「運動」を1つの治療手段として用いる理学療法士にとって,運動が身体に与える影響についての正しい理解は必要不可欠です.運動療法は予後関連指標のほとんどすべてを改善し,健康増進や生活習慣病の予防のみならず,各方面で1つの治療法として確立されつつあります.最近では高齢者に対しても筋力トレーニングなどの運動療法の試みが多くなされていますが,高齢者ゆえの運動療法の効果と限界を知らずして,効果的な運動療法を実施することはできません.本特集では,運動療法の対象を高齢者に限定し,運動療法が各種機能に与える影響(効果)と限界をご解説いただきました.
雑誌目次
理学療法ジャーナル41巻1号
2007年01月発行
雑誌目次
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
高齢者の身体機能低下と運動療法の可能性
著者: 佐藤祐造
ページ範囲:P.5 - P.11
はじめに
加齢に伴い,インスリン作用が低下し,インスリン抵抗性が出現すると,糖・脂質代謝異常を招き,糖尿病,高血圧症,高脂血症および脳卒中,心筋梗塞などの動脈硬化性疾患に罹患する頻度が増大することはよく知られている.近年の家庭や職場におけるオートメーション(OA)化,コンピュータ化,車の普及などいわゆる文明化された日常生活においては,身体活動が減少(sedentary life)し,グルメ志向により欧風化された食生活(動物性高脂肪食,高蛋白食)と相まって,このような傾向をさらに強めている1).
事実,現在わが国では,高血圧患者は約3,300万人,糖尿病患者は約740万人(予備軍を合わせれば,1,620万人)と推定され,いずれも急激に増加している.
運動不足は筋肉におけるインスリン抵抗性を招き,糖・脂質代謝異常を来すが,加齢由来のインスリン抵抗性はこのような病態をより増悪させる.インスリン抵抗性は代償性高インスリン血症をもたらし,2型糖尿病,高血圧,高脂血症,動脈硬化を引き起こし,「シンドロームX」,「マルチプルリスクファクター症候群」,「死の四重奏」,「インスリン抵抗性症候群」,「内臓脂肪症候群」,「メタボリックシンドローム」などと呼称される病態を増加させている1).1996年に厚生省(当時)は,これらの病態は食生活,運動など生活習慣の歪みが大きく関係しているとして,従来の「成人病」に代えて「生活習慣病(life-style related diseases)」の概念を導入した2).
また,身体活動・運動や栄養・食生活など生活習慣の改善によって,糖尿病,循環器病(高血圧,冠動脈疾患,脳卒中)などの「生活習慣病」の発症予防や健康寿命の延伸を目指した「健康日本21」が2000年に策定された.その法的基盤整備として2002年には「健康増進法」が制定され,2003年5月に施行された3,4).2005年には「健康日本21」の中間評価が行われ,さらに,2006年7月には「健康づくりのための運動指針2006~生活習慣病予防のために」が公表された.
高齢者の骨格筋機能と運動療法
著者: 山崎俊明
ページ範囲:P.13 - P.23
はじめに
ヒトの身体諸機能が高齢化とともに低下することは,生物学的に避けがたい現象とされている.しかし,その進行状況に個人差があることも確かな事実である.影響因子としては種々想定されるが,本稿では高齢者の骨格筋について,その機能と形態の変化,および運動療法による筋機能改善効果と限界について述べる.なお,英語文献で「aging(エイジング)」と表現される単語の日本語訳には,「加齢」と「老化」がある.「加齢」は時間の経過,つまり年齢を増すことを意味し,出生から始まる.「老化」は加齢に伴う成熟期以降の心身機能低下を意味する1)と解釈し,本稿で扱う内容では「老化」が適切と考え,以降で使用する.
近年,米国で高齢者の筋萎縮を説明する「sarcopenia(サルコペニア)」という概念が提唱された2).語源はギリシア語の
老化に関する研究は進んでいるが,固体差や寿命の関係からモデル動物を扱った研究が多い.ヒトに関する研究では,個人差が大きいことや人種差が考えられ,しかも骨格筋の一部しか扱っていない現実がある.特に,ヒトの組織学的分析で使われる生検法では,限られた骨格筋の情報しか得られない.以上の事情を考慮し,特定の疾患を想定せずなるべくヒトに関するデータを示すよう努めたが,一部ラットなどの哺乳類のデータを使用したことをお許しいただきたい.
