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地域完結型医療を実践するためには，急性期の速やかな機能回復から生活機能維持・改善，介護・障害予防を目的とした過程で外来・通所理学療法の位置づけが重要となる．本誌では，1995年に「外来理学療法の再検討」を企画し，外来理学療法の役割について示した．その後，医療・介護保険制度の変革に伴い，外来・通所理学療法のあり方が改めて問われている．本特集では外来・通所理学療法の変遷と展望を踏まえ，具体的な実践例を通してその役割と可能性を検証した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻10号
2007年10月発行
雑誌目次
特集 外来・通所理学療法
外来・通所理学療法の現状と展望
著者： 谷内幸喜
ページ範囲：P.793 - P.800
はじめに
2006（平成18）年度の医療・介護保険制度における報酬同時改定は，どちらもマイナス改定となった．現行制度を維持すれば，医療・介護給付費の高騰により財源が枯渇し，保険制度が破綻すると国が判断したからである．この制度改革の根幹は，2008年度から開始される「医療費適正化計画」であり，報酬の引き下げや患者（利用者）負担増などを含んだ医療（介護）給付費の伸びを抑制する計画である．この計画には「生活習慣病の予防」と「平均在院日数の短縮」の2大スローガンが掲げられたが，予防で成果を出すには長期間を要することから，短期的には平均在院日数の短縮が最重要課題となっている．この最重要課題（平均在院日数の短縮政策）は，入院中におけるリハビリテーション（理学療法）期間が減るといった単純なものではなく，効果実証において比較的長期間を要する「リハビリテーション医療」というものを根底から揺るがすものと考えられる．今後，公的な医療・介護給付費の抑制が今まで以上に厳しくなることは必至であり1～3），臨床現場にいる理学療法士は，理学療法効果に対して，現時点で具体化できるものを1つでも短期間でかつ客観的に実証していかなければならない時代に来ていると考える．
本稿では，「外来理学療法」と「通所理学療法」について解説するが，2006年の診療報酬改定において，理学療法料はリハビリテーション料と記載されている．2006年度改定の概要（2007年度の疾患別リハビリテーション料点数改定も含む）とその影響を示しながら，両者の具体的課題と展望に関して若干の私見を述べる．
整形外科診療所における外来理学療法の現状と展望
著者： 杉浦武 , 小堀かおり
ページ範囲：P.801 - P.808
はじめに
診療所とは，19床以下の入院施設を有する，あるいは入院施設を有さない医療機関であるが，その診療体制やサービス内容などは診療科目や病床の有無などにより多彩である．近年，地域完結型医療が推進される中で，診療所は各地域における急性期治療後の患者の健康状態や身体機能などの維持，改善を医療保険下で支える立場にある．また地域密着という点では，長期的に患者の経過を把握する必要性とともに，障害予防を推進する役割も担っている．現在の目まぐるしく変化する医療状況においては，診療所に対する患者のニーズは多彩であり，臨機応変に対応できるサービス体制が必要である．理学療法も各診療所の診療体制によって対象となる患者層が異なるが，患者の様々な要望に応じたサービス提供（時に医療施設以上の）が求められることにかわりはない．
本稿では，整形外科を標榜する無床診療所に勤務する理学療法士の立場から，当クリニックにおける外来理学療法の現状について報告するとともに，診療所におけるその役割と今後の展望について考察する．
リハビリテーション病院における外来理学療法の現状と展望
著者： 草苅尚志 , 大田健太郎 , 福田之紘 , 高橋芳徳 , 下斗米貴子
ページ範囲：P.809 - P.814
はじめに
2006年度の医療保険，介護保険における報酬制度の改定により，発症直後からの早期のリハビリテーションの重要性が見直され，急性期から回復期における集中的なリハビリテーションの効果が評価された．その中で，心身機能，諸活動の早期改善を目指すために，リハビリテーション料を疾患別に再編成するとともに，適用除外対象患者を設定した上で，算定日数に上限が設けられた．さらに2007年度には，診療報酬改定結果検証部会におけるリハビリテーション料の検証結果を踏まえ，2006年度改定の趣旨に則り，よりきめの細かい対応を行うためとして，①算定日数上限の除外対象患者の範囲拡大，②リハビリテーション医学管理料の新設，③疾患別リハビリテーション料への逓減制導入などの見直しが行われ，医療保険と介護保険の役割が明確にすみわけされた．
