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医療制度や介護保険制度がめまぐるしく変化するなか，効果的なリハビリテーションを完遂するには，保健・医療・福祉分野の様々な職種が，共有する目標と理念に照らした連携アプローチをいかに展開するかがポイントとなる．急性期病院，回復期リハ病棟といった病院の機能分化が進行するほど円滑な連携が重要となり，さらに介護保険制度下の諸サービスを利用者主体の在宅支援に直結するには，理学療法士が積極的に連携の橋渡しを担う必要がある．そこで本号では医療機関，介護老人保健施設，在宅理学療法における連携のあり方について論じていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル40巻9号
2006年09月発行
雑誌目次
特集 理学療法と連携
リハビリテーション領域における連携の現状と課題
著者： 飯島節
ページ範囲：P.715 - P.720
はじめに
リハビリテーションは極めて学際性の高い活動であり，多くの専門職者が同時にあるいは連続的に関わらなくてはならない．そのためリハビリテーション医療の分野では，チームとしての活動や専門職者間の連携のあり方が常に重要な課題となってきた．また，昨今の医療制度改革においては，リハビリテーションに関わる機関や施設の機能分化が進められており，その結果新たに機関や施設間の連携という課題も生じている．
一方，わが国ではリハビリテーションといえば専ら病院で行う身体機能訓練のことだという誤解が未だに根強く，医学的リハビリテーション以外の，社会，教育，職業などのリハビリテーション分野や，地域リハビリテーションへの一般の理解は極めて乏しい1,2）．実際，医療以外のリハビリテーション分野は発展途上であり，医療機関と地域リハビリテーション活動との連携体制の構築も遅れている．
本稿では，リハビリテーション医療と地域リハビリテーション活動における連携の現状と課題，および今後の方向性について概説する．
急性期病院からみたリハビリテーション連携の現状と課題
著者： 内田奈々 , 河波恭弘
ページ範囲：P.721 - P.726
はじめに
医療制度が刻々と変化する中，その方向性は地域の医療機能の分化・連携の推進に向けられ，それに伴い地域医療連携の強化がより一層重要視されるようになっている1）．当院が所在する熊本県においては，専門高度化した各医療機関が連携し，地域で医療を完結する「地域完結型医療体制」が整備されている（図1）．①かかりつけ医，②急性期病院，③リハビリテーション専門病院，④維持期のリハビリテーション・ケアを行う療養型病院や老人保健施設などの機能分化された医療機関2）のうち，当院は②急性期病院の役割を果たしている．本稿では，当院が現在取り組んでいるリハビリテーション連携の実際を紹介し，今後の方向性も併せて述べる．
回復期病棟からみたリハビリテーション連携の現状と課題
著者： 島村耕介 , 御代川英己 , 木下牧子
ページ範囲：P.727 - P.736
はじめに
医療・介護保険制度の急速な整備がなされる昨今，リハビリテーション（以下，リハ）サービスも急性期，回復期，維持期の流れが整備され，図1に示されたような地域連携パスのイメージは普及しつつある．
今回の診療報酬・介護報酬のダブル改定で，医療保険については，算定日数制限が設けられ，長期にわたる入院リハサービスの提供は困難となった．その反面，患者1日あたりの実施単位数の上限が緩和，リハ従事者1人・1日あたりの実施単位上限もややフレキシブルとなり，急性期・回復期とも人員を配置すれば発症早期に集中的なリハを行うことも可能となった．また，維持期の介護報酬においては，退院・退所後早期の頻回訪問への評価，リハ・マネジメント料の新設などの居宅リハサービスの整備が推進される形となった．