高齢者の平衡機能と運動療法
著者: 山田拓実
ページ範囲:P.25 - P.33
はじめに
加齢により体力の各要素は衰えるが,その中でも平衡機能の低下は著しい.高齢者は平衡機能の低下に加え,筋力および外乱刺激に対する応答性の低下により,容易に転倒しやすい傾向がある.高齢者の転倒の危険性は筋力低下では4.9倍に,バランス障害では3.2倍に上昇することが報告されている1).高齢者の転倒予防の取り組みは国内外で積極的に実施されており,筋力トレーニングを含む複合的運動およびバランス能力向上が最も有効とされている.本稿では高齢者のバランス能力の加齢変化と運動療法,その効果と限界について論述する.
高齢者の循環・代謝機能と運動療法
著者: 井澤和大 , 笠原酉介 , 渡辺敏 , 岡浩一朗
ページ範囲:P.35 - P.45
はじめに
高齢化社会を迎えた現代社会においては,多くの高齢者は何らかの合併症を呈する.また,肥満,インスリン抵抗性,高血圧,高脂血症などは,本邦における虚血性心疾患に代表される循環器疾患発症の主要因とされ,これらは相互に関連する1~3).
表1は,当院での2005年度(2004年4月~2005年3月)の循環器疾患患者における年齢,歩行距離,入院期間を示している.大動脈瘤・大動脈解離などの大血管疾患症例および心不全症例は,急性心筋梗塞症例や冠動脈バイパス術・弁置換術後などの心臓外科術後症例に比べ,平均年齢は高く,連続歩行到達距離は短く,入院期間は長期間にわたる傾向にある.また,当院での調査では循環器疾患患者の約30%以上に2型糖尿病に代表される代謝性疾患の合併を認め,その合併率も近年増加傾向にある1~3).
一方,老化や健康は,遺伝子的要因や栄養,環境そして運動といった外的刺激の影響を受けることから,同じ年齢であっても老化や健康の度合いには個人差が生じる4).また,食事療法および運動療法を用いた生活習慣の改善により,活力年齢が若年齢化するとの報告5)も散見される.高齢者の生活機能は,体力により規定される部分が大きいが,健康で自立した生活を送るには,体力の維持は欠かせない6,7).そのため“運動の習慣化”は身体活動量を高く維持するためにも重要と考えられる.
本稿では,高齢者の循環・代謝機能と運動療法について,(1)加齢による循環・代謝機能の変化,(2)運動療法の効果と限界,(3)運動の習慣化に対する行動科学的アプローチの3つの視点に大別し概説する.
高齢者の認知機能と運動療法
著者: 大谷道明 , 岡村仁
ページ範囲:P.47 - P.52
はじめに
高齢化が急速に進む中,わが国の認知症高齢者の数は現在の約130万人から,30年後には300万人を超すと推測されている1).認知症は脳器質性疾患による症候群で,注意,記憶,思考,理解,判断,計算などの認知機能が低下していく状態であり2),精神症状や問題行動,日常生活活動レベルの低下など,社会的にも重大な問題として認識されている3).こうした状況の中で,認知症高齢者に対するリハビリテーションはいまだ試行錯誤の段階であり,その確立が急務といえる4).
なかでも理学療法においては,身体能力に対する運動療法を主体としているため,精神症状を有する認知症高齢者に対して特化したアプローチはいまだ皆無といえる5).しかし諸家の報告で6~12),身体活動は認知機能に影響を及ぼし,また運動トレーニングは直接的な神経生理学的刺激効果を有することが知られていることから,理学療法が認知症の中核症状である認知障害を,予防または改善する可能性があると考えられている.
本稿では,まず加齢による認知機能低下のメカニズムについて述べる.次いで,認知機能の維持・改善に対する運動療法に関するこれまでの報告をレビューし,最後に筆者らが構築した認知機能障害に対する運動システムの概要を紹介したい.
とびら
山の掟の教えから
著者: 白幡淳
ページ範囲:P.1 - P.1
私の住む庄内平野からは,勇壮に聳え立つ鳥海山を眺めることができる.標高は2,236mで,チョウカイフスマなどの高山植物が生育し,登山者にも人気がある.親子行事で鳥海登山を行った時のことである.その日は快晴.生徒と父兄合わせて約90名は順調な登山を続けた.青く輝く日本海が美しく,真夏の太陽に解ける雪渓を歩く音が静けさにこだまして幻想的だった.
私は最後尾を,妻は看護師として中列を任された.アクシデントは下山中に起きた.かけつけてみると,1人の父兄が両下肢痙攣のため急斜面で立ち往生していた.大人4人で押し上げようとしても効果がなく,救護セットは指のテーピング用のものしか残っていなかった.生徒の安全を守るため隊列は進行させた.斜面を背に,「帰りたい」と呟く父兄を支えながら,2人の足元から音もなく落ちていく小石が印象的だった.ふと,隊列ごとに数本のタオルを持っていくように指示したことを思い出した.タオルを引き裂いて両大腿,下腿部の痛みと疲労部位を考えて適宜に巻いた.すると,急に動けるようになり,まるで蜘蛛のようにするすると斜面を這い上がることができた.
