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「脳卒中治療ガイドライン2004」が発表され脳卒中治療に携わる各方面で注目を集めている．理学療法士にとっても，有用で興味深い内容が示されているのは周知のとおりである．とりわけリハビリテーション（以下，リハビリ）の項目は，われわれにとって重要であり，ここに示された指針は，今後の脳卒中の理学療法に少なからず影響をもたらすことが予測される．
そこで本特集では，まずリハビリに関するガイドラインの概要を呈示し，現在施行されている臨床的アプローチとの関連を論じていただいた．さらに今回のガイドラインと照合してどのような点が課題として考えられるのかについても検討していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻4号
2006年04月発行
雑誌目次
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.251 - P.251
脳卒中治療ガイドラインの概要と展望
著者： 正門由久 , 里宇明元 , 木村彰男
ページ範囲：P.253 - P.258
はじめに
従来の医療では，「厳密な証拠に基づく意思決定」よりも「経験に基づく意思決定」が主流であったが1），近年，EBM（evidence based medicine）が提唱され，わが国でも急速に広まりつつある2）．リハビリビリテーション（以下，リハビリ）医学・医療の分野においてもその導入が期待されている1,3）．このようななかで，様々な疾患に対して最新の治療法を集積し，EBMの具体的な支援策となり得る診療ガイドラインを作成することが求められている2）．ガイドラインとは，医師が特定の臨床上の問題に対して，適切なヘルスケアを提供できるよう系統的に作成された勧告である．その目的は，ヘルスケア過程の改善，臨床の均質化，医療資源利用の最適化，医師への最新知識の提供と科学的証拠の活用の促進にある2）．
本稿では，本邦で昨年出版された「脳卒中治療ガイドライン20044）」策定までの経緯・概要を示し，今後のガイドライン改定の方向およびリハビリ医学・医療の課題について述べる．
脳卒中治療ガイドラインと急性期の理学療法
著者： 大塚功
ページ範囲：P.259 - P.265
はじめに
脳卒中治療ガイドライン20041）が本邦で刊行され，リハビリテーション（以下，リハビリ）の体制，をはじめ，主な障害と問題点に対するリハビリについてのエビデンスならびにガイドラインが示されて1年余りが経過した．加えてわれわれの臨床場面では，ICF（国際生活機能分類：international classification of functioning, disability and health）の活用やクリニカルパスの導入などにより，障害や治療体系の標準化も進んだ．しかしその一方で，標準化・効率化された医療体制においても，運動機能と生活機能障害を治療対象とする，個別性の高いリハビリサービスの提供も求められている．そのような状況において，脳卒中患者に対する効果的なリハビリシステムをどのように構築し，実践していくか，また理学療法（以下，PT）の介入はどうあるべきであろうか．
本稿では，脳卒中急性期におけるPTと，本ガイドラインに示されている指針に関係する臨床システムと今後の課題について述べる．
脳卒中治療ガイドラインと回復期・維持期の理学療法
著者： 三宮克彦 , 鈴木修一 , 大久保智明 , 河島英夫 , 野尻晋一 , 渡邊進 , 中西亮二 , 山永裕明
ページ範囲：P.267 - P.274
はじめに
2004年3月に発刊された「脳卒中治療ガイドライン2004」（以下，ガイドライン）は，わが国独自の脳卒中に対する治療ガイドラインとして誕生した．過去約10年間の文献を脳卒中合同ガイドライン委員会が決められた基準で評価し，脳卒中一般に関する管理，病態別に脳梗塞，脳出血，クモ膜下出血の対する治療，そしてリハビリテーション（以下，リハ）治療にわけて論じている．全編約230ページのうち，リハに割かれたページ数は48ページにのぼり，理学療法分野においても治療の考え方をニュートラルな視点で捉えるには有用である．筆者に与えられたテーマである「回復期から維持期の理学療法」については，回復期リハを「座位耐久性が高まりリハ室での運動が可能になった時期から，最大の機能回復を目指して行われ」，維持期リハは，「獲得した機能をできるだけ長期に維持するために実施するもの」として位置付け，グレードBとして推奨している1）．回復期リハは，専門的なリハ医療機能を有する医療施設で行われることが多い．また，維持期リハは，介護老人保健施設で行われる在宅復帰のためのリハ，在宅生活を支える通所リハ・訪問リハから終末期まで，利用者の状況に応じて多様なリハの関わり方がある．