これは，回復期リハ，居宅リハサービスなど受け皿の基盤整備とともに，より早期に集中的なリハサービスを行うことが加速的に求められるものと解釈できる．その中で回復期リハ病棟への早期入院，退院の早期化への対応は必須条件である．同時に質の担保，コスト，アウトカムがより厳しく求められているとも言える．そのためには，急性期病院と回復期リハ病棟との病病連携，回復期リハ病棟からは病診連携や居宅支援サービスとの連携が重要となる．また，急性期から維持期までの時間軸で，各時期に求められる理学療法サービスはそれぞれの特徴に応じたさらなる機能分化や専門化が必要であるが，対象者側に立った連続性をもつサービス提供がなされているかについては疑問の残るところである．
そのような中で，回復期リハの使命は，急性期病院からの迅速な受け入れ（亜急性期の十分な医学的管理），必要かつ十分な集中的リハ医療サービスの提供（病棟を基盤としたチームアプローチにより短期的にADLを改善すること），可能な限り家庭復帰を推進すること（在宅ケアへのソフトランディング）と述べられている1）．
回復期リハ病棟の役割は，岡持らも述べているように急性期から在宅への橋渡しであり2），そこでは，上記の目的に沿ったサービスの提供が望まれる．その中で展開される理学療法も同様の視点が求められる．回復期リハを担う当院においても，サービス提供を行う中で急性期，維持期との連携の課題がわずかながら見えてきた．本稿では，回復期リハ病棟の現状を踏まえ，当院での取り組みを例にとって，連携のあり方について述べる．
介護老人保健施設からみたリハビリテーション連携の現状と課題
著者： 小笠原正
ページ範囲：P.737 - P.741
はじめに
介護老人保健施設は，昭和61年の老人保健法の改正により在宅と医療機関とを結ぶ中間施設として，「疾病，負傷等により寝たきりの状態にある老人又はこれに準じる状態にある老人に対し，看護，医療的管理の下における介護および機能訓練その他の必要な医療を行うとともに，その日常生活上の世話を行う」ことを目的に創設された．またその役割として，急性期や回復期のステージと連携し，自立支援，在宅復帰の促進が求められているが，期待される役割を十分に果たしているとはいいがたい現状もある．
本稿ではこれらの内容も含め，介護老人保健施設の役割，リハビリテーション（以下，リハ）の流れにおける連携の現状，課題について述べるとともに，今後の介護老人保健施設のあり方について考察する．
地域在宅におけるリハビリテーション連携の現状と課題
著者： 隆島研吾 , 井上早苗 , 岩田直美
ページ範囲：P.743 - P.750
はじめに
2000年4月に介護保険制度が導入され，従来の社会福祉制度方式から社会保険方式への大幅な転換が行われた．また，2006年度から導入された障害者自立支援法は，それまで別々であった3つの障害（身体障害，知的障害，精神障害）を1つにしてサービスを一元化することとなった．
障害者自立支援法のポイントとして厚生労働省は以下の項目を挙げている1）．
①障害の種別（身体障害・知的障害・精神障害）にかかわらず，障害のある人々が必要とするサービスを利用できるよう，サービスを利用するための仕組みを一元化し，施設・事業を再編．
②障害のある人々に，身近な市町村が責任をもって一元的にサービスを提供．
③サービスを利用する人々もサービスの利用量と所得に応じた負担を行うとともに，国と地方自治体が責任をもって費用負担を行うことをルール化して財源を確保し，必要なサービスを計画的に充実．
④就労支援を抜本的に強化．
⑤支給決定の仕組みを透明化，明確化．
また，本制度の介護給付については，介護保険制度と同様に，市町村による認定審査会を経て6段階に区分した上で，サービス支給を調整することとなっている1）（図1，2）．
一方，リハビリテーション（以下，リハ）は本来急性期から回復期を経て在宅生活の定着，社会参加に至るまで，連続的・計画的なものである．図3はリハの流れや目的に沿って，現在整備されつつあるサービス提供機関をまとめたものである．このように整理してみると，リハの流れや各制度，チーム編成などが時間経過とともに変化し，特に地域をベースとした場合の医療・保健・福祉の連携は複雑になってくることがわかる．また，サービス提供を行う各事業所は，多くの場合経営する法人などが別々であり，情報の共有化，ゴールの共有化，医療情報の伝達などの連続性も不十分になりがちである．