報告
在宅高齢者の身体機能向上と行動変容を促す体力づくりプログラムの検討―ホームエクササイズの継続を促すアプローチ
著者: 大澤諭樹彦 , 籾山日出樹 , 石川隆志 , 津軽谷恵 , 野呂佳子
ページ範囲:P.55 - P.59
はじめに
在宅高齢者の身体機能向上のプログラムには,グループエクササイズとホームエクササイズが組み合わされることが多いが,グループエクササイズが中心的活動とされ,ホームエクササイズは副次的なものと捉えられる傾向が強い印象を受ける.しかしながら,37回にわたる1週間に1回のグループエクササイズを施行しても,ホームエクササイズが1週間に1回では下肢筋力の向上が図られなかったとする報告1)がある.さらに,ホームエクササイズのみで身体機能の向上が図られ,グループエクササイズを付加しても効果に差のないとする報告2)や,6か月間のセラバンドを用いた1週間に3回のホームエクササイズでも,78%の高い実施率が保たれれば下肢筋力が向上することが報告3)されている.これらの報告は,グループエクササイズのみならずホームエクササイズの実施率が,身体機能向上の要因になることを示すと同時に,高齢者の行動変容を伴う運動の習慣化によってホームエクササイズの実施率を高めるアプローチが重要なことを示している.
そこで,本稿では今後の身体機能向上のプログラムに役立てていくために,われわれが行ったホームエクササイズの継続を促した体力づくりプログラムの内容と効果について検討したので報告する.
症例報告
脳卒中後,運動機能が良いにもかかわらず,階段を降りることができなかった1症例
著者: 佐藤文 , 西村由香 , 石橋晃仁 , 吉尾雅春 , 土田隆政
ページ範囲:P.61 - P.64
はじめに
脳損傷後,立体視障害を呈した症例は,いくつか報告されている1~3)が,理学療法に関する報告はあまりみられない.今回,左出血性脳梗塞発症後,立体視障害に類似した症状を呈し,階段昇降可能な運動機能を十分に有しているのにもかかわらず,階段を降りられなかった症例を経験した.階段の蹴上げの高さを視覚的な手がかりとして利用した降段動作練習を実施し,降段動作を獲得できたので報告する.
1ページ講座 理学療法関連用語~正しい意味がわかりますか?
痙縮・痙性
著者: 菅原憲一
ページ範囲:P.65 - P.65
痙縮は脳血管障害や脊髄損傷等の上位運動ニューロン障害によって生じる運動障害の1つである.
●痙縮の臨床像
痙縮は筋トーヌスおよび相動性筋伸張反射(phasic stretch reflex)の病的亢進を主とする病態である.筋トーヌスとは安静時の筋の硬さ(stiffness),伸展性(extensibility),被動性(passivity)を安静時,姿勢時,起立時,動作時の各状態で観察するものである1).筋トーヌスの異常は低下と亢進に分けられ,亢進に分類されるのが痙縮(spasticity),固縮(rigidity),さらにその両者の性質をもつ強剛痙縮(rigidospasticity)となる.痙縮の特徴は「関節を他動的に動かすと筋が硬く,被動性が減弱している.さらに筋を受動的に急速に伸展する際,はじめに抵抗があるが,伸展に伴って急速に抵抗がなくなる(折りたたみナイフ現象)」というものであり,速度依存性に筋の抵抗および腱反射が亢進した状態をいう.固縮は可動中の速度に依存することなく一定の抵抗がある状態をいう.痙縮,固縮は同じ筋トーヌスの亢進であるが,各々の機序は異なる.
学校探検隊
「理学療法士である前に社会人である」を忘れない理学療法士の育成を目指して
著者: 遠藤敏裕 , 半田健寿 , 吉崎邦夫 , 宇都宮雅博 , 田邊素子 , 黒岩千春 , 小高千代 , 鈴木園恵
ページ範囲:P.66 - P.67
「本校の紹介」
本校は東北新幹線郡山駅から車で約10分の距離で,国道4号線と49号線が交わるところにある.2003年3月に,こおりやま東都学園 郡山健康科学専門学校として現在のメンバーで新しく出発した.本学科以外にも作業療法学科,介護福祉学科,柔道整復師学科があり「高度な知識,技術の伝達」を各学科の共通テーマとして日々学生と奮闘している.また姉妹校の東都国際ビジネス専門学校が近くにあり,医療事務学科,ウエルネストレーナー学科,トリマー学科などがある.