本稿では脳卒中に関して①地域完結型診療体制と急性期・回復期・維持期の連携，②当院回復期リハ病棟の現状，③当法人訪問リハの現状，④当院でリハ施行後訪問リハまで関わった1ケースを紹介しながら，ガイドラインの妥当性と課題について考える．
脳卒中治療ガイドラインと歩行障害の理学療法
著者： 寺西利生 , 才藤栄一 , 伊藤直樹 , 寺尾研二 , 金田嘉清
ページ範囲：P.275 - P.280
はじめに
情報技術の進歩によるインターネット普及は，短時間で大量の情報を得られる環境を私たちに提供した．また，医療界においては，PubMedやPEDro，Cochrane Libraryといった信頼できるデータベースの整備が進み，その検索により最新のエビデンスを容易に得ることが可能となった．さらに，PEDro scoreなどのデータベースによる研究の信頼性や妥当性評価は，信頼性の高い大規模なRCTs（randomized controlled trials：無作為化比較試験）へと研究者を誘導し，多くの良質な研究が日々登録されている．
さて，1999年に日本脳卒中学会および日本神経治療学会において脳卒中ガイドライン作成の必要性が提起され，脳卒中関連5学会（日本脳卒中学会，日本神経治療学会，日本神経学会，日本脳神経外科学会，日本リハビリテーション医学会）によってエビデンスに基づいたガイドラインの作成が進めらた．そして，2004年4月に「脳卒中治療ガイドライン2004」として脳卒中治療の指針が示された．このガイドラインに示されたエビデンスは2002年頃までの内容であり，その後，多くのsystematic review（系統的レビュー）1～5）やRCTsが発表されている．
本稿では，歩行障害の理学療法を中心にガイドラインの概要を説明し，その後発表されたエビデンスを概説するとともに，課題について述べる．
脳卒中治療ガイドラインと上肢機能障害の理学療法
著者： 弓岡光徳 , 川田悟史 , 植野拓
ページ範囲：P.281 - P.288
はじめに
「脳卒中治療ガイドライン20041）」によれば，上肢機能障害に対するリハビリテーションとして，「1．麻痺上肢に対して多くの課題（道具を用いた手指の巧緻動作，消去・迷路などの机上課題，物体の移動などの粗大運動）を含む積極的な訓練プログラムを繰り返し実行させることや，日常的に使用を促すことが強く勧められる（グレードA）．2．中等度の麻痺筋，特に手関節背屈筋の筋力増強には，電気刺激が勧められる（グレードB）」を推奨している．またエビデンスとして，「中等度以下の麻痺の患者に対しては，非麻痺側上肢の抑制による強制使用，多くの課題（標的を指し示す，指のタッピング，消去課題，硬貨を裏返す，迷路，ネジを締める，物体の移動など）を含む積極的な訓練プログラムにより，麻痺側上肢を中心とした機能改善が得られる．また比較的重度の麻痺でも，抗重力運動ができるレベルであれば，両手動作の繰り返し課題により機能改善が得られる．手関節の自動背屈運動がみられる患者では，通常の筋収縮を誘発する電気刺激や，運動にトリガーされる電気刺激により筋力増強が得られる」，と述べている．今回4症例の脳卒中患者の理学療法を通じて，できるだけ脳卒中治療ガイドラインを踏まえた治療を行い結果を検討した．なお，麻痺筋に対する電気刺激と非麻痺側上肢の抑制による強制使用は行わなかった．
とびら
青年海外協力隊体験
著者： 春木チカ子
ページ範囲：P.249 - P.249
4月になると，街中で青年海外協力隊（以下，協力隊）の募集ポスターが目に付く．本当は年2回の募集なので，10月にも目にしているはずなのだが，なぜか4月募集のほうが目立つような気がする．数年前の春，私も興味を引かれて募集説明会に足を運んだ．
その当時，理学療法士という職種は応募者が募集を下回っており，需要が高いと聞いて，ますます興味がわいてきた．しかし，卒業と同時に就職した今の職場は，良い先輩方に恵まれ，環境も良かったので，退職してまで行く決心はつかなかった．
症例報告
運動療法中の換気補助目的にNPPVを用いて奏功した慢性閉塞性肺疾患患者
著者： 野添匡史 , 間瀬教史 , 永井絵里 , 笹沼里味 , 眞渕敏
ページ範囲：P.289 - P.293
はじめに
