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シンドロームX，死の四重奏，インスリン抵抗性症候群，マルチプルリスクファクター症候群，内臓脂肪症候群などと呼ばれてきた生活習慣病や動脈硬化性疾患の元凶とされる病態が，ようやくメタボリックシンドロームという言葉に落ち着こうとしている．メタボリックシンドロームを正確に理解し，理学療法がメタボリックシンドロームに対して何ができるのか，今こそはっきりとした道筋を示す時が来た．メタボリックシンドロームに対する理学療法士の役割や実際の対応，将来展望について，臨床現場から教育現場まで最新の知見をまとめていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻11号
2007年11月発行
雑誌目次
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
メタボリックシンドロームとは
著者： 前田朝美 , 寺本民生
ページ範囲：P.877 - P.884
メタボリックシンドロームとは
1．メタボリックシンドローム基準作成の経緯
近年，生活習慣の変化により心筋梗塞，脳梗塞といった動脈硬化性疾患が増加し，これら動脈硬化性疾患の発症をいかに予防するかが重要な課題となっている．これまでの大規模臨床試験によって，LDL-コレステロール（以下，LDL-C）低下療法が動脈硬化性疾患の予防，総死亡の抑制につながることが証明され，LDL-Cは動脈硬化性疾患の危険因子として確立されたものとなった．しかし，LDL-C低下療法の動脈硬化性疾患予防効果は約30％と，決して十分とはいえない．そこで，LDL-Cとは独立した病態，つまりLDL-Cに次ぐハイリスク群を認識することが重要となった．
生活習慣が大きく影響する肥満，高血圧，糖尿病，脂質代謝異常は互いに高頻度で合併し，複数の危険因子を合併すると相乗的に動脈硬化性疾患の危険性を高めることが知られている．1988年にReavenらが高血圧，脂質異常，耐糖能異常を一個人に集積した症候群をシンドロームXと提唱したのをはじめ，死の四重奏，インスリン抵抗性症候群，内臓脂肪症候群など動脈硬化性疾患の危険因子が複数集積した病態がハイリスク群として注目された．わが国でも，肥満，高血圧，糖尿病，脂質異常が3～4つ重なると冠動脈疾患（CAD）の発症率が約30倍になるという事実から1）（図1），これら危険因子が集積したものをマルチプルリスクファクター症候群と称し，動脈硬化性疾患のハイリスク群として重要視してきた．
メタボリックシンドロームに対する理学療法の現状と課題
著者： 石黒友康
ページ範囲：P.885 - P.892
はじめに
メタボリックシンドローム（metabolic syndrome）とは，①内臓脂肪蓄積，②脂質代謝異常〔高トリグリセリド（TG）血症，低HDLコレステロール血症〕，③高血圧，④耐糖能異常（インスリン抵抗性）などが個人に集積することにより，動脈硬化を基盤とした心血管イベントが発症しやすい状態を指す疾患概念である．社会保険健康事業財団による「平成16年度 政府管掌健康保険生活習慣病予防検診におけるメタボリックシンドロームリスク保有者について1）」では，BMI 25以上，耐糖能異常，高血圧，高脂血症をリスク項目とした場合，受診者347万人（男性228万人，女性119万人）中，男性では全体の30.2％がBMI 25以上であり，そのうち41.1％はリスクを2項目以上保有し，女性では全体の18.5％がBMI 25以上であり，そのうち21.6％はリスクを2項目以上保有していることが明らかになった．さらにリスク保有状況をみると，BMI 25以上でリスクを2項目以上保有する男性の場合，44.2％が高脂血症と高血圧を，23.7％が高血圧，高脂血症，耐糖能異常を保有し，女性では38.1％が高血圧と耐糖能異常を，37.6％が高脂血症と高血圧を保有しているという結果であった．同様に「平成16年 国民健康・栄養調査の概要2）」では，40～74歳におけるメタボリックシンドロームの有病者は約940万人，予備軍は約1,020万人，あわせて1,960万人がメタボリックシンドロームの有病者と推定されている．またこの調査から男性の2人に1人が，女性では5人に1人がメタボリックシンドロームを強く疑われ，とりわけ40歳以上の男性では40％以上がメタボリックシンドロームの有病者であると考えられている．ちなみに日本人の糖尿病患者で，メタボリックシンドロームの基準に合致する人数は，全体の30％程度と考えられている．