本校では臨床も研究もできる理学療法士を教育するためには,まず教員が研究課題を持たなければならないという考えのもと,理学療法学科・作業療法学科の全教員が大学院で修士課程を終了し,さらに理学療法学科の教員は全員博士後期課程に進学した.
本校の学生を一言で言えば「正直者」である.福島県郡山市は東北の南に位置し,東京から 300 km の距離にある.未だに東京へ行くことを怖がる学生が多いのが特徴といえば特徴であり,非常に純真である反面,染まりやすい危険性も併せ持っている.授業や普段の会話は,東北地方独特の「お国訛り」そのままであり,他県から来た教員や学生も,いつのまにかその方言に妙な安堵感を感じるようになっていた.
入門講座 画像のみかた・1【新連載】
X線撮影装置と胸部X線写真のみかた
著者: 熊谷英夫
ページ範囲:P.69 - P.75
主なX線撮影装置
放射線を発生する装置や物質は,法律で管理が義務づけられており,設定された放射線管理区域内に置く義務がある.X線撮影装置は,病院の放射線科部門に置いてある.
病院の放射線科部門にある装置としては,単純X線装置,透視装置,CT装置,超音波装置,MRI装置,核医学診断装置,血管造影装置などがある.
この中で,超音波装置とMRI装置は放射線を使用しないが,画像検査なので大部分の病院では放射線科部門に置いてある.X線撮影装置を操作できるのは,医師(歯科医師)または放射線技師の資格を持つ者に限ると法律で定められている.
講座 理学療法士の卒前教育・1【新連載】
日本における理学療法士教育の歴史的変遷
著者: 乾公美
ページ範囲:P.77 - P.85
はじめに
1963年(昭和38年),当時の東京都北多摩郡清瀬町にあった国立療養所東京病院に,日本初の理学療法士・作業療法士養成校としてリハビリテーション学院(以下,清瀬リハ)が創設された.以来44年,わが国の理学療法は,医療の高度化や少子高齢化社会の到来など社会情勢の変化と共に発展を続け,今日に至っている.日本理学療法士協会のホームページによると,2006年(平成18年)4月1日現在の全国の理学療法士養成校数は,学生募集停止校12校を含め208校,入学者定員は10,267名を数えている1).特にこの数年,大型化した新設校が激増している.本稿では,わが国における理学療法士養成の歴史と指定規則の変遷について述べる.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.86 - P.87
編集後記 フリーアクセス
著者: 高橋哲也
ページ範囲:P.94 - P.94
新年,明けましておめでとうございます.昨年は秋篠宮悠仁親王が誕生し,日本中が慶祝ムードとなる一方で,暗いニュースも少なくない1年でした.昨年4月には理学療法士にとっても大きな岐路となる診療報酬の改定がありました.このような時代だからこそ志を高く持ち,明るくポジティブに理学療法を実践していきたいものです.
さて,介護保険制度が2000年に導入されて以来,様々な介護予防事業の取り組みが実践されています.高齢者に対して転倒予防や筋力トレーニングなど運動療法を行う場合は,骨格筋機能や平衡機能に及ぼす影響に加えて,身体全体に及ぼす効果と限界をしっかりと把握して実施していく必要があります.本特集では,高齢者に対する運動療法の効果とその限界について,科学的検証の結果を踏まえて具体的にご解説いただきました.佐藤論文では身体機能の低下についての詳細な解説に加えて,QOL向上や社会参加による生きがい形成など運動療法の可能性についても言及していただきました.山崎論文は,サルコペニアの概念や廃用性筋萎縮の違いに触れ,高齢者の骨格筋機能と運動療法を詳細に解説した力作です.山田論文ではバランス能力の評価や加齢による変化に触れ,自験例から得られたバランス練習の限界や考慮点についても紹介しています.井澤論文と大谷論文ではそれぞれ,循環・代謝と認知機能について高齢者に対する理学療法の新しい可能性を論じています.どの論文も日常臨床に必ず役に立つ保存版となるはずです.
基本情報

バックナンバー
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58巻7号(2024年7月発行)
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54巻10号(2020年10月発行)
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54巻9号(2020年9月発行)
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54巻4号(2020年4月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
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53巻11号(2019年11月発行)
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53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
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53巻4号(2019年4月発行)
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53巻3号(2019年3月発行)
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52巻5号(2018年5月発行)
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52巻4号(2018年4月発行)
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52巻2号(2018年2月発行)
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特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望