医学を学んだ．Simsは「婦人科学の父」と呼ばれており，ニューヨークのセントラルパークに，その銅像が建立されている．Simsの主な業績は，1858年に銀線縫合による膀胱膣瘻治療に成功し，子宮頸部切断術（1861），胆囊水腫に対する胆囊摘出術（1870）などで，婦人科学や一般外科学の領域において貢献がある．シムス圧子，シムス膣鏡（1845）の創案者でもあり，シムス体位（図1）を考案した1）．しかし，Simsは黒人の奴隷を対象に，膀胱膣瘻の手術を麻酔なしで施行したことから，倫理的な問題があるとされ英雄ではなく悪党と批判されたこともある2）．1850年にはニューヨーク婦人科病院を設立し，1860年代には，王族の治療のためヨーロッパに度々渡り，ナポレオン三世の妻も治療している．1876年にはアメリカ医学協会長となり，アメリカ婦人科協会を設立し初代会長となった．
シムス体位は，原本では左側臥位で，左上肢を後方に左胸を床面につけ，左股関節・左膝関節を軽く屈曲し，右股関節・右膝関節を強く屈曲させ，右大腿を胸壁に接近させた体位である．この体位では，後方から膣に容易に達することができ，脱出臍帯の還納術，膣・直腸診，妊娠中期の腰痛の予防，分娩第1期に用いられる．分娩第1期第2分類の場合には右シムス体位により，胎児（重心は脊柱にある）は，重力の影響で背部が下に回りやすいのでこの体位を用い，正常分娩進行の行程に導入されている．また，意識障害者の吐物の誤嚥の予防に用い，その際には左右どちらでも用いるが，上側の手の甲を枕にして頬部をのせた体位をとり，昏睡体位という．Simsによるとこの体位は，肥満女性の落馬による骨盤損傷に伴う子宮後傾の疼痛緩和のために，上側の膝を胸に着くように深く屈曲させ，会陰部に圧を加え触診した結果，膣にたくさんの空気が入り，膣が拡張し子宮が前傾位に戻ったとし，その後，膀胱膣瘻治療にこの体位を用いている1）．
理学療法の現場から
教育の場から臨床にもどって「患者様と教え子は師なり」
著者： 久保晃
ページ範囲：P.136 - P.136
「臨床現場ってこんなに活き活き．」患者様も，職員も，握力が左右各10kg増加した私の身体のいずれも．8年ぶりに戻って，そう感じる．
約10年前，もともと東京都老人医療センターで臨床と研究の日々を送るなか，教育といえば年に1人ぐらいの実習生を担当する程度だった私は，一転して医療福祉系複合マンモス大学の国際医療福祉大学で，たくさんの学生に囲まれる生活となった．
入門講座 家屋改造のポイント 2
トイレ，浴室，居室の家屋改造のポイント
著者： 山崎哲司
ページ範囲：P.139 - P.144
はじめに
家屋改造は「本人の自立度向上」や「介護者負担の軽減」など，生活目標に合わせて実施される1つの手段であり，機能回復を目的とした練習や人的援助などを包含して考えていかなければならない．そのためには，家屋環境のみならず，本人の身体機能や介護者能力といった生活全体の評価に基づき，改造プランを進めていくことが重要である．改造プランの中でもトイレや浴室は狭いスペースの中で介助を行う必要があったり，濡れて滑りやすいなどの問題があり，特に要件が高い場所である1,2）．本稿では，トイレ，浴室に加えて本人の生活の拠点である居室の家屋改造のポイントについて述べる．
講座 理学療法学教育における臨床技能試験―OSCEの適用と評価 2
理学療法士養成校における実技試験とOSCE
著者： 村瀬政信 , 村上忠洋
ページ範囲：P.145 - P.150
はじめに
近年，医学教育に加えて理学療法学教育においても，臨床能力を評価する客観的臨床能力試験（objective structured clinical examination；以下，OSCE）が注目されている．しかし，理学療法学教育においては，従来から臨床能力を習得することが重要視され，実技試験を用いて技術の評価が行われてきた．OSCEの特徴は，より客観的な実技試験であり，これにより医学教育では臨床実習前の資格試験である共用試験の一部として取り入れられるようになった．内山ら1）は，平成16年に理学療法士養成校を対象にしたアンケート調査より，OSCEは80％以上で概ね知られており，95％が関心をもっていたと報告している．筆者は，現在臨床現場の理学療法士としての立場にあるが，昨年度まで理学療法士養成校の教員として勤務していた．教育現場ではOSCEという言葉を耳にしたが，実際には実施していなかった．ただし，「日常生活活動」の科目を担当して，患者への日常生活動作の指導法や介助法を実技試験として行っていた．現在，臨床現場にて複数の養成校から臨床実習を受けるようになり，実習生を受け入れる側として，臨床実習に出る前の臨床能力育成の重要性を再認識している．