本稿では，地域・在宅におけるリハ連携について，ご本人の承諾を得たうえで川崎市の在宅リハサービスを利用された方を例として，その現状と課題について述べる．
とびら
GOAL！に向かって
著者： 桑野寛之
ページ範囲：P.711 - P.711
朝，8時半．リハビリテーション（以下，リハビリ）室のドアが開くと同時に，パチンコ屋の開店，はたまたデパートのバーゲンの日と同じような光景で，開室を待ちわびた患者様が押し寄せてきます．患者様はベッドの場所取りやマッサージの順番札取りに必死なのですが，その中には，いつも「痛くて歩けない」「足に力が入らない」とおっしゃっている方達が混じっており，オリンピックの陸上100mで金メダルを取れそうな速さで目標に向かって走っている姿を見ると，「リハビリとは」と考えさせられる反面，最近何か納得できるような気持ちになっています．
私はこの春までの3年間，病院系列のデイサービスに管理者として赴任していました．3年前に「新しいデイサービスの立ち上げをしてほしい」と病院から言われた時は安易な気持ちで了承しましたが，よくよく話を聞いてみると，開設する地域はデイサービスの激戦区であり，また病院からは距離があるため利用者様の紹介はあまり得られないという悪条件からのスタートでした．唯一の好条件としては，「リハビリ中心型のデイサービス」ということで広報がしやすかったことですが，私はなにぶん「理学療法士（以下，PT）が天職！」と思ってやってきたので，「営業」というものに縁がありませんでした．どうなることかと思っていましたが，「持ち前の明るさ（？）」と「あまりくよくよ考えないB型の性格」が功を奏してか，何とか予定より早い時期に立ち上げることができました．しかし，この3年間はほとんどPTとしてリハビリをした記憶がなく，「送迎」「営業」「担当者会議」「契約」「苦情対応」等々の業務がほとんどであり，利用者様の状態が悪くなった時は一緒に救急車に乗っていくことも何度かありました．「自分はPTじゃなかったのか」などと小さなことを考えている余裕もなく，常に「収益」という怪物が後ろから追ってきており，「より良い介護サービスの提供」「新規の利用者様の獲得」を目指す上でスタッフとの考え方の違いに葛藤があったり，大きなミスを起こしたことに対してスタッフ全員に怒鳴ったり，ケアマネ・家族からの良い評価・感謝をされた時は全員を褒め上げたりと，さすがのB型でも自分の感情の起伏に自分が追いつけないくらい，毎日がもがくように必死でした．その時期に会った友人から「何か最近生き生きしてるぞ」と言われ，その時は全然意味がわかりませんでしたが，後になって思うと「苦しくても目標を持って一生懸命やっている時」には思っている以上の力が発揮でき，一番輝いているのかなと思いました．
報告
片麻痺症例の歩行自立の判定に関するfunctional reachの有用性
著者： 成田寿次 , 小山内隆 , 長岡和宏
ページ範囲：P.751 - P.754
はじめに
脳血管障害（以下，CVA）による片麻痺症例は，歩行が自立しにくい，歩行速度が遅い，長距離歩行が行えないなど，様々な能力障害を来すことが多い．これらの歩行能力を阻害する主な要因としては，麻痺の重症度および筋力，筋緊張の異常，感覚障害，立位バランス能力の低下などが挙げられる1～4）．その中でも，立位での支持基底面内における随意的な前後，左右への重心移動距離と歩行能力との関連性が指摘されている1～4）．この立位バランス能力を評価する方法として，臨床場面において測定機器を使わずに定量的で信頼性の高いDuncanらにより提唱されたfunctional reach（以下，FR）5,6）が適していると考える．しかし，CVA症例におけるFRを用いた報告は，散見されるがまだ少なく，臨床評価として頻繁に使用するためにも，多面的な角度から多くの報告が必要であると考える．健常高齢者においては，FRによる転倒を予測するカットオフ値が報告されている6）．同様にCVA症例においても歩行自立に必要な値が定まれば，臨床場面における目標値の1つとなり，有用な判断材料になると考える．そこで，今回，われわれは，CVA症例の歩行自立とFR値に関して調査したので報告する．
