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認知症は高齢者領域の理学療法において，日常生活自立を阻害し，転倒の危険因子としても知られ，きわめて深刻な影響を及ぼしている．認知症への対応についてはこれまで多くの報告がなされているが，近年の治療実践の進歩を概観しアプローチを理解することは重要である．そこで最近の認知症治療の実際とリハビリテーションに関する知見について焦点をあて，医療とケアのなかで理学療法士の果たすべき役割についての提言をいただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻7号
2006年07月発行
雑誌目次
特集 認知症へのアプローチ
認知症の病態と治療
著者： 鈴木由貴 , 三村將
ページ範囲：P.507 - P.512
認知症とは
厚生労働省は2004年12月に「痴呆」を「認知症」という行政用語に変更することを決定し，これを受けて新聞やテレビなど報道関係でも痴呆のかわりに認知症という用語が定着してきている．学術用語としてはまだ完全に定着しているわけではなく，精神神経学会などではまだ呼称に関する議論が続いているが，当該領域に関する中核的な学会である日本老年精神医学会においては「痴呆」から「認知症」に呼称変更がなされている．
認知症とは，いったん正常に発達した認知機能および精神機能が，脳の器質的な病変によって後天的な衰退・崩壊を生じる病態である．臨床でよく用いられる診断基準の1つである国際疾病分類第10版ICD-101）では，以下のように定義されている．「認知症は脳疾患による症候群であり，通常は慢性あるいは進行性で，記憶，思考，見当識，理解，計算，学習能力，言語，判断を含む多数の高次皮質機能障害を示す．意識の混濁はない．認知障害は，通常，情動の統制，社会行動あるいは動機付けの低下を伴うが，場合によってはそれらが先行することもある．この症候群はアルツハイマー病，脳血管性疾患，そして一次性あるいは二次性に脳を障害するほかの病態で出現する」．認知症およびその類似の症状を引き起こす疾患には様々なものが知られているが，代表的なものを表1に示す2）．
認知症者への看護アプローチ
著者： 高山成子
ページ範囲：P.513 - P.519
看護は，患者さん本人だけでなく家族や地域に対して，直接的に，教育的に，マネージメント的にアプローチするものである．本稿では，認知症高齢者の生活援助について焦点を当てる．看護アプローチは，彼らの日常生活をより安全で快適に，できるだけ自力での生活を維持し，その人らしく暮らせるよう援助するものである．この目標は，生活援助を行う介護専門職とも共有するものであるが，看護アプローチ特有の視点について，入浴に関する拒否行動や攻撃行動に関する場面の紹介と調査結果のまとめから述べる．
認知症高齢者の行動の意味について，生活の流れの中で彼らの視点から理解して援助する
認知症の中核症状は記憶障害であり，コミュニケーション障害も来す．記憶障害といっても，患者さんは単語を記憶できなくて困っているわけではなく，排泄や食事，入浴など，生活に不都合を来す記憶障害で困っているのである．また，彼らは，いつでもすべての行動について記憶できないわけではなく，常に気持ちを伝えられないわけでもない．認知症が進行しても，困った時に気持ちや理由を表すことができ，彼らなりに対処する力も有している．そして，それはすべて行動として現れる．
認知症高齢者への心理・社会的アプローチ―回想法を中心として
著者： 野村豊子
ページ範囲：P.521 - P.528
はじめに