非侵襲的陽圧換気法（noninvasive positive pressure ventilation；NPPV）は気管内挿管をせずに，陽圧換気を行う方法であるが，運動療法中の換気補助目的にNPPVを併用することの有用性が報告されている1～4）．今回，慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease；COPD）患者に対して，運動耐容能改善を目的にNPPV併用下での全身持久力トレーニングを行った．NPPV併用により，高強度負荷，長時間の全身持久力トレーニングが可能となり，運動耐容能，日常生活動作（activities of daily living；ADL），抑うつ傾向の改善が認められたので報告する．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
レーザー療法
著者： 篠原英記
ページ範囲：P.297 - P.297
レーザーの定義と開発
レーザー（LASER）という用語は，「放射の誘導放出による光の増幅作用（Light Amplification by Stimulated Emission Radiation）」の頭文字をとって命名された．この作用によって発振した光をレーザー光線と呼んでいる．この作用は自然に起こるのではなく人間が誘導するので，レーザーは人工的な光である．レーザーの開発は，1916年にアインシュタインが誘導放出という概念を提案したことに端を発し，その後1954年，タウンズがマイクロ波を人工的に増幅したメーザー（MASER：Microwave Amplification by Stimulated Emission of Radiation）を開発し，レーザー開発に先鞭をつけた．その後，バゾフ，プロコロフ，ショーロウらのメーザーおよびレーザーの研究開発が続いた．1960年にメイマンが合成ルビーを用いてレーザー光を発振する技術を開発し，レーザーの各分野への実用化の草分けとなった．
現在では，炭酸ガス，YAG，アルゴン，He-Ne，GaAsなどを媒介としたレーザーがある．これらのレーザーは情報通信や様々な電子機器，精密機械の開発に利用されている．医療の分野では外科，眼科，歯科，理学療法科などで利用されている．レーザーは，熱反応を引き起こす高出力レーザー（60mW以上；炭酸ガス，YAG，アルゴンレーザー）と熱反応をほとんどもたらさない低出力レーザー（コールドレーザー：60mW未満；He-Ne，GaAsレーザー）に分けられている．医療界では，高出力レーザーは主に外科・眼科でレーザーメス・網膜の着床などに用いられ，低出力レーザーは歯科や理学療法で鎮痛・消炎などに用いられている．
新人理学療法士へのメッセージ
臨床活動の中から感じよう
著者： 新野浩隆
ページ範囲：P.298 - P.299
新たに理学療法士になられた皆さん，おめでとうございます．当センターは伊豆半島のど真ん中に位置し，温泉あり・紅葉がきれいな山々あり・きれいな水が流れる川ありという大自然の中で，臨床・教育・研究を三本柱として毎日の職務に精励しております．
さてこのたびは，「新人理学療法士へのメッセージ」ということで，私の4年間の経験を振り返って書かせていただきたいと思います．
入門講座 診療記録の書き方・1
診療記録の基本
著者： 伊藤恭子
ページ範囲：P.301 - P.308
はじめに
あらゆる分野において情報公開が求められつつある昨今，医療分野においても例外ではなく，患者本人から請求があれば原則として診療記録の開示に応じなければならない．また多くの職種で構成されるリハビリテーション医療においては，チームスタッフ間での情報交換が重要かつ不可欠である．したがって，診療記録は第3者に分かりやすい記載方法と内容であることが求められる．
そこで本稿では理学療法における診療記録の法的な意義，目的，基本的な記載内容などについて述べた上で，SOAP形式による記載法について解説する．
なお，詳細は日本理学療法士協会発行の「理学療法診療記録ガイドライン」1）をご参照いただきたい．
講座 運動学の定説を問う・1
人体のテコ―人体に第2のテコはありやなしや
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.309 - P.317