現在メタボリックシンドロームは，わが国の保健・医療行政における重要課題として，積極的な取り組みが行われている．とりわけ「健康日本21」で掲げられている運動への取り組みに対しては，運動療法を専門とする理学療法士として，積極的に参加する必要性がある．そこで本稿では，これまで行われた耐糖能異常や糖尿病に対する生活習慣改善の疫学研究の成績から，メタボリックシンドロームの予防・改善と身体運動の効果を類推し，さらに運動効果発現の生化学的メカニズムの概略について述べる．
ケースレポート
1．メタボリックシンドロームを伴う脳血管疾患に対する理学療法
著者： 平木幸治
ページ範囲：P.893 - P.896
はじめに
脳血管疾患の理学療法は，機能障害や能力障害に焦点を当て，ADLの改善や自立に向けたアプローチが重要であることに異論はない．しかし，機能障害が軽度でADLが自立している症例には，脳血管疾患発症の基盤となっているメタボリックシンドロームや生活習慣病の管理など，二次予防（再発予防）を主眼に入れたアプローチも考慮されるべきである．本稿では，二次予防を目的として理学療法を施行したメタボリックシンドローム合併脳梗塞症例を提示し，その経過とアプローチ法について述べる．
2．メタボリックシンドロームを伴う心疾患に対する理学療法
著者： 齊藤正和
ページ範囲：P.897 - P.901
はじめに
2005年4月に8学会（日本動脈硬化学会，日本肥満学会，日本糖尿病学会，日本高血圧学会，日本循環器学会，日本内科学会，日本腎臓病学会，日本血栓止血学会）の代表メンバーから成るメタボリックシンドローム診断基準検討委員会より，肥満（男性；腹囲85cm以上，女性；腹囲90cm以上）に加えて，高血圧（収縮期血圧≧130mmHgかつ/または拡張期血圧85mmHg以上），脂質代謝異常（高トリグリセリド≧150mg/d
3．メタボリックシンドロームを伴う運動器疾患（変形性股・膝関節症）に対する理学療法
著者： 横地正裕
ページ範囲：P.903 - P.908
はじめに
メタボリックシンドローム，2型糖尿病などの代謝疾患を中心とした生活習慣病を伴う運動器疾患患者の中には，生活習慣病が症状増悪，治療阻害，およびリスク増大因子となっている症例がみられる．特にメタボリックシンドロームの基盤としての肥満症は，運動器疾患の中でも変形性膝関節症の発症，進行と関連が深い1～4）．当院では，そのような症例に対して生活習慣病サポートチームによる介入を実施している．
本稿では，メタボリックシンドロームを伴う変形性股・膝関節症例に対するチーム介入と理学療法介入の内容を紹介するとともに，介入による効果についても報告する．
4．メタボリックシンドロームに対する生活習慣の修正への理学療法士の関わり
著者： 井垣誠 , 謝紹東 , 谷口勝茂 , 西岡正明 , 石田岳史
ページ範囲：P.909 - P.914
はじめに
医療機関におけるメタボリックシンドロームに対する運動療法の現状として，糖尿病，高血圧，高脂血症，メタボリックシンドロームの診断だけでは，保険診療上，理学療法料として算定できないことは周知の通りである．外来診療の包括請求において，生活習慣病指導管理料（200床未満の病院）が唯一の算定方法である．しかし，糖尿病患者の教育入院のシステムや糖尿病教室に理学療法士が関わる施設は多く，日本糖尿病療養指導士の資格を取得して活躍する理学療法士も増えてきた．脳血管障害や冠動脈疾患など重篤な疾患のリスクとなるメタボリックシンドロームに対して，理学療法士は運動療法の介入という手段により，生活習慣の修正に寄与できる能力をもつ．本稿では，当院における生活習慣病患者に対する運動療法の取り組みについて述べる．
5．メタボリックシンドロームに対する理学療法士養成校での教育の実際
著者： 大平雅美
ページ範囲：P.915 - P.920
はじめに