認知症高齢者への心理・社会的アプローチは，1950年代にリアリティ・オリエンテーション（以下，RO），1960年代には，五感刺激法や回想法，また1970年代には，現在提示されている方法（音楽療法，記憶力訓練法，バリデーション療法，リゾリューション療法，モンテッソーリ療法など）が開発されてきた．これらの方法は米国精神医学ガイドラインによれば，行動に焦点を当てる行動療法的アプローチ，感情に焦点を当てる回想法やバリデーション療法，認知に焦点を当てるRO，刺激に焦点を当てる各種の芸術療法という4者に分類されている1）．さらに，これらの心理・社会的アプローチの意義は，①認知機能障害の改善，②情動機能の改善，③BPSD（認知症の行動心理学的症状）の軽減に加えて，④包括的QOLの向上が挙げられる．現在，日本において展開されている認知症高齢者への心理・社会的アプローチは，療法としての活用のみならず，介護予防におけるプログラムやレクリエーション，アクティビティの領域で応用され，広範に用いられ始めている．本稿では心理・社会的アプローチの中から，回想法に関し，意義，方法，効果，実施の留意点について述べる．
認知症の理学療法アプローチ―身体特性と運動療法について
著者： 小幡太志 , 佐藤三矢 , 弓岡光徳 , 小幡亜沙美 , 旭重憲 , 佐藤林平
ページ範囲：P.529 - P.534
はじめに
日本の高齢化の状況として，日本の総人口は2051年に1億人を割り，2095年には6,000万人まで減少すると予測されている．出生率は2050年には1996年に比べ3割強も少なくなり，加えて平均寿命の伸びと少子化により，日本の高齢化はさらに加速する．2015年には国民の4人に1人が，また2050年には3人に1人が高齢者となり，諸外国もかつて経験したことのない本格的な高齢社会が到来するものと予測されている．
2002年の将来人口推計（厚生労働省）によれば，寝たきりや認知症，または虚弱となり介護や支援を必要とする高齢者は200万人であり，65歳以上人口の11.8％を占める．要介護高齢者は今後，2010年には390万人，2025年には520万人に達するとされている．同時に認知症高齢者も増加の一途をたどり，2025年には約70万人に上るとされている．
そのような状況の中，認知症に関して，現時点でその病態生理については様々な報告がされているが，その発症原因などは未だ明らかにされていない部分が多い．2000年に厚生労働省（旧厚生省）が発表した「平成11年老人保健施設調査の概況」によれば，介護老人保健施設入所者の85.7％が認知症高齢者であると報告されている．また同年の理学療法の対象者が有する疾患調査では，認知症高齢者は第5位であり，理学療法の対象としての位置づけがなされている．
高齢者に関する理学療法研究は数多くなされており，現在その運動療法については活動量を増やすという点で効果が認められている．しかし対象を認知症高齢者にしぼった場合には未だ明確なエビデンスは少ない．また，生理的な機能面でその効果を捉えようとした場合には，疾患の特徴である問題行動や認知機能低下により，継続的な測定は困難である．
筆者らはこの点に着目し，認知症高齢者の身体能力の確認とともに，その効果的な運動処方について検討した．本稿ではその概要を紹介する．
認知症予防と運動の関係
著者： 川副巧成
ページ範囲：P.535 - P.541
はじめに
認知症の高齢者は，年々増加傾向を示している．2005年は約189万人，2020年には約292万人に達すると予測されている1）（図1）．それゆえに，認知症予防は関心が高く，今般，介護保険改正で掲げられた「介護予防」の重点課題とされている．さらに，認知症予防の最重要ターゲットは，健常と認知症の境界状態にある高齢者とされ（図2），地域での啓蒙・啓発から実践に至る様々な過程において認知症予防に対する積極的な取り組みが推進されている．
一方，認知症予防には，従来から関わりと集団活動を介した精神・心理面への働きかけが効果的とする報告が多かった．しかし昨今，脳の機能低下や，それに伴う低活動状態による運動能力の低下を防ぎ，生活機能を維持することが重要とされ，その手段として，運動の有効性に関する報告も多くみられるようになった2,3）．
そこで本稿では，介護予防の背景と，筆者らが行ってきた要介護高齢者に対する筋力向上トレーニングの実践内容の双方を踏まえ，認知症予防と運動の関係について述べる．
とびら
訪問理学療法の現場から
著者： 中田隆文
ページ範囲：P.503 - P.503
私の勤める診療所では訪問リハビリテーション（訪問リハ）を実施しているが，対象疾患の約7割は呼吸障害患者である．対象者の詳細は，呼吸器疾患が半数で，神経難病，高齢者の呼吸器感染症，末期癌など，多岐にわたる．慢性の経過をたどり定期訪問を行っている場合から，緊急の訪問要請が初回訪問という場合もある．