体軸回旋テストと歩幅との関係―自動体幹テストの臨床的意義
著者： 城下貴司 , 野村紗弥可 , 松浦武史
ページ範囲：P.783 - P.788
ヒトの二足歩行は，安定した身体回旋中心軸（以下，体軸）が左右交互に回旋することで左右の歩幅に反映され，有効的に前方移動動作へと変換されるが，臨床では体軸が一定しておらず不安定な歩容を呈する症例をよく経験する．
歩行における骨盤回旋動作の重要性を，Saundersら1）はコンパス歩行という理論的模型を用いて，「骨盤回旋が欠如された歩行は，重心の上下運動が大きく出現し効率的な動きが阻害される」と説明している．横山ら2）は歩行動作における肩甲帯や骨盤帯の回旋動作について，肩甲帯の回旋と骨盤帯の回旋は同時に相反するパターンとはならない位相のずれを認めたと報告している．この位相のずれについて，小川3）は「位相のずれが1歩行時の1/2周期でなく約1/4周期であることは，骨盤の前進と上肢の振りが1歩行周期の1/2周期ずれていれば，もっとも体軸の捻転バランスをとりやすいために肩甲帯部は上肢に先行して捻転を起こし，このときの位相のずれが約1/4周期である」とし，この位相のずれによる逆回旋を，大里ら4,5）はcounter-rotationと呼んでいる．その他，歩行動作において各部位での回旋運動の報告6～10）がある．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
体力
著者： 大倉三洋
ページ範囲：P.759 - P.759
体力（physical fitness）は「人間の活動や生存の基礎となる身体的能力」あるいは「いかなる環境にも適応し，かつ作業することのできる身体的能力」などと定義されている．猪飼1）は体力を身体的要素と精神的要素に分け，それぞれを行動体力と防衛体力に分けている（図1）．また石河1）は身体的要素に重点を置いて，行動体力を①行動を起こす能力（筋力，筋パワー），②行動を持続する能力（筋持久力，全身持久力），③行動を調節する能力（平衡性，敏捷性，巧緻性，柔軟性）に分類し，また防衛体力を外界からの種々のストレスに対する抵抗力と定義し，ストレッサーの種類により①物理化学的ストレス（暑熱，寒冷，気圧，振動，化学物質），②生物的ストレス（細菌，ウイルス，微生物），③生理的ストレス（運動，空腹，口渇，不眠，疲労），④精神的ストレス（不快，苦痛，恐怖，不満）に対する抵抗力に分けている．しかし，体力は多彩な側面を持っており，体力の果たす役割や意義は①時代や社会的背景，②ライフステージ，③生活環境やライフスタイル，④心身の状況，などによって大きく異なるものである．
◎健康の基盤としての体力2）
機械化や情報化の進んだ現代社会では，快適で利便性の高い生活が実現されるようになった反面，①運動不足，②精神的なストレスの増大，③生活習慣病や新たな職業病の増加，など心身両面にわたる健康上の問題が大きな社会問題となっている．このような現代社会においては，これらを予防し，健康を維持・増進させるための体力，すなわち健康の基盤としての体力要素として，①全身持久力，②筋力・筋持久力，③身体組成，④柔軟性などが重要視される．
初めての学会発表
群馬デビュー
著者： 山下知映
ページ範囲：P.760 - P.761
47都道府県のうち，いくつ訪れたことがありますか？ 私は33でした．この数字が大きいのか小さいのかはよくわかりませんが，世界はもちろんのこと，日本の中でも行ったことのない場所がいっぱいあるなぁ，もっといろんな所に足を踏み入れてみたいなぁと思っていました．そして，私が34番目に訪れた県は…群馬県でした．
2006年5月25日（木）～27日（土）の3日間，第41回日本理学療法学術大会が開催されました．開催地は北関東に位置する群馬県前橋市．関西に生まれ育った私にとって，群馬県は馴染みの少ない場所で，場所や県庁所在地などはなんとか覚えていたものの，正直どうやって行けばいいのか，どんな所なのか見当もつきませんでした．
入門講座 ベッドサイドでの患者評価 3