運動を中心とした生活習慣改善の指導は，メタボリックシンドローム（metabolic syndrome：MetS）の管理において重要な位置づけを占めており1），理学療法士も活躍すべき領域である．しかし，わが国の診断基準が発表された2005年以降の理学療法学術大会での関連報告は，5演題とまだ少ない．この一因として，理学療法の歴史的背景，疾病予防（一次予防）領域での実績不足とともに，卒前教育の問題が考えられる．そこで，本稿では筆者らが行ってきたメタボリックシンドロームに関連する生活習慣病予防・治療に関する学内での教育内容や，教育方法の現状と課題について述べる．
とびら
暁のランニング
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.873 - P.873
ずいぶん昔であるが，新米自衛官が腰痛で来院したことがあった．当時はまだ上官の“しごき”がひどかったようで，同じ班の同僚がへまをすると，班全員が連帯責任でしごかれたそうである．いろいろなしごきがあるらしいが，一番きついのが「暁のランニング」だという．これは上官が「よし」と言うまで延々とランニングをさせられるもので，いつ終わるかわからない．後1周かもしれないし，100周かもしれない．ゴールのないランニングは拷問のようなものだそうだ．
私たち理学療法士は，無意識のうちに患者さんや実習生に「暁のランニング」をやらせてはいないだろうか．人は後10周とか，後10分とかゴールを示されるとがんばれるものである．特に最近の実習生は，昔とは違いゴールのないレポートに多大な時間を費やしているようである．担当患者さんはわずか2～3人で，病院ではほとんどレポートを書いていると聞くと，病院実習はずいぶん様変わりしたと感じる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
脳低温療法
著者： 井上剛
ページ範囲：P.921 - P.921
低酸素，外傷，出血などで損傷を受けた脳に対し，脳保護作用や頭蓋内圧低下作用を目的として，損傷後早期に，一定期間，体温（脳温）を32～34℃まで低下させる低体温療法を脳低温療法という1）．以前は「低体温療法」という用語が用いられていたが，最近は「脳低温療法」の用語が用いられるようになってきている．
学校探検隊
自分に厳しくある理学療法士の育成を目標に
著者： 小林聖 , 鈴木敏和 , 大場美恵 , 竹内恵理子 , 山本武 , 太箸俊宏 , 川口春子 , 竹下直樹
ページ範囲：P.922 - P.923
本校の紹介
本校は浜名湖の東に位置し，今年の4月から政令指定都市になった浜松市の北区にあります．昨年常葉学園が創立60周年を迎え，本校も12年目を迎えました．また，今年の4月には系列校の常葉学園菊川高校が春の選抜高校野球で全国制覇を果たしたことで，「常葉」の名も「ジョウヨウ」ではなく「トコハ」と呼んでいただけるようになりました．
本校は，理学療法学科以外にも作業療法学科があり，2年前から新たに鍼灸学科，柔道整復学科を設立しました．すべての学科において「技術・学力」と「病める人への奉仕の心」を身につけることを教育理念として掲げています．また，専門学校としては珍しく，常葉リハビリテーション病院という附属病院もあり，臨床場面での勉学に役立てています．
全国勉強会紹介【新連載】
横須賀三浦PT懇話会
著者： 米津亮
ページ範囲：P.924 - P.924
編集室より：本号より，全国各地のユニークな勉強会を紹介する連載がスタートしました．自分も会に参加してみたい方，つくりたい方は本連載で立ち上げや運営のノウハウを教わってしまいましょう！
活動について
(1)目的
横須賀・三浦地区で理学療法士として従事する方の交流を促進し，専門職としての知識を高めるとともに，施設間の連携を深める目的で実施しています．
(2)勉強・研修内容
事前に症例報告を中心とした演題募集を行い，プログラムを構成しています．これまでに，脳性麻痺から心疾患および通所リハビリテーションなど幅広い領域が発表されています．また，専門的知識を高めるため，研究法や筋萎縮性側索硬化症の基礎知識，脳卒中片麻痺の動作分析などのレクチャーを実施しました．
入門講座 検査測定／評価・5
感覚
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.925 - P.930
感覚検査の適応と意義