私が勤めてきた施設は呼吸器疾患患者が多く，当初から呼吸リハビリテーション（呼吸リハ）を積極的に行って来た．昔話になるが，現在，呼吸不全の評価に使われているパルスオキシメータも普及する前で，運動耐用能検査などを行うたび，医師に連絡して血液ガス検査のための採血をしていた時代もあった．近年の高度医療は医療機器にも反映され，すばやい画像診断や生化学検査などが可能になり，理学療法の場面でも，特に急性期における評価がしやすくなったと感じる．私の経験では，情報に慣れてしまうと検査結果なしでは理学療法実施に不安になることも多く，実際にデータは刻々と変化した．推移する情報に埋もれて臨床を過ごして来た中で，この患者さんは本当に家に帰って暮らせるだろうか，と考えることが徐々に増えていった．私自身，恥ずかしながら，「障害者が家で暮らすこと」がどういうことなのか分からないまま何年も理学療法を行って来たことになるし，今でも理解できているかというと，不安がある．患者さんの日常生活において画像や検査データには表れない問題があることは，経験がある理学療法士なら誰でも感じているはずである．そして，患者さん1人ひとりの生活を理解するには相当の時間と労力を要すると思われる．個人因子や環境因子を考慮することは生活機能評価に欠かせないと実感する．慢性呼吸不全，呼吸障害を持つ患者さんは，様々な障害や不安を抱えて地域で暮らしているのである．
あんてな
第41回日本理学療法士協会全国学術研修大会in長崎のご案内
著者： 大山盛樹 , 小柳傑
ページ範囲：P.543 - P.547
西の港SASEBO
森の家HUIS TEN BOSCHより
（社）長崎県理学療法士会では，本年10月5日・6日の2日間にわたり佐世保市のアルカスSASEBOを会場として，第41回日本理学療法士協会全国学術研修大会の開催を予定しております．佐世保市には九州最大のテーマパーク「ハウステンボス（オランダ語：森の家）」があり，今回のレセプションもハウステンボス内ホテルヨーロッパのレンブラントホールにおいて開催される予定です．「ハウステンボス」というと長崎市にあると思われている方々が多いようですが，今回の開催地である佐世保市にありますので，この機会に是非お立ち寄りいただきたいと思っております．名称も今回から「全国研修会」より「全国学術研修大会in○○」となる初めての大会であり，塩塚 順大会長をはじめ準備委員および長崎県士会会員一同，参加される皆様に十分満足していただける大会となるよう，準備を進めております．
「大会テーマについて」
テーマ：「生活機能向上に対する理学療法技術」
2001年の世界保健機関（WHO）総会において国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）が採択され，従来の国際障害分類（International Classification of Impairments, Disabilities and Handicaps：ICIDH）とは大きく概念が転換しました．従来の，身体障害をマイナス面で分類する観点から，障害者はもとよりすべての人々の生活機能をとらえる立場として，環境因子などの要素が加えられました．ICFを構成する各要素は，相対的独立性と相互依存性という関連によって生活機能を形成し，障害および健康についての情報を国際的かつ多分野での共通言語として活用するためのツールとして位置づけられています．理学療法の分野においても多角的な視野に立った「生活機能向上」に対する実践的介入が求められていると考えます．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
転倒予防
著者： 新小田幸一
ページ範囲：P.551 - P.551