制度の改定に至った背景には，2004年1月に高齢者リハビリテーション研究会1）より現状と課題として提示された，①最も重点的に行われるべき急性期リハビリテーション医療が不十分である，②長期間にわたる効果が明らかでないリハビリテーション医療が行われている，③医療から介護への連続するシステムが機能していない，④リハビリテーションとケアとの境界が明確に区別されておらず，リハビリテーションとケアが混同して提供されている，⑤在宅リハビリテーションが不十分である，との報告があり，それに医療費の適正化を盛り込んだことが改定の主旨に大きく影響している．
これらの度重なる改定を受けて，維持期のリハビリテーションにおける在宅リハビリテーションの一形態としての役割を担ってきた外来理学療法の在り方は大きく変貌してきている．外来リハビリテーションとは，早期に主目標を達成し，高いレベルに到達するために，入院に引き続いて行うリハビリテーションで，漠然と維持を目的として行うものではない2）とされており，適正な期間および目的を設定して提供されるサービスとして位置づけられている．そのような中，当院における外来理学療法の患者数は年々増加の一途を辿っていったのが現状であったが，制度の改定に伴い患者数や頻度，また他のサービスの利用状況などに変化がみられてきている．
そこで，本稿では筆者らのこれまでの関わり方を振り返り，当院に求められる外来理学療法の在り方を再考したので報告する．
一般病院における外来理学療法の変遷と展望
著者： 川島達宏 , 川島敏生
ページ範囲：P.815 - P.822
はじめに
当院の外来理学療法に関して，本誌にて1995年に報告し1），その後約10年が経過した．その間の少子高齢化，疾病構造の変化，医療費の高騰，経済低成長などは，保健・医療・福祉に大きな影響を及ぼし，社会保障制度にも変革がみられた．
急速に進む少子高齢化などに対応するため，診療報酬制度の度重なる改定が行われ，介護保険制度も導入された．それらに伴い，外来理学療法の対応にも大きな変化がみられる．
本稿では，当院の外来理学療法の変遷を報告するとともに，ニーズの変化や対応，今後の展望に関して私見を述べる．
通所リハビリテーションにおける理学療法の現状と展望
著者： 前野由香
ページ範囲：P.823 - P.828
はじめに
2006年4月の介護保険制度改定により，リハビリテーションマネジメント加算（以下，リハマネジメント），短期集中リハビリテーション実施加算（以下，短期集中リハ）が導入され，多職種協働でのケアプロセスと，退院・退所直後に集中的に関わるリハのあり方が提案された1）．また，今回の改定で重要課題として挙げられているのが，予防重視型システムへの転換である．「新予防給付」の新設により，当施設の通所リハビリテーション（以下，通所リハ）でも，介護予防通所リハを開始した．通所リハでは積極的な自立支援と介護予防を目的として，リハ専門職による直接的・間接的リハと多職種によるリハマネジメントが求められるようになった．
本稿では，当施設における通所リハの現状を整理し，制度改定に伴う変化や今後の展望について述べる．
とびら
四苦八苦
著者： 須藤恵理子
ページ範囲：P.789 - P.789
高校生の頃，仏教では「生・老・病・死」を四苦といい，人生の苦しみを表現していると習った記憶があります．また「四苦八苦」という言葉については，「今度担当した患者さんへの対応に四苦八苦している…」というような感じで使っていました．最近ある宗教関係の解説本を読んで，本来の意味や語源を知らずに使っていたということに気づきました．
四苦八苦は「生老病死」の四苦に，「愛別離苦（あいべつりく）」「怨憎会苦（おんぞうえく）」「五蘊盛苦（ごうんじょうく）」「求不得苦（ぐふとくく）」という四つの苦しみが加わり，計八苦を指していると知りました．簡単に説明すると「愛別離苦」とは，いつかは必ず愛する者と別れなければいけないという苦しみ．「怨憎会苦」とは，絶対会いたくない嫌な人間，自分を殺そうとねらう敵のような人間に会う苦しみ．「五蘊盛苦」とは，人間に感覚があることによって起きる苦しみ．「求不得苦」とは，望みがかなえられないことによって感じる苦しみ，だそうです．前者2つは愛憎に関する内容だと字面からも想像しやすかったのですが，3番目の「五蘊盛苦」は見慣れない漢字のため，少しとまどいました．人間には肉体があり，感覚があり，想像する頭があるがゆえに苦もまた存在するというのです．おいしいものを食べる喜びがあるからこそ，食べられない時には苦しみを感じます．歩ける喜びと歩けない苦しみは表裏一体の関係にあります．日頃，病院でお会いする方々が感じている苦しみのことと考えれば，非常に理解しやすいことでした．4番目の「求不得苦」も，身近な存在ですね．いつかは完璧に回復できるのではないかという希望を持つ方々に対し，それは難しいことですよと話してきました．できうるかぎりの練習を続け，その過程を経た上で，折り合いをつけて生きていくことになるのではないでしょうかと．そうだなと納得される方と，なぜこんな病気になってしまったのか？と嘆く方．人によっては延々と繰り返されるループであり，様々な苦しみに取り巻かれ，まさに四苦八苦そのものであると言えます．