単純な要素的刺激を主観的に「感じる」と認める働きを，感覚（sensation）といい，刺激の強度，質，時間的経過などを弁別する働きまでも含むと知覚（perception）という．物の概念や識別など，さらに高次の働きを認知（cognition）という．一般に感覚と知覚は区別なく扱われ，検査されることが多い．感覚は，感覚受容器―感覚神経―感覚中枢（感覚野）のネットワークで「感じ」られる．この経路のいずれかに何らかの病態が疑われるとき，感覚検査の適応となる．
理学療法における感覚検査の意義を表1に示す．感覚障害は神経学的症状であると同時に，治療内容・リスク管理に影響する重要な情報である．感覚障害が重篤ならば運動学習の阻害因子となり，また外傷・熱傷などのリスクも高い．病変部位や感覚障害の程度は治療計画にも影響する．
講座 「複雑系」と理学療法・2
身体運動研究と複雑系
著者： 長崎浩
ページ範囲：P.933 - P.937
運動学と運動制御論
身体運動の研究領域は，リハビリテーション医療では運動学（kinesiology）であるが，他方で身体運動制御論（human motor control）と呼ばれる分野がある．両者は実のところ別々の伝統や発想に基づいて研究されてきており，おおよそ事情は今日でも変わりがない．研究を進める際には，この差異に気付いておく必要がある．
第二次世界大戦後の米国では「通信と制御」の工学（サイバネティクス）が勃興したが，身体運動制御論もこの影響のもとに始まった．認知心理学でいう「情報処理論的アプローチ」がこれに当たり，運動研究も心理学者が中心になって開拓されてきた．キネシオロジーがリハビリテーション医療を，あるいは生体力学がロボットや人間工学を応用分野と想定しているのに比べて，身体運動制御論の関心は人間行動を「理解する」ことだといってよいかもしれない．理解してどうするのか．自然の妙に「ただ驚く」のである．
症例報告
応用行動分析学に基づく入浴動作練習法の検討―高次脳機能障害を有する脳血管障害患者に対する介入効果
著者： 宮本真明 , 長光恵 , 鈴木誠 , 森下史子
ページ範囲：P.941 - P.945
要旨：応用行動分析学に基づいた日常生活活動練習により，左半側空間無視と全般性注意障害，病識の低下を主症状とする高次脳機能障害を呈した症例の入浴動作が改善するかについて，シングルケースデザインを用いて検討した．介入に先立ち，日常生活活動練習の個別性を考慮し，症例に即した入浴動作チェック表を作成した．先行刺激として入浴動作において認められた粗雑動作および危険行動を10項目に細分化し，明確な目標を設定した．また，時間遅延法を用い，自発的な目標行動の出現を促し，行動の改善が認められた場合には，賞賛とグラフの提示を行い強化刺激とした．
その結果，粗雑動作・危険行動が減少したことから，応用行動分析学に基づき先行刺激と後続刺激を整備した入浴動作練習は，本症例に対し効果的であったと考えられた．また，明確な目標の設定は高次脳機能障害を呈した本症例におけるモチベーションの維持にも効果的であった可能性が考えられた．
学会印象記
―第41回日本作業療法学会―「ともに感じ，支え，生きる」
著者： 中村春基
ページ範囲：P.947 - P.949
「ともに感じ，支え，生きる」をテーマに，第41回日本作業療法学会が岩瀬義昭学会長（鹿児島大学保健学科教授）のもと，鹿児島の地で開催された．鹿児島県作業療法士会においては初めての全国学会開催であり，準備・運営などで様々なご苦労があったと思うが，総体としての印象は「すがすがしい」といった，ある種の清涼感がただよう学会であった．
さて，日本作業療法学会（全国学会）は毎年この時期に開催され，空模様をみながらの学会運営となる．今学会においても，6月22～24日の3日間で度々雨にみまわれた．会場は鹿児島市民文化ホール，鹿児島サンロイヤルホテル，南日本新聞会館みなみホールの3会場（いずれの会場も徒歩5分程度の移動時間）の分散開催であったが，雨の中，片手に傘を，片手には学会抄録集を持ちながら，足早に目的の会場を目指して移動する多くの作業療法士の姿は，若きパワーを感じさせてくれ，頼もしく思われた．
初めての学会発表
沖縄から新潟へ♪おいしかった全国学会
著者： 濱盛杏菜
ページ範囲：P.950 - P.951
2007年5月24日～26日，第42回日本理学療法学術大会（以下，全国学会）が新潟県にて開催されました．沖縄からは飛行機で3時間，とても遠い地での5日間でした．初めて新潟の地に足を踏み入れた感想として「沖縄とほとんど変わらない」と感じました．昼はスーツ姿では全身汗ばむほど温かく，夜は沖縄から用意してきた春服でも涼しく快適に過ごすことができました．