米国では1989年にAmerican Physical Therapy Associationにより，転倒を含むバランス障害への理解を深め，理学療法による臨床介入を発展させるためのフォーラムが開催された．日本では1990年代初期から高齢者転倒とその予防に関する本格的な研究が始まっている．転倒の定義には「意志とは無関係に，足底以外の身体のある部分が床や地面に触れる」といった狭義のものから，転びそうになって，「物にもたれ」たり「椅子から立ち上がれず再び座り込む」ものも含める広義のものまでがある．転倒要因には感覚や身体機能・能力の低下，服薬，認知力などを中心とする内在性要因と，引っかけやすい電源コードや絨毯の捲れ，段差，不整地面，滑面，照度不足などの，主に環境による外在性要因があり，両要因の見極めが重要である．
転倒を回避するには抗重力姿勢を保持し，重心線を支持基底面内に確保するか，歩行のような動的条件では新たな支持基底面を作り出す必要がある．内在性の転倒要因を有する高齢者には，主として筋骨格系とバランス再獲得のアプローチが行われる．打撲や骨折に至るような大きなバランスの崩れを避けるには上肢による支持で新たな支持基底面を創生することが必要な場合があり，下肢と脊柱だけでなく，上肢へのアプローチも必要である．ただし，関節可動域の改善は矯正ではなく自動運動を基本とする．
学校探検隊
ガーデニングの街，恵み野にあるキャンパス
著者： 教員一同 , 宮野洋輔
ページ範囲：P.552 - P.553
学院の特色
本学院は，つしま記念学園を本部とし，日本福祉学院に次ぐ2番目の養成校として，平成7年に北海道で最初に開設された理学療法士・作業療法士養成のための専門学校です．開設当初は，理学療法（PT）学科・作業療法（OT）学科（定員各40名）の2学科でしたが，平成16年には放射線学科（札幌市真栄キャンパス），そして今年度から言語聴覚（ST）学科が開設されました．
また，専門知識だけではなく幅広い知識を修得するため，埼玉県にある人間総合科学大学と提携し，併習もできるように専任の教員が学院内に常駐しています．
入門講座 ベッドサイドでの患者評価 1
心疾患
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.555 - P.564
はじめに
病棟や訪問に1人で行った時に，対象者を目の前にして「どこからどうしたらいいのか」と悩むことがある．理学療法士は運動を主たる治療手段とする職業であるために，常に目の前にいる対象者に対してこれから運動というストレス（負荷）を掛けても大丈夫かと考えることが多い．特にその対象者が心疾患の既往を有していたり，現在心疾患の治療中であったりすると，自分の行う理学療法によって状態を悪くしてしまいはしないかと不安に陥ることがしばしばある．理学療法士が心疾患に苦手意識を持つ最大の理由は，四肢の麻痺や骨折などと違って，外見上健常な状態と区別がつきにくい（実際は比較的わかりやすい）との印象があるからであろう．
本稿では，そんな苦手意識を少しでも解消することを目的に，心疾患に対するベッドサイドでの評価方法を，「対象者を直接評価する前に医師カルテや看護経過記録から収集できる情報」と「理学療法士自身が実際に対象者に接し得られる情報」の2側面から概説する．
講座 福祉工学の最前線 1
福祉工学の現状と課題―福祉機器開発における国際規格ISOを中心に
著者： 相川孝訓
ページ範囲：P.565 - P.570
はじめに
福祉工学は医学と工学の境界分野の新しい学問分野であり，リハビリテーション工学，生活支援工学などと重なる内容が多いと考えられる．対象者として障害者だけではなく高齢者や介護者まで含むことが特徴であり，福祉機器，福祉用具の開発が重要な柱の1つになると思われる．本稿では，義肢装具の試験評価や規格の作成に携わっている筆者の目から見た福祉工学の現状と課題について，規格を中心にして述べる．
資料
第41回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅰ 理学療法（1）
著者： 金村尚彦 , 川口浩太郎 , 黒瀬智之 , 関川清一 , 藤村昌彦 , 宮下浩二
ページ範囲：P.573 - P.584
報告
施設入所高齢者に対する12週間の低強度運動負荷トレーニングプログラムの効果―自律神経活動，運動機能に及ぼす影響
著者： 西田裕介 , 樋渡正夫 , 丸山仁司
ページ範囲：P.585 - P.590