そこで本稿は，一般的に養成校で行われている従来からの実技試験を「従来型実技試験」と記して，講座のテーマであるOSCEと対比させ，理学療法学教育においてOSCEが注目されている背景，「従来型実技試験」とOSCEの特徴およびそれぞれの利用法について述べる．
文献抄録
急性期脳卒中者における側方体重移動練習の臨床効果（予備研究） フリーアクセス
著者： 武井圭一
ページ範囲：P.154 - P.154
目的：急性期脳卒中者では，座位，立位バランス能力や，立ち上がり-着座動作能力は自立生活を獲得する上で重要である．神経生理学的アプローチでは，選択的な体重移動能力はこれらの能力を獲得するために不可欠な要素と考えられている．本研究の目的は，急性期脳卒中者における側方体重移動の改善を目的としたプログラムの妥当性を評価すること，およびそのプログラムの主な治療効果を明らかにすることである．
方法：対象者は，18歳以上の急性期脳卒中片麻痺者35名であった．対象基準は，医学的制限がなく，発症前のADLが自立（自宅内移動が杖歩行，または独歩で自立），本研究に同意が得られた者とした．対象者を，通常の治療のみの対照群（18名）と，通常の治療に加え側方体重移動練習を行った介入群（17名）の2群に無作為に分けた．介入方法は，Daviesにより提唱されている側方重心移動改善を目的とした方法〔Right in the Middle（シュプリンガー・フェアラーク東京）参照〕を用いた．帰結評価には，①座位側方リーチテストにて，側方体重移動量，またリーチ肢位から安静座位姿勢に戻るまでの時間，②立ち上がり-着座動作時間，③ 静的立位保持にて側方体重移動量と，側方動揺（体重移動量の標準偏差）を測定した．測定時期は，開始時，4週間後，8週間後の3回で行った．
骨関節症を有する高齢者の家庭での運動教示様式の検討 フリーアクセス
著者： 上村さと美
ページ範囲：P.154 - P.154
目的：変形性膝・股関節症を患う高齢者では，家庭での運動が効果的であると報告されている．この研究の目的は，運動教示様式の違いによって，指示した運動が正確に行われたのか，そして家庭における運動の習慣化につながったのかを明らかにすることである．
対象：ビクトリア州の18理学療法クリニックに通院している変形性膝・股関節症115名（男性41名，女性74名，心筋梗塞，脳血管障害，炎症性関節炎の既往のある患者は除外）を対象とし疼痛の増大や手術目的，あるいは家族の都合などで25名が研究から外れた（男性10名，女性15名）．
免荷歩行と通常歩行が慢性期脳卒中患者に及ぼす効果 フリーアクセス
著者： 大下健作
ページ範囲：P.155 - P.155
目的：本研究の目的はトレッドミル上免荷歩行練習と通常歩行練習の効果と，その持続性を比較検討することである．
対象：慢性脳卒中患者45名について，無作為比較試験で行った．
スイスボール上と安定面上でのコア・スタビリティー運動 フリーアクセス
著者： 下杉祐子
ページ範囲：P.155 - P.155
目的：スイスボール（不安定面）上と安定面上での異なった種類のコア・スタビリティー（体幹を動かさず四肢を特定方向にゆっくりと動かす）課題における腰椎・骨盤筋の活動，および腹部の外腹斜筋・腹横筋と内腹斜・脊柱起立筋，腹直筋の関係を相対的な活動レベルで調べる．
方法：健常者8人を被験者にスイスボール上と安定面上でそれぞれ4種類の運動（①斜め腕立て伏せ，②上体伸長，③反対側片足保持，④ 四つ這い姿勢運動）を行わせ，腹部・腰椎骨盤部の諸筋肉の活動レベルを表面筋電図計で計測した．
書評
―黒川幸雄・佐藤成登志・大西秀明／編集―「理学療法士のための6ステップ式臨床動作分析マニュアル」 フリーアクセス
著者： 川村博文
ページ範囲：P.132 - P.132
臨床動作分析手法は，日本に理学療法士が1966年に誕生して以来，いかに理学療法の臨床場面で役に立つ動作分析を行うかに関して長く論議されつつも，整理されず，混沌としてきた重要な評価手段である．臨床動作分析手法を確立するために多くの先人が，観察，静止画・動画撮影に基づく分析，二次元・三次元動作解析装置に基づく分析などを行い，創意・工夫してきた経緯がある．
本書は，この臨床動作分析の歴史と現状を理解した著者らの長い臨床経験と，新人理学療法士当時に気づいていた初心者に必要なポイントの導入を行うなど鋭い視点に基づき書き上げられている．また，臨床実習を経験した学生の意見に着目し，それらが随所に盛り込まれ，臨床場面で十二分に役に立つように臨場感のある構成となっている．さらに，臨床動作分析には不可欠な観察力，洞察力を高めることと実践的に治療を行うことを重んじた内容は，読者には頼もしい教科書になるものと思われる．
―山田純生／責任編集―「理学療法 Mook 12/循環器疾患のリハビリテーション」 フリーアクセス
著者： 松永篤彦
ページ範囲：P.152 - P.152