30年以上も前になるが，運動学の授業で「人体に第2のテコはない」と学んだ．講師は，本邦の理学療法創成期に助っ人として招聘されたいわゆる外人講師の1人，フランス人のEric Viel先生である．「関節の生理学」を著したKapandjiとも親交があるようで，Kinesiologyを専門とされていた．フランス語なまりの英語ではあったが，イラストを描くのが上手だということもあって，授業はわかりやすくかつ論理的できわめて説得力があった．テコの授業では，つま先立ちでの下腿三頭筋と肘屈曲時の腕橈骨筋の作用を取り上げ，これらは「第2のテコ」といわれてきたが，前者は「第1のテコ」であり，後者は「第3のテコ」であると明快な説明とともに言い切ったのである．それ以来，筆者はこの問題がすでに解決済みであると思い続けてきた．しかしながら，腕橈骨筋は「第2のテコ」として何年か前の国家試験に出題され，また下腿三頭筋は多くの教科書で「第2のテコ」として紹介されている．
一体何が原因でこのような混乱が生じたのか．理論と計算式で容易に解決できる力学の現象にもかかわらず，なぜ長い間統一的な見解ができあがらなかったのか．不思議といえば不思議である．おそらく自身の中では解決している人たちも，あえてこの問題を取り上げて論文にする労をとらなかったからであろう．加えて，今回わかったことであるが，例えば，いつ頃どのような経緯でテコの種類が第1から第3まで決められたのかとか，バランスのテコ，力のテコ，スピードのテコといった呼び方は広く認められた名称なのかといった一般的なテコの歴史や雑学については，少なくとも身近にある運動学関係の本には書かれていない．物理や機械工学系に幅を広げてみても資料にできる記録にたどり着かない．おそらくこれがテコの概念的混乱の最大要因と思われるが，記録がないわけはないはずで，もし何らかの資料をご存じの読者がおられたら是非ともお教えいただきたい．
あんてな
第41回 日本理学療法学術大会（in群馬）の企画と開催地の紹介―♪群馬よいとこ一度はおいで
著者： 黒澤美奈子 , 冨田和秀
ページ範囲：P.319 - P.326
草津よいとこ一度はおいで！
「草津よいとこ，一度はおいで！」の湯もみ歌で有名な草津温泉を持つ群馬県で，第41回日本理学療法学術大会が開催されます．大会の地は水と緑と詩のまちの前橋市，群馬が郁々たる新緑の香りに包まれ，空気が最も美味しい季節の平成18年（2006）年5月25～27日の3日間わたり開催されます．
本学術大会の会場は，利根川が流れるすぐ脇に隣接する巨大なドームのグリーンドーム前橋です．6階建ての近代建築の外観が印象的で，一目でわかります（図1）．本会場は延べ床面積6万m2，収容人数2万人という国内最大規模のイベントホールで，競輪や相撲，室内陸上などのスポーツをはじめ，国際的なイベントも開催されるコンベンションホールとしても活用されています．本学術大会のロゴマーク（図2）は，尾瀬で有名な水芭蕉を中心に据え，輪郭は群馬県の鳥瞰図，ちょうど鶴が大空に舞っているような形をしています．さらに「理学療法の可能性」に向け，われわれの協会が大きく舞い上がるという想いも重ねてあります．
文献抄録
亜急性期脳卒中患者の有酸素運動トレーニングと歩行練習を併用した歩行改善効果について フリーアクセス
著者： 斎藤信夫
ページ範囲：P.328 - P.328
目的：本研究の目的は，歩行練習（ボバース法）にトレッドミル上有酸素運動トレーニングを併用した場合と歩行練習のみの介入において，歩行能力に与える影響と介入後の効果の持続（18週後）について明らかにすることである．
対象：年齢50～75歳，初回発症者，発症後6週以内，最低12mの歩行が可能もしくは近位監視レベル，Barthel Index50～80，心血管系の問題が安定し，他の中枢・骨関節疾患がない本研究の目的を理解された片麻痺患者50名．
多発性硬化症患者における膝伸展筋力計測器を用いた筋力および運動性疲労の評価：新しい疲労指数 フリーアクセス
著者： 武井圭一
ページ範囲：P.328 - P.328
目的：多発性硬化症（以下，MS）の主要な症状として筋力低下と筋疲労が挙げられる．運動性疲労の測定方法として，30秒間持続収縮時の力-時間曲線を用いたものが考案されており，これまでに信頼性が検討されているが十分ではない．本研究の目的は，MS患者に対する等尺性最大筋力の測定方法と，3つの疲労指数の検者内信頼性を検討すること．また，主観的疲労感（以下，FSS）と疲労指数の関連を検討することである．