はじめに
現在，一般に推奨されているアメリカスポーツ医学会が提唱した運動処方では，運動の効果が得られる強度として，最大酸素摂取量の50～85％，最大心拍数の60～90％，自覚的運動強度において12～13程度の強度が示されている1）．これらの運動強度は，ほぼ嫌気性代謝閾値（anaerobic threshold：以下，AT）レベルの負荷強度に相当し，長時間の運動持続が可能であること，血中乳酸値の持続的増加がみられないこと，アシドーシスの危険性が少ない2）といった理由から健康増進・障害予防に有用な負荷強度であるとされている．
しかし，施設に入所している高齢者においては本負荷強度では生体への負荷が強く，運動による生体の反応性の減弱および継続性，意欲の面から実施不可能または継続困難な症例が多く存在する．例えば，本研究で用いたカルボーネンの式注1）から得られる50％運動強度は，70歳，安静時心拍数72 bpmの対象者を仮定すると，目標心拍数は111bpmとなる．この目標心拍数は，予測最大心拍数150bpm（220－年齢）の74％程度の負荷強度となる．したがって，このような対象者に対して運動を処方する場合，標準的に推奨されている負荷強度より，さらに低く設定した運動強度でのプログラム作成が必要である．低強度負荷による運動プログラムは，身体への負担が軽く，生理的反応および自律神経機能の過剰興奮を誘発しにくい点で有用であると考えられる．自律神経機能評価の1つである心拍変動は，非侵襲的に自律神経系を評価することが可能な手法として広く臨床応用されるようになった3,4）．心拍数は，主として自律神経系の直接的な支配を受けるため，心拍変動に周波数成分解析法を適用することで，交感・副交感神経の機能バランスを推定できる有効な方法であるとされている5）．
漸増負荷運動中の心拍変動を解析したこれまでの報告では，副交感神経活性を反映する高周波数領域（以下，HF成分）は運動開始から負荷強度の増加に伴って減衰していくことが報告されている6～8）．また，交感神経活性を反映する低周波数領域/高周波数領域の成分比（以下，LF/HF）は，運動開始後しばらくは低値を示し，ATを越えてから急激に増加するという報告もある6）．筆者らは以前に心拍数を一定にした運動負荷試験を行った場合の負荷試験前，負荷試験中，負荷試験後の相における自律神経反応のパターンの変化を検討した．その結果，交感神経機能は運動により亢進し，運動終了後もしばらく継続すること，副交感神経機能は運動により抑制され運動終了後速やかに回復することを確認している9）．以上の結果を踏まえて，運動による負荷の前後の自律神経活動を評価することで，運動療法の効果判定ができるものと思われる．
本研究では，施設入所高齢者を対象に，ATレベル以下の運動強度を設定した12週間の低強度負荷運動プログラムを実施し，その効果を，自律神経活動を中心とした機能レベルおよび運動機能を中心とした活動レベルの評価項目から検討した．
短報
脊髄小脳変性症患者におけるICARSと他の重症度・ADL評価との経時的変化の比較
著者： 朝日達也 , 近藤隆春 , 猪爪陽子 , 小山英央 , 大日向真理子 , 玉虫俊哉 , 小林量作 , 羽崎完 , 竹田恵
ページ範囲：P.591 - P.593
はじめに
慢性進行性の経過をたどる脊髄小脳変性症（spinocerebellar degeneration：以下，SCD）に対して，経時的変化を追跡でき，各進行時期に対応できる検査法が必要である1）．リハビリテーションの施行に際し，疾患・障害の進行を捉えることは，治療目標の設定や直接治療効果を判定する上で重要な要素である．しかしながら，これまでの検査表2～5）は，移動能力，バランス機能に注目して重症度分類を行っているため，SCDの症状，障害を総体的に捉えきれない側面があった．そのため，SCDの病型や進行速度，個体差の差異などから経時的な変化を読み取りにくい一面があり，協調運動障害の詳細を把握するには困難であった．International Cooperative Ataxia Rating Scale（以下，ICARS）6）は，協調運動障害の総合評価として薬効判定などにも用いられる検査法で，19項目，総点数100点（重症ほど高点数）として構成される．