脳血管障害・脳外傷
著者： 大塚功 , 熊崎博司 , 奥田真央 , 鵜飼正二
ページ範囲：P.763 - P.773
はじめに
脳血管障害や脳外傷（以下，脳卒中）患者に対する理学療法（以下，PT）は，急性期から回復期，そして在宅リハビリテーション（以下，リハビリ）にいたる幅広いステージで，多くの理学療法士が経験する代表的なリハビリの1つといえる．近年，脳卒中に限らず，PT介入のタイミングは急性期の中でもより早期集中型へとシフトし，入院または発症当日のベッドサイドからの介入も珍しくない．そこで実施される評価は，障害や残存能力の把握によるリハビリプログラム作成のためという側面のほかに，目的として次のような項目が挙げられる．①運動負荷を伴う評価がどこまで実施可能かを予測するための評価，②実際の運動（負荷）や動作を行い，現状の障害や残存能力を把握するための評価，③上記に基づき，経時的変化や改善を把握するために用いる，④さらに帰結予測に用いる，⑤最終評価から実施したリハビリの効果判定に用いる，⑥また，園田1）は評価法と内容に信頼性・妥当性・内的整合性があればリハビリのエビデンスを作ることにも活用できる，としている．
本稿では，理学療法士が脳卒中患者のリハビリを始めるにあたり，事前の情報収集から急性期におけるベッドサイド評価の視点，そして運動療法を行いながらその反応を注意深く評価して行くプロセスについて述べる．なお急性期のリスク管理下における評価のプロセスは，その後の全身状態が安定した回復期前期以降のリハビリや訪問リハビリにおいても，十分活用できるものと考える．
講座 福祉工学の最前線 3
地域生活領域における福祉工学の現状と課題―アシスティブ・テクノロジーの展開と福祉用具の選定・適合の課題
著者： 木之瀬隆
ページ範囲：P.775 - P.780
はじめに
近年の医用・福祉工学の進歩は目覚ましく，介護用ロボットの実用化に関する研究も進みつつある．欧米ではリハビリテーション工学の障害者支援技術として，アシスティブ・テクノロジー（Assistive Technology：以下，AT）を活用した生活支援が一般的に行われている1,2）．特に国際生活機能分類（ICF）に基づいた支援が提供されており，障害のある人が自由に教育を受け，一般の人と一緒に競争社会の中で働く状況がある．
国内のリハビリテーションの現場においても，アセスメントにICFが使用される施設が増えつつある3）．それ以前の国際機能分類（ICIDH）では，身体機能の回復に主眼をおいたアプローチであったが，現在は，急性期を扱う医療機関であっても，クライエントが退院後，どこで，どのような生活を営むのかを考慮してリハビリテーションを行う必要がある．臨床現場の理学療法士・作業療法士は，そのような時代の変革に合わせた対応が必要である．本稿では，ICFの環境因子の「生産品と用具」を解説し，国内で行われているATの取り組みの一部について紹介する．また，介護保険法における福祉用具の選定・適合技術の課題について言及する．
資料
第41回理学療法士・作業療法士国家試験問題 模範解答と解説・Ⅲ 理学療法（3）
著者： 金村尚彦 , 川口浩太郎 , 黒瀬智之 , 関川清一 , 藤村昌彦 , 宮下浩二
ページ範囲：P.789 - P.796
文献抄録
慢性腰痛症患者の睡眠障害 フリーアクセス
著者： 大嶽昇弘
ページ範囲：P.798 - P.798
目的：この研究の目的は，睡眠障害と慢性的な腰痛との関係を実証することである．
方法：慢性的な（6か月を超える）腰痛を主訴とする患者に対し，クリニックの待合室で診察を待つ間に匿名でアンケートに記入してもらい，回収箱に入れる形式で行った．アンケート調査の内容はShort-Form McGill Pain Questionnaire（SF-MPQ），Pittsburgh Sleep Quality Index（PSQI），a pain visual analog scale（VAS），ベッドタイプ，睡眠姿勢，睡眠状態の記載など，43項目から成る．
急性期の足関節捻挫と機能的不安定性に対するエクササイズセラピーおよび徒手的モビライゼーションの効果：系統的再調査 フリーアクセス