方法：対象は，軽度から中等度のMS患者28名（平均年齢：44±7歳）であった．測定項目は，膝伸展・屈曲の5秒間等尺性最大筋力，および30秒間筋持久力（Ab HUR；Oy Kokkola, Finland）を記録し，この結果からDjaldettiらにより考案された疲労指数を算出（FI1），さらにFI1から筋収縮開始後5秒間の結果を省いた疲労指数（FI2），最大筋力に達するまでの結果を省いた疲労指数（FI3）の3つの指数を算出した．FSSにはKruppにより考案された質問紙票を用いた．統計解析は，SAS ver. 8.2を使用し，最大筋力および疲労指数の再現性を級内相関係数にて検討した．3つの疲労指数間の差の検討には，分散分析を用いた．また，最大筋力，疲労指数，およびFSS間の関係をスピアマンの相関係数にて検討した．
パーキンソン病患者の歩行開始時における動的姿勢制御 フリーアクセス
著者： 鎌田一葉
ページ範囲：P.329 - P.329
目的：パーキンソン病の重症度が異なる患者間で，歩行開始時における足圧中心（以下，COP）と身体の質量中心（以下，COM）の距離に関して調査した．
対象：同意を得られた本態性パーキンソン病患者43名とした．
Audio-Biofeedbackによる両側前庭障害患者のバランス改善への効果 フリーアクセス
著者： 菅原智恵子
ページ範囲：P.329 - P.329
目的：両側前庭障害（以下，BVL）患者のバランスを改善するためAudio-Biofeedback（以下，ABF）システムの有効性を評価する．このシステムは体振動情報を記号化して音に変換し，聴覚から感覚情報を提供して姿勢の安定性を改善しようとするものである．
対象：9人のBVL患者（男性4人，女性5人），平均年齢55歳（38～73歳）と，年齢・性別が同等の9人を非BVL群として設定した．
書評
―宗形美代子著―「宗形テクニック―痛みに効くセルフコントロール術」 フリーアクセス
著者： 金子操
ページ範囲：P.294 - P.294
理学療法士の皆さん「あなたの体は大丈夫ですか？」「自己管理をされていますか？」
なぜ冒頭からこんな問いかけをしたかというと，このたび三輪書店から発刊された書籍「宗形テクニック―痛みに効くセルフコントロール術」は，単に患者治療に使えるだけでなく，セラピスト自身を含めたすべての人の健康を守る自己管理の術が記された良書であり，一度は目を通していただきたい1冊と考えるからである．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.332 - P.332
平成18年度診療報酬改定は理学療法士にとって大変厳しい内容となった．特に看過できないのは，国家試験による資格者ではなく，ある「講習会」受講者にも保険点数の算定を認める，というものである．消費者（患者）のニーズにこたえるという名分が掲げられているが，理学療法サービスの質的保証はいかに担保されるのであろうか？目先のニーズにこたえようとすることが，将来的にはかえって患者へのサービス内容を低下させる懸念と不安が消えないのである．この点については十分な関心をもって対応する必要があろう．
さて，本特集は，上記の「理学療法効果」にかかわる意味でも重要な「脳卒中治療ガイドライン2004」に関するものである．EBMが重要であるとの認識はいまや共通のものとなったが，その具体的展開は十分とはいえないのではないだろうか．理学療法士のかかわる対象の中でも大きな領域である「脳卒中」についてガイドラインが示されたことは，議論のスタートが可能となったという点できわめて重要である．まず，正門論文ではガイドライン策定に当たっての作業過程と概要について述べていただき，エビデンスが乏しい分野こそリハビリテーション医学がなすべき研究領域であるとの指摘をされた．さらに本邦のガイドラインでは医師・統計学者のみが作成にかかわっているので，今後は多くの医療関連職種の参加を求めている．大塚論文では急性期からの理学療法におけるガイドラインとの関係を述べ，脳卒中の病型ごとに適切なリスク管理を行い，可能な限り早期に運動の再学習に取り組むべきであるとの指摘がなされている．三宮論文では，回復期，維持期における立場から，急性期からの連携とチームワークの重要性を論じている．寺西論文では，歩行障害に対する理学療法に関して，ガイドラインにおける推奨項目について詳細なレビューを行い，多角的に検討されている．下肢装具に関するエビデンスの報告がほとんどないという指摘は，臨床上その有用性が明らかなだけに「驚くべき」ことであった．弓岡論文では上肢機能障害に対して，ガイドライン推奨の方法を適用した4症例の分析検討が論じられており，興味深い報告となっている．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