本研究の目的は，ICARS，望月の重症度分類（以下，重症度分類），Barthel index（以下，BI）の3つの検査法を用いてSCD患者の1年間の変化を追跡し，ICARSの有用性について検討することである．
文献抄録
急性期片麻痺患者の感覚と機能回復に対する手関節および手指への電気刺激について フリーアクセス
著者： 斎藤信夫
ページ範囲：P.596 - P.596
目的：本研究の目的は，急性期脳卒中患者の麻痺側上肢の感覚運動と機能の回復について，神経発達学的練習に短期間の電気刺激療法を加えることによる効果を調べることである．
方法：36名の急性期の初回発症脳卒中患者を対象とし，TENS群（平均年齢69.5±14.0歳，男性3，女性15，発症後経過日数9.5±3.6日），と対照群（平均年齢66.7±11.2歳，男性12，女性6，発症後経過日数9.8±5.9日）に2分した．すべての患者に対して，ボバースアプローチに基づく1日1時間の治療を10日間行い，TENS群にはそれに加え，総指伸筋と橈骨手根伸筋への1日1時間の電気刺激療法を10日間行った．電気刺激装置は，2チャンネルの小型TENS（TX-5M, ModelSD-606M；Data Teknik Tic, Izmir）を用い，パルス周波数2Hz，パルス幅260μs，波形は非対称性双方向性の矩形波を使用し，出力は手と指の最大伸展を出現させる最小の値を利用した．治療前後に，Kentによる手指の運動覚と位置覚の点数化と，Katrakによる手の機能テストと動きスケールによる点数化を行い比較した．治療前後における運動覚と位置覚の群間比較にはχ2乗検定を行い，群中の治療前後の比較にはMcNemarのχ2乗検定を使用した．手の機能と動きについては，群間比較をMann-WhitneyのU検定で行い，群中の比較にはWilcoxonの順位和検定を用いた．有意水準は5％未満とした．
重症COPD患者に対する吸気補助換気によるトレーニング フリーアクセス
著者： 解良武士
ページ範囲：P.596 - P.596
目的：非侵襲的補助換気（NIVS）を加えた運動トレーニングはCOPDの運動耐久性を向上させると報告されているが，いずれも研究デザイン上の問題がある．本研究は盲験的無作為化比較試験によりCOPDに対するNIVS運動トレーニングの効果を検討した．
方法：FEV1.0％が予測値の60％未満，換気予備力がMVVの20％未満，安静時PaO2が60mmHg未満，運動直後SpO2が85％以上の29名のCOPD患者を対象とした．NIVSにはプレッシャーサポート（PS）換気を用い，圧設定は10cmH2O（IPS10群）と5cmH2O（IPS5群）とし対象者をランダムに分けた．運動トレーニングは1回45分間とし，週3回で8週間行った．初回は65％Wmaxの運動強度より開始し，15分以上継続できれば次回は5％増強した．評価基準値として肺機能検査，呼吸筋力，血液ガス，運動負荷試験を行い，アウトカムとしてシャトルウォーキング（SW）試験，75％Wmaxでの持続運動時間，セント・ジョージ呼吸器質問票を運動トレーニング前後で計測した．統計処理には，グループ間の比較に対応のないt検定とMann-Whitney U検定を，グループ内の比較に対応のあるt検定とWilcoxon検定を用いた．
太極拳の知覚運動性反応様式とバランスにおける効果 フリーアクセス
著者： 菅原智恵子
ページ範囲：P.597 - P.597
目的：太極拳では連続した体重移動，身体の回旋，片足で立つという動作が繰り返し行われ，これらの動作は的確な関節コントロール，協調した筋活動，優れたバランスを必要とする．今回の研究では，知覚運動とバランスの反応様式について短期間と長期間の太極拳トレーニングの効果を比較した．
対象：健常者48人（男性24人，女性24人），経験が1～3年の長期太極拳経験者16人（平均年齢53.8±12.2歳），3か月の短期太極拳経験者16人（平均年齢52.9±11.7歳），デスクワーク中心で太極拳の経験がない16人（平均年齢59.5±10.6歳）をコントロール群として設定した．3グループとも年齢・性別は同等であった．