理学療法白書（日本理学療法協会編集）によると，循環器疾患に対する理学療法処方件数はここ10年間で飛躍的に増加している．この背景には，循環器疾患の罹患率が急増していることに加えて，救急医療システムの充実と初期治療の著しい進歩によって，循環器疾患に対する理学療法が安全かつ早期に介入できるようになったことが大きく関与している．また，昨年，診療報酬算定のための施設基準が緩和されたが，算定可能な対象疾患の拡大なども予想され，循環器疾患に対する理学療法処方数は今後さらに増加していくものと思われる．このことから，循環器理学療法を専門とする理学療法士は，循環器疾患に対する診断と治療技術の進歩を的確に捉える能力，さらには理学療法による介入効果を科学的根拠に基づいて検証していく能力を身に付けておかなければならない．
このような中で，三輪書店から出版されている理学療法Mookシリーズに「循環器疾患のリハビリテーション」が新たに加わった．本書はすでに発刊されている他のシリーズの内容からも各専門分野のオーソリティが編集に当たられていることは疑う余地はないが，今回，日本の循環器理学療法を20年以上にも及んでリードされてきた山田純生教授が本書の編集を担当されたことで，循環器理学療法に携わる者にとって，今，いやこれから何処に焦点を当てて臨床ならびに研究を進めていくべきかを明確に指し示してくれる貴重な内容となっている．まず，病理学の立場から臓器障害をより深く考察する視点を提供してくれている．さらに，虚血性心疾患の病態と治療や心臓外科術後の病態管理について，実際に心臓リハビリテーションを担当されている専門医による詳細な解説がなされ，それに応じて理学療法の展開が具体的に示されている．とくに，理学療法介入による効果判定の指標について，機能障害，能力障害さらには心理社会的側面へと障害モデルに従って示されている点が他にない本書の特徴といえる．また，今後，高齢化が進み，重症患者が増加することを踏まえて，慢性心不全に対する病態管理と運動療法の位置づけが体系的に解説されている．さらに，虚血性心疾患の性差に視点を置いて女性の特徴がまとめられている点は，今後の循環器理学療法における課題を明確に提示していると思われる．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.158 - P.158
最近の報道のなかで最も関心が高く耳目を引いたのは，マンションやホテルの耐震構造偽装事件でしょう．快適で安全なはずの新築物件が危険なコンクリートの塊であったとは，居住者（被害者）の無念は察するに余りあるといえます．この事件の問題は，外見からは判断できない内部構造の欠陥があらわになったという点で，ミニマムのリスク管理すら行われていなかったことにあるようです．
医療現場ではもともといのちにかかわるという特質上，建造物とは比較にならないほどリスク管理の重要性が認識されています．生体に対して何らかの治療介入をすることは，リスクを冒すことと表裏の関係にあることを改めて感じます．さて今号の特集は「物理療法の有効性とリスク管理」です．今では病院内での携帯電話の使用禁止は常識であり，通勤電車の優先席付近での電源オフも強調される時代ですから，「電磁波」が何か悪影響をもたらすだろうということは周知のことです．そこで理学療法の中でもこの電磁波に深く関わる物理療法の有効性とリスクを再度確認することは大変有意義なものと考えます．杉元論文では物理療法の全体的なリスク管理について述べられています．医療事故分析に関するSHELモデルや4M-4E公式の紹介など興味深い論文となっています．烏野論文では，電気刺激療法について包括的なレビューと最新の展開について論じられており，生体および治療機器の特性を知ることが重要であると指摘されています．木山論文では超音波療法の有効性とリスクについて，非温熱作用を含め論じられており，キャビテーションに関する薬物促進の最新の知見が紹介されています．岡崎論文ではホットパック，パラフィン療法などの生理学的効果について言及し，さらに通所施設における実態調査から心理・社会的側面についても論じ，受動的物理療法のリスクが指摘されています．小林論文では，寒冷療法のメカニズムおよびそのリスク管理として他覚所見・自覚症状と治療時間の調整が重要であることが述べられています．いずれも最近の発展を踏まえた論文であり，臨床家のみならず教育領域でも大変役立つものとなっています．「講座」の村瀬論文では，従来型実技試験とOSCEについての相違が論じられています．技術の習得には従来型が，基本的総合的能力の評価にはOSCEが適していると述べられています．今後の発展が期待されるところです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