著者： 安藤正志
ページ範囲：P.798 - P.798
目的：急性期の足関節捻挫と機能的不安定性に対するエクササイズセラピーと徒手的モビライゼーションの効果研究の再検討を行うことを目的とする．
方法：1966年から2005年3月までの文献を，機械的あるいは手動的に検索した．足関節のエクササイズセラピーと徒手的モビライゼーションに関する臨床的意義のある結果が最低1つ取り上げられた研究論文を評価した．2名の調査者が個々の研究論文の主観的妥当性を査読した．計算可能な場合は，リレーティブリスク（RR）あるいは標準化平均差（SMD）を計算した．
慢性腰痛患者における脊柱固定術および集中的リハビリテーションプログラムの無作為化比較対照試験 フリーアクセス
著者： 長牛実樹
ページ範囲：P.799 - P.799
目的：本研究の目的は慢性腰痛患者に対する脊柱固定術および認知・行動療法を基礎とした集中的なリハビリテーション（以下，リハ）による臨床的効果の比較を行うことである．
対象：12か月以上持続する慢性腰痛を有する者のうち，脊柱固定術の適応とされた349名（18～55歳）を対象とし，脊柱固定術の既往のある者は除外した．
慢性腰痛者はどのようにスピードを上げ，速度を落とすか？：歩行中の体幹-骨盤の協調運動および腰部脊柱起立筋活動 フリーアクセス
著者： 関公輔
ページ範囲：P.799 - P.799
目的：健常歩行において，脊柱起立筋（ES）の活動と，体幹-骨盤間の回旋のタイミングは，歩行速度に応じて組織的に変化する．しかし腰痛（LBP）者においては，速度依存性の体幹-骨盤間の協調性がしばしば減弱する．体幹-骨盤の協調運動が全身的な歩行の安定につながるという仮説に基づいて，慢性のLBP者の歩行は加速時に体幹-骨盤協調運動が減弱すると考えられる．この予想を検証することを目的とした．
方法：被験者は，慢性LBP者12名（36.8±10.9歳）とし，対照群は健常者12名（30±8.0歳）が参加した．課題は，トレッドミル上にて自由歩行後，異なる6つの速度（6.2，1.4，3.8，5.4，2.2，4.6km/h）で歩行した．体幹部分の回旋角度の計測は，3Dアクティブ・マーカーoptotrak 3020を使用し，マーカーは，第3胸椎（T3），第2腰椎（L2）と仙骨の高さ，踵と第5中足指節関節に貼付した．ES活動は，表面筋電図を使用し記録した．歩行速度の動揺後の体幹-骨盤協調運動と腰部脊柱起立筋（LES）活動パターンの不変量と変化特性は主成分分析を使用し群間で比較検討された．
書評
―奈良 勲（監修）・鶴見隆正（編）―「《標準理学療法学 専門分野》日常生活活動学・生活環境学第2版」 フリーアクセス
著者： 小林量作
ページ範囲：P.726 - P.726
日常生活活動（ADL）学の講義を担当していて最初に悩むのは，テキストの選択である．基本的事項がわかりやすくまとめられ，臨床実習にも活用できる内容のテキストを欲張ると選択がなかなか難しいが，本書はこの要望を満たしており，推薦できる一書である．
本書は本来ならそれぞれで1冊となるべきADL学と生活環境学の2つの領域を1冊にまとめたものである．ADLと生活環境は相互関係にあることから2部構成にしたものであろう．内容は基本と具体的なことを簡明にまとめてある．ADL学は「第1章総論」，「第2章各論―ADL指導の実際」（疾患別にⅠ-Ⅸまで），生活環境学は第1章から第7章まで構成されている．今回の第2版改訂に当たっては，内容を国際生活機能分類（ICF）の考え方に統一してある．
―内山 靖（著）―「症候障害学序説―理学療法の臨床思考過程モデル」 フリーアクセス
著者： 冨田昌夫
ページ範囲：P.756 - P.756
症候障害学？ 少しいぶかる気持ちで読み始めたが，すぐに気が付いた．今私たち理学療法士に求められている最も重要な概念であると．