脳卒中者のWhole-body Reachingによる動的バランス機能の測定 フリーアクセス
著者： 鎌田一葉
ページ範囲：P.597 - P.597
目的：Whole-body Reaching（WBR）が脳卒中者の動的バランス機能の指標として，段階づけが可能で妥当なものとなりうるかどうか調査した．
方法：23名の脳卒中者で，初回の発症で移動が自立している者を対象とした．対象者のバランス機能を，WBR，椅子からの立ち上がり動作（sit-to-stand：STS），BBSによって評価した．各テストの実施はランダムに行った〔WBR：直立位を開始姿勢とし，両足部を圧計測システム上に10～15cm離して平行においた．リーチする目標をつま先から，身長の10％（距離1），および身長の30％（距離2）前方の床面に設置した．踵を離さず床上の目標にリーチし，上肢の力を用いずに開始姿勢に戻るよう教示した．各距離を3回ずつ計6回，ランダムに計測した．STS：足部をWBRと同様に設定し，膝の高さより1cm低い肘掛のない椅子から3回繰り返し実施した〕．圧センサーにより足圧中心（COP）の総軌跡長（COPE），最大前方移動距離（COPAP），最大側方移動距離（COPML），動作時間（MT）を算出し，変数とした．また，下肢荷重の非対称性（LS）を求め，これらの変数をWBRの距離1と2間で，対応のあるt検定を用いて比較した．また，WBRとSTS，WBRとBBSのスコアをピアソンの相関係数を用いてそれぞれの距離の相関関係を求めた．
書評
―鈴木重行編著―「IDストレッチング［第2版］」 フリーアクセス
著者： 岡西哲夫
ページ範囲：P.548 - P.548
IDストレッチング第2版を手にしたとき，「なんと立体的で解りやすい本であろう」と印象深く思った．本書は，1999年に名古屋大学医学部保健学科の鈴木重行教授が「個別的筋ストレッチング（IDストレッチング）」という新しい概念を世に送り出してから約7年の歳月をかけて，先生の臨床経験の積み重ねと，各地での指導を通じて気づいた点を検討し改良を加え，さらに症例報告も盛り込んで，このたび新しい「IDストレッチング」として上梓された最新版である．先生は各地での指導の折，常に強調して話されていることがある．それは，解剖学と神経生理学的知識に精通することである．「第2版の序」においてはさらに次のように述べられている．「IDストレッチングを治療法の一つとして用いるためには，解剖学・神経生理学などの基礎知識に精通し，疼痛抑制や筋伸張の理論的背景を第三者に説明できることがさらに重要である」．この科学的根拠に基づいた説明の重要性は，本書の「第1章 IDストレッチング概論」「第2章 IDストレッチングのための基礎知識」において，豊富な解りやすい図とともに丁寧に説明されている．
さて，解剖学・神経生理学の知識に精通するとはどのようなことなのか，それは，解剖書に記載されている筋の名前を単に羅列的に覚えることではなく，一つの筋あるいは周辺の筋の立体的な構造（三次元的構造）を体表に投射して覚えた知識であり，いわゆる臨床に役立つ生きた知識の習得のことであろう．そのことは，「第3章IDストレッチング」「第4章IDストレッチングの実際」において，随時，ターゲット筋だけでなく周辺筋との関連が三次元的にカラーでイラスト化され，しかもIDストレッチングの実際をカラー写真と同時に目にすることができることから確信できる．まさに，生きた知識の習得が治療法の展開において必須となることの教授と受けとめたい．神経生理学的知識においては，等尺性収縮をリラックスしている筋に対して行うと，逆に筋の緊張を助長する危険があることの理解は臨床において重要である．
―奈良 勲監修・内山 靖編集―「理学療法学事典」 フリーアクセス
著者： 武富由雄
ページ範囲：P.572 - P.572