さて，今回の学会は，理学療法士3年目の私にとっては4回目の研究発表となり，継続して行ってきた研究の集大成のような意気込みで参加することができました．そんな気持ちとは裏腹に，初めて沖縄県以外の先生方の前で発表するため，研究に対する意見，ポスター構成へのアドバイス，さらにどの程度の人数に囲まれての発表となるのか…すべてが不安で，沖縄出発前から，私にとっては珍しいほど緊張していました．
書評
―柳澤 健・赤坂清和（監訳）―「エビデンスに基づく整形外科徒手検査法」 フリーアクセス
著者： 市橋則明
ページ範囲：P.938 - P.938
徒手検査法に関するテキストは数多くあり，また同じようなテキストが出版されたのかと思い，あまり期待もせず本書を手に取った．本書を読み進めるうちに，今までのテキストとの違いに驚かされ，熟読してしまった．従来の整形外科の徒手検査法に焦点を当てたテキストは，診断の正確性を無視し，単に多数の検査を列挙したものがほとんどであった．そのため，どの程度その検査に信頼性があり，他の検査法とどう違うのかが不明確であった．このテキストを読んで最も驚かされたのは，各検査項目にその検査の検者間信頼性や検者内信頼性が記載されていること，さらにその検査が各疾患を検出できる感度と特異度が示されていることである．さらに，検査法に関しても最新の知見が記載されている．例えば，棘上筋テストのEMPTY CANとFULL CANの違いなども早くも取り入れてエビデンスが示されている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.952 - P.953
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.958 - P.958
今年は本当に暑い夏でした．群馬から神戸に移り，「なんて関西は暑いんだ」と関西を悪者にしていましたが，関西の人にとってもこの夏の暑さは特別とのことでした．どうやらわれわれが想像する以上に，地球の温暖化は深刻なようです．先日，映画「不都合な真実」に出演しているアル・ゴア元アメリカ副大統領が，地球温暖化に対する活動が評価され，ノーベル平和賞を受賞しました．
本号の特集は，編集同人からも希望の多かった「メタボリックシンドローム」を取り上げました．来年4月より特定健診等の義務化が実施されます．しかし，残念なことに，「食生活・運動に関する対象者の支援計画に基づく実践的指導」を行う職種に，理学療法士が明記されていません．
最近，私が愛する理学療法とは何であるのか，よく考えることがあります．昭和40年制定の理学療法士法によると，「理学療法とは，身体に障害のあるものに対して，主としてその基本的動作能力に回復を図るため，治療体操その他の運動を行わせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加える治療法をいう」とされています．一方，世界101か国27万人が加盟する世界理学療法連盟の記述，The nature of Physical Therapy（理学療法の本質）によると，「理学療法とは健康増進や予防，治療，リハビリテーションを通じて人間の活動の潜在能力を最大限に引き出すこと（Physical therapy is concerned with identifying and maximising movement potential, within the spheres of promotion, prevention, treatment and rehabilitation）」とあります．日本は国民総生産世界第2位の経済大国にもかかわらず，理学療法に関しては知らず知らずのうちに狭い範囲での活動を強いられてしまっているようですが，理学療法士は，脳血管疾患や心疾患などを発症した患者に対しては，身体機能や日常生活活動の回復に加えて，疾患の悪化や再発予防のための指導，メタボリックシンドロームへの対応を通して，対象者のさらなる健康増進にも責任を持つ必要があると思います．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