2001年，WHOで採択されたICFは対象者（家族を含む）と保健・医療・福祉の専門職との共通言語として提示され，医療の共通枠組みとして優れた社会貢献型モデルであるが，各専門職が具体的な介入を実施するためにはそれぞれの領域に応じた独自の基盤モデルが必要である．ICFは障害学的視点から医学モデルの限界を示しているが，理学療法の基盤モデルでは医学モデルを削除してはならない．理学療法は，医学モデルにおける医療行為の一翼を担うとともに，障害モデルにおけるリハビリテーションの理念や思想に基づいて実施されるものである．症候学的な視点からの医学モデルを加え，理学療法の臨床思考過程モデルとして内山氏が独自に提案された概念が，この本で示された“症候障害学”であると私は理解させていただいた．
―今川忠男（監訳）―「脳性まひ児の24時間姿勢ケア」 フリーアクセス
著者： 福井勉
ページ範囲：P.781 - P.781
本著は訳者，今川氏の所属する旭川児童院とChailey Heritage Clinical Serviceが長年協力して築きあげた療育概念を体系化したものである．重度な神経学的障害を有する脳性まひの子どもに対する評価・治療・サポート体制を著している．
背臥位，腹臥位，床上座位，椅子座位，立位に分けたレベルを明確化している姿勢能力発達レベルは，客観的評価のため正常運動発達で用いるモデルを使用している．これは神経学的な機能障害の徴候ではなく到達した発達段階に重点が置かれているようであり，ICFの流れを汲んでいるように見える．なかでも姿勢能力の評価と発達レベルを具体的に記述し，さらに評価方法を明確化していることが特筆すべき点である．臨床的知見を基に具体化した評価方法を明文化するまでのプロセスは，時間的にも経済的にも膨大なものであったであろうことが容易に予想される．具体的基準を著作にすることは，臨床家としての責任や誇りを持たずにはできない仕事であろうと感じさせられた．運動器疾患で仕事をしてきた私のような者には，意外にもバイオメカニカルな視点が大きいことに親近感を覚え，その運動の質向上と，さまざまなサポートシステムの記述には分野によらず参考になることが多かった．姿勢ケアは24時間行うものであることを前提に，遊ぶための姿勢，寝るための姿勢，支持器具，膝ブロック，装具，歩行器，三輪車などに対する工夫は，実際に生活している子どもが想像しやすく，必要なことから標準化された印象を持った．子どもにとって本当に必要なミニマムスタンダードが何気なく書かれているところに，この著書へ投入されたエネルギーの奥深さと，長い年月の苦闘のようなものを感じた．脳性まひの子どもに長年携わっている人達にも，自分の辿ってきた道のりを確かめる良い機会になるのではないだろうか．
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編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.804 - P.804
7月下旬に埼玉県内で発生した痛ましいプール死亡事故は，プールの安全管理を再考するきっかけとなった．安全管理すべき市役所はプール管理を委託下請けに，監視員はアルバイトで安全研修も実施していない，所轄省庁は定型的な安全管理の通達を送付するのみで，その安全実施の確認は行っていなかった，との報道に愕然とした．「誰かが安全を確認しているだろう」という思い込みの連鎖が事故に繋がったと思う．まさにプールサイドから行政機関までの領域において安全第一とした連携は存在していなかったといえる．
さて本特集は「理学療法と連携」である．本来，医学的リハビリテーションは，リハビリテーションの理念をもとに，各専門家が継続性のあるチームアプローチを重ねてきた領域であるが，昨今の医療制度，介護保険制度の改正で，医療から在宅生活支援までを包括した連携構築が一段と強く求められている．しかしながら，在宅生活に向けた連携となれば地域支援スタッフは多様であるだけに，その調整力がポイントとなる．ややもすれば医療側からの一方向のアプローチに陥ったり，受け手側である地域支援スタッフが求めるものと乖離していたりして，まだ理想的な双方向性の地域・医療連携の形は完成しているとは言いがたい．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