Rehabilitationの外来語を初めて見聞したのは，昭和30年代であった．昭和40年，理学療法士及び作業療法士法が制定されるまで，リハビリテーション医学・医療関係の書物の多くは英語版だけであった．当時，Kamnetz HL（MD）が編集した「Physiatric Dictionary」（Charles C Thomas Publisher, Springfield, USA, 1965）を手にしたのであった．専門用語の語彙をこの辞典で索引することで新しい知識を得ることができた．総数168ページの小さな事典の中に見出した“exercise”の語に37，“gait”の語に25の技法の呼称があり，それぞれに簡単な解説が含まれていた．用語に関して今まで学習したことのない理学療法のテクニックがあることを知る喜びを感じたものであった．
40余年の時を経て，このたび，監修・奈良 勲氏，編集・内山 靖氏により，理学療法を“学”として標準化し，独自性を具現化するものとして企画され，主に理学療法士の執筆による「理学療法学事典」が医学書院から発刊された．この重厚な「理学療法学事典」を手にしたとき，リハビリテーション関連の専門用語の習得に飢えていた当時と同じような感動が新たに呼び覚まされた．総数約8,000用語の中には，これまで学習によって馴染んだ用語がページを埋めている．何気なくめくったページには今まで知らなかった用語が表れ，この語の語彙はご存知か，とばかりに語りかけてくる．書棚を埋め尽くすほどのリハビリテーション関連の書物は，日本語版が格段に多くなった中にあって，用語は欧和で示され，語の解説は簡潔でとても理解しやすい．略語索引と欧和索引のページは，診療録や研究論文を書くとき，用語の使い方によき相談相手になってくれよう．情報が過多になるほど未知の用語に接することが多くなっている．本事典は，臨床，研究，教育の各分野に業務する理学療法士ばかりでなく，看護師，作業療法士，義肢装具士，言語聴覚士，ソーシャルワーカー，介護福祉士，医療秘書，司書など，リハビリテーション医療に従事するものにとっても，理学療法学をさらに理解する事典として薦めたいと思う．欲を言えば，用語によっては語の意味を補う図がもう少し多ければ意味が深められるのではないかと思う．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.600 - P.600
少し前に公開された映画「Note Book（邦題：きみに読む物語）」では，アルツハイマー病に罹患した主人公のアリーが自分の半生をノートに記し，記憶障害が出現したあとも恋人であり夫であるノアに自分の物語を読んでもらう．この物語は，「他の誰か」の話だと思っているアリーが，あるときこれは自分の話だと気づき，一瞬これまでのストーリーをよみがえらせる．認知症の主人公をめぐるせつないこの映画をご覧になった方も多いであろう．
認知症への対応は家族にとっても，理学療法士にとっても大きな課題である．従来の研究をみても，対象は「指示理解可能なもの」として，暗に認知症例を除外した報告が多かった．近年の介護予防の観点から初期の認知症への対応が注目されてきている．このような情勢を踏まえて本特集は企画されたのである．まず鈴木論文では「認知症の病態と治療」についてその中核症状，薬物治療と非薬物治療に関して言及され，「誤りなし学習」の有効性について論じられている．高山論文では，看護アプローチの視点から生活の流れを重視した方法と事例が紹介されている．この論文の最後に理学療法士への提言として「理学療法室のなかで平行棒1往復しか歩行できないこと」が困っていることではなく，「1往復の歩行ができるのに，入浴時の転倒危険性のため車いす移動にせざるを得ないこと」であるという指摘，さらに実際の生活にどれだけ一般化できるかという指摘は大変重要である．野村論文では「回想法」を中心とした心理・社会的アプローチについて詳しく述べていただいた．施設機関でのグループ回想法，在宅認知症者と家族への訪問ライフレビューについて論じられており，半構造的ライフレビューの結果などは大変興味深いものとなっている．小幡論文と川副論文は認知症と運動との関係を論じたもので，至摘運動強度への言及，日常生活の低下は脳の「廃用症候群」を引き起こすゆえ運動が脳機能の改善をもたらす，という指摘はこれから大いに議論すべき視点であると思われる．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