学会印象記
15th International WCPT congress―World Physical Therapy 2007
著者： 西上智彦 , 来間弘展
ページ範囲：P.830 - P.833
編集室より：今回は学会印象記拡大版として，15th International WCPT congressについて，学会全体の印象を西上智彦氏より，参加したセッションを中心に来間弘展氏より寄稿していただきました．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
支持性
著者： 柴喜崇
ページ範囲：P.837 - P.837
「支持性」（support）という用語は，理学療法士が関わる臨床で頻用されている．支持性が高い，あるいは低いといった使われ方である．しかし，理学療法学1）および医学2）を網羅する辞典において「支持性」なる項目を探しあてることはできないし，近年の理学療法士国家試験の問題に「支持性」という用語をみつけることもできない．要するに定義が明確に示されないまま「支持性」という用語が濫用されているのが現状といえる．
ところで，臨床において違和感なく用いられている「支持性」は，一般にどのような使われ方をしているのであろうか．日本理学療法学術集会の抄録から「支持性」という用語を探すと，部位としては上肢の支持性，下肢の支持性，体幹の支持性という表現がみられた．最も頻用されているのが“下肢”の支持性，続いて“上肢”，“体幹”が続いている．
学校探検隊
文化の薫り高い倉敷でのびのび育つ学生達
著者： 渡邉進 , 中尾友美
ページ範囲：P.838 - P.839
充実した教育環境
岡山駅から山陽本線の下り列車に乗り，大原美術館や倉敷チボリ公園など観光で有名な倉敷駅手前の中庄駅が近づくと，右手に大きな建物群が見えてきます．それらが川崎医科大学，同附属病院，川崎医療短期大学，川崎リハビリテーション学院などの川崎学園関連施設です．本学はその川崎学園の一部に属し，県道162号線を挟んで位置しています．したがって，本学は川崎学園の「人間をつくる，体をつくる，学問を究める」という共通理念のもと，西日本随一といわれる川崎学園ネットワークの充実した教育環境の中にあります．本学は，時代に先駆けて世界で最初に「医療福祉」の理念を掲げ，1991年に開学された総合大学です．医療，福祉，保健分野の専門職を養成するために，現在は3学部12学科を擁しています．リハビリテーション学科は，理学療法士・作業療法士の養成を目的として1995年に開設され，医療技術学部に属しています．以上のような特徴的な環境の中にあるため，本学科の学生は，「医療福祉」およびリハビリテーションの理念と理論と実践を深く学べるとともに，川崎学園ネットワークのもと，豊富な人材，施設の提供を受けることができます．特に，医科大学附属病院での実践的で豊富な臨床見学，臨床実習は極めて重要な教育の機会となっています．
入門講座 検査測定／評価・4
歩行
著者： 嶋田誠一郎 , 亀井健太
ページ範囲：P.841 - P.850
はじめに
歩行はヒトが最も日常的に行う移動動作であり，当然その評価は理学療法評価の中でも重要な部分を占める．歩行評価は，理学療法を行う上での問題を探るための評価でもあり，効果判定を行うためのものでもある．また，臓器的には筋骨格系および神経系，心肺血管系を含めた総合評価であり，筋力や平衡機能，柔軟性，持久性といった理学療法の基本的要綱のすべてに関連してくるものである．
その方法は主観的な方法（観察による歩行解析）と定量的・定性的な方法があり，通常，前者は問題を探る時に用いられる場合が多く，理学療法士として経験を通して必ず習得して行くべきものである．後者は問題の客観的な検証や効果判定に用いられる場合が多い．本稿では，新人理学療法士が臨床において歩行評価を行う上で，簡易に取り組みやすい客観的方法を中心に述べ，機器を用いた歩行解析のデータの見方についても触れたい．
講座 「複雑系」と理学療法・1【新連載】
複雑系科学と理学療法の関わり
著者： 久保雅義
ページ範囲：P.853 - P.859
はじめに
今回のテーマである「複雑系の科学と理学療法」は，おそらく「月とスッポン」（別に理学療法がスッポンという意図ではありません）と同じ程度か，あるいはそれ以上に共通点のないもののように思えます．一方が散逸構造理論1）とかカタストロフィー理論2）というようなまったく生活感のないものであるのに対し，理学療法では片麻痺患者のいすからの立ち上がり練習というように，まさに生活感あふれる日常を対象としており，その間にとても関係があるようには思えません．しかし，17世紀生まれのニュートン力学がバイオメカニクスの基礎となり，現在の理学療法が大いにその恩恵を受けていることを考えると，21世紀の科学ともいえる複雑系の科学がいつの日か理学療法に寄与する可能性がないとはいえません．本稿では複雑系の科学のトピックスのうちいくつかに触れ，それらの考え方が遠い将来にではなく，既に現在の理学療法を支える概念において影響をみせはじめているという視点から進めていきたいと思います．
報告
変形性膝関節症内側型に対する靴指導の有用性
著者： 清水新悟 , 徳田康彦 , 横地正裕 , 前田健博 , 良田洋昇
ページ範囲：P.861 - P.865
要旨：変形性膝関節症内側型22例34膝に対し，靴指導を行い，歩行時痛の改善が得られるか評価を行った．その結果，10m歩行時間，10m歩数，VASの改善を認めた．また日本整形外科学会OA膝治療成績判定基準（JOA score）を用いて，靴指導前と靴指導1週間後を評価して比較した結果，有意に靴指導後に改善がみられた．よって適した靴を装着することは歩行時痛の改善に有効であると思われた．さらに指導前と指導後の靴の重さを比較した結果，指導後の靴が有意に重いにもかかわらず，歩行時間の短縮などがみられ，対象者自身においても指導後の靴のほうを軽く感じるという結果が得られた．靴は必ずしも軽量化することが最善策ではないことが示唆された．
書評
―中川法一（編）―「セラピスト教育のためのクリニカル・クラークシップのすすめ」 フリーアクセス
著者： 木村貞治
ページ範囲：P.834 - P.834
理学療法士，作業療法士の卒前教育においては，養成校における学内教育と臨床現場における臨床実習との一貫した教育体制によって，学生の情意領域，認知領域，そして，精神運動領域の能力を高めていくことが重要となる．しかし，現在，理学療法，作業療法の臨床実習は，量と質の両面において様々な問題に直面している．量的な問題としては，養成校の急増に対してそれに対応できる臨床実習施設や臨床実習指導者が不足していることや，診療報酬制度の改定に伴い学生指導に割ける時間が減少していることなどが挙げられる．また，質的な問題としては，コアカリキュラムが未整備であることにより臨床実習開始前までの教育内容に関する養成校間格差があること，臨床実習における標準的な教育モデルの構築が不十分であるため，臨床実習施設や臨床実習指導者による教育能力の差が大きいこと，そして，従来行われてきた患者担当制では，臨床体験頻度が限られるとともに，積み上げ式教育によって，評価が終了しないと治療的介入に進めないという状況に陥る場合があることなどが挙げられる．
理学療法・作業療法における臨床実習が直面しているこのような状況に対するブレークスルーとして，診療参加型の臨床実習方法である「クリニカル・クラークシップ」が注目されている．しかし，実際の臨床実習においてクリニカル・クラークシップをどのように導入し，どのように進めていけば良いのかという点については十分に理解されていないのが現状ではないかと思われる．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.866 - P.867
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.872 - P.872
今日では，行政をはじめ教育・医療を含めたすべての領域で“説明責任”の重要性が強調されている．これに関連して，同意書，セカンド・オピニオン，倫理審査，個人情報保護など，対象者の利益となる方法が実行されている．当事者にとって，わかりやすい説明による理解と安心を得る目的で実施された諸制度は時代の要請でもある．かつて聖域といわれた医療と教育も国民の信頼を得るには至らず，むしろ密室での非合理な行為や独善的な判断が白日にさらされる事件も少なくない．専門職は国民が求めていることが形式的な資料や説明の羅列ではないことに真摯に応えなくてはならない．理学療法士もその数が増えて，魅力的で質の高い人が増える一方で，残念ながら不適切な行為をする者がいる．これを確率論で済ませるのではなく，教育や生涯学習の中で組織として対応する努力を怠ってはならないであろう．
専門職は，良心と法律ならびに専門の知識と技術を十分に理解したうえで，対象者の立場に立った判断と適用には一定の裁量が与えられている．越権や独善は厳に慎まなければならないが，裁量権を放棄したマニュアルの遂行のみでは専門職の存在意義はない．最近ではエビデンスに基づく医療の展開が求められているが，これはガイドラインを遵守することではない．あくまでも，最善のエビデンスを目の前の対象者に思慮深く適用する過程であり，その臨床判断能力こそが専門職に期待されているものである．かつて，“私がルールブックだ”といった審判がいたが，1つの判断をすることに責任をもち併せて判断を避けることがあってはならないと感じる．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
